著者
阿児 雄之
出版者
東京工業大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究の目的は、博物館・美術館におけるフロアガイドを、オープンデータとして整備することにより、透明性と流通性を高め、多様な利用者層への対応などの利便性向上をもたらし、文化施設の利用促進をはかることである。具体的には、博物館・美術館などが提供しているフロアガイドを収集し、空間ならびに機能・内容説明といった記載情報(語彙とピクトグラム)の分類と構造分析を実施した。これらフロアガイド記載語彙とピクトグラムの集成データはオープンデータとして公開した。さらに、フロアガイド創作に活用できる新しいピクトグラムを制作し、二次利用がしやすいライセンスにて配布している。
著者
姉川 雄大
出版者
千葉大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

戦間期ハンガリーの「生産的社会政策」を地域社会、道徳規範、人種排除という観点から検討するとともに、この社会政策による支援可否の選別基準を明らかにした。その結果、この政策が地域社会におけるパターナリスティクな権力関係を維持する機能を果たしたこと、同時にこの政策を通じて地域社会が国家による道徳規範の教化と人種的排除を支えていたこと、この相補性は被支援家族の「生産性」や返済能力によって導かれる、支援に値する/しないという選別基準によって可能になっていた、あるいは強化されていたことが明らかになった。
著者
杉田 真衣
出版者
金沢大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

東京のノンエリート若年女性を対象とした経年的なインタビュー調査のデータの再分析を(1)消費文化、(2)親子関係、(3)「女性性」を売る労働との関わりの3点に注目して行い、高卒10年目における追跡調査を行った。それと同時に、東海・北陸地方のセクシュアルマイノリティの若者たちを対象としたインタビュー調査を行い、学校体験、学校から仕事への移行において直面した困難、その後の労働や生活の状況を明らかにした。
著者
友清 衣利子
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

強風被害の拡大には風速だけでなく、建物の耐風性能の良し悪しもまた関連があるが、木造か鉄筋コンクリート造かなど、数値で表すことのできない構造物の特性が強風被害に及ぼす影響を定量的に評価するのは難しい。本研究では心理統計学的な手法を用いて構造物の特性を数量化し、被害影響因子を抽出してその寄与率を評価した。さらに抽出された影響因子をもとに耐風性能を考慮して風速を補正し、実態により対応した住家被害率を算定する手法を提案した。
著者
加茂 憲一
出版者
札幌医科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究では,がん罹患・死亡データから特に全国規模のデータに着目し,それを解析するための手法の開発を行った.ロジスティック回帰モデルとモデル選択規準量を用いて,全国罹患数推計に関して,登録の完全性を補正する方法を構築し, 現在の報告値が20〜30%ほどの過小評価である可能性を指摘した.また,生命表の考え方を用いて,がん罹患・死亡生涯リスク確率を推定し,男性の2人に1人が,女性の3人に1人ががんに罹患するという結果を得た.
著者
田中 隆一
出版者
政策研究大学院大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

人材配置とマクロ生産性の関係を記述する理論モデルを構築し、高等教育における人材選抜機能の度合いと、中等・初等教育における学力形成システムの関係を精査することで、最適な教育システムについての考察をおこなった。その結果、高等教育における人材選抜機能について、長期的なGDPを最大にする度合いは内点解となり、その解は生産物の相対価格のゆがみの度合いに依存して変化することが確かめられた。
著者
大貫 茉莉
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

小学生と中学生を対象に4基本味の味覚検査を実施した結果、全体として6.0~20.9%に感受性低下が認められた。本研究では、味覚感受性低下の有無と口腔保健状況とにあまり関連は認められなかった。今後も小・中学生を対象に、より詳細な味覚感受性低下の実態調査や原因究明に関する研究を実施していくことが必要と考えられた。
著者
越智 英輔 中里 浩一 石井 直方
出版者
明治学院大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究では、スポーツ現場において頻発する肉離れ損傷のメカニズムを解明することを目的とした。ラットエキセントリック筋収縮装置を用いて様々な条件下で筋損傷を誘発した結果、骨格筋萎縮を伴う比較的重度の肉離れ損傷モデルを作成することができた。さらに、タンパク質・遺伝子発現を検討した結果、修復に伴いミオスタチン・タンパク質分解系シグナル発現が増加し、骨格筋萎縮・結合組織瘢痕化への関与が示唆された。
著者
二橋 亮
出版者
独立行政法人産業技術総合研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

