文献一覧: 公益社団法人日本理学療法士協会 (出版者)

1 0 0 0 OA 480. 肩関節随意性脱臼症例における脱臼発生機構についての検討

著者: 山口光國遠藤優堀川博代尾崎尚代大野範夫福井勉入谷誠山嵜勉筒井廣明
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.21 Suppl. No.2(第29回日本理学療法士学会誌第21巻学会特別号 No.2)
巻号頁・発行日: pp.480, 1994-04-01 (Released:2017-07-24)

2020-05-11 20:08:01
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1 0 0 0 OA 老人保健施設入所者の24時間活動量と自律神経活動

著者: 梶原史恵大川裕行江西一成植松光俊中駄美佳
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.E0443, 2007 (Released:2007-05-09)

【はじめに】慢性期のリハビリテーションでは,日常生活での身体活動量の確保が重要な課題となる。特に,施設入所高齢者では、生活範囲の狭小化や疾患の重症度から活動量が低下することが推察される。施設入所高齢者の身体活動量を24時間にわたり正確に評価できれば,実施しているリハビリテーション・プログラムの検証を行うことも可能となる。そこで今回、老人保健施設入所者を対象に、24時間の身体活動量と自律神経活動を測定し、歩行能力別・生活時間帯別に検討を加えたので報告する。【方法】対象は、某介護老人保健施設入所中の者で、本研究の趣旨が理解でき協力可能な12名(年齢84±8歳、男性4名、女性8名)とした。被験者は,歩行可能群(6名),不可群(6名)に分けられた。日常生活活動能力(Barthel Index)評価し,アクティブトレーサー(GMS社製AC-301)を用いて身体活動量、起床時間、および自律神経活動を24時間連続的に記録した。身体活動量,起床時間は,腰部に装着したアクティブトレーサーの3方向の加速度,及び傾きから算出した。また,自律神経活動は記録された心拍R-R間隔変動をスペクトル解析して求めた。得られた結果は,歩行可能群・不可群,日中時間帯・夜間時間帯で比較検討した。【結果】 24時間の身体活動量は、歩行可能群,不可群間で有意差を認めなかった。時間帯による身体活動量の比較では,一部を除き両群ともに日中時間帯の身体活動量は夜間時間帯よりも有意に大きな値を示した.歩行可能群は不可群よりも日中時間帯の身体動量が大きかったが両群に有意な差は認めなかった。歩行可能群の起床時間は,日中時間帯の方が夜間時間帯よりも有意に大きな値を示したが,不可群では時間帯による起床時間に差は認めなかった.さらに,両群の日中時間帯に有意な差はなかった。自律神経活動の比較では,両群ともに24時間を通して交感神経・副交感神経活動に差は認められなかった。【考察】歩行可能群と不可群の起床時間に差がないことは、歩行不可群でも介護スタッフ等により、座位起立姿勢を促されていたことが考えられた。また、歩行可能群で日中時間帯と夜間時間帯の起床時間に差を認めたことは、歩行可能群は日中時間帯に座位起立姿勢をとる機会が多いものの、活動量としては、歩行不可群と同程度のものであったことがわかった。さらに、自律神経活動の結果もこれを裏付けるものであった。また、歩行不可群の生活も昼夜の差が自律神経活動量に現れない程度のものであった。今回得られた結果から、歩行不可群は、24時間の内、約8時間の起床時間を確保できていることがわかった。また、歩行可能群の高い運動機能を、日常生活の活動量に反映させる取り組みが必要であることを確認した。

2020-05-11 19:50:32
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1 0 0 0 OA 42. 肩甲上腕・肩甲胸郭関節機能の評価 : 肩関節回旋運動について

著者: 山口光國福井勉大野範夫入谷誠山嵜勉筒井廣明
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.22 Suppl. No.2(第30回日本理学療法士学会誌第22巻学会特別号 No.2)
巻号頁・発行日: pp.42, 1995-04-20 (Released:2017-07-28)

2020-05-11 08:10:39
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1 0 0 0 OA 若年期における座位時腰痛の考察

