著者

松村 葵 建内 宏重 中村 雅俊 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100407, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 一般に棘下筋を含め腱板筋の筋力トレーニングは,三角筋などによる代償を防ぐために低負荷で行うことが推奨されている.しかし低負荷での棘下筋に対するトレーニング介入研究において,わずかに筋力増強が生じたという報告はあるが筋肥大が生じたという報告はなく,棘下筋に十分な運動ストレスを与えられているとは考えにくい. 近年,下肢筋を中心に低負荷であっても低速度で運動を行うことで,筋力増強や筋肥大がおこると報告されている.また運動の筋収縮時間が筋力トレーニング効果と関連するという報告もされている.よって運動速度を遅くすることで筋の収縮時間を長くすれば,より筋に運動ストレスを与えられると考えられる.実際に,我々は低負荷であっても低速度で持続的な運動を行えば,棘下筋は通常負荷・通常速度での運動よりも持続的な筋収縮によって筋活動量積分値が大きくなり,棘下筋に大きな運動ストレスを与えられることを報告している(日本体力医学会 2012年).しかし,低負荷・低速度肩外旋トレーニングが,棘下筋の筋断面積や筋力に与える影響は明確ではない. 本研究の目的は,低負荷・低速度での8週間の肩外旋筋力トレーニングが棘下筋の筋断面積と外旋筋力に及ぼす効果を明らかにすることである.【方法】 対象は健常男性14名とした.介入前に等尺性肩関節体側位(1st位)外旋筋力,棘下筋の筋断面積を測定した.対象者を低負荷・低速度トレーニング群(500gの重錘を負荷し側臥位肩関節1st位で5秒で外旋,5秒で内旋,1秒保持を10回,3セット)と通常負荷・通常速度トレーニング群(2.5kgの重錘を負荷し側臥位肩関節1st位で1秒で外旋,1秒で内旋,1秒安静を10回,3セット)の2群にランダムに群分けした.両群ともに運動は週3回8週間継続した.介入期間の途中に負荷量の増大はせず,介入4週までは研究者が運動を正しく実施できているか確認した.介入4週と8週終了時点で介入前と同様の項目を評価した.チェック表にて運動を実施した日を記録した. 棘下筋の筋断面積は超音波画像診断装置を用いて,肩峰後角と下角を結ぶ線に対して肩甲棘内側縁を通る垂直線上にプローブをあてて画像を撮影した.筋断面積は被験者の介入内容と評価時期がわからないように盲検化して算出した.等尺性外旋筋力は徒手筋力計を用いて3秒間の筋力発揮を2回行い,ピーク値を解析に使用した. 統計解析は棘下筋の筋断面積と外旋筋力に関して,トレーニング群と評価時期を2要因とする反復測定2元配置分散分析を用いて比較した.有意な交互作用が得られた場合には,事後検定としてHolm法補正による対応のあるt‐検定を用いて介入前に対して介入4週,8週を群内比較した.各統計の有意水準は5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には研究の内容を十分に説明し同意を得た.本研究は本学倫理委員会の承認を得て実施した.【結果】 介入終了時点で両群とも脱落者はなく,トレーニング実施回数には高いコンプライアンスが得られた. 棘下筋の筋断面積に関して,評価時期に有意な主効果とトレーニング群と評価時期と間に有意な交互作用が得られた.事後検定の結果,低負荷・低速度トレーニング群では介入8週で介入前よりも有意に筋断面積が増加した(7.6%増加).通常負荷・通常速度トレーニング群では有意な差は得られなかった. 外旋筋力に関して,有意な主効果と交互作用は得られなかった.【考察】 本研究の結果,低負荷であっても低速度で持続的な筋収縮によって,棘下筋の筋肥大が生じることが明らかになった.低速度で行うことで筋活動積分値が大きくなり,棘下筋により大きな運動ストレスを与えられる.また低負荷でも低速度で運動を行うことによって,低負荷・通常速度での運動よりも筋タンパク質の合成が高まるとされている.これらの影響によって,低負荷・低速度トレーニング群で筋肥大が生じたと考えられる. 低負荷・低速度トレーニング群では棘下筋の筋肥大は生じたが外旋筋力は増加しなかった.また,より高負荷である通常負荷・通常速度トレーニング群でも,外旋筋力の増加は生じなかった.本研究で用いた負荷量は低負荷・低速度で約4%MVC,通常負荷・通常速度で約20%MVCと神経性要因を高めるには十分な大きさではなかったことが,筋力が増加しなかった原因と考えられる.【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果,低負荷であっても低速度で運動を行うことで棘下筋を肥大させられることが明らかとなり,低負荷トレーニングにおいて運動速度を考慮する必要があることが示唆された.本研究は,棘下筋の筋萎縮があり,受傷初期や術後などで負荷を大きくできない場合に,低負荷でも低速度でトレーニングを実施することで筋肥大を起こす可能性を示した報告として意義がある.

著者

齊藤 明 岡田 恭司 佐藤 大道 柴田 和幸 鎌田 哲彰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.F-45, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに・目的】 成長期野球肘内側障害における脊柱アライメントを評価し,本症との関係を明らかにすることである。【方法】 野球肘内側障害患者50名(野球肘群)と健常小学生100名(対照群)を対象に,Spinal Mouseを用いて自然立位およびwind up phaseを模した片脚立位での胸椎後弯角,腰椎前弯角,仙骨傾斜角,脊柱傾斜角を計測し,それぞれの変化量(片脚立位-立位)も算出し2群間で比較した。また脊柱アライメントと肩関節外旋,内旋可動域(90°外転位),および肩甲骨アライメント(脊柱-肩甲棘内側縁,壁-肩峰前縁の距離)との関連を検討した。【倫理的配慮】 秋田大学医学部倫理委員会(承認番号1036)の承認を得てから実施し,対象者および保護者には事前に研究目的や方法について十分に説明し書面にて同意を得た。【結果】 自然立位における脊柱の各角度は2群間で有意差を認めなかった。片脚立位では野球肘群が対照群に比べ有意に胸椎後弯角が大きく(P=0.016),脊柱傾斜角は後方傾斜していた(P=0.046)。またこれらの変化量も同様の結果であった(それぞれP=0.035,0.020)。しかし,脊柱アライメントと肩関節可動域および肩甲骨アライメントとの間には有意な相関関係は認められなかった。【考察】 成長期野球肘内側障害では,片脚立位において胸椎が後弯し,体幹も後方傾斜することが明らかとなった。このことが投球フォームへ影響を与え,本症の発症につながる可能性がある。

著者

松原 永吏子 山崎 孝 伊藤 直之 堀 秀昭 山門 浩太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0110, 2008 (Released:2008-05-13)

