著者
西村 勇人 橋本 桂奈 水野 舞 佐藤 充咲
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.217-224, 2022-05-31 (Released:2022-07-28)
参考文献数
16

本研究では自閉スペクトラム症・注意欠如多動症のいずれか、もしくは両方の診断を受けた子どもの親グループに対する短縮版のペアレントトレーニングの有効性について検討した。プログラムは全5回で(1)ターゲット行動の選定と観察の方法、(2)適切な強化の仕方、(3)課題分析と環境の工夫、(4)トークンエコノミー、(5)消去とまとめ、で構成された。参加した22名の親の子育てストレスと抑うつ症状の変化を測定し、目標行動がどの程度達成されたか評定してもらった。分析の結果、子育てストレスは有意に低下したが、抑うつの低下については有意傾向であった。親の報告によるターゲット行動の達成度は74.29%であり、子どもの行動にも一定程度の変化が見られたと親は評価していた。これらの結果より、対象を特定の疾患に限定せず短期間で終了するという、親がより参加しやすいペアレントトレーニングの可能性が示された。
著者
国里 愛彦 片平 健太郎 沖村 宰 山下 祐一
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.1-10, 2022-01-31 (Released:2022-04-01)
参考文献数
28

本論文では、計算論的アプローチについて紹介する。計算論的アプローチとは、刺激と反応との間にある脳の情報処理過程を明示的に数理モデルにする研究手法である。この計算論的アプローチを精神医学研究で用いると計算論的精神医学となる。認知行動療法のモデルでは、刺激と反応との間の過程を言語的にモデル化しているが、計算論的アプローチを用いることで、モデルの洗練化、シミュレーションを通した新たな現象・介入の予測なども可能になることが期待される。まず、本論文では、計算論的アプローチについて説明し、その代表的な4つの生成モデルについて解説する。さらに、計算論的アプローチを用いた認知行動療法研究として、うつ病と強迫症に対して強化学習モデルを用いた研究について紹介する。また、計算論的アプローチを研究で用いる際の推奨実践法について、4つのステップに分けて解説する。最後に、今後の計算論的アプローチの課題について議論する。
著者
高橋 史 小関 俊祐
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.183-194, 2011-09-30 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
9

本研究の目的は、14編の論文を用いたメタ分析によって、日本の子どもを対象とした学級単位の社会的スキル訓練(SST)の効果について検討することであった。本研究から得られた結果は、以下のとおりである。(1)学級単位のSSTによる社会的スキル向上効果は大きい。(2)小学1〜3年生の児童に対して最も効果を示しやすい。(3)セッション数(5セッション以下、6セッション以上)による効果サイズの差異は見られない。(4)担任教師がSSTを実施することの明確な優位性は見られない。(5)セッション時間外の介入を行うことでSSTの効果が高まると明確には結論づけられない。(6)教師評定や仲間指名法においてSSTの効果が示されやすい。これらの結果を踏まえて、学級単位のSSTにおける今後の研究動向について展望が行われた。
著者
岡島 純子 中村 美奈子 石川 愛海 東 美穂 大谷 良子 作田 亮一
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.47-60, 2021-01-31 (Released:2021-05-18)
参考文献数
32

本研究では、不安症状がみられる小学2~6年生の自閉スペクトラム症(ASD)児とその親に対して、認知行動療法(CBT)と親訓練(BPT)を実施し、その効果を検討した。1回120分のCBTセッションを6回、BPTセッションを6回実施した。参加者は、12組の親子であった。親と教師により、子どもの不安症状、自閉的行動特徴、情緒と行動の問題について事前、事後に評価された。自己評定の不安症状も事前と中期(CBT後)に評価された。t検定の結果、自己評定による不安症状は、「社会恐怖」において、事前よりもCBT後のほうが減少する傾向がみられた。自閉的行動特徴では、親評定の「対人的気づき」、「対人コミュニケーション」、「対人応答性尺度合計」、情緒と行動の問題では、教師評定の「仲間関係の問題」が、事前よりも事後のほうが有意に減少していた。一方で、親の精神的健康度に変化はみられなかった。
著者
永田 忍 松本 一記 関 陽一 清水 栄司
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
pp.20-017, (Released:2021-06-17)
参考文献数
14