著者: 増田一太篠田光俊松本祐司中宿伸哉宇於崎孝林典雄
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.Cb0496, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】座位姿勢における腰痛は、一般的に椎間板障害をはじめとする退行性変性疾患に多く合併する症状であるが、椎間板障害はほとんどない若年期に出現するこの種の腰痛は、若年者特有の病態が予想される。本研究の目的は、当院にて椎間関節障害と診断された若年期の症例に対し、座位時の腰痛の有無による理学所見、X線所見の違い、また、座位姿勢時の重心動揺に特徴があるのか否かについて検討したので報告する。【方法】 2009年4月から2011年4までに当院を受診し椎間関節障害と診断された症例の内、15歳以下の症例52例を対象とした。対象を一般に言う体育座り時に腰痛を訴える32例(以下S群:平均年齢11.4歳)と座位時以外の腰痛が主体の20例(以下F群:平均年齢13.3歳)に分類した。座位姿勢の重心動揺の計測には、無作為にS群より21例(以下S2群:平均年齢12.5歳)、F群より7例(以下F2群:平均年齢12.7歳)を抽出した。また、腰痛を有さない正常例14例(C群:平均年齢11.5歳)も併せて計測した。理学所見の検討として、体幹の伸展及び屈曲時痛、腰椎椎間関節の圧痛、多裂筋の圧痛それぞれの割合を求め比較した。X線所見は立位の腰椎側面像より、腰椎前角(L1とL5の椎体上縁のなす角)、腰仙角(L5椎体後縁と仙骨背面とのなす角)、仙骨傾斜角(仙骨上面と水平線とのなす角)について両群間で比較した。重心動揺の計測は、ユメニック社製平衡機能計UM-BARIIを使用した。重心動揺計のX軸を左右軸としその軸上に左右の坐骨結節を一致させた。次に、Y軸を前後軸としこの軸上に両坐骨結節の中点が一致するように体育座りを行わせた。Y軸とX軸との交点より前方重心は+、後方重心は-で表記した。計測時間は5分間としY方向動揺平均変位(mm)を求め、S群、F群、C群で比較した。理学所見の検討にはX2検定を、X線学的検討には対応のないt検定を、重心動揺の検討には一元配置の分散分析を用い有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】本研究の趣旨,個人情報の保護の意を本人と保護者に説明し同意を得た.【結果】体幹伸展時痛の陽性率はS群68.8%、F群85.0%であり有意差は無かった。体幹屈曲時痛の陽性率はS群71.9%、F群30.0%と有意差を認めた(p<0.01)。腰椎椎間関節の圧痛所見の陽性率はS群65.6%、F群75.0%と有意差はなかった。多裂筋の圧痛所見の陽性率はS群81.3%、F群40.0%と有意差を認めた(p<0.05)。腰椎前彎角はS群平均29.3±9.8°、F群平均32.1±6.1°と有意差は無かった。腰仙角はS群平均40.1±7.7°、F群平均46.7±5.6°でありS群で有意に仙骨が後傾化していた(p<0.05)。仙骨傾斜角はS群平均33.1±7.1°、F群平均43.6±6.0°でありS群で有意に仙骨は直立化していた(p<0.05)。座位時重心動揺は、S2群平均-73.3±30.3mm、F2群平均-49.4±46.2mm、C群平均-53.8±43.1mmであり3群間で有意差は無かった。【考察】椎間関節障害に特有の症状は体幹伸展時痛、椎間関節の圧痛であるが、これらに加え、特に体育座り時の腰痛を訴える若年期の症例では、体幹屈曲時痛と多裂筋の圧痛の陽性率が有意に高い事がわかった。また、X線学的にも、腰仙角、仙骨傾斜角で有意に仙骨が後傾している事が明らかとなった。つまり体育座りにおいて腰痛を訴える症例は、普段の生活から仙骨が後傾した後方重心有意の姿勢である事が伺われ、これは同時に腰部多裂筋の活動が高まると共に、筋内圧が持続して高い状態にある事が推察される。一方、実際の重心動揺の計測結果では3群間に有意差は見られなかった。しかしながら立位姿勢における仙骨の後傾は座位としてもその傾向は認められると考えられ、必然的に胸腰椎を屈曲位とすることでバランス調整を行っていることが重心動揺変位量に差が出なかった理由と考えられた。逆に、胸腰椎の過屈曲で代償した座位姿勢は、腰部多裂筋の持続収縮に加え筋膜の伸張を惹起し、筋内圧はさらに高まる結果となる。つまり、座位時の腰痛を訴える症例に有意に認められた体幹屈曲時痛や多裂筋の圧痛は、一種の慢性コンパートメント症状と考えると臨床所見との整合性が得られるところである。【理学療法学研究としての意義】本研究は若年者にみられる座位姿勢腰痛を臨床所見、X線所見、重心動揺の面からその関連性を検討したものである。若年者腰痛を症状からカテゴライズし、特徴的な臨床所見と姿勢との関連性に言及した点で、今後さらに詳細な臨床観察に繋がることが期待される。

2020-05-11 07:40:47
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1 0 0 0 OA 足趾屈曲変形の発生機序に関する機能解剖学的考察

著者: 村上忠洋横地由大中野隆
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.1742, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】虚弱高齢者は立位姿勢を保持する際,バランス能力の低下を代償するために足趾を屈曲し,床面を圧迫して姿勢制御を行っていることが報告されている。これにより,しばしば第2-5趾に近位趾節間(PIP)関節が屈曲位,遠位趾節間(DIP)関節が過伸展位のいわゆるハンマー趾を認めることがある。今回,このハンマー趾の発生に,長趾屈筋(FDL)あるいは短趾屈筋(FDB)のどちらの活動が影響するかを確認するため,解剖実習体を用いてそれぞれの腱を牽引し,機能解剖学的に検討したので報告する。【方法】研究・教育用に供された解剖実習体5体を対象とし,両側の足趾部を剥皮後,第3趾を足根中足関節において離断した。FDL腱とFDB腱および中足趾節(MP)関節,PIP関節,DIP関節の関節包を温存し,それ以外の軟部組織を除去した。5体10趾のうち,DIP関節の可動性が欠如していた1趾を除く9趾を用いて分析を行った。中足骨の近位部より髄腔内に挿入した直径3mmの鋼線を,器具に取り付け中足骨を固定した。バネばかりを用い0.5kgf,1kgf,1.5kgf,2kgfの力を加え,FDL腱とFDB腱をそれぞれ牽引した。この際,立位姿勢を想定して足趾底側面を台に接地した「接地条件」と,接地しない「非接地条件」で腱の牽引を行った。MP関節,PIP関節,DIP関節の関節角度を計測するため,牽引時および非牽引時において,側面よりデジタルカメラを用いて撮影を行った。その画像をもとに画像処理ソフト「ImageJ(米国国立衛生研究所)」を用い,各関節の角度を計測した。関節角度は,非牽引時を基準(0°)とし,牽引時の角度変化を求めた。なお,屈曲方向への変化をプラス,伸展方向への変化をマイナスで表した。【結果】「非接地条件」においてFDL腱を0.5kgf,1kgf,1.5kgf,2kgfで牽引した場合,基準からの平均角度変化はMP関節では6.9°,22.9°,27.6°,31.8°,PIP関節では18.7°,25.8°,31.7°,34.8°,DIP関節では12.5°,15.4°,16.2°,17.8°であった。いずれの関節も牽引力の増加に伴い屈曲角度が増大した。FDB腱を牽引した場合,MP関節では16.9°,22.9°,27.4°,32.5°,PIP関節では13.7°,21.3°,26.3°,29.5°と屈曲角度が増大した。DIP関節では-0.4°,-1.2°,-1.6°,-2.2°とほとんど変化を認めなかった。「接地条件」においてFDL腱を牽引した場合,MP関節では-2.2°,-4.3°,-5.3°,-6.7°とわずかに伸展した。PIP関節では7.7°,10.5°,12.9°,15.6°,DIP関節では7.9°,11.1°,13.8°13.9°と,ともに屈曲角度が増大した。FDB腱を牽引した場合,MP関節では1.6°,1.1°,1.1°,0.0°とほとんど変化を認めなかった。PIP関節では7.0°,10.9°,14.2°,14.1°と屈曲角度が増大し,DIP関節では-4.5°,-8.7°,-11.3°,-14.3°と伸展角度が増大した。【考察】虚弱高齢者で立位姿勢を保持する際にしばしば認めるハンマー趾は,足趾屈筋群の活動により足趾を床に圧しつけて姿勢制御を行っているためと考えられる。末節骨底部に付着するFDLの主要な作用は,DIP関節の屈曲であり,補助的にMP関節やPIP関節の屈曲に関与する。中節骨底部に付着するFDBの主要な作用は,PIP関節の屈曲であり,補助的にMP関節の屈曲に関与する。両筋とも,ハンマー趾の特徴であるDIP関節の伸展作用は有していない。しかしながら,足趾が床面に接地した「接地条件」においてFDB腱を牽引した場合,PIP関節の屈曲によって足趾先端部が床に固定される。さらにPIP関節の屈曲に伴う中節骨の傾斜によってDIP関節は受動的に伸展される。したがって虚弱高齢者のハンマー趾は,バランス能力の低下を代償するために,FDBの活動が過剰になっていることがその発生機序の一要因と考えられる。【理学療法学研究としての意義】足趾屈曲変形は,足趾の胼胝や鶏眼を生じ,疼痛の原因になり,歩行能力の低下や転倒のリスクを高めることが報告されている。こうした症例に対して理学療法を行う上では,足趾屈曲変形の原因を究明することが重要である。今回の研究では,ご遺体を用いたFDL腱とFDB腱の牽引実験により,足趾屈曲変形の一要因を解明することができた。