トンボは主に視覚でお互いを認識するため、翅色や体色に著しい多様性が見られる。トンボの成虫における色彩変化や色彩多型については、生態学的、行動学的な視点から多くの研究が行われてきたが、具体的な色素や体色に関わる分子機構については、全く不明であった。本研究から、日本人に馴染みの深いアカトンボの黄色から赤色への体色変化が、皮膚のオモクローム色素の酸化還元反応によって生じていることが明らかになった。この結果は、動物の体色変化に関わるメカニズムとして過去に例のないものであると考えられた。
著者
川又 勝子 佐々木 栄一
出版者
東北生活文化大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

かつて仙台地方で隆盛した型染めである注染による浴衣・手拭いの資料を調査・収集し、これら文様の電子保存と、破損文様の電子的修復を試み、591枚の型紙文様を収録することができた。さらに染見本や、手拭い図案カード等771種類の文様も電子保存し『仙台型染資料集IV~VI』を作成したことで、これまで散逸していた仙台地方の伝統染色に関する資料を集約することができた。これら文様は、型紙の復刻やデジタルプリント等へも応用できる。
著者
一階 千絵
出版者
群馬県立女子大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究は、九州地方で民俗芸能として行われている女相撲と、専業の女力士による女相撲興行の関係性を文献資料より明らかにしていくことを目的とするものである。九州における民俗芸能の女相撲のうち、興行女相撲の影響により始められたとされる事例は、長崎市式見のもののみであった。しかし、昭和御大典(1928)時に仮装、余興として女相撲が始められたとする事例が複数あり、これは女相撲興行が盛んに行われていた時期と重なることから、間接的な影響として、女性達が仮装、余興のモチーフとして力士や相撲を選択する土壌を作った可能性を指摘できる。
著者
田垣 正晋
出版者
大阪府立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

市町村障害者基本計画における、質問紙調査の自由記述データ、グループインタビュー、ワークショップの記録といった質的データの活用方法を、いくつかの自治体の実例をもとに検討した。分析手法としてはKJ法のみならず、テキストマイニングを適宜組み合わせたほうが、調査実施者の「アカウンタビリティ」の維持には有効と考えられた。調査結果は「事実」の同定というよりも、関係者が新しいストーリーを生み出す題材として、質的データは重要であることがわかった。
著者
内藤 泰男
出版者
大阪府立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005

正常対象者における非利き手箸操作訓練における作業量とストレスの経時的な変化の関連を6週間(初回、2週目、4週目、6週目)検討した。方法:健常若年者13名(平均年齢20.5歳)で、箸操作利き手交換訓練のプロトコールに基づき、皿間の豆移動を課題とした利き手、非利き手箸操作訓練において、(1)利き手調査、(2)動作スピードについて(3)心拍変動のLF/HF値の計測、(4)ストレスの主観的な指標として自覚疲労症状調べを実施し、各評価項目を比較、検討した。結課;作業量については両側手とも経時的に漸増しその平均値は各測定時において有意差が認められたが、非利き手/利き手の比は初回は0.4であったがその後は0.6〜0.7を推移した。LF/HF値は、両側手の平均値の比較において初回、2週目、4週目は有意差が認められたが、6週目には有意差は認められなかった。自覚疲労症状調べは初回においてB群、2週目においてC群が非利き手動作時に有意に高値となった。考察;作業量は両側とも動作時に経時的に漸増したとこから利き手、非利き手に関わらず動作スピードの増大がみられることが分った、加えて、非利き手/利き手比が初回と2週目の変化は大きかったが、その後、2、4、6週日はほぼ横ばいであったことから、6週間の訓練期間では非利き手の動作スピードは利き手時に到達しないことが分かった。しかし、LF/HF値は初回から4週目までは利き手時が有意に高かったが、6週目には両群の差がないことから、身体的なストレスについては6週目より改善した。また、自覚疲労症状調べでは心的症状、心身症状の疲労感が初回、2週間までは非利き手時において低下したが、その後4、6週目において差はなかった。結論、正常若年者においては動作スピード上、利き手、非利き手が同等となるより以前に身体的、心的なストレズは同等となる可能性が示唆された。
著者
渡来 靖
出版者
立正大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

熊谷地域における夏季の高温メカニズムを明らかにし、高温要因それぞれの寄与率を評価するために、領域気象モデルWRFを用いた数値シミュレーションを実施した。高解像度土地利用データを作成し、熊谷市街地で発生するヒートアイランドを再現出来るような高解像度シミュレーションを試みた。
著者
八幡 耕一
出版者
龍谷大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