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【目的】肩関節疾患における理学療法において結帯動作の改善に難渋することは多い.一般的に結帯動作は肩甲上腕関節での伸展-水平伸展-内旋の複合運動とされているが,結帯動作の獲得には肩甲上腕関節の可動域だけではなく肩甲胸郭関節の運動が不可欠である.そこで肩甲胸郭関節に着目し,結帯動作に必要な運動について検討した.【方法】肩関節に異常のない健常成人40名,利き肩40肩を対象とした(男性20名,女性20名,平均年齢24.4歳).端坐位での安静時・L5レベル・Th7レベルでの結帯動作における脊柱と肩甲骨棘三角間距離(以下,棘三角距離),脊柱と肩甲骨下角間距離(以下,下角距離),spino-trunk angle(以下,S-T角),肩甲骨下角の挙上距離(以下,下角挙上)を体表より測定した.検討項目は,安静時からL5と安静時からTh7での肩甲骨の移動距離を男女別と男女間で比較検討した.統計処理は対応のないt検定を用い危険率5%で検定した.【結果】1.男性の肩甲骨の位置安静時・L5・Th7のそれぞれの肩甲骨の位置は,棘三角距離8.6±1.0 → 8.9±1.0 → 8.9±1.0 cm,下角距離10.2±1.1 → 9.6±1.5 → 9.5±1.4 cm,S-T角97.7±4.2 → 93.7±3.3 → 90.7±2.4°であった.安静時からL5と安静時からTh7のそれぞれの下角挙上は2.5±1.1 → 3.8±1.5 cmであった.L5とTh7での肩甲骨の移動距離の比較では,有意なS-T角の減少(p=0.005)と下角挙上(p=0.002)が認められた.2.女性の肩甲骨の位置肩甲骨の位置は,棘三角距離7.9±0.9 → 7.9±0.9 → 7.8±0.8 cm,下角距離9.2±1.2 → 8.6±1.2 → 8.4±1.2 cm,S-T角94.3±2.9 → 93.7±3.3 → 92.4±3.5 °であった.安静時からL5と安静時からTh7のそれぞれの下角挙上は1.4±1.0 → 2.4±1.3 cmであった. L5とTh7での肩甲骨の移動距離の比較では,有意な下角挙上が認められた(p=0.007).3.男女間によるL5とTh7間の移動距離の比較移動距離の比較では男性にS-T角の有意な減少が認められた(p = 0.004).【考察】結帯動作は通常L5レベルとされるが,女性の更衣動作等においてはTh7レベルで行われることもあり様々な高さでの動きが日常生活に必要である.肩甲胸郭関節の運動を男女別に検討したところ,結帯動作における肩甲骨の運動は男女で異なっていた.男性においては肩甲骨の下方回旋と挙上が,女性は挙上が特に重要と考えられた.より高位への動作を行うためには,肩甲胸郭関節の大きな運動が必要であることが示唆されたことから,肩関節疾患における結帯動作の改善のためには,肩甲胸郭関節の可動性も含めた治療が必要と考える.

著者

白坂 史樹 新田 収

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.243, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】当院において交通事故後の頚椎捻挫と診断された患者に対して、疼痛軽減を目的としたリハビリテーションが行われている。後方からの追突事故では頚椎捻挫と診断された患者の約半数を占め、これらの症例では頭痛・めまい・吐き気を併せた訴えが多い。文献では、頚椎捻挫に合併する頭痛は29%、めまいは17%とされている.一方X線画像において頚椎前弯が少ない患者では頚部由来の頭痛の発生が多いとの指摘があり,臨床的には交通事故後障害が重度な者の中に頚椎前弯角度が減少しているものが多く観察される.頚椎前弯が減少した症例では頚椎捻挫などの障害を受ける可能性が高く,また頭痛・めまいなど重度な臨床症状を示すことは臨床的に多く経験されるところであるが,前弯の程度と症状の関係について分析を行った研究はほとんど見られない.そこで本研究で交通事故による頚椎捻挫患者を対象として頚椎前弯の程度と頭痛・めまいの発症の関係について検討することを目的とした.【対象】対象者は当院において頚椎捻挫と診断された患者19名(男性:9名、女性:10名、20‐65歳)を対象とした。【方法】頚椎の前彎角度を「軸椎歯突起後面と第7頚椎椎体下縁を結ぶ線から前弯の頂点までの距離」と定義し受傷直後の矢状面X線画像より頚椎前弯を計測した.次に成人の頚椎における軸椎歯突起後面と第7頚椎椎体下縁を結ぶ線から前弯の頂点までの標準距離を参考とし,対象者における成人標準距離から各対象者の実測値を減じた値を標準値との差の値とし頚椎前弯の程度とした.このため本研究において標準値との差の値がマイナスとなる場合前弯が標準値を上回ることを意味し,プラスとなる場合前弯が標準値よりも小さいことを意味する.患者群をめまいの有無と頭痛の有無により2群に分け,この2群間に前弯程度に差があるかについて分析を行った.分析はMann-Whitney 検定を用いて行い,有意水準は5%とした.なお分析はSPSS for Windouwsを用いた.【結果と考察】頭痛の有無では頭痛のある者は8名,無い者は11名であった.頭痛のある者の頚椎前弯の程度(標準値との差)は平均1.73mm(SD2.11),頭痛の無い者の平均値は-1.98mm(SD1.84)であり有意な差が示された.めまいの有無では,めまいのある者が9名,無いものが10名だった.めまいのある者の頚椎前彎の程度は平均1.55mm(SD2.02),めまいの無い者の平均値は-2.74mm(SD1.88)であり有意な差が示された.以上の結果から頚椎前弯が少ない場合、事故による衝撃を頚椎全体で受けることができず上位頚椎により大きな負荷がかかる。頚椎前弯の少ない患者に多くめまいを合併することは、めまいが上位頚椎の障害により発症し得ることを示唆している。

著者

西野 雄大 増田 一太 笠野 由布子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0721, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】肩こりは様々な定義が提唱されており,その多くは「後頭部から肩,肩甲部」にかけての範囲での症状を指す。また我が国における肩こり有訴者は欧米に比べ非常に多いが,肩こり自覚度と筋硬度の関係性は無いとの報告もあり,その病因は十分に解明されているとはいえない。そして,先行研究により肩こりの定義内には肩甲背神経由来の肩甲背部痛が包括されている可能性を報告した。そこで今回,肩こりの有訴症状の部位を分類し,それぞれの疼痛発生メカニズムを検討したので報告する。【方法】対象は平成26年12月~平成27年9月までに来院した椎間関節症および神経原性疾患が否定された「本態性肩こり」の症状を有する23名とした。平均年齢は57.3±16.7歳であった。有訴部位により頚部から肩甲上部の範囲の疼痛を主訴とする群(以下,U群)と肩甲背部痛群(以下,S群)で分類した。測定内容はVisual analogue scale,頚部・肩甲骨周囲筋の圧痛,頚椎・胸椎ROM,肩峰床面距離,X線画像により頚椎前弯距離,C2-7角,鎖骨の傾き,なで肩の有無を確認した。圧痛・なで肩の有無に対してはカイ二乗検定を,その他の項目の比較には対応のないt検定を実施した。さらに上位項目に対してステップワイズ法による判別分析を用いて疼痛要因を分析した。統計学的処理の有意水準は5%未満とした。【結果】U群と比較してS群において中斜角筋の圧痛に有意差を認めた(p<0.05)。また頚椎前弯距離,C2-7角においても2群間で有意差を認めた(p<0.05)。判別分析ではU群の発症に強く関連する因子は頚椎前弯距離,C2-7角,頚椎伸展可動域,なで肩,S群は頚椎前弯距離,C2-7角,頚椎伸展可動域,中斜角筋であった。【結論】肩こりの有訴部位の違いを検討したところU群17名,S群6名に分類され,3:1の比率でU群が多かった。本研究の結果から頚椎前弯距離,C2-7角,頚椎伸展可動域,なで肩,斜角筋が2群間で有意な関係性を認めた。U群はS群に比べてストレートネックやなで肩が多く,竹井やHarrisonらの報告を裏付ける結果であった。そのため肩甲挙筋を中心とした頚部伸筋群の緊張が高まり頚部から肩甲上部の範囲の疼痛が発生したと考えられた。一方,S群は頚椎前弯が正常よりも増強傾向であり,なで肩が有意に少なかったためU群に比べて下位頚椎と第1肋骨との距離が短縮し,中斜角筋の筋活動量が増大しやすい。また中斜角筋は頚椎伸展位で伸張されるため,頚椎伸展時には同筋の過活動が助長され肩甲背部痛が発生したと考えられた。本研究により,一般的な肩こりの定義内での頚部から肩甲上部の範囲での疼痛には頚椎アライメントやなで肩の有無が関与し,肩甲背部痛には中斜角筋での肩甲背神経のentrapment neuropathyが関与する可能性が示唆された。

