著者

坂部 創一 山崎 秀夫

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.143-148, 2012 (Released:2014-09-20)

参考文献数

14

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うつ傾向に対する,情報環境におけるテクノ依存症傾向と学生生活の一般的ストレスの影響度を比較することを主目的に,情報系大学生を対象に調査し,共分散構造分析で検証した。その結果,テクノ依存症傾向が高まることでうつ傾向をかなり悪化させることが検証され,インターネット利用目的により影響度が異なることも示された。また,一般的ストレスよりもテクノ依存症傾向の悪影響の方が倍以上高いことが検証された。このことから,情報化社会におけるうつ傾向の予防策として,テクノ依存症の回避と現実逃避目的のインターネットの利用を控えることの重要性が示唆された。

著者

武田 竜治 菅原 遼 畔柳 昭雄

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.34(2020年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.240-245, 2020-12-07 (Released:2020-12-07)

参考文献数

8

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本研究では,水郷集落が多数立地する琵琶湖周辺に着目し,水郷集落の立地分布を把握した上で,湧水利用が盛んな米原市醒ヶ井地区を対象に,水路及び水利施設の利用管理の特徴を把握した。その結果,抽出した水郷集落61 ヶ所に関して,集落の立地分布と水路形態の傾向を整理し,上水道整備前後における水路利用の変化を把握した。また,醒ヶ井地区では,湧水の特性を活かし,現在においても洗い場や生簀等の水利施設を介した住民と湧水との係わりを確認でき,特に,集落の形成過程に応じた特有の水路及び洗い場の利用管理の実態を捉えた。

著者

北上 大樹 坂部 創一 山崎 秀夫

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.29(第29回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.309-314, 2015-11-25 (Released:2015-11-25)

参考文献数

13

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本研究の目的は,情報環境における情報行動がレジリエンス(精神的回復力)へ及ぼす影響度を分析することである。対象となる情報行動は,現実逃避型ネット利用と相談型メール利用である。レジリエンスに対して,前者は低下させ,後者は向上させるとの仮説を設定した。情報系大学生を対象に調査を行い,共分散構造分析で分析した結果,仮説は検証された。また,レジリエンスに対する相談型メール利用の影響度は,利他的価値観より低いが良書読書効果よりもやや強く,軽視できない向上効果が示唆された。

著者

上東 伸洋 坂部 創一 山崎 秀夫

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.30(第30回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.273-278, 2016-11-28 (Released:2016-11-28)

参考文献数

17

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本研究ではSNS 交流が,共感力や現実の友人関係,QOL(Quality of Life)を連鎖的に向上させるという仮説を設定した。そして,情報系大学生を対象に集合調査法で調査し,共分散構造分析で検証した。その結果,SNS 交流がそれらの要素を向上させていることが検証された。また,SNS 交流のネットと現実の共感力へ及ぼす促進効果が現実友人関係やQOL に与える影響は,SNS 疲れやテクノ・ネット依存症傾向の悪影響よりもその向上効果が高いことが示された。さらに,ネット共感力が現実共感力を向上させる可能性も示唆された。

著者

亀野 勝彦 永谷 結 柄澤 孝和 梅木 清 本條 毅 三上 岳彦

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.22(第22回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.197-202, 2008 (Released:2011-01-07)

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本研究では,ヒートアイランド分布への風向の影響を首都圏スケールで明らかにすることを目的とし,夏季における広域METROSの気温データおよびAMeDASの降雨量と風向,風速データを使用して,観測領域内で1日の内に卓越する風向を東西南北別に解析に用いた。気温差を時系列解析した結果,ヒートアイランドは夜間に都心を,日中に都心および関東平野中央部を中心とし,風向変化から影響を受け,風下側に移動することが明らかになった。この移動は2~3時間の短い期間の風向変化に伴って,急速に起こることがあった。また南東の時には神奈川県沿岸部で,東京湾沿岸部と比較して,海風による強い冷却効果を受けることが明らかになった。

著者

島田 正文 葉山 嘉一 大澤 啓志 間野 伸宏 岩野 秀俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.29(第29回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.13-16, 2015-11-25 (Released:2015-11-25)