2020-05-10 12:31:37
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1 0 0 0 OA 運動がストレスに与える影響に対する客観的評価の検討

著者: 成田爽子牧野美里
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.48100262, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】厚生労働省の平成22 年の国民生活基礎調査によると、12 歳以上の者(入院者は除く)について、日常生活での悩みやストレスの有無別構成割合をみると「ある」46.5%となっている。運動とストレスの関係について論文検索をしたところ、運動によりストレス軽減効果が得られるとしている文献が多数みられた。その評価指標として、主観的指標を用いているものが多く、客観的指標を用いているものは比較的少なかった。そこで、今回の研究では運動によりストレスの改善ができるかどうかを客観的に評価することを目的とした。【方法】健常男子学生16 名(年齢:21.5 ± 2.27 歳、身長:175.13 ± 3.93cm、体重:68.69 ± 9.41kg) を対象とした。主観的指標として日本語版Profile of Mood States短縮版(以下POMS短縮版)、客観的指標として心拍変動周波数成分(LF/HF:交感神経活動指標、HF:副交感神経活動指標)の2 分間の平均と唾液アミラーゼ活性を用いた。対象者はPOLAR社製スポーツ心拍計RS800CX(以下:心拍計)を装着し、安静閉眼座位にて10 分間の休憩を取った。自転車エルゴメーターにて20 分間の運動と1 分間のクールダウンを行い、運動前後で、上記の評価を行った。尚、運動強度は、50%HRmax、50 回/分を目安として快適に運動を続けることができる負荷量を事前に決定した(52.5 ± 14.76W)。周波数解析は付属のソフトを用いて行い、統計処理にはStatcel3 を用い、対応のあるt検定(抑うつ−落ち込み、怒り−敵意、唾液アミラーゼ活性、LF/HF)及びWillcoxon符号付順位和検定(緊張−不安、活気、疲労、混乱、HF)により行った。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】全ての被験者には事前に本研究の目的や方法、参加への同意・撤回の自由、プライバシー保護の徹底について説明を行い、書面にて同意を得た。【結果】POMS短縮版の各項目において運動前後で有意差は見られなかったが、緊張−不安(前43.44±9.68点、後40.69±7.28点)、抑うつ−落ち込み(前45.44 ± 8.55 点、後44.19 ± 7.84 点)、怒り−敵意(前41.88 ± 7.85 点、後40.5 ± 5.92 点)、混乱(前46.19 ± 5.39 点、後44.31 ± 4.67 点)の項目のT得点の減少が見られ、活気(前42.06 ± 14.27 点、後44.50 ± 14.42 点)の項目でT得点の上昇が見られた。唾液アミラーゼ活性(前40.88 ± 41.97KU/L、後20.25 ± 24.06 KU/L)においても、運動前後で有意差は見られなかったが、数値の減少が見られた。つまり、これらの項目ではストレスを改善する傾向がみられた。また、有意差は見られなかったが、POMS短縮版の疲労(前44.88 ± 10.36 点、後47.56 ± 9.99 点)の項目のT得点が増加した。副交感神経の指標であるHF成分(前447.99 ± 429.42ms 2 、後195.53 ± 184.97ms 2 )において有意に減少し、交感神経の指標であるLF/HF(前570.14 ± 1248.07、後499.84 ± 317.05)は、ほぼ変化はなかった。【考察】本研究では、運動によりストレスの改善ができるかどうかを客観的に評価することを目的として実験を行った。「リラクセーション状態=ストレスのない状態」と解釈され、心身のリラクセーションの評価法については未だに十分に整理されているとは言い難いとされており、ストレスの評価法についても同様であると考えられる。本研究においても、主観的評価や唾液アミラーゼ活性ではストレス改善傾向を示しているが、有意差は見られていない。また、副交感神経の指標であるHFの減少に関しても、運動によって副交感神経活動が減少することは既に示されている。今回は運動直後のHFを解析したためにHFが有意に低下したと考えられ、それ以降のHFの推移を追っていくことが重要だったのではないかと思われる。また、50 〜80%HRの運動によってストレス軽減効果が得られるとされているが、乳酸性作業閾値以上の運動によりストレスホルモンである副腎皮質刺激ホルモンが亢進し、交感神経系が亢進すると言われているため、低負荷の運動でもストレス軽減効果が見られるか等、運動強度についても再検討する必要があると考えられる。これらのことから、客観的にストレスを評価できたとは言い難いが、運動強度や評価指標、評価を行うタイミング等の実験方法を再検討することで、ストレスを客観的に評価することができる可能性があると考えられる。【理学療法学研究としての意義】現代ではストレスを抱える人が多く、運動療法を行うことによって身体的な障害のみでなく精神的なストレスを改善することができるならば、QOLの向上につながると考える。そのためには、運動とストレスの関連を把握し、ストレスを評価する指標が必要であり、本研究はその一助となると思われる。更に、運動強度や評価指標など、実験方法を再検討することで、患者への臨床応用も可能となると考えるため、理学療法学研究として意義があると思われる。

2020-05-09 21:08:31
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1 0 0 0 OA 腰痛の有無が多裂筋と脊柱起立筋の筋活動に及ぼす影響

著者: 池澤剛輔宮内博雄薦田昭宏窪内郁恵澤田純
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.0453, 2016 (Released:2016-04-28)