著者

今田 康大 高田 雄一 高橋 貢 河治 勇人 﨑山 あかね 宮本 重範

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101810, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 頸部痛患者に対しての治療は頸椎へのアプローチが一般的であるが、上位胸椎モビライゼーションが頸部痛や頸椎可動域を改善すると報告されており治療の一手技として行われている。しかし、一般的に行われる頚椎間歇牽引療法と上位胸椎モビライゼーションが頸部痛患者に与える影響について比較検討した報告はない。本研究の目的は、頚椎間歇牽引療法のみの治療と、頚椎間歇牽引療法と上位胸椎モビライゼーションを併用した治療の即時効果を頸椎可動域、頸部運動時痛、自覚的改善度で治療前後と群間で比較しその効果を検討することとした。【方法】 対象は頸部運動時痛を有する頸部痛患者16名(男性5名、女性11名)で年齢54.3±12.5歳、身長157.4±8.7cm、体重55.6±17.8kgであった。対象者は頚椎間歇牽引療法のみ群(牽引群)と頚椎間歇牽引療法+上位胸椎モビライゼーション併用群(胸椎mobi併用群)に無作為で群分けした。頚椎間歇牽引療法はTractizer TC-30D(ミナト製)を使用し、端坐位にて牽引力を体重の1/6、牽引10秒、休止10秒の計10分間施行した。胸椎モビライゼーションは対象者を腹臥位としTh1-6胸椎棘突起を後方から前方へKaltenborn-Evjenth consept gladeⅢの強度で各分節30秒間ずつ同一検者が行った。両群ともに治療介入前後で端坐位にて頸椎自動屈曲・伸展・側屈・回旋可動域を日本整形外科学会可動域測定に基づきゴニオメーターにて測定した。さらにその際頸椎自動運動時の頸部痛をVisual analog scale(VAS)にて測定した。また治療介入後自覚的改善度を日本語訳したThe Grobal Rating of Change(GROC:-7ものすごく悪くなった~0変わらない~+7ものすごく良くなった)にて聴取した。統計学的解析はSPSSver.11を使用し、治療介入前後比較は両群の頸椎可動域とVASをWilcoxonの符号付き順位検定にて行い、群間比較は対象者の基本情報と頸椎可動域とVAS及びGROCをMann-Whitney 検定にて行った。さらにGROCと頸椎可動域及びVASの変化との関係をSpearmanの相関係数にて調査した。有意水準は全て5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者にはヘルシンキ宣言に基づき、本研究目的と方法と手順やリスク及び個人情報の取り扱いについて口頭及び書面にて説明し同意を得た。【結果】 対象者は牽引群8名、胸椎モビライゼーション併用群8名で性別、年齢、身長、体重に群間に有意差はなかった。介入前後比較(介入前、介入後)では牽引群の頸椎伸展VAS(47.5±23.4mm、40.5±24.8mm)で有意差がみられ、胸椎mobi併用群の頸椎伸展可動域(53.1±8.1度、59.6±7.0度)、右回旋可動域(60.5±17.8度、69.4±11.6度)と頸椎伸展VAS(40.1±34.0mm、23.5±29.8mm)、右側屈VAS(24.9±18.2mm、15.4±14.1mm)、右回旋VAS(19.0±21.1mm、6.8±9.4mm)で有意差がみられた。治療の群間では頸椎可動域、VAS、GROCに有意な差はみられなかった。GROCと頸椎可動域及びVASの変化の関係性はGORCと頸椎伸展VASが中等度の負の相関(r=0.69)で最も強くみられた。【考察】 本研究では両群間差がみられず胸椎モビライゼーションと頚椎間歇牽引療法に治療的な効果の差がみられなかったが、治療前後比較では頚椎間歇牽引療法のみの治療で頸椎伸展VASの軽減はみられ、さらに上位胸椎モビライゼーションを併用することにより頸椎可動域(伸展・右側屈・右回旋)の増加がみられた。またGROCと頸椎伸展VASに最も強い相関がみられたことから頸椎伸展運動の改善が患者の自覚的改善度を増加させることが示唆された。胸椎mobi併用群が伸展可動域と伸展VASの改善を示したことからも胸椎モビライゼーションは頸部痛を主観的及び客観的両面で改善させる可能性があると考えられる。今後は本研究の限界である胸椎モビライゼーションによる頸椎可動域や疼痛の変化の要因の究明や、疾患や痛みの評価を詳細に行うことでより効果的な頸部痛治療法を検討していく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】 頸部痛患者に対する頚椎間歇牽引療法と上位胸椎モビライゼーション併用群は頚椎間歇牽引療法のみの治療よりも即時的に主観的及び客観的に頸部運動時痛を改善し得る。

著者

小松 徹也 魚住 洋一 臼井 雅宣

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1025, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】髄外胸髄腫瘍の術後予後は良好と言われているが,具体的な回復経過を詳細に報告したものは少ない。今回,髄外硬膜外の胸髄腫瘍によりTh6以下の不全対麻痺(ブラウン・セカール症候群)を呈する症例を担当し,術前から退院までリハビリを実施した。術前から術後7週間にわたってASIAスコアと歩行スピード(10m歩行・Timed Up & Go:以下TUG)の評価を行ったので報告する。【方法】症例は67歳 女性 身長161cm,54kg。既往歴として62歳時に右乳癌に対して乳房部分切除を施行されホルモン療法を当院外科外来で行っていた。現病歴は,2015年3月より歩きにくさを自覚,5月よりT字杖歩行,7月からは屋内伝い歩きとなり外出を控えるようになった。同月,当院脳神経外科を受診し8月1日脊髄造影MRIでTh2-3に髄外硬膜外腫瘍を認めたため,加療目的で8月4日入院となった。8月7日術前リハビリ開始,8月17日に再度MRIを撮影し乳癌転移を否定した後,8月27日脊髄腫瘍摘出術が施行された。腫瘍は髄膜腫(Meningotheliel meningioma,WHO Grade1)と診断された。8月31日からリハビリ再開となり9月4日より両松葉杖歩行を開始。9月8日より右ロフストランド杖歩行開始,3度の自宅外泊を実施し,10月17日に自宅退院となった。退院時の歩行能力は屋内独歩・屋外ロフストランド杖歩行であった。【結果】術前評価:意識は清明,コミュニケーション良好。両上肢に感覚・運動障害は見られず,握力は右18.6kg,左19.0kg。四肢に可動域制限を認めず。異常感覚として腹部から両下肢にかけてしびれ感とつっぱり感があり,Babinski反射は両側ともに陽性。膀胱直腸障害を認めず。基本動作は物的介助にて自立。歩行は両松葉杖にて指尖介助レベルであり連続40m程度。FIM113点(移動能力と浴槽への移譲動作のみ低下)。自宅は二階建てで夫と二人暮らし。本人のneedsは「歩けるようになって早く帰りたい」であった。ASIAスコア(運動82/100,痛覚67/112,触覚88/112)。10m歩行は27.3秒。術後1週:ASIAスコア(運動84,痛覚80,触覚97)。術後2から6週:ASIAスコア(運動86→91→93→94→95,痛覚101→109→109→110→110,触覚103→110→111→111→111)。歩行スピード(10m歩行 計測実施せず→14.3秒→11.9秒→8.87秒→9.4秒,TUG 計測実施せず→計測実施せず→16.9秒→11.6秒→12.37秒)。術後7週(退院前):ASIAスコア(運動97,痛覚111,触覚112)。歩行 スピード(10m歩行 8.9秒。TUG 11.9秒)。屋内独歩,屋外右ロフストランド杖歩行での退院となった。【結論】髄外胸髄腫瘍の症例を担当した。ASIAスコアの触覚スコアは術後7週で満点となり,痛覚スコア・運動スコアは術後7週では満点にはならなかった。歩行スピードは術前と比較し明らかな回復を認めた。本症例を通じ,髄外硬膜外胸髄腫瘍の術前および術後7週間にわたるASIAスコアと歩行スピードの具体的な回復の経過を知ることができた。