パニック症は、再発性のパニック発作と予期不安に特徴づけられ、パニック発作への恐怖から日常生活に支障をきたす不安症である。パニック症の治療に関して、認知行動療法の有効性が確立されており、日本人を対象にした個人認知行動療法では、対面と遠隔で介入した場合の安全性と実用可能性が立証されている。本研究では、過敏性腸症候群が併存するパニック症の成人男性に対して、テレビ会議システムを用いた遠隔認知行動療法を、毎週1セッション50分連続16週間実施した治療経過を報告する。介入前後には、パニック症と過敏性腸症候群の症状が顕著に改善し、治療終結後12カ月時点でも治療効果が維持されていた。本症例の結果は、テレビ会議システムを用いた遠隔認知行動療法は、対面での実施と同様に、パニック症を治療可能で、過敏性腸症候群を併存している場合にも有効であることを示唆している。
著者
小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 栁井 優子 小川 祐子 鈴木 伸一
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.15-28, 2018-01-31 (Released:2018-06-18)
参考文献数
10
被引用文献数
3

本研究の目的は、日本の認知行動療法の実践家を育成するために不可欠と考えられる教育研修内容を明らかにすることであった。まず、国内外の認知行動療法家4名によって、英国認知行動療法学会が認証した大学の35の研究科を対象に、教育内容項目が網羅的に収集された。次に、国内外の認知行動療法家7名によって、英国におけるガイドラインにおける教育カテゴリーと日本での教育制度の状況を参照しながら、収集された580項目の教育内容について、分類・整理が行われた。その結果、最終的に、3カテゴリー、62項目が得られ、日本の認知行動療法の教育内容リストが作成された。今後、本研究を基盤として、教育研修内容を構成することが求められる。
著者
勝倉 りえこ 伊藤 義徳 根建 金男 金築 優
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.41-52, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
2

メタ認知的気づきとは、否定的な感情や思考を自己の実体や世界の直接的な反映としてではなく、過ぎ行く心的な出来事として経験するプロセスであり、反復性うつ病の脆弱性の改善との関連が指摘されている。本研究では、認知プロセスを変容させると考えられるマインドフルネストレーニングの中核的技法である坐禅の訓練が、大学生の抑うつ傾向およびメタ認知的気づきに及ぼす影響について検討する。結果として、坐禅訓練が大学生の抑うつ傾向と反すう的思考スタイルを減弱し、またその効果はメタ認知的気づきの獲得を媒介して発揮されている可能性が示唆された。今後は、本研究で得られた予備的知見を、臨床群においても検証することが望まれる。
著者
道城 裕貴
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.117-129, 2012-05-31 (Released:2019-04-06)
参考文献数
15
被引用文献数
6

本研究では、小学校の通常学級を対象とした行動コンサルテーションの効果を検討することを目的とした。コンサルタントは著者であり、コンサルティは学級担任、クライエントは対象学級および、特別な教育的ニーズのある児童Aであった。対象学級は小学校2年生28名の学級であり、Aの私語をきっかけとして周囲の児童が同調する、Aを含めた数名の児童が授業開始時に着席していないといった状況があった。コンサルタントが教室内の行動観察に基づき、支援の提案、助言を行ったところ、コンサルティは、(1)「人の話がおわるまでかってにはなさない」、「はじめる時こくにせきにつく」といった二つのめあて(目標設定)の呈示、(2)ポイント制、(3)口頭による注意、(4)教室内のルール確認、という四つの学級支援を行った。結果として、Aのon-task行動が増加し、学級全体の私語が減少したことが明らかとなった。
著者
石川 健介
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.1-13, 2000-03-31 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、近年盛んに行われているSSTプログラムを慢性の精神分裂病患者に適用し、そのプログラムを般化・維持、社会的妥当性の面から評価することである。対象者は、約24年、27年、10年、および9年と長期にわたって入院している慢性の精神分裂病患者であった。訓練効果の般化と維持を促すために、以下のような手続きを組み込んだ。(a)訓練場面において環境的な側面および弁別刺激の観点から現実場面を再現する。(b)訓練期間を2つに分け、連続強化から部分強化に移行した。その結果、標的行動は訓練場面だけでなく、実際場面においても成績が上昇し、般化が観察された。さらに、その効果は徐々に下降してはいくものの、比較的長期間(20か月間)維持されていた。また、数値上の改善だけでなく、社会的妥当性の評価から、プログラムの対象者および主治医の評価も高いことが明らかとなった。
著者
宮野 秀市
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.57-63, 2011-05-31 (Released:2019-04-06)