【はじめに】近年,腰痛患者における運動制御は健常者と異なることが明らかとなり,特に慢性症状を有する者では,多裂筋の筋活動の減弱や遅延が起こると報告されている。これに対し多裂筋を含めた腹腔周囲筋の促通として,McGillらのバードドッグや,体幹を頭尾側へ伸展させる課題(以下軸伸展位)の有効性が報告されているが,先行研究では健常者を対象としたものが多く,姿勢別に軸伸展位における多裂筋の筋活動量を比較した報告は少ない。そこで今回,腰痛の有無および軸伸展位での運動課題が,各姿勢における多裂筋,脊柱起立筋の筋活動に与える影響について筋電図学的に検討した。【方法】対象は,3カ月以上腰痛が持続している腰痛群10名(男性10名,平均年齢28.1±6.7歳)と,腰痛を有さない健常群10名(男性10名,平均年齢27.6±5.9歳)の2群とした。筋活動の測定は表面筋電計(小沢医科器械製筋電計:EMGマスター)を用い,測定筋は右側の多裂筋(L5-S1棘突起外側),脊柱起立筋(L3棘突起外側)とした。測定姿勢は,端座位,四つ這い位,四つ這い位で左上肢と右下肢を挙上した姿勢(以下BD),BDにて左手関節部に体重の2.5%,右足関節部に5%重錘負荷した姿勢(以下BD+)の4条件とした。各姿勢で安静位,軸伸展位にて2回ずつ測定し,姿勢が安定した5秒間の筋活動量を記録した。データ処理は,波形が安定した3秒間の筋積分値を平均し,最大随意収縮(以下MVC)を100%として正規化して%MVCを求めた。また脊柱起立筋に対する多裂筋の筋活動を多裂筋/脊柱起立筋比(以下M/E比)として表した。検討項目は,各姿勢での安静位,軸伸展位における多裂筋と脊柱起立筋の各%MVCおよびM/E比の比較とした。統計処理はt検定,二元配置分散分析を用い,有意水準5%未満とした。【結果】姿勢別の比較では2群ともに,端座位,四つ這い位,BD,BD+の順に多裂筋,脊柱起立筋で有意に活動量が増加した。2群間における比較では,多裂筋は腰痛群で有意に低値を示し,脊柱起立筋は有意差を認めなかった。安静位・軸伸展位の比較では,多裂筋,脊柱起立筋,M/E比において,軸伸展位で筋活動量増加の傾向は認めたが有意差は認めなかった。【結論】先行研究では,腰痛患者において発症早期より多裂筋の機能不全が起こるとされており,本研究でも腰痛群で多裂筋が有意に低値を示したことから,腰痛群において選択的な多裂筋の機能不全が示唆された。姿勢別の比較では,運動負荷の増加に伴い多裂筋,脊柱起立筋の筋活動量が有意に高値を示した。このことから,特に腰痛患者に対しては,適切な運動負荷量の設定が重要と思われた。また軸伸展位での運動課題において筋活動量増加の傾向を示したことから,軸伸展位が体幹筋に対し量的効果をもたらす可能性が示唆された。今後は,軸伸展位が体幹筋に及ぼす質的効果の検討も必要と考える。

2020-05-08 18:38:37
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1 0 0 0 OA 非特異的腰痛者における体幹深部及び表在筋断面積比の検討

著者: 渡邊彩美新田收松田雅弘櫻井瑞紀
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.0240, 2016 (Released:2016-04-28)

【はじめに,目的】腰痛は大多数の日本人が経験する最も多い症状の一つである。腰痛の既往があることは,腹横筋の筋活動低下による筋厚減少および表在筋の過剰な筋活動による筋厚増大と関連することが報告されている。内腹斜筋は体幹深部筋群に含まれ,インナーユニットとして体幹の安定性に寄与するとの報告がある。筋肉量の評価方法としてMRIのT2強調像を用いた方法が挙げられる。MRIの組織分解能は現在存在する検査機器の中で最も精度が高い。腰痛者において腹横筋の筋厚減少は報告されているが,表在および深部筋,筋断面積比についての検討はない。本研究の目的は,腰痛者における深部筋の筋断面積を健常者および表在筋と比較することである。【方法】対象は半年以上腰痛のない成人男性10名(27.6±3.7歳,168.4±4.9cm,58.8±5.8kg)を健常群(A群),疼痛誘発テストで陽性かつ半年に1回以上の頻度で右側に腰痛を生じる成人男性10名(26.1±3.8歳,169.5±5.3cm,61.0±9.0kg)を腰痛群(B群)とした。神経学的・整形外科的疾患を有する者,測定日に腰痛を有する者,心因性疼痛の要素がある者は除外した。測定項目は第3・4腰椎間高位水平断の左右の表在筋(外腹斜筋)と深部筋(腹横筋+内腹斜筋)の面積[mm2]とした。T2強調像はPhilips社製MRI(Achieva 3.0T Quasar-dual)を使用した。撮像肢位は両上肢拳上の背臥位とした。ImageJ(1.48v)を使用し筋断面積を計測した。統計解析は筋断面積を従属変数,腰痛経験の有無と表在筋か深部筋かの2要因を独立変数とした二元配置分散分析を行い,交互作用があった場合には単純主効果の検定をボンフェローニ法により行った。統計ソフトはIBM spss ver19を用い,本研究の有意水準は10%とした。【結果】ICC(1,3)の結果は0.971であり,高い信頼性を認めた。筋断面積[mm2]は右側では表在筋がA群1849.2±373.7,B群2324.5±790.3,深部筋がA群1825.1±526.4,B群1560.1±611.7で交互作用を認めた。単純主効果の検定ではB群の表在筋と深部筋間に有意差を認めた。左側では表在筋はA群2291.1±407.1,B群2458.7±594.5,深部筋はA群1776.9±520.0,B群1714.5±549.9で交互作用は認められなかった。【結論】腰痛群では疼痛部位と同側の表在筋と深部筋の筋断面積の差が健常群に比べて大きくなっていた。先行研究同様に表在筋の筋断面積増大と深部筋の筋断面積減少を認め,腰痛経験が表在筋の筋厚増大に関連していることが明らかとなり,内腹斜筋を含めた深部筋の筋厚減少が示唆された。

2020-05-08 09:38:13
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1 0 0 0 OA 膝蓋下脂肪体の動態改善が膝前部痛に有効であった一症例

著者: 村上智明原賢治
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.H2-159_1, 2019 (Released:2019-08-20)

