著者

渡邊 明寿香 仲座 舞姫 石原 綾子 山本 和儀 伊藤 大輔

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.137-147, 2019-09-30 (Released:2020-06-25)

参考文献数

36

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本研究の目的は、職場復帰後に生じると想定される問題に焦点を当てた介入コンポーネントを付加した集団認知行動療法の効果を検証することであった。うつ症状を主訴とした休職者21名(男性11名、女性10名、平均年齢40.52±8.45歳)に対して、週1回150分、計8回のプログラムが実施された。プロセス変数として、自動思考、認知的統制、行動活性化、環境中の報酬知覚、被受容感・被拒絶感に関する各尺度と、効果変数として、抑うつ・不安、社会機能、職場復帰の困難感に関する各尺度を介入前後で実施した。分析の結果、プロセス変数の改善がみられ、本プログラムの妥当性が示唆された。また、本研究のプログラムによって、抑うつや不安症状、社会機能の改善とともに、部分的には職場復帰の困難感が改善されたことが示された。さらに本プログラムの参加者の復職率は高く、脱落率は低かったことからも、職場の問題に焦点化した集団認知行動療法の有効性が示唆された。

著者

野村 和孝 嶋田 洋徳 神村 栄一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.121-131, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

30

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わが国の司法・犯罪分野・嗜癖問題の認知行動療法(CBT)の実践として、2017年に創設された公認心理師がその職責を果たすためには、CBTの実践を精査し今後の課題を明らかにすることが必要である。本稿ではわが国における司法・犯罪分野の心理に関する支援を要する者の特徴と支援の枠組みを網羅的に概観し、CBTの実践における課題を検討した。そこで、プロセス指標の評価、グループワークの展開方法、抵抗や否認への対応、認知的介入、レスポンデント条件づけ、および施設内処遇と社会内処遇との連携に基づく介入の六つについて、知見を蓄積していくことが提案された。いずれの課題についても、司法・犯罪分野・嗜癖問題における支援効果を高めるために、個人と環境の相互作用の観点を持つCBTの理解の枠組みで取り組み知見を蓄積していくことが期待される。

著者

佐藤 容子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.111-122, 2002-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究は、学級内で仲間達から拒否されている6歳の学習障害児の仲間関係を改善するために、コーチング法を用いた社会的スキル訓練を実施した。訓練前の教師評定と行動観察によると、対象児は仲間との間で、適切なやり取りが少なく、不適切(攻撃的および引っ込み思案的)なやり取りが多かった。訓練は、1回につき約60分間で、特別な訓練室の場面で5セッション、自由遊び場面で4セッション、合計9セッション行った。その結果、ターゲット児の不適切(攻撃的または引っ込み思案的)なやり取りは、教師評価と行動観察のいずれにおいても、訓練とともに減少した。好意的やり取りは行動観察においてのみ増加がみられた。エントリースキルについては明らかな訓練効果はみられなかった。また、本訓練によって、SCR尺度でみた自己コントロールが改善した。

著者

藤原 裕弥 岩永 誠 生和 秀敏

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.145-155, 2007-09-30 (Released:2019-04-06)

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これまでの研究において、不安は危険や脅威と関連した認知的テーマを、抑うつは無価値、無能といった認知的テーマを有することが指摘されてきた。近年、多くの研究者は、これらの認知的テーマが注意や記憶といった情報処理過程に影響を及ぼすために、不安者や抑うつ者が中性情報よりも脅威情報を選択的に処理することを報告してきた。本研究では、不安と抑うつにおける注意バイアスや記憶バイアスを検討した研究と、それらの認知バイアスを説明する理論について展望した。その結果、不安者は注意バイアスを示しやすく、抑うつ者は記憶バイアスを示しやすい可能性が示された。また、認知行動療法に対する認知情報処理論的研究の意義と貢献の可能性について考察した。

著者

松本 俊彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第44回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.493, 2018-10-26 (Released:2021-05-18)

著者

岡島 純子 谷 晋二 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.201-211, 2014-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

4

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本研究では、通常学級に在籍し、仲間との関係がうまくもてない自閉症スペクトラム障害(ASD)児に対して社会的スキル訓練(SST)を実施し、般化効果、維持効果について検討した。その際、(1)機能的アセスメントの実施、(2)標的とされた社会的スキルに関する概念的理解を深めるために、ASDの特性に合わせた教示の実施、(3)標的とした社会的スキルを行動リハーサルする機会を十分に設定するために保護者とリハーサルをするためのホームワークを行った。機能的アセスメントから特定された標的スキルは、働きかけに反応するスキル、エントリースキル、主張性スキル、感情のコントロールスキル、問題解決スキルであり、10セッションからなる個別SSTが行われた。その結果、社会的スキル得点が向上し、放課後に友達と遊びに行く割合が増え、1ヵ月後も維持していた。