参考文献数

7

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本研究は,藤沢市で行われた「藤沢市自然環境実態調査」を事例に,地域の生物に関する専門知識を有する市民と研究機関,行政の協働による調査の有効性について実証的に追求したものである。その結果は以下のようにまとめられる。協働の各主体は,調査方法や調査結果の解析・評価に至る全般に渡って関わった。特に,日本大学などの研究機関は,生物の分類群ごとの意見調整から調査全体のとりまとめに至るまで,各主体間の合意形成への中心的役割を果たした。本研究では,組織された3 種類の会議体を通じて,調査方法や結果の活用方法等が主体間で共有化されるなど本調査方法の有効性,調査の持続性等に関わる今後の課題が把握された。

著者

小林 昭裕

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.22(第22回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.381-386, 2008 (Released:2011-01-07)

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過剰整備に対する批判を踏まえ,荒廃箇所の整備上の課題について,大雪山国立公園の登山道整備水準の策定過程に着眼し,登山道整備の理念,計画策定上考慮すべき要素,施工技術上の課題を明らかにした。論議の手順として,検討会の構成,過剰整備という批判の原因への対処,荒廃の原因と対策,登山道の管理水準の設定,路線区分と技術的対応の観点について,合理的妥当性を検討し,荒廃箇所の整備上の課題を総括した。その結果,手順の論理的脈絡の明確化,利用体験の視点の導入,科学的データに基づく判断という点で,策定の道筋を示したことは評価された。

著者

高橋 正弘

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.32(第32回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.107-112, 2018 (Released:2018-12-07)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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2015 年10 月にコウノトリの再導入を行った福井県越前市において,市民を対象にアンケート調査を2回実施した。アンケート票の自由回答欄に書かれたテキストには市民の生の声が現出していることを前提とし,それらを切片化した上で分類する作業を行った。その結果,賛否に関する記述は「賛成・支持」「反対・不支持」「無関心」という3つのカテゴリーに,また課題をめぐっては,「課題の指摘」「課題の認識」「課題の知識」「課題への態度」という4つのカテゴリーに,それぞれ類型化することができた。この方法によって,量的データでは把握することができない市民の再導入をめぐるさまざまな考えの分布が,量的分析との比較で差異があることが明らかになった。

著者

渡邊 学 榎原 友樹 肱岡 靖明 大場 真 戸川 卓哉 エストケ ロナルド カネーロ 永井 克治

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 (ISSN:03896633)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.61-66, 2018

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気候変動による影響を最小限に抑えるには,リスクを科学的に捉え,個々の要素に対して適切な対策を行うことが求められる。気候変動による影響のリスクを構成する主要な要素として外力・暴露とともに脆弱性があるとされる。外力・暴露については研究が進む一方,脆弱性については,その指標化や評価が困難であると捉えられてきた。本研究では,まず脆弱性の概念や脆弱性指標の特性について既往研究を基にレビューし整理を図った。その後,脆弱性指標を特定するスキームを開発し提案を行った。本スキームは適応策立案への貢献が期待できる。

著者

石井 秀樹 斎藤 馨

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.25(第25回環境研究発表会)

巻号頁・発行日

pp.293-298, 2011 (Released:2014-05-08)

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本稿では「見沼田圃公有地化推進事業」を事例として,見沼田圃各地に点在する公有地の土地利用と土壌組成の関係性に注目し,地の利にあった土地管理を検討した。見沼田圃の土壌はりん酸が枯渇しやすい黒ボク土だが,地下には大量の植物遺骸が埋没しており腐植が多い。調査の結果,有機物を土壌還元する「見沼田んぼ福祉農園」では,りん酸や加里を充足する土壌システムが形成されている可能性が示唆された。市民活動には,収益性よりも手間・暇をかけ達成感を得ることを目的とする活動も多く,有機物を還元に重きをおいた管理方法は見沼田圃の地の利を活かすとともに,保全活動の魅力を高め,当該事業の持続可能性を高めると考えられた。

著者

有賀 健高

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.28(第28回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.223-226, 2014 (Released:2014-12-03)