【症例紹介】超音波画像診断装置(以下、エコー)で評価し、膝蓋下脂肪体(以下、IFP)硬化と内側膝蓋支帯縦走線維の炎症がみられた症例に理学療法を実施した。IFP動態の改善に伴い、内側膝蓋支帯縦走線維の疼痛が軽快したので報告する。症例は51歳女性、ジャザサイズ中のサイドステップで右膝内側と膝蓋下の痛みが強くなった。歩行及び階段昇降で疼痛が増悪し受診した。変形性膝関節症(以下、膝OA)とHoffa病の診断で内服薬や貼付剤で経過観察したが奏効せず、理学療法を開始した。膝痛が良くなったらジャザサイズをしたいとの希望であった。【評価とリーズニング】レントゲンは正面像で初期の膝OAが認められ、側面像でHaglund impression-、Insall-salvati ratioは1.16と正常範囲であった。整形外科的テストはHoffa sign、ストロークテストが陽性、Patellar glide testで内外側とも1/4未満のHypomobileと評価した。圧痛は膝前内側と膝蓋下にあり、エコーで特に内側広筋(以下、VM)収縮時に内側膝蓋支帯縦走線維移行部の低エコー像がみられた。膝蓋下は膝蓋骨尖、脛骨粗面中央をメルクマールとし、膝蓋腱中央部を長軸で観察すると、IFP近位部に軽度高エコー像、膝蓋靭帯と大腿軟骨面間に狭小化を認めた。また、IFPが関節裂隙側から前方に広がる動態は観察できなかった。関節可動域(右/左)は膝伸展-10°/5°、屈曲90°/140°で疼痛はそれぞれ右膝蓋下、右膝前内側部に出現した。徒手筋力検査は膝関節伸展、屈曲、股関節伸展、足関節底屈を測定し、すべて4/5、特に右膝伸展45°保持では内側広筋斜走線維(以下、VMO)の萎縮が観察できた。大腿周径は膝蓋骨上縁が36.5㎝/37.0㎝、上縁5㎝が38.0㎝/39.5㎝であった。初期評価時に疼痛と関節可動域制限があったが、同日に関節可動域の改善を得て他にも実施可能なテストを行った。Ober test+/-、Elys test+/+(臀踵間距離4横指/1横指)、またクラークサインとJ-Signが陰性であることやQアングル増大と膝蓋骨位置の1横指低位を確認した。スクワット、フロントランジ、サイドランジのスポーツ基本動作は患側にknee in toe outと疼痛増悪を認めた。評価の結果、異常な動的アライメントによる大腿四頭筋の連続的で強い収縮の繰り返しがIFPの炎症と線維化を起こし癒着に至った。さらに大腿筋膜張筋、腸脛靭帯、外側広筋、中間広筋、外側膝蓋支帯などの外側支持組織の硬さが膝蓋骨可動性を低下させた。このことから膝蓋骨運動の異常、膝蓋大腿関節の圧力や内側膝蓋支帯縦走線維の伸張ストレス増大が起こり、炎症を生じVMOの萎縮に繋がったと推察した。しかし、以前から基本的な問題として動的アライメント不良、タイトネス、筋力低下等があった可能性は否定できない。【介入内容と結果】 NRS5/10以上の時期は基本的に安静で膝蓋骨運動の改善を目的としIFPmobilizationを遠位、深部に施行した。他にも徒手的介入や膝蓋上嚢周辺の動きを促す為に軽い大腿四頭筋setting(以下、Q-setting)を用いた。理学療法開始から8日(5回目)でIFP痛は消失、膝前内側部痛はNRS2/10以下と改善を示した。さらにIFPの前方移動を促す目的で膝蓋骨に操作を加えたQ-settingやIFPへ超音波治療、スポーツ基本動作の修正を開始した。16日(8回目)で一部IFPの動態改善を確認した。Patellar glide testは内外側ともに1/2 程度、膝痛消失、タイトネスは改善して歩行及び階段昇降が可能となった。しかし、IFPの軽度高エコー像、大腿四頭筋筋力低下は残存した。スポーツ基本動作の改善を確認し、ジャザサイズを開始しても疼痛が出現しないため理学療法を終了した。【結論】 IFPの炎症、結合織性肥大があれば、膝蓋腱から大腿軟骨面間は広がると考えたが、本症例は線維化と狭小化を認めた。これらはmobilizationや超音波治療で改善できなかったがIFP深部、遠位に動きを出すことでIFP痛は軽快した。IFP痛の改善と同時期に膝前内側の炎症、疼痛も緩和したことからIFPの動態改善を促すことが膝蓋骨運動の改善に効果的かつ膝前部のメカニカルストレス緩和に有効であった推察した。【倫理的配慮,説明と同意】症例報告を行うにあたりご本人に口頭で確認、不利益を被ることはないことを説明し回答をもって同意を得た。開示すべき企業・団体はない。

2020-05-07 21:40:09
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1 0 0 0 OA 反張膝の膝過伸展域での運動学的特性

著者: 平川善之野原英樹北條琢也蓮尾幸太山崎登志也原道也花田弘文渡辺誠士
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.32 Suppl. No.2 (第40回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.C0331, 2005 (Released:2005-04-27)