著者

深町 花子 荒井 弘和 石井 香織 岡 浩一朗

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.61-69, 2017-01-31 (Released:2017-10-11)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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本研究の目的はアクセプタンスおよびマインドフルネスに基づいた介入のスポーツパフォーマンス向上への効果について系統的に概観することであった。国内外の複数のデータベースにて「マインドフルネス」や「パフォーマンス」などの関連する検索語を用いて検索を行い、11件の研究を採択した。日本では該当する研究は見られなかった。ほとんどの研究では(n=8)スポーツパフォーマンスを高めるうえでポジティブな結果が得られていた。残りの3件のうち2件でもフォローアップ期にはスポーツパフォーマンスが向上していた。本研究の結果より、アクセプタンスおよびマインドフルネスに基づいた介入は、スポーツパフォーマンス向上に効果的であると思われる。ただし、国内では全く研究が実施されていない。今後は日本のアスリートにおいてもアクセプタンスおよびマインドフルネスに基づいた介入研究が必要である。

著者

富田 望 甲斐 圭太郎 南出 歩美 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.261-272, 2021-09-30 (Released:2022-01-12)

参考文献数

30

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本研究では、自己注目を誘発する音刺激を含めた注意訓練法(ATT)を作成し、通常のATTとの効果を比較した。社交不安傾向者30名を自己注目ATT群と通常ATT群に割り当て、各ATTを2週間実施し、介入前後で社交不安症状、能動的注意制御機能、スピーチ課題中の自己注目の程度や翌日の反芻(PEP)が変化するかを検討した。その結果、両群で社交場面への恐れは低減したが、自己注目ATT群で減少量が大きいことが示された。観察者視点による自己注目は両群ともに減少したが、PEPは自己注目ATT群にのみ減少が見られた。以上より、自己注目を誘発する刺激を使ったATTでは、SAD症状やPEPに対する効果が大きいことが示唆されたが、その作用機序の違いに関してはさらなる検討が必要と考えられた。

著者

古川 洋和 大沼 泰枝

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.155-163, 2013-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、長野県において、うつ病に対する認知行動療法(CBT)についての研修プログラムを実施し、その効果を検討することであった。21名(平均年齢35.57歳)の実践家が研修プログラムに参加した。プログラムでは、6回(計18時間)のワークショップと個別のスーパービジョンが行われた。研修プログラムの効果については、認知療法認識尺度(CTAS)を用いて、プログラム実施前(Pre)、プログラム終了直後(Post)、プログラム終了4ヵ月後(Follow-up)の3時点でCBTの知識についての評定を求めた。また、PreとPost時点において、CBTの実践可能性(0〜100)についての評定を求めた。本研究の結果、CTAS合計得点はPreの値と比較してPostの値が有意に高く、その効果はFollow-up時点においても維持されていた。さらに、CBTの実践可能性についてもPreの値と比較してPostの値が有意に高いことが示された。最後に、本研究の結果をもとに、地域単位で実施するうつ病に対する実証に基づく心理療法の普及と推進について議論した。

著者

宮崎 哲治

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.33-45, 2021-01-31 (Released:2021-05-18)

参考文献数

13

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症例は、強迫観念を主症状とする40歳代前半の男性強迫症患者。患者は初診時、悪い人間のオーラが襲ってくるというイメージが生じ、自分も悪い人間になってしまうのではないかという不安に圧倒され、仕事にも行けなくなっていた。無念無想の境地を思い出してもらうために行った剣道の素振りにより、強迫観念に対する望ましい対処の仕方を患者が体得し、imaginal exposure法を入院中集中的に行うことにより、強迫症状の改善に至った。これまで武道やスポーツで無念夢想の境地に入るような体験をしたことがある場合、再度その体験ができるような稽古や練習を行うことによって、強迫観念に対する望ましい対処の仕方を体得することは、強迫症の治療に寄与する可能性があると思われた。筆者なりの工夫を紹介するが、強迫症に対するimaginal exposure法などの行動療法を施行する際、本論文が参考資料になれれば望外の喜びである。