バーチャルリアリティ(VR)エクスポージャーとは、人工的に構築された仮想環境の中で、恐怖反応が低減するまで恐怖刺激を呈示するエクスポージャーであり、通常は、頭部搭載型ディスプレイにコンピュータグラフィックスで制作された恐怖刺激が呈示される。VRエクスポージャーは特定の恐怖症を中心とした不安障害の治療に有効であることが明らかにされている。しかしながら、コンピュータグラフィックスを用いたVRエクスポージャーには仮想環境の構築が技術的に困難でコストが高いという問題があった。そこで、本研究ではビデオカメラで撮影した全周囲パノラマ動画を用いて、恐怖刺激を安価で簡便に制作できるVRエクスポージャーシステムを開発した。また、高所恐怖の傾向が認められる1例にたいして8セッションのアナログ研究を実施し、全周囲パノラマ動画VRエクスポージャーが主観的な恐怖反応を惹起し、その後、恐怖反応を低減させることを示した。
著者
木下 奈緒子 大月 友 五十嵐 友里 久保 絢子 高橋 稔 嶋田 洋徳 武藤 崇
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.65-75, 2011-05-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
2

本稿の目的は、精神病理の理解や治療という観点から、人問の言語や認知に対して、今後どのような行動分析的研究が必要とされるか、その方向性を示すことであった。人間の言語や認知に対する現代の行動分析的説明は、関係フレーム理論として体系化されている。関係フレーム理論によれば、派生的刺激関係と刺激機能の変換が、人間の高次な精神活動を説明する上で中核的な現象であるとされている。刺激機能の変換に関する先行研究について概観したところ、関係フレームづけの獲得に関する研究、刺激機能の変換の成立に関する研究、刺激機能の変換に対する文脈制御に関する研究の3種類に分類可能であった。これらの分類は、関係フレーム理論における派生的刺激関係と刺激機能の変換の主要な三つの特徴と対応していた。各領域においてこれまでに実証されている知見を整理し、精神病理の理解や治療という観点から、今後の方向性と課題について考察した。
著者
高橋 高人 岡島 義 シールズ 久美 大藪 由利枝 坂野 雄二
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.189-200, 2014-09-30 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、小学生児童(5、6年生)を対象とした抑うつ低減のための認知行動的プログラムの効果を検討することであった。217名(10、11歳)の児童がスクールベイスドの介入群と統制群に割り当てられた。プログラムの内容は、多様性のあるコーピング、リラクゼーションを習得することを目的とした。対象児は、プログラムの実施前後に自記式質問紙を用いて抑うつとコーピングについて評価された。その結果、抑うつ症状について時期と群に有意差がみられ、もともと抑うつの高い児童において、プログラム前に比べ、プログラム後に抑うつの有意な低減がみられた。コーピング得点は、プログラム前に比べて、プログラム後のほうが有意に高かった。このことから、多様性のあるコーピングとリラクゼーションに焦点を当てたプログラムが、児童の抑うつの低減に対して効果的な技法であることを示された。最後に、本研究は児童の抑うつに対するスクールベイスドのプログラムとして、有効性が示唆された。
著者
大月 友 松下 正輝 井手 原千恵 中本 敦子 田中 秀樹 杉山 雅彦
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.89-100, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