【目的】反張膝はスポーツ障害・外傷に結びつくマルアライメントの一つである。臨床上、反張膝が原因と思われる半月板・靭帯損傷や、膝を徒手的に強制過伸展させることで再現できる膝蓋下や膝窩の疼痛を経験する。しかしこの疼痛を説明できる反張膝の過伸展域での運動動態を現したものはみられない。そこで今回健常者を対象に、膝過伸展角度を測定後、X線透視下にて膝伸展0°位(以下0°位)及び最大努力伸展位(以下HE位)の2条件の膝関節肢位で形態的特長を分析し、興味ある知見が得られたので報告する。【対象】下肢に疾患を有しない健常者19名(男性10名女性9名)36肢、平均年齢25.4±4.2歳である。【方法】a、膝過伸展角度の測定:被検者全員を立位にて、膝を最大過伸展させ、大転子・膝関節中央・外果を結んだ線を計測した。伸展角度15°以上を重度過伸展群(以下A群)、5°以上15°未満を中度過伸展群(以下B群)、5°以下を非過伸展群(以下C群)に分類した。b、X線透視:X線透視は全被験者に本研究の十分な説明を行い、同意を得た上で行った。東芝製透視装置(KXO-15C)を使用し、被験者は座位で矢状面より透視下にて大腿骨が真側面となるよう調節し、0°位とHE位の2肢位を3秒間静止させ録画した。録画した映像を画面上でトレースし以下の項目を測定した。脛骨関節面傾斜角(以下TJA):中点法により求めた大腿骨長軸と脛骨関節面のなす角とし、膝の前方で大腿骨側を計測した。脛骨前方変位量(以下TAD):大腿骨長軸と平行に大腿骨外・内顆と脛骨外・内顆に接する線を作図しその距離を測定し、大腿顆部最大前後径で除して標準化した。これらの形態的数値を基に0°位、HE位で、各群間を比較することにより、過伸展域での運動学的特性を分析した。統計処理は分散分析(有意水準5%未満)および多重比較(有意水準1%未満)を用いた。【結果】1:被検者の内訳はA群5名、B群6名、C群8名であり、平均膝過伸展角度は7.5°(±4.5°)であった。2:TJAは被験者の群間および膝関節肢位の両方の主効果が有意であった。HE位においてA群はC群よりも有意に大きかった。3:TADは群間の主効果に有意差はなかった。【考察】結果2、3より、0°位では膝過伸展角度の程度に関らず、各群間で形態的な特徴はみられないが、HE位ではA群はC群と比べ、脛骨前方変位に差はなく脛骨関節面の傾斜が大きくなることがわかった。このことはC群に比べてA群では、0°位から過伸展する際に、いわゆる「滑りと転がり運動」のうち、「滑り」に差はないが「転がり」が強いと考察された。これにより膝前方では脛骨関節前面と大腿骨関節面が衝突し、ここが支点となって後方では大腿・脛骨間距離が開大し、関節構成体の緊張の増大が起こることが推測される。このため強制過伸展により膝蓋下や膝後面に疼痛を生じさせる機序が考えられた。

2020-05-07 19:02:40
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1 0 0 0 OA 反張膝の有無によるヒール歩行の運動学的特性

著者: 百瀬伸平小山田美咲柏倉由佳高橋千央田口彩乃大川孝浩山﨑敦
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.0964, 2015 (Released:2015-04-30)

【目的】健常者の反張膝の有無による歩行時の関節角度,関節モーメントに有意差がないことの報告(河原ら,2010)はみられるが,ヒール歩行と反張膝との関連についての報告はみられない。今回,反張膝の有無が裸足歩行およびヒール靴を着用した歩行について運動学的分析を行ったので報告する。【方法】対象は,1年以内に整形外科疾患のない足のサイズ24.5cmの健常女性22名とした。実験に先行してプラスチック角度計にて立位で膝関節伸展角度を計測し,5°以上のものを反張膝群,5°未満のものを非反張膝群とした。関節角度・関節モーメントの計測には,光学式三次元動作分析装置(VICON Nexus,VICON社)および床反力計(Force Platform OR6-7,AMTI社)を用いた。サンプリング周波数100Hzで計測したデータをもとに,股関節屈曲-伸展,膝関節屈曲-伸展および外反-内反,足関節背屈-底屈の関節角度および関節モーメントを算出した。なお関節モーメントは,対象者の体重で除して正規化を行った。裸足歩行およびヒール歩行は自由歩行速度で行った。ヒール靴はヒール高7cmのものを使用した。ヒール靴に慣れさせるため,トレッドミル上で3分間の歩行練習を行った。この際の歩行速度は,事前に算出した10m歩行速度とした。反射マーカの変位から左足趾離地から右踵離地(立脚中期)を決定し,この期間の関節角度・関節モーメント(最大値)を分析対象とした。また,表面筋電図の計測には多チャネルテレメータシステム(WEB-7000,日本光電社)を使用した。内側広筋,外側広筋,半腱様筋,大腿二頭筋,前脛骨筋を対象に,サンプリング周波数1,000Hzで計測し,単位時間当たりの積分筋電図を求めた。これらのデータは,各筋の最大等尺性収縮時の積分筋電図をもとに正規化し,積分筋電図(%IEMG)を算出した。統計学的分析には,SPSS Statistics21を使用した。反張膝群,非反張膝群ともに,裸足歩行およびヒール歩行の比較を対応のあるt検定にて行った(有意水準5%)。【結果】関節角度は,非反張膝群,反張膝群ともにヒール歩行で,股関節屈曲,膝関節屈曲・内反,足関節底屈角度がやや増加していた。股関節伸展モーメントは,非反張膝群,反張膝群に関わらず,裸足に比してヒール歩行で有意に高値を示していた(p<0.01)。膝関節では,非反張膝群の伸展モーメントが裸足歩行に比してヒール歩行で高値を示していた(p<0.01)。また外反モーメントについては,両群ともにヒール歩行で有意に高値を示していた(p<0.001)。一方の足関節底屈モーメントは,非反張膝群,反張膝群ともにヒール歩行で低値を示したが,有意差は認められなかった。%IEMGは,非反張膝群において内側・外側広筋にてヒール歩行で有意に高値を示していた(p<0.001)。また反張膝群では,半腱様筋においてヒール歩行で有意に低値を示していた(p<0.01)。【考察】ヒールを着用した立位姿勢では上半身後方移動,骨盤後方移動を行うことで,姿勢の不安定性を制御している(友國ら,2008)。つまり,ヒールを着用することで足関節が底屈位に固定されて下腿が前傾するため,膝関節屈曲,股関節屈曲位とする代償がみられたことになる。今回の結果では,股関節伸展および膝関節伸展モーメントが,裸足歩行に比してヒール歩行時に高値を示しており,動的状況下においても同様の制御が伺えるものと考えられる。膝関節の屈曲角度は,両群ともにヒール歩行でやや増加していたが,膝関節モーメントは非反張膝群のみで有意に高値を示していた。一方の筋活動をみると,反張膝群では半腱様筋においてヒール歩行で有意に低値を示していた。つまり,反張膝群のヒール歩行では,膝関節の屈曲モーメントをあまり必要としないことが示唆される。また,外反モーメントが両群ともにヒール歩行で有意に高値であったことは,足部の運動の関与が伺える。裸足歩行では荷重量の増大に伴い,足部は内反から外反へと運動の変換がなされるが,支持面の狭いヒール歩行ではこの運動が十分になされない。つまり,膝関節内反角度の増大に伴い,外反モーメントの発揮が求められたことが示唆される。【理学療法学研究としての意義】現代社会においてはヒール靴の使用頻度は非常に高いものの,女性に多い反張膝と関係性を示した研究はみられなかったことから,理学療法士として社会的貢献の一助となりえる。