著者

境泉 洋 佐藤 寛 松尾 雅 滝沢 瑞枝 富川 源太 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.43-53, 2004-03-31 (Released:2019-04-06)

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問題解決療法(PST)のうつ症状に対する改善効果は、これまで多くの研究によって明らかにされているが、その効果をメタ分析によって検討した研究は行われていない。そこで本研究では、10の研究を用いてPSTの軽度うつ症状に対する改善効果についてメタ分析の視点から検討した。本研究から得られた結果は以下のとおりである。(1)PSTの軽度うつ症状に対する改善効果は、統制群より大きい。(2)セッション数(7 or more sessions、6 or fewer sessions)にかかわらず、PSTの軽度うつ症状に対する改善効果は統制群より大きい。(3)治療形式(グループ形式、個別形式)にかかわらず、PSTの軽度うつ症状に対する改善効果は、統制群より大きい。(4)治療終結期において、PSTの軽度うつ症状に対する治療効果はSSRIより小さいが、フォローアップ期において、PSTの軽度うつ症状に対する治療効果はSSRIより大きい。これらのことから、PSTは軽度うつ症状に対する治療法として有効であり、薬物療法と併用して治療に用いる有用性が示唆された。

著者

石川 信一 小野 昌彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.99-110, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

73

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学校における行動的・情緒的問題は近年は増加の一途を辿っている。そのため、この社会的問題に対する適切な支援と予防は急務であるといえ、現在のエビデンス水準と適用可能性を鑑みると、認知行動療法が重要な役割を果たすと考えられる。教育場面における認知行動療法の現状を展望すると、不安とその関連する問題、抑うつ、怒り、不登校に対する指導・助言や予防的取り組みに関する研究が積み重ねられてきた。以上を踏まえ、認知行動療法を教育場面で効果的に適用する際には、科学者、教育者、支援者、創造者としての姿勢が求められることが議論された。そして、認知行動療法は、個別の指導・助言、集団に対する介入、「チーム学校」としてのアプローチが可能であることが示された。今後の課題としてエビデンスの更なる蓄積、教育・研修方法の構築と普及、組織的・大局的な活動の必要性が述べられた。

著者

山本 彩

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.193-203, 2015-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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自閉スペクトラム症(ASD)の支援方法は急速に発展してきた。しかし開発された支援方法は本人へ直接支援することを前提としており、本人が支援を拒否する場合について介入方法は整理されていない。支援を拒否する本人の、支援への動機づけを高めるためには、物質依存者とその家族を包括的に支援するCommunity Reinforcement and Family Training(CRAFT)が参考になると考えられる。ただしASD特性を考えると、CRAFTをそのまま応用適用するのではうまくいかないと考えられる。また、CRAFTは基本的に激しい家庭内暴力や犯罪行為があるIPを臨床試験の対象から除外するが、地域支援では危機介入場面に多く出会う。そこで筆者はCRAFTにASD支援、危機介入を組み合わせたプログラムを作成した。本稿ではそのプログラムを紹介し、考察を加える。

著者

田中 利枝 高橋 高人 佐藤 正二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.85-97, 2016-01-31 (Released:2019-04-27)

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本研究は、小学6年生に対して社会的問題解決訓練を実施し、訓練効果・維持効果、および、ストレス反応に及ぼす影響について検討した。児童175名は、それぞれ訓練群84名と統制群91名に割り付けられ、訓練群の児童は、担任教師によって4セッション(各45分)からなる介入を受けた。その結果、訓練を受けた児童は、友人とのトラブル場面においてポジティブに問題を捉える問題志向を向上させ、解決の目標としての認知的解決スタイルを習得し、それらは訓練終了3カ月後も維持されていることが明らかとなった。解決策の案出数は、訓練終了11カ月後も訓練効果が維持されていた。また、訓練群の児童では、訓練直後においてストレス反応のうち不機嫌・怒りに低減効果が示された。中学校進学後の11カ月後フォローアップ測定において、解決策の案出数以外に介入の維持効果はみられなかった。中学校入学後の維持促進の操作の必要性が示唆された。

著者

神原 広平 尾形 明子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.215-223, 2015-09-30 (Released:2019-04-06)