著者

中島 明子 山路 雄彦 大橋 賢人 七五三木 好晴 渡邊 秀臣

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C3O3051, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】 内側縦アーチは足底に加わる体重負荷を分散して支え,着地時の衝撃を吸収し,効率のよい歩行を遂行する上で重要である.内側縦アーチの支持機能の一つとして足底腱膜があげられ,足趾背屈や荷重などの動作に合わせて伸縮を繰り返している.足底腱膜の伸張ストレスはウインドラス機構やアキレス腱足底腱膜連動機構により増大すると報告されているものの,客観的に足底腱膜の形状変化を検証した報告は極めて少ない.そこで,本研究は動態の観察が可能である超音波画像診断装置を用いて,足底腱膜の解剖学的特徴を明らかにし,膝関節,足関節,第一中足趾節関節(以下,母趾)の肢位の違いによる足底腱膜の形状変化について検討することを目的とした.【方法】 対象は健常成人16名(男性8名,女性8名,年齢25.6±4.6歳,身長166.8±7.1cm,体重58.9±7.5kg)とし,測定肢は全例左側とした.計測には超音波画像診断装置(GE社製LOGIQ BookXP Series,Bモード,8MHz)を用い,超音波プローブを踵骨隆起と第一中足骨頭を結ぶ線に平行に当て,長軸方向にて足底腱膜内側部を抽出した.測定部位は踵骨より1cm末梢部(以下,踵骨部)とし,背臥位にて計測した.測定肢位の条件として,膝関節は屈曲位(股関節膝関節90度屈曲位)・伸展位(股関節中間位膝関節完全伸展位)の2肢位,足関節は45°底屈位・中間位・最大背屈位の3肢位,母趾は中間位・最大背屈位の2肢位を定め,3関節の肢位を組み合わせて,計12肢位にて足底腱膜の厚さを計測した.各肢位3回ずつ計測し,平均値を求めた.なお,基本肢位は股関節中間位,膝関節伸展位,足関節中間位,足趾中間位と定義した.また,各肢位は安楽姿勢とし,関節運動は全て他動運動にて行った.統計学的分析では,信頼性の検討に級内相関係数(以下,ICC)を用い,膝関節および母趾の肢位別の比較に対して対応のあるT検定を用いた.さらに,足関節の肢位別の比較に対して一元配置の分散分析後Tukeyの多重比較を用いた.なお,有意水準は5%未満とした.【説明と同意】 対象者全員に研究の趣旨及び方法を説明後,同意を得た上で計測を行った.【結果】 踵骨部の足底腱膜は表層で高エコー,深層で低エコーとして描出された.ICC(1,1)は0.902であり,基本肢位での足底腱膜の厚さは2.41±0.39mmであった.母趾背屈により足底腱膜の厚さは0.11±0.18mm薄くなり,いずれの測定肢位においても有意に薄くなった(p<0.05).一方,膝関節や足関節の肢位変化に伴う足底腱膜の厚さには有意な差は認められなかった.【考察】 足底腱膜は踵骨隆起に起始し,第1-5趾基節骨に停止する強靭な腱組織である.踵骨部の足底腱膜は組織学的に表層の線維配向性が張力方向であるのに対し,深層は網目状であることから,本研究において足底腱膜の表層は高エコーとして描出されたと考えられる.また,足底腱膜の境界線が鮮明に描出されたことで同肢位,同部位での計測で高い信頼性が認められたと考えられる.母趾背屈による足底腱膜の形状変化は,ウインドラス機構が働き,足底腱膜の停止部が遠位上方に巻き上げられ,長軸方向への伸張ストレスを有するために生じたと考えられる.一方,膝関節や足関節の角度と足底腱膜の厚さに関連がみられなかったことの理由としては,膝関節伸展,足関節背屈により下腿三頭筋が伸張され,距骨に対して踵骨が底屈方向に動くものの,足底腱膜の厚さが変動するまでの長軸方向の伸張ストレスはかからなかったと推察される.【理学療法学研究としての意義】 超音波画像診断装置を用いて足底腱膜を鮮明に描出することが可能であった.Javier Pascual Huertaらによると,足底腱膜の厚さは踵骨部にて2.70±0.69mmであったと報告しており,本研究の結果とほぼ一致する値であった.本研究にて高い信頼性を得られたことからも,超音波検査法は足底腱膜の評価ツールとして臨床的有用性が高いと判断できる.このため足底腱膜炎などの踵骨部の足底腱膜の厚さに異常をきたす疾患の評価に,超音波装置を用いて経時的な変化をみることが可能であると考えられる.また,足底腱膜の形状変化は主に母趾背屈により生じ,足関節や膝関節の評価肢位には影響されないことが示された.