2020-05-07 18:44:21
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1 0 0 0 小脳損傷と高次脳機能障害:損傷部位と各障害との関係

著者: 手塚純一大塚洋子長田正章岩井良成
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2010, pp.BbPI2176, 2011

【目的】 長い間、小脳は純粋に姿勢の制御や随意運動の調節を行なうための神経基盤であると考えられてきた。1980年代半ばから、神経心理学・解剖学・電気生理学などの発展により、運動・前庭機能以外にも様々な認知過程に関与することが明らかになってきた。1998年にはSchmahmannとShermanが小脳病変によって生じる障害の4要素(遂行機能障害・空間認知障害・言語障害・人格障害)を小脳性認知・情動症候群(CCAS)として提唱した。しかしながらリハビリテーションの領域では小脳と高次脳機能についての報告は散見されるが症例報告に留まっており、特に理学療法における報告は少ない。本研究の目的は、小脳の損傷部位と臨床症状の関係について量的研究を行ない、理学療法における小脳損傷に伴う高次脳機能障害に対する対処の必要性を明らかにすることである。 【方法】 1.対象: 対象は2008年1月から2010年10月の間に脳卒中を急性発症し当院に入院した患者連続895例のうち、小脳に限局した病変を有する39例である。除外基準は1)脳室穿破、2)水頭症、3)発症前より明らかな認知機能低下を有する例とした。 2.方法 調査項目は年齢、性別、梗塞・出血の種別、画像所見、臨床症状とした。画像所見は入院時に撮影した頭部CTもしくはMRI画像を利用し、小脳の損傷部位を虫部、中間部、半球部に分け列挙した。臨床症状は意識清明となった時点での運動失調、見当識障害、注意障害、記憶障害、言語障害、空間認知障害、人格障害について次の基準で有無を判定し列挙した。運動失調は鼻指鼻試験もしくは踵膝試験での陽性反応を、人格障害はFIM(Functional Independence Measure)社会的交流項目での減点を認めた場合に有とした。それ以外はMMSE(Mini-Mental State Examination )、HDS-R(改訂長谷川式簡易知能評価スケール)の、見当識障害:見当識項目、注意障害:計算項目及び逆唱項目、記憶障害:遅延再生項目、言語障害:物品呼称項目もしくは語想起項目、空間認知障害:図形模写項目、において減点を認めた場合に有とした。 3.解析 損傷部位と臨床症状に関連があるかを、フィッシャーの正確確率検定を用いて検討した。なお統計学的判定の有意水準は5%未満とした。 【説明と同意】 本研究は個人情報を匿名化した上で、その取り扱いについて当院の規定に則り申請し許可を得た。 【結果】 1.最終対象者 39例中5例は脳室穿破、水頭症もしくは発症前からの認知機能低下を有し対象から除外した。従って最終対象者は34例(男性18例、女性16例、平均年齢70.2±11.0歳)であった。 2.脳損傷様式 小脳梗塞11例、小脳出血23例、損傷部位は虫部~半球部に渡るものが15例、虫部~中間部が8例、中間部~半球部が9例、半球部のみが2例であった。 3.臨床症状 項目毎に発生数を計上すると、運動失調31例(91.2%)、記憶障害23例(67.6%)、見当識障害17例(50.0%)、注意障害14例(41.2%)、言語障害9例(26.5%)、人格障害5例(14.7%)、空間認知障害5例(14.7%)であった。上記の症状の多くは合併し、総合すると24例(70.6%)に何らかの高次脳機能障害を認めた。半球部に損傷がある26例のうち22例(84.6%)に何らかの高次脳機能障害を認めた。半球部に損傷がない8例のうち6例(75.0%)には高次脳機能障害を認めなかった。 4.解析 検定の結果、有意な独立性を認めた項目は1)虫部~中間部の損傷と運動失調の発生率(p<0.01)、2)半球部の損傷と何らかの高次脳機能障害の発生率(p<0.01)、3)半球部の損傷と記憶障害の発生率(p<0.001)であった。 【考察】 半球部は歯状核から視床外側腹側核を経由して運動前野や前頭前野・側頭葉に投射し、小脳-大脳ループとして認知機能に関与している。本研究で半球部損傷の多くに高次脳機能障害を認めたことは、SchmahmannとShermanの報告と一致した結果となった。多くの例に記憶障害を認めたことにより、CCASの概念で取り上げられている作動記憶の障害や視空間記憶の障害だけでなく、エピソード記憶の障害にも小脳が関与している可能性が示唆された。 記憶障害・注意障害等による生活指導の定着率低下や、人格障害による練習の拒否等の問題は、理学療法の進行に大きな影響を与える。半球部に損傷を認めた場合には、高次脳機能障害の有無を精査し対処していく必要があると考える。今後は半球部損傷のみの症例数を増やすと同時に、各臨床症状の半球部における責任領域について検討を重ねていきたい。 【理学療法学研究としての意義】 小脳損傷に伴う高次脳機能障害は患者の学習や社会復帰において多大な影響を与える要素であり、理学療法においてもその研究と対策は重要である。本研究はその一助となると考える。

2020-05-07 18:27:52
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1 0 0 0 OA 腰椎後彎変形に対する腹部周囲筋ストレッチの効果