参考文献数

7

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本研究では,風評被害の払拭には福島原子力発電所近辺を産地とする食品に対する消費者意識を把握することが重要であるという立場から,主に消費者の環境意識が,発電所近辺を産地とする食品購入に与える影響について検証した。アンケート調査によって得られたデータの分析から,環境意識の高い消費者ほど原発近辺を産地とする食品に対する購入意欲があることが示された。また環境意識以外の分析から,食品中の放射性物質の規格基準への信頼,高年齢,男性といった要素は購入意欲に正の影響があることがわかった。一方,高所得,高学歴,子供が多い,居住地が原発から離れているといった要素は購入意欲に負の影響を与えることが明らかとなった。

著者

山口 創 吉田 康子

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.30(第30回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.243-248, 2016-11-28 (Released:2016-11-28)

参考文献数

6

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本研究は,農場実習の実習後に記述する「出席カード」の内容をテキストマイニングを用いて分析することにより,農場実習の学習内容把握手法としてのテキストマイニングの有効性を検討した。分析の結果,主に作物の生態的特徴,作物の栽培技術,農業の大変さの理解といった学習内容を抽出することができ,テキストマイニングの有効性が示された。また,実習内容と学習内容を比較することにより実習プログラムの改善点を示すとともに,分析プロセスから,学習内容の把握手法としてテキストマイニングを導入する上での留意点を示すことができた。

著者

松本 洋俊 糸長 浩司 長坂 貞郎 大塚 肇

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.19(第19回環境研究発表会)

巻号頁・発行日

pp.331-334, 2005 (Released:2007-12-28)

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本研究はエコロジカルな視点から、生物資源を効率的に活用したアクアポニックスシステムの開発を目的とし、まず養殖水中での栄養塩負荷の除去を図るため、各種濾材と植物を組合わせたシステムを構築し水質評価を行った。その結果、植物による一定の負荷除去効果を示した。また、コイ養殖とクウシンサイ水耕を組合わせたアクアポニックスモデルを構築し、養殖と水耕による栄養塩収支の評価を行った結果、栄養塩が若干増加傾向を示したが比較的養殖水質は栄養塩が低濃度で安定していた。バイオマス生産評価では、コイは飼育環境の季節による低温化に伴い良好な成長を図ることができなかったが、植物については濾材の違いによる成長特性について基礎的知見を得た。

著者

田原 聖隆 高田 亜佐子 義家 亮 上宮 成之

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.21(第21回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.273-278, 2007 (Released:2010-01-30)

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ライフサイクルアセスメント(LCA)の実施においては,製品製造による資源使用量および環境負荷物質排出量の明細表であるインベントリデータの収集が必要である。我が国では環境問題への関心の高まりから,インベントリデータの拡充が求められている。本研究ではインベントリデータの拡充を目的として,PRTRデータを既存インベントリデータへ導入する手法を提示し,既存インベントリデータとの差異について検討した。また,導入手法の一部について日本版被害算定型環境影響評価手法(LIME)によるLCIAを比較した。

著者

藤澤 翠 高山 範理

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.28(第28回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.361-366, 2014-12-02 (Released:2014-12-03)

参考文献数

19

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本研究では,自然環境の有する心理的回復効果を調べるために,ROS(Restorative Outcome Scale;回復感指標)の日本語版(ROS-J)を開発し,妥当性・信頼性の検証を行った。さらに気軽なストレス解消法の創出を目指して,短時間の仮想的な森林浴環境の心理的回復効果について調べた。まずROS-Jの開発のため,合計357名(有効回答330名)を対象に実験①と実験②を行った。また,オフサイト森林浴の心理的回復効果の検証のため,ROS-Jを用い,実験①の計312名(有効回答285名)の被験者を対象に詳細な分析を行った。その結果,ROS-Jの質問紙としての妥当性・信頼性が確認された。また,ROS-Jによって,オフサイトにて容易に再現可能な映像と音を用いた仮想的な森林浴環境であっても,心理的回復効果が期待できることが明らかになった。

著者

増原 直樹 岩見 麻子 熊澤 輝一 鈴木 隆志 松井 孝典 川久保 俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.46-51, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