著者

野元 友貴 石田 学 稲森 友梨江 本田 英義 山下 剛司 高島 嘉晃

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb0491, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 頚部深層屈筋群は頚部痛などにより活動低下し、萎縮、脂肪化のような変化により、機能低下が生じると報告されている。その機能低下は頚部痛発生直後から認められ、神経系運動制御に対する早期リハビリテーションの必要性を示唆している。しかし、急性期の理学療法介入は疼痛が強度でリスクも高い事が多く、敬遠され易い為、より低強度のエクササイズが求められる。現在、水平眼球運動と後頭下筋群の関係は認められているが、眼球運動と頚部深層屈筋群の関連性は、垂直眼球運動において多数の報告があるが、効果を検討している研究は少ない。その為、本研究では眼球運動による頚部深層屈筋群への低強度のエクササイズ考案の為、垂直眼球運動に着目し、超音波画像を用い垂直眼球運動と頚部深層屈筋群である頚長筋の関係を検討した。【方法】 対象は頚部に基礎疾患が無い。成人男性6名、女性6名、年齢25.9±3.9歳、身長167.1±6.5cm、体重59.8±8.8kgとした。頚長筋画像は樋口らの方法を用い、被験者を背臥位とし超音波診断装置(GE横河社製 LOGIQ400MD)のプローブをC5レベルの胸鎖乳突筋上部に位置させ体表面から胸鎖乳突筋、総頸動脈、頚長筋の三層構造をイメージングした。事前に3人の理学療法士(業務にて超音波検査を行っている者、超音波検査を練習中の者、超音波検査初心者)が3人の被検者の頚長筋幅を10回測定し、検者間信頼性を級内相関係数(以下ICC)を用い測定の信頼性を確認した。測定方法はJullの方法を用い、頚部深層屈筋群を収縮させるCranio-Cervical Flexion Test(以下CCFT)を行い、CCFT26mmHg時の胸鎖乳突筋と頚長筋の筋腹幅を垂直眼球運動前後で3回ずつ記録し平均した。垂直眼球運動は荒木の方法を参考にし、30cmの棒の端にマーカーを付け、上のマーカーを水平に置き、下への眼球運動の振り幅が最大になるまで近づける。メトロノームを1秒に1回のリズムに設定し、背臥位のまま水平、下の順番に垂直眼球運動を1分間で往復30回行ってもらった。統計学検討は眼球運動前後のCCFT時の胸鎖乳突筋幅と頚長筋幅の平均を対応のあるt検定により比較検討し、有意水準は1%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき、事前に被験者に口頭にて実験内容と利益、不利益を十分に説明し同意を得た。【結果】 事前に行った3人の検者間のICC(2,3)は0.93、0.84、0.81となり、各被験者においても高い信頼性を得られた。各値の3回の平均は胸鎖乳突筋幅は眼球運動前6.8±1.8mm、眼球運動後6.5±2.1mm、頚長筋幅は眼球運動前10.4±2.3mm、眼球運動後12.5±2.6mmとなり、胸鎖乳突筋幅は変化が無く(P>0.05)、頚長筋幅と有意に増加した(P<0.01)【考察】 垂直運動後のCCFT時の頚長筋筋腹の幅と比率が増加した。これは垂直眼球運動により頚部深層屈筋群である頚長筋への神経機構が働いたと推察される。垂直眼球運動は視覚と眼球運動による体性感覚の入力が上丘に送られる。伊藤らは上丘より視蓋脊髄路を介し頚髄前角へ投射され、頚部の姿勢制御に関連していると報告しており、小野寺らは上丘よりcajal間質核脊髄路により、小脳片葉、小脳虫部を介し頚部深層屈筋に投射していると報告している。これらの神経機構より、垂直眼球運動によって頚部深層屈筋群への収縮刺激が入る事で、CCFT時に頚長筋優位の収縮に変化し頚長筋筋腹の幅が増加したと考える。【理学療法学研究としての意義】 本研究にて垂直眼球運動が頚部深層屈筋群である頚長筋に対し収縮刺激が入り収縮時の筋腹幅が増加した。この事は頚部痛発生直後から起こる、頚部深層屈筋群の機能低下を予防する低強度のエクササイズになりえると示唆された。今後はエクササイズとして確立する為に対象を検討し研究を進めていく必要があると考える。

著者

宮田 信彦 小串 直也 中岡 伶弥 中川 佳久 羽崎 完

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H2-53_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに、目的】頸長筋(以下:LC)は頸椎椎体の前・側面を走行する頸部屈曲筋として知られ,頸椎の過度な前弯を防ぐ働きがあるとされている。Jullらが頭頸部屈曲テスト(以下:CCFT)を報告して以来,CCFTはLCの評価,治療として広く用いられている。CCFTは従来,背臥位にて行われる方法であるが,日常生活において,ヒトは重力に抗して頭頸部を正中位に保持し,立位もしくは座位をとることが多い。そこで我々は座位にてCCFTを行わせ,LC筋厚が安静時よりも有意に増大することを報告した。しかし,背臥位と座位のCCFTを直接比較はしていない。そこで本研究は,CCFTを背臥位・座位の2条件で実施し,姿勢の違いが LC筋厚に及ぼす影響を確認することを目的とした。【方法】対象は頸部に既往のない健常男子大学生とし,背臥位群9名,座位群16名とした。測定肢位はそれぞれ,膝を屈曲した背臥位,壁面に肩甲骨,仙骨後面が接した椅座位とした。頭部位置は背臥位で床と平行,座位で壁面と平行とした。後頭隆起下の頸部背側にスタビライザー(chattanooga 社製)を置いた。強度はスタビライザーの圧センサーの目盛りが指し示す22~28mmHgの範囲を2mmHgずつ,それぞれ10秒間保持させた。その間のLC,頸椎椎体前面,総頸動脈,胸鎖乳突筋を超音波画像診断装置(日立メディコ社製)にて描出した。プローブ(10MHz,リニア型)は甲状軟骨より 2cm 右・外・下方かつ水平面上で内側に20°傾けた位置とし,頸部長軸と平行にあてた。測定によって得られた画像から画像解析ソフト Image J を用い,LC筋厚を測定した。その後,安静時のLC筋厚を基準としたCCFT時のLC筋厚の増減を安静時比として表した。統計学的手法は,姿勢と強度の2要因における対応のない二元配置分散分析およびBonferroniの多重比較検定にて,背臥位と座位のLC筋厚の安静時比を比較した。【結果】LC筋厚の平均値は安静時(背臥位1.14±0.11cm,座位0.82±0.16cm)となった。安静時比はそれぞれ22mmHg時(背臥位112.8±9.6%,座位113.4±10.8%),24mmHg時(背臥位111.3±9.5%,座位115.7±13.2%),26mmHg時(背臥位117.2±12.0%,座位115.2±13.1%),28mmHg時(背臥位120.8±13.2%,座位113.4±11.9%)となった。二元配置分散分析の結果,姿勢,強度を要因としたLC筋厚の安静時比に有意な主効果および交互作用は認めなかった。【結論(考察も含む)】我々は先行研究においてLC筋厚が座位でのCCFTによって安静時よりも有意に増大したことを報告している。また,一瀬らはLC筋厚が背臥位でのCCFTによって安静時よりも有意に増大したことを報告している。今回の結果で背臥位,座位といった姿勢の違いがLC筋厚の安静時比に有意な影響を与えなかったことから,座位のCCFTにおいても背臥位と同様の効果が期待できると考える。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は大阪電気通信大学における生体を対象とする研究および教育に関する倫理委員会の承認を受けた研究の一部であり,被験者の同意のもと実施した(承認番号:生倫認14-007号)。また被験者には研究中であっても不利益を受けることなく,同意を撤回することができることを説明した。情報の安全管理は個人情報や測定データは匿名化し,被験者の同意なく第三者提供しないよう研究従事者すべてに周知徹底した。