本研究から得られた示唆は、情報通信技術の革新が、先住民族の権利宣言の立案過程とその議論にも影響を及ぼし、国家が先住民族テレビを制度的に支援する意義が、起草・交渉の過程を通じて低減または変質していったと推察される点である。また、事例分析からは、国内法における先住民族問題の認知が重要な役割を果たすことは明らかであり、技術革新だけに依拠していては、先住民族テレビの成立・存続は十分に達成しえないと考えられる。
著者
庄村 雅子
出版者
東海大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、文献レビュー、国内外の視察調査結果と看護相談の質的分析を統合したがん看護相談支援モデルを、SF-36のQOL評価を主要評価項目として効果を査定し、評価・修正し提示することを目的とした。支援モデルに基づき、対象患者41 名、家族19名に介入し、患者と家族のSF-36平均値は増加傾向を示したが、統計的に有意な差は認めなかった。下位項目スコアは、PFは男性で高く、RP、GH、VT、SF、RE、MHはChild-Pugh Bで低かった。相談開始時に、TNMステージIII以上でMHスコア40点未満は生存期間が短かった。ベースラインのMH40未満でOS低値であったことから、心の健康を保つ重要性が確証された。未分析の結果を総合して支援モデルを評価し、介入効果を高めるために、電話フォローを全対象に併用し、介入頻度と内容を追加・修正することや、介入評価法の検討、およびRCTデザインを取り入れることなどが課題に残された。
著者
ブラックウッド トーマス
出版者
東京大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

今回の研究は日本の高等学校の部活動の教育的な役割について調査した。結論から言うと、部活動(とくに運動部)に関わっている者は、その活動を通してさまざまなことを学び、身につけていると信じ、そして、部活動は進路、自己認識、価値観などと、強い相関関係があることがわかった。実態調査に基づく客観的な統計はほとんど無かったから、この研究は、「印象」程度だった部活動の教育的効果を客観的なデータで証明した。
著者
松岡 勝彦
出版者
新潟大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本年度は、青年期の自閉症生徒(公立高等学校3年生男子1名)を対象に、他者とのコミュニケーション場面における問題点を明らかにし、適切な対人スキルの獲得に必要な訓練方法や般化について検討した。家庭や訓練室におけるアセスメントの結果から、他者の情報提供(例えば,「昨日は東京でも雪が降ったらしいよ」など)に対する、文脈に応じた応答(例えば,「へえー」「そうですか」など)が標的行動とされた。当該スキルの獲得訓練は大学内の訓練室が使用され、ビデオ教材を用いた条件性弁別訓練と直接訓練が導入された。ビデオ訓練においては適切な応答をしている人を選択させる訓練、その人がどのように応答しているのかを答えさせる訓練などが行われた。また、直接訓練では訓練スタッフとの実際のコミュニケーション場面において、「ビデオではどうだった?」などとビデオ訓練と実際の場面を結びつけるような訓練を導入した。その結果、対象生徒は、ビデオによる条件性弁別訓練のみでは標的行動を生起しなかったが、直接訓練を合わせて行ったところ、標的行動を獲得し、家庭場面においても般化が見られた。アセスメント時の家庭におけるやり取りは、家族が情報提供を行っても、対象生徒は無応答や自分の好きな話をするなど、文脈に応じた適切な応答は見られなかった。そのため、家族はそれ以上会話を継続することがなかった。しかし、直接訓練後においては、家族が情報提供を行った直後に、対象生徒からの適切な応答が増えた。また、直後に応答がない場合でも、家族が情報提供を再度行えば、適切な応答が見られた。
著者
岩谷 昌樹
出版者
東海大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

パリやニューヨークへの海外調査を踏まえて、図書を刊行した。日本企業および海外企業のデザインマネジメントに関する歴史や最新事例に触れるとともに、それらの理論化までを試みた『グローバル企業のデザインマネジメント』(学文社)である。また、パリ在住のブリジット・ボージャ・ド・モゾタ教授の著したDesign Managementの日本版(翻訳に日本企業の事例や図表を新たに加えたもの)として『戦略的デザインマネジメント』(同友館)を出版した。他に、図書2件、雑誌論文3件、学会報告3件という研究成果があった。
著者
庄司 香 キャメロン チャールズ
出版者
学習院大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究は、1930年代以降現在にいたるアメリカ連邦最高裁判所の判事指名を軸に利益団体が行ってきた動員を研究することで、アメリカの利益団体のあり方とその歴史的変遷をとらえることを目的として実施された。新たに構築したデータベースを通じて判明した過去80年間の変化のパターンを下敷きに、近年の事例について理解を深めるために、関係者へのインタヴューを活用した質的研究に取り組んだ。