本研究の目的は、社会的状況や自己に対する潜在的連合がスピーチ場面における個人のどのような側面の不安反応と関連するか、SocialPhobiaScale(SPS)やFearofNegativeEvaluationScale(FNE)といった顕在指標との比較を通して検討することであった。32名(男性16名・女性16名)の大学生に、Go/No-goAssociationTask(GNAT)で潜在的連合の測定を行い、覚醒水準の高い15名をGNATの分析対象者とした。また、スピーチ場面での不安反応として、認知的反応(思考反応)、主観的緊張感・不安感、生理的反応、行動的反応の各側面が測定された。実験の結果、顕在指標はスピーチ時の認知的側面や主観的側面の不安反応と関連しているのに対して、潜在的連合は生理的側面や行動的側面の一部の不安反応と関連していることが示された。これらの結果から、社会不安のアセスメントにおける潜在的連合の有用性が示唆された。
著者
土屋 政雄 細谷 美奈子 東條 光彦
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.107-118, 2010-06-30 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、登校している子どもにおける不登校行動を、機能分析的観点から自己評定でとらえる尺度を作成し、小学校へ通う児童に適用して因子構造の検討、信頼性・妥当性の検討を行うことであった。13の小学校に通う6年生児童1,119名を対象とし、日本語版SRAS-R登校児用(SchoolRefus-alAssessmentScale-RevisedJapaneseVersionforAttendanceatSchool:SRAS-R-JA)を作成し評定した。探索的・検証的因子分析により,斜交4因子モデルが採択された。SRAS-R-JAは欠席日数との正の関連を持ち,女子において平均点が高いことが明らかになった。したがって,SRAS-R-JAを用いて,登校している子どもの不登校行動を機能分析的側面からとらえることができると考えられる。本尺度を用いた今後の介入や予防への応用が期待される。
著者
藤原 裕弥 岩永 誠 生和 秀敏 作村 雅之
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.13-23, 2001-03-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

不安な気分状態では、脅威的な情報を優先的に処理する注意バイアスや記憶バイアスを含む認知バイアスが生じると報告されている。これまでの研究から注意バイアスは状態不安の影響を受けやすく、記憶バイアスは特性不安の影響を受けやすいと考えられている。本研究では、特性不安と状態不安が注意バイアスや潜在記憶バイアスに及ぼす影響について検討する。不安気分は嫌悪音回避課題によって操作した。30名の健常ボランティア(高特性不安者15名、低特性不安者15名)に注意バイアスを測定するdot-probe課題と潜在記憶バイアスを測定する単語完成課題を行わせた。高特性不安者は不安の程度に関係なく注意バイアスをみせ、不安が高まると潜在記憶バイアスを生起させた。一方低特性不安者は、状態不安の高まりに伴い注意バイアスを生起させた。不安状況下では特性不安にかかわらず注意バイアスが認められたことから、不安時には注意バイアスが優先されて生起する可能性が示唆された。
著者
野中 舞子
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.55-65, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

チックに対する行動療法は、ハビット・リバーサルを中心としてエビデンスが蓄積されてきた。しかし、チックの抑制に伴う反動への懸念は臨床家の間でもみられている。そこで、本稿ではハビット・リバーサルの有効性と限界を理解するとともに、国内の現状と課題を明らかにすることを目的として文献を概観した。その結果、(1)ハビット・リバーサルのエビデンスの蓄積はなされているが、低年齢の場合、併発症がある場合、音声チックに対してはまだ不十分であること、(2)社会機能の改善やコントロール感の向上を重視した介入効果研究が増えてきていること、(3)国内では単純チックへの単一事例の報告が多く、家族の関係調整の必要性が唱えられることが多いことが示された。今後は音声チックを伴う例や併発症を有する例を対象に実践研究を積み重ねるとともに、家族関係の調整による効果の実証的な検討が望まれる。