著者

対馬 栄輝 石田 水里

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P3160, 2009

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<B>【目的】</B>股関節副運動の障害を把握するために,股関節屈曲(股屈曲)・伸展(股伸展)時の大転子の動きを触知・観察する方法が考案されている(Sahrmann,2005).異常のない者では股屈曲時に大転子は比較的一定の位置に保たれ,股屈曲で後方へのすべりが起こらないと大転子は前方(腹側)に移動するといわれる.この検査法は簡便であり,臨床的にも有用だと考える.しかし実際,健常者では股屈曲・伸展によって大転子は動かないのか,動くとすればどの程度動くのかを明確にしたい.そこで健常成人を対象に,他動的な股屈曲・伸展における大転子の動きを測定した.また下肢伸展挙上(SLR)の角度や,大腿骨前捻角評価としてのクレイグテストとの関連も検討した.<BR><B>【対象と方法】</B>対象は健常成人6名(男性3名,女性3名)とした.平均年齢は20.8±0.4歳,平均BMIは20.8±3.4であった.検者は股屈曲・伸展を行う者,非測定下肢と骨盤を固定する者,大転子の位置を触知する者の3名とした.検者と被検者には事前に研究目的,内容に関する説明を十分に行い,同意を得た上で参加してもらった.測定肢は左下肢とした.被検者を平坦なベッドに背臥位とさせ,股関節中間位での大転子位置を触知し,円形のシールを貼ってマークした.次に背臥位で(1)股屈曲45°のSLR,(2)膝関節屈曲位(下腿が床と平行な状態)とした股屈曲45°と(3)腹臥位において股伸展10°としたときの,それぞれ大転子の位置を円形シールでマークした.各運動は他動運動とし,股関節回旋が起こらないように注意した.被検者の左側矢状面に対して垂直に設置したデジタルカメラ(Panasonic社製DMC-LZ5)で,マークした股関節周囲部を撮影した.撮影像をもとに画像計測ソフト(PLocate V1.0k)にて,股関節中間位に対するSLR・股屈曲・股伸展時の大転子移動距離を計測した.その他,被検者の他動的最大SLR角度の測定,クレイグテストも行った.<BR><B>【結果】</B>SLRの大転子移動距離は後方(背側)に平均1.6cm(範囲-1.3~3.8cm),股屈曲では後方に1.1cm(-1.5~1.6cm),伸展時は前方(腹側)に0.4cm(0.0~0.8cm)移動した.各大転子移動距離とSLR角度との相関はr=-0.512~0.206で有意ではなかった.クレイグテストとは股屈曲時の大転子移動距離のみがr=-0.967で有意(p<0.01)となった.<BR><B>【考察】</B>SLRと股屈曲では,ほとんどの者で大転子が後方に移動したが,このことは前捻角の影響から予想していた.股伸展は小さい可動範囲のために,移動量も少なかったのだろう.しかしクレイグテストで得た前捻角の大きい者ほど,股屈曲において大転子が大きく前方に移動する矛盾が生じた.前捻角の大きい者は大腿骨アライメントが最初から内旋位となっている可能性がある.また,後方すべりが生じ難いのかもしれない.この点については今後さらに追究する必要がある.

著者

柳田 顕 江戸 優裕 宮澤 大志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1447, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】足部は荷重位において様々な動作を遂行する際の安定した土台としての役目を担っている。時々刻々と変化する要求に対して,足部は剛性と柔軟性を変化させながら対応している。足部の剛性は,距骨下関節(以下,ST関節)の肢位や,ウィンドラス機構の影響を受ける。ST関節の回外は,横足根関節の縦軸と車軸の交差を強めることにより,可動性を制限し強固な足部を形成する。ウィンドラス機構は,中足指節関節(以下,MP関節)伸展に伴う足底腱膜の巻き上げにより内側縦アーチが緊張し,足部の剛性が高まる現象である。この2つの機能について別々に評価は行うが,関連を考慮することでより詳細な評価が出来ると考える。よって,本研究の目的はST関節肢位が,他動的な足趾背屈による内側縦アーチの挙上に与える影響を明らかにすることとした。【方法】対象は下肢に既往のない健常若年者22名(44肢)とした。対象者の内訳は男性14名・女性8名,年齢22±2.2歳,身長167.8±7.6cm,体重60.3±8.5kgであった。ウィンドラス機構の計測は,赤外線カメラMX-T8台で構成される三次元動作解析システムVICON-NEXUS(Vicon motion system社製)を使用した。反射マーカーの貼付位置は,脛骨粗面・内果・外果・踵後面・踵内側面・踵外側面・舟状骨・第1中足骨頭・第5中足骨頭・母趾頭の1肢につき10点とした。計測肢位は端座位にて股・膝関節屈曲90度とし,大腿遠位部に体重の10%重の重錘を載せることによって足部に荷重をかけた。計測課題はMP関節の他動的な伸展を5回反復する動作とした。計測されたMP関節伸展角度と内側縦アーチ角度における一次回帰係数[以下,ウィンドラス比(MP関節伸展角度/内側縦アーチ角度)]をウィンドラス機構の動態の指標とした。なお,計測はST関節の肢位を変化させるために,傾斜板に足部をおいて行った。傾斜板は,20度外側傾斜(以下,回外位)・10度外側傾斜(以下,軽度回外位)・傾斜なし(以下,中間位)・10度内側傾斜(以下,軽度回内位)・20度内側傾斜(以下,回内位)の5条件とした。そして,下腿に対する踵骨の平均回内外角度をST関節角度[回外(+)]とした。統計学的分析は,1元配置分散分析とGames-Howell法による多重比較検定を用いた。有意水準は危険率5%(p<0.05)で判定した。【結果】ウィンドラス比の平均は,回外位で9.1±3.0,軽度回外位で9.5±2.9,中間位で10.1±3.2,軽度回内位で11.0±3.2,回内位で12.4±4.5であった。回外位のウィンドラス比は,回内位(p<0.01)・軽度回内位(p<0.05)に比べて有意に大きかった。回内位のウィンドラス比は,軽度回外位(p<0.01)・中間位(p<0.05)に比べて有意に小さかった。なお,傾斜板の各条件によるST関節の角度は,回外位で7.4±5.7度・軽度回外位で1.2±5.2度・中間位で-2.4±5.2度・軽度回内位で-5.6±5.0度・回内位で-8.8±5.1度であった。【考察】本研究で定義したウィンドラス比は,内側縦アーチ挙上に必要なMP関節伸展運動の大きさを表すことから,ウィンドラス比が大きいほどウィンドラス機構の効率は低いことを意味する。したがって,本研究の結果は,ST関節の回外位は回内位よりもウィンドラス機構が効率的に作用することを示している。ST関節の回外は,内側縦アーチを挙上させる(Neumann2005)とともに,長腓骨筋に張力を与える。長腓骨筋は,前足部を屈曲させる働きにより内側縦アーチの高さを増す(Kapandji1986)ことから,ST関節が回外位では長腓骨筋も内側縦アーチへの関与を強めると考える。以上により,ST関節回外位ではウィンドラス機構が効率的に作用したと推察される。【理学療法学研究としての意義】本研究よりウィンドラス機構はST関節肢位の影響を受けることがわかった。したがって,ウィンドラス機構を評価する際は,ST関節肢位を考慮すべきと言える。歩行周期において,ウィンドラス機構が最も働くのは立脚終期であり,さらにST関節も回外位となっており,両機能により足部は剛性を高めている。立脚終期の,ST関節回外の減少は,直接的に足部剛性を減少させるだけでなく,ウィンドラス機構の非効率化を生じさせ,間接的にも足部剛性の減少を引き起こす可能性がある。