10

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日本全国のSDGs 未来都市について,154 の未来都市計画の内容分析と15 の自治体担当者を対象とした聞取り調査結果を基に,SDGs 政策の重点ゴールの変化,総合計画におけるSDGs 対応の手法,庁内外への普及啓発の現状とSDGs 推進上の課題を明らかにした。SDGs 担当課だけでなく行政各課もSDGs マッピングの作成過程に参加することで普及啓発のねらいがあると考察されたほか,先行研究と比較したところ未来都市における課題と一般的な自治体における課題には異なるところがあり,先進的に取り組んでいるが故に生じる課題がいくつかの未来都市で明らかになった。

著者

岩見 麻子 後藤 侑哉 増原 直樹 松井 孝典 川久保 俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.175-180, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

8

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本研究ではSDGs に関する話題の動向を把握する方法として,新聞記事に対するテキストマイニングの有用性を検討することを目的とした。具体的には朝日新聞を対象に「SDGs」が含まれる記事を収集し,対象記事の件数や分量の時系列推移を把握するとともに,出現語の関係性の可視化を試みた。その結果,SDGs が採択された当初の2015・2016 年はSDGs の紹介や全球規模の問題について扱われていたのに対して,2017 年以降はそれらの話題を残しつつ徐々にSDGs の達成に向けて活用が期待される技術や国内の地域レベルの問題,自治体・企業・学校での具体的な事例・取り組みへと話題が変化していったことを明らかにすることができ,SDGs に関する話題の動向を把握する方法として,新聞記事に対するテキストマイニングの有用性を示すことができた。

著者

松岡 俊二

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学 (ISSN:03896633)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.3-9, 2022-09-29 (Released:2023-02-28)

参考文献数

31

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ワシントン大学の研究グループは2020年に医学雑誌Lancet に発表した論文で,2064 年に世界人口は97 億3000 万人でピークを迎え,その後は減少へ転換するとした。ホモ・サピエンス登場から30 万年,永く続いてきた人類の膨張が終わりにさしかかっている。人口増加を前提につくられた社会経済システムの限界が明らかになり,新たな社会のデザインが問われている。本稿は,人類社会が人口減少・縮小社会へ転換することが,サステナビリティ研究にとって何を意味し,どのような転換への「備え」が必要なのかを論じる。特に,人口減少緩和政策としての人口政策についてフランスと日本の事例を論じ,人口減少適応政策を形成することの難しさをシルバー民主主義論に注目して考察する。

著者

佐藤 秀樹

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.32(第32回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.323-328, 2018 (Released:2018-12-07)

参考文献数

2

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筆者は,バングラデシュ・クルナ市において,ウエイスト・ピッカーによる有価廃棄物の分別・回収を通じた資源循環や環境保全へ貢献する役割の認識および彼らの社会的差別・偏見の緩和,並びに地域住民の適切なごみ管理をテーマとした環境教育教材(フリップカード,カルタ,ボードゲーム,アクションプランシート)を開発した。今回の研究では,次世代を担う小中学校40校の生徒(小学生1,690人, 中学生828人)に対して開発した教材の学習理解度を把握することを目的とした環境教育プログラムを実施した。その結果,8割以上の小中学生から理解を得ることができ,参加した教師,保護者からだされた意見集約では教材の有用性・必要性が明らかとなった。

著者

佐藤 秀樹

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.30(第30回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.151-156, 2016-11-28 (Released:2016-11-28)

参考文献数

5

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バングラデシュ・クルナ市では,「ウエイスト・ピッカー」と呼ばれるインフォーマルセクターの労働者が街のごみ集積場や最終処分場で有価廃棄物を収集し生計を立てている。手袋や長靴を身につけない人が多いため, 彼らの約70%は皮膚そう痒の疾患を患っている。彼らの労働衛生の環境改善に関する必要性は指摘されてきたが,能力向上を図るための衛生教育は十分でない。そこで,本研究では彼らの衛生教育の必要性と教材開発の内容に関する方向性を考察した。その結果,視覚教材開発や体験学習を通じて,「ごみ」,「安全管理」,「健康」の視点から,彼らの生活環境やメンタルケアを含めた教育の重要性が認識された。