著者: 乾亮介福島隆久斎藤弦森里美出井智子森貴大原田美友紀森清子中島敏貴
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.0792, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】近年日本では高齢化がすすみ,理学療法の対象患者の中には腰椎後彎変形を呈するものが少なくない。胸腰椎後彎変形は呼吸機能低下や体幹の伸展制限といった機能障害を引き起こし,日常生活能力(ADL)を低下させると報告されている。これら胸腰椎後彎変形の治療において整形外科的な手術による報告はあるが理学療法による報告はみられない。本研究の目的は胸腰椎後彎変形を呈する患者に対して腹部周囲筋である外腹斜筋,内腹斜筋ストレッチを実施し,その効果を検証することである。【方法】急性期病院入院中に理学療法依頼のあった患者で胸腰椎後彎変形によりADLが低下していると考えられた13名(85.5±6.8歳,男性:6名女性:7名)を対象とした。疾患は誤嚥性肺炎6名,人工膝関節置換術3名,脳梗塞1名,腱板断裂の術後1名,出血性膀胱炎1名,肝性脳症1名であった。Minimal Mental State Examination(MMSE)の平均は17.9±8.0と多くの患者において認知機能の低下を認めた。患者には椅子座位が可能になった時点で,両足足底接地,膝関節,股関節90°になるようにして端座位となり,できる限り体幹を伸展した状態で正面を直視してもらうよう指示した。その後,自在曲線定規を患者の脊柱にあて,患者の脊柱の彎曲変形を定規に形状記憶させた後,彎曲を形状記憶した定規ですぐに紙面上にトレースし,Milneらの方法に従い,円背指数を求めた。計測後以降は各疾患別の標準的な理学療法に加え,週5回の頻度で約10分間Ylinenの方法に従い側臥位にて左右の外腹斜筋,内腹斜筋のストレッチを施行し,約4週後,同様の方法で再度円背指数を求めた。統計処理は介入前後の円背指数に対して対応のあるt検定を用い,Functional Independence Major(FIM)の運動項目についてはWilcoxon符号付順位検定を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】円背指数は介入前の17.4±5.1に対して,介入後15.5±4.7と有意に減少し(p<0.01),ADLではFIMの運動項目において介入前35.3±26.6に対し45.3±28.0と有意な改善を認めた(p<0.01)。【考察】外腹斜筋,内腹斜筋は肋骨から起こり,骨盤に付着し,体幹を屈曲させる作用がある。高齢者は習慣的な姿勢や脊柱起立筋群の低下により,これらの筋群を伸張する機会が少なくなり,結果として脊柱の器質的変化に加えて胸腰椎後彎変形を増悪させていると考える。そのため高齢者への外腹斜筋,内腹斜筋ストレッチは脊柱の器質的な変形等には影響を与えなくても,それらを増悪させる因子である体幹屈曲作用のある筋群の伸長により,骨盤の後傾や体幹の屈曲モーメントを軽減させ,より脊柱起立筋群の筋力発揮をしやすくすることで体幹伸展がしやすくなったと考える。そして各患者に残存している脊柱の可動範囲内で脊柱後彎変形を軽減させたと考える。【理学療法学研究としての意義】外腹斜筋,内腹斜筋を中心とした腹部周囲筋ストレッチにより胸腰椎後彎変形を軽減できる可能性が示唆された。腰椎後彎変形が要因となって下肢の可動性や筋力低下,或は呼吸機能の低下によりADLが低下している高齢患者は多く存在し,これからもさらに増えていくと予想される。従来,高齢患者の腰椎後彎変形の改善は困難であると考えられていたが,症例によっては改善できる可能性があり,胸腰椎後彎変形が原因でADL制限をきたしている患者にはその評価と介入の重要性が示唆された。また,今回の検証において疾患や男女差なく改善を認めたことより,今後検討を重ねることにより,高齢に伴う胸腰椎後彎変形に対する予防法を考案できる可能性があると考えられる。

2020-05-07 07:52:46
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1 0 0 0 250 成長期野球肘の発生と肩関節周囲筋の筋力

著者: 工藤裕仁谷田部明子豊田敏明小黒賢二鮫島康二奥野達朗
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.1999, 1999

2020-05-06 14:14:06
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1 0 0 0 OA 骨盤傾斜角度の違いによる側腹筋の変化

著者: 吉川優樹池田俊史
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.H2-62_2, 2019 (Released:2019-08-20)

【はじめに、目的】側腹筋の評価として超音波診断装置を使用した研究が散見され、その信頼性の高さや筋活動評価として妥当性が報告されている。しかし、骨盤の傾斜角度の違いによる側腹筋の動態についての報告は少ない。本研究は安静時から収縮時にみられる内腹斜筋・腹横筋の筋厚および筋厚変化率と骨盤傾斜角度との関連について明らかにすることを目的とした。【方法】対象は健常成人17名(男性13名、女性4名、平均年齢26.5±3.6歳)とした。測定肢位は端坐位にて骨盤中間位と骨盤後傾位とした。骨盤の角度は、上前腸骨棘(ASIS)と上後腸骨棘(PSIS)を結ぶ線と水平面の角度を東大式ゴニオメーターで測定し、骨盤中間位を前傾10°、骨盤後傾位を後傾15°と設定した。検査中は骨盤の角度が変わらないよう後方から骨盤を把持し固定した。各肢位で安静吸気終息時(以下、安静時)および腹部引き込み運動時(以下、ドローイン時)の内腹斜筋・腹横筋を、超音波診断装置(フクダ電子 UF-760AG)で測定し左右の平均値を筋厚とした。測定部位は前腋窩線上における肋骨下縁と腸骨稜の中央部とし、安静時とドローイン時の筋厚と筋厚変化率(ドローイン時筋厚-安静時筋厚/安静時筋厚×100)を比較検討した。【結果】筋厚について内腹斜筋では安静時(中間位6.8±1.4mm,後傾位8.1±1.6mm)、ドローイン時(中間位11.0±2.4,後傾位12.1±2.6mm)ともに後傾位で有意に大きかったが、腹横筋では安静時(中間位2.9±0.6mm,後傾位3.3±0.6mm)とドローイン時(中間位6.1±1.2mm,後傾位6.2±1.7mm)で有意差はなかった。筋厚変化率では内腹斜筋(中間位63.5±26.1%,後傾位51.2±29.7%)、腹横筋(中間位111.1±36.1%,後傾位91.9±50.1%)ともに中間位で有意に大きかった。【結論(考察も含む)】筋厚の比較では内腹斜筋の安静時、ドローイン時ともに骨盤後傾位で有意に大きかったが、腹横筋では有意差がなかった。筋厚変化率の比較では、内腹斜筋・腹横筋ともに骨盤中間位で有意に大きかった。腹横筋の筋線維は水平方向に走行しているのに対し、内腹斜筋は筋線維が斜めに走行しているため、骨盤後傾により筋が弛み筋厚が大きくなった可能性がある。一方、骨盤中間位では内腹斜筋が静止長となり筋厚変化率が大きかったと考えられる。腹横筋においても付着部である腹直筋鞘に適度な緊張が得られること、腹横筋と協同的に作用する骨盤底筋群が収縮しやすい肢位であることから、骨盤後傾位と比べ筋厚変化率が大きくなったと考えられる。【倫理的配慮,説明と同意】研究の目的と方法、研究上の不利益、プライバシー保護などについて説明し承諾を得た。