著者

高林 知也 江玉 睦明 稲井 卓真 横山 絵里花 徳永 由太 久保 雅義

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0386, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】歩行速度は,運動機能を推測するための‘バイタルサイン'とされており,歩行における重要な評価指標である。先行研究では,多くの整形疾患で歩行速度が低下することや,認知機能との関連性があることも指摘されている。さらに,Winterらは片麻痺患者を対象に歩行速度を検証し,屋外および屋内歩行レベルは歩行速度により決定されると報告した。したがって,歩行速度の低下は社会参加制約に直結する因子である。歩行速度に関与する足部機能のひとつに,ウィンドラス機構(WM)がある。WMとは,足指背屈により内側縦アーチが拳上し,蹴り出し時の推進力を生み出す機構である。しかし,歩行速度の変化とWMの関連性については現在まで検証されていない。その要因として,足指角度や内側縦アーチ挙上角度(MLAEA)の動的な定量化が困難であり,詳細な足部評価が確立していないことが挙げられる。そこで,本研究は足指角度とMLAEAを動的に評価できる3DFoot modelを用いて,歩行速度の変化とWMの関連性について明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は健常成人男性6名とした(年齢23.5±3.8歳,身長171.2±4.6 cm,体重60.0±5.5 kg)。課題動作は通常歩行(NG:4.8 km/h),低速歩行(SG:2.9 km/h),超低速歩行(VSG:1.0 km/h)の3条件とした。歩行速度は先行研究に準じ,SGは脳卒中患者の屋外歩行,VSGは脳卒中患者の屋内歩行レベルに規定した。トレッドミル(AUTO RUNNER AR-100)にて歩行速度を設定し,課題動作を実施した。課題動作の順序は無作為に実施し,各条件で10回の成功試行を計測した。動作解析には赤外線カメラ11台を含む3次元動作解析装置(VICON MX)を使用し,サンプリング周波数100Hzにて右下腿と足部に貼付した15個の反射マーカーを計測した。データ解析にはScilab(5.5.0)を使用し,計測した反射マーカーに対し遮断周波数6Hzの2次Zero-lag butterworth low pass filterを施した。その後,足指角度とMLAEAを評価可能な3DFoot modelを構築した。母趾は足指の中でWMに最も関与するとされているため,母趾背屈角度(HDFA)とMLAEAを算出し,WMの指標とした。なお,3DFoot modelで算出されるMLAEAは低値であるほど高アーチを示す。解析区間である踵接地から爪先離地(TO)までの立脚期を100%正規化し,各被験者で課題条件毎に解析項目を加算平均した。統計は,TO時におけるHDFAとMLAEAの平均値に対し,課題条件を因子としたフリードマン検定,事後検定としてSteel-Dwass法にて解析した。また,HDFAとMLAEAの関連性を相関係数にて検証した。有意水準は5%とし,統計ソフトstatics R(3.0.0)を用いた。【結果】HDFAとMLAEAの相関関係において,NGでは強い負の相関を示し(r=-0.91),SGおよびVSGでは中等度の負の相関を示した(r=-0.50,-0.57)。TO時のHDFAにおいて,NG(34.5±5.7°)はVSG(8.0±6.7°)と比較して有意に高値を示したが(p<0.05),SG(23.1±5.0°)はNGおよびVSGと比較して有意差を示さなかった。TO時のMLAEAは課題条件間にて有意差を示さなかったが,歩行速度増加に伴い高アーチの傾向を示した(NG:159.2±3.8°,SG:164.5±4.9°,VSG:167.1±6.3°)。【考察】本研究において,歩行速度の変化とWMの間には高い関連性が存在していることが示唆された。WMは足指背屈により生じるため,足指の動きがWMのトリガーの役割を担っている。また,内側縦アーチの低下はWMが破綻するとされているため,MLAEAもWMに関与する重要な因子である。本研究において,NGのHDFAはVSGと比較して有意に増加し,MLEAは歩行速度の増加に伴い高アーチの傾向を示した。さらに,HDFAとMLAEAの相関関係は,NGにおいて強い負の相関を示した。そのため,NGはWMがより働き,SGとVSGはWMへの関与が少ない可能性が考えられた。課題条件で用いたSGとVSGは,脳卒中患者の歩行レベルに準じて規定した。本研究結果より,脳卒中患者の歩行速度を通常歩行レベルに向上させるためには,WMを考慮する必要性が示唆された。なお,本研究で用いた3DFoot modelは,他のMulti-segment foot modelと比較して再現性が高いことが確認されている。また,算出したHDFAとMLAEAは,3DFoot modelを報告した先行研究と類似した波形パターンと値を示したため,本研究結果は妥当性が高いと考えられた。【理学療法学研究としての意義】理学療法において歩行速度を向上させることは,実用的および効率的な歩行を実現するために重要な課題である。本研究の知見は,歩行動作にアプローチする上で有益な基礎情報に成り得る。

著者

清水 千穂 橋本 美樹 原田 美由紀 清田 康夫 柴原 和恵 立花 孝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.24 Suppl. No.2(第32回日本理学療法士学会誌 第24巻学会特別号 No.2 : 一般演題集)

巻号頁・発行日

pp.234, 1997-04-20 (Released:2017-09-01)

著者

鈴木 静香 村田 雄二 杉本 彩 永井 智貴 正木 信也 田中 暢一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb0511, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 上腕骨近位部骨折や鎖骨骨折患者において、困難となる日常生活動作の一つとして結帯動作がある。しかし、結帯動作の制限因子について言及している文献は少なく、その因子も画一化されたものではない。そこで、結帯動作を再獲得するため、その制限因子を検討した。結帯動作を運動学的に捉えると、肩関節伸展・内旋・外転の複合運動である。また、解剖学的に捉えると、肩関節の筋・靭帯・関節包の影響を受けると考えられる。今回は制限因子として短期間で効果が得られる筋に着目し、制限因子を検討することとした。【方法】 対象は右上肢に整形外科疾患の既往のない健常者15名(男性11名・女性4名、年齢:22~37歳)とした。結帯動作の運動学的要素のうち肩関節伸展・内旋の可動域(以下ROM)に影響する筋として、烏口腕筋・棘下筋・小円筋を対象とした。各筋に2分間ストレッチを実施する群と筋に介入を加えず2分間安静臥位とする群の計4群(烏口腕筋群・棘下筋群・小円筋群・未実施群とする)にて、前後の結帯動作の変化について検討した。結帯動作は立位にて右上肢を体幹背面へと回し、第7頸椎棘突起-中指MP関節間の距離(以下C7-MP)を測定し、各筋の介入前後にて評価した。C7-MPの変化は、実施前の距離を100%とし変化率として表した。被験者15名には各筋に対する介入効果が影響しないよう、各群間で介入後1週間以上の期間を設けて実施した。次に、C7-MPの変化に及ぼす因子の検討として、肩関節でのLift off・第2内旋・伸展の3項目(以下関連項目)を測定した。Lift offの測定は、腹臥位にて右上肢を体幹背面へと回し、尺骨茎状突起をヤコビー線に合わせ、肩関節内旋により尺骨茎状突起がヤコビー線から離れた距離とした。統計処理は、C7-MPの変化率について4群間での比較を一元配置分散分析にて行い、多重比較はTukey法を用いた。次に、有意差を認めた2群間について関連項目での比較にはt検定を用いた。有意水準はそれぞれ5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 全ての被験者に対して事前に研究参加への趣旨を十分に説明し、同意を得た。【結果】 C7-MPの変化率については烏口腕筋群と未実施群間(P=0.006)、棘下筋群と未実施群間(P=0.009)で有意差を認めた。有意差を認めた各群間での関連項目の検討では、烏口腕筋群と未実施群間で第2内旋ROMに有意差を認め(P=0.009)、棘下筋群と未実施群間で伸展ROMに有意差を認めた(P=0.019)。【考察】 烏口腕筋と棘下筋が、介入前後でのC7-MPの変化率に未実施群と有意差を認めたことより、これらの筋が結帯動作の制限因子となっていることが示唆された。また、烏口腕筋への介入により第2内旋ROMの改善を認め、棘下筋への介入により伸展ROMの改善を認めており、運動学的にこれらが結帯動作改善の因子と考えられる。烏口腕筋・小円筋は起始・停止より、第2内旋ROMの制限因子と考えられる。結果では、烏口腕筋のみに結帯動作の改善を認め、第2内旋ROMの改善に関与していた。烏口腕筋は、肩関節前面に位置しており、小円筋は後面に位置している。結帯動作では肩前面に伸張が生じることから、烏口腕筋の介入の影響が大きかったと考える。棘下筋は伸展・内旋で伸張されるという報告があり、伸展ROMの制限因子と考えられ、烏口腕筋も起始・停止より伸展ROMの制限因子と考えられる。結果では、棘下筋のみに結帯動作の改善を認め、伸展ROMの改善に関与していた。これらの筋は、伸展・内旋ROMに関与しており結帯動作の制限因子となると考えられる。烏口腕筋に有意差を認めなかった原因として、今回筋のみに着目しているが前関節包や靱帯の影響が大きく、伸展ROMの改善を認めなかったと考える。今後は、関節包や靭帯等も視野に入れた検討が必要である。今回、烏口腕筋・棘下筋・小円筋を対象に検討したが、小円筋は未実施群と有意差を認めなかった。有意差を認めなかった原因は、有意差を認めた烏口腕筋や棘下筋は肩関節中間位において肩関節伸展すると伸張される。しかし、小円筋は肩関節中間位では肩関節伸展時、伸張位とはならない。これより、小円筋への介入が結帯動作に影響を及ぼさなかったと考える。また、結帯動作では伸展運動が生じた後、内旋運動が生じる。以上を踏まえると、結帯動作の改善には伸展ROM改善の影響が大きく、棘下筋への介入により伸展ROM改善を認めたことから、棘下筋への介入が最も効果があるのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】 烏口腕筋・棘下筋が結帯動作の制限因子と示唆されたことにより、これらに介入する事で早期に結帯動作の再獲得となり、日常生活・QOLの改善につながると考える。