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認知の歪み理論は認知療法の代表的なモデルであり、ネガティブな自動思考やスキーマが抑うつをもたらすと考えている。一方、うつ病患者の認知機能は著しく低下していることが明らかになっている。そこで本研究では、ネガティブな自動思考やスキーマに認知機能がどのような効果を及ぼすかについて検討するため、大学生81名に神経心理学検査と質問紙調査を行った。その結果、注意の切り替えに関する認知機能の低さがネガティブな自動思考を説明していた。本研究から、認知機能の低さは認知の歪みの高さに関係することが明らかになった。

著者

小野 昌彦 江角 周子 佐藤 亮太朗

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.307-318, 2021-09-30 (Released:2022-01-12)

参考文献数

15

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本研究では選択性緘黙の中学2年女子に学校場面における発話行動形成のため、包括的支援アプローチを適用し、その効果を検討した。彼女の選択性緘黙は発現前条件が学校場面で誘発されるストレス反応、維持条件が彼女の代替発言をする生徒および筆談をする教員の存在と考えられた。そこで、彼女の学校場面でのストレス反応低減と発話行動形成を目的に、不安階層表の段階を唾液アミラーゼ評価で確認し、その段階のストレス反応の程度に合わせて刺激フェィディング法、系統的脱感作法、現実的脱感作法、主張反応法を併用適用した。また、彼女の選択性緘黙維持条件除去の目的で学校介入をした。専門支援機関でのセッション4回、学校訪問指導4回の10カ月の支援の結果、彼女の選択性緘黙は解消し学校場面における活発な発話行動が形成され、予後も良好であった。包括的支援アプローチの選択性緘黙への有効性が示され、今後の課題として技法選択基準の明確化をあげた。

著者

上村 碧 臼井 香 黒田 彩加

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.208-209, 2017-09-30 (Released:2017-10-31)

著者

菊田 和代 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-027, (Released:2022-09-08)

参考文献数

25

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社交不安症に対する認知行動療法(CBT)の効果は実証されているが、職域において早期に社交不安症状とプレゼンティズムに介入した研究は乏しい。本研究では未診断の社交不安傾向をもつ従業員13名に対し、対象者の業種と職業に最適化したCBTのプログラムを用いて介入を行った。CBTのプログラムは、隔週で7回の基本セッションを実施したのち、3か月間の実践セッションを実施した。実施前と基本セッション後、実践セッション後に、社交不安症状とプレゼンティズム、障害度が評価され、プログラムの前後で社交不安症状とプレゼンティズムに改善が認められた。この結果から、職域においてCBTに基づいたメンタルヘルスの二次予防的介入が有効であり、特に、業務で生じている問題に直接的に介入することにより、プレゼンティズムを改善できることが示唆された。

著者

竹森 啓子 下津 咲絵 佐藤 寛

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.163-171, 2022-05-31 (Released:2022-07-28)

参考文献数

27

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本研究は教員のメンタルヘルスリテラシー(MHL)と児童のサポート知覚、抑うつ、不安の関連を検討することを目的とした。14名の教員とその担任学級の児童425名を対象に質問紙調査を実施した。その結果、教員のMHLと児童のサポート知覚は相関関係にはないことが示された。また、階層線形モデリングの結果、児童の抑うつ症状の抑制には教員からのサポートを学級全体が知覚することと、児童個人が知覚することの両方が有効であるであることが示された。一方で児童の不安症状の抑制には児童個人がサポートを知覚することのみが有効であった。さらに教員が対処法に関するMHLが高いことが児童の不安が抑制されることが明らかになった。以上の結果を踏まえて、教員対象のMHL教育の在り方を議論した。

著者

石川 利江 佐々木 和義 福井 至

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.10-17, 1992-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

18

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本研究の目的は,2つの社会的不安尺度,Fear of Negative Evaluation Scale(FNE) SocialとAvoidance and Distress Scale(SADS)の日本版標準化であり,健常者300名と対人不安を訴える32名の被検者を調査対象として両尺度の信頼性と妥当性の検討を行うことである。その結果,以下のようなことが明らかになった。(1)日本版FNEとSADSの内的整合性は充分高いものである。(2)両尺度は因子的妥当性,臨床的妥当性が高く,社会的不安の高い者を判別できる尺度である。(3)再テスト法によって得られた両尺度の信頼性係数は,臨床的に用いる質問紙としては充分高いものである。(4)両尺度は,MASとSTAIと有意な高い相関が得られた。したがって,日本版FNEとSADSは,臨床的あるいは研究上の有用性が高いものであることが示唆された。本研究の結果は,社会的不安理論の枠組みで論じられた。