著者

駒村 智史 草野 拳 爲沢 透 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0611, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに・目的】肩関節水平内転や内旋可動域の制限因子として挙げられる肩関節後方の軟部組織の伸張性低下は一般的に肩関節後方タイトネスと呼ばれている。肩関節後方タイトネスは,上腕骨頭の前方偏位が関わるインピンジメントや内旋可動域の制限と関連することが示唆されており,その一因として棘下筋の柔軟性低下が挙げられている。先行研究により,棘下筋のストレッチング方法として,肩甲骨を固定し肩関節を水平内転する方法(cross-body stretch)が推奨されている。筋硬度の低下や関節可動域の増加といったストレッチ効果は実証されているが,上肢挙上動作などの肩甲骨が関わる動作において棘下筋に対するストレッチングが肩甲骨運動に及ぼす影響は不明である。そこで本研究の目的は,棘下筋のスタティックストレッチング(SS)による棘下筋の柔軟性向上が上肢挙上時の肩甲骨運動に与える影響を明らかにすることとした。【方法】対象は健常若年男性15名(22.3±1.2歳)の非利き手側上肢とした。SSは上記のcross-body stretchとし,SS時間は3分間とした。SS前後において,6自由度電磁気式動作解析装置(Liberty;Polhemus社製)を用いて肩関節屈曲運動時の肩甲骨運動(外旋,上方回旋,後傾)を計測した。SSによる棘下筋柔軟性向上の指標には超音波診断装置(Aixplorer, Supersonic Imagine社製)のせん断波エラストグラフィー機能より算出される弾性率を用いた。弾性率は低値を示すほど筋の柔軟性が高いことを意味する。棘下筋の弾性率がSS前(pre)に比べ,SS直後(post1)とSS後の肩甲骨運動計測後(post2)に低値を示すことを包含基準とし,計9名を解析対象とした。統計解析は,10度毎の各肩関節屈曲角度における肩甲骨角度より,時期(SS前,SS後),角度(30~120度)の2要因による反復測定二元配置分散分析を行った。主効果を認めた場合は事後検定としてBonferroni法による多重比較およびt検定を行った。有意水準は5%とした。【結果】各弾性率(平均±標準偏差,単位:kPa)はpreが34.2±7.4,post1が28.6±7.3,post2が29.2±8.4であり,preに対し,post1,post2において有意に低値を示した。二元配置分散分析の結果,肩甲骨外旋において時期における主効果を認めた。事後検定の結果,SS前に対し,上肢挙上30-80°においてSS後に有意に外旋角度が増大した。また,肩甲骨上方回旋と後傾に関しては,交互作用および時期における主効果を認めなかった。【結論】Cross-body stretchにより棘下筋の弾性率が低下すると,上肢挙上動作時の肩甲骨外旋角度が増大することが明らかとなった。これより,cross-body stretchが,上肢挙上運動時の肩甲骨運動の改善に有効である可能性が示唆された。

著者

米元 佑太 信迫 悟志 兒玉 隆之 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ab0428, 2012

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【目的】 身体に対して加わる外乱の予測が行われている際に,外乱後の姿勢を安定させるためにそれに先行する筋活動が生じる.これを予測的姿勢制御(Anticipatory postural adjustments:APAs)と呼び,APAs時における筋活動や重心動揺の変化についてはこれまで明らかにされている.誘発電位を用いたJacobsらの研究(2008)によると,外乱前の皮質活動がAPAsには必要であることが示されている.一方,機能的近赤外分光法を用いた研究(Mihara et al 2008)では,前頭前野,補足運動野(SMA),右後頭頂葉がAPAsに関与していると示された.しかし,これらの機器では外乱に対する脳活動の時間関係と活動部位を同時に同定することは難しい.そこで本研究は,この問題を解決できる多チャンネル脳波計を用い,身体外から加わる外乱の予測の有無が脳活動に与える影響について検討することを目的とした.【方法】 対象者は同意を得た右利き健常大学生男女10名(21.1±1.8歳).身体への外乱は,先端に1.34kgの重りを付加した振り子によって肩の高さまで挙上した手掌面に加えた(Santos et al 2010).開眼で外乱を加えた場合を視覚的予測あり条件,閉眼で外乱を加えた場合を視覚的予測なし条件とし,両条件で外乱を100回加えた.またコントロール条件として開眼,閉眼それぞれの立位も2分間設定した.高機能デジタル脳波計ActiveTwoシステム(BioSemi社製)を用い課題中の脳活動を計測した.データ処理にはEMSE Suite プログラム(Source Signal Imaging)を使用し,0.1Hz-100Hzの帯域パスフィルターをかけ,瞬目によるアーチファクトを除去した.身体に外乱が加わった時点をトリガーとし,視覚的予測あり条件,視覚的予測なし条件それぞれに対し外乱前800msの範囲で加算平均を行った.その後sLORETA解析を用い,視覚的予測あり条件と開眼立位、視覚的予測なし条件と閉眼立位の脳活動の差を統計処理した.有意水準は5%未満とした.また,今回用いた外乱方法を採用している先行研究(Santos et al 2010)において,APAsによる最初の筋活動が外乱の220ms前であったことから,視覚的予測あり条件ではこの区間より以前にAPAsに関連する皮質活動があると考え解析を行った.これに加えてmicrostate segmentationとGlobal Field Powerを用いて解析区間を決定した.【説明と同意】 課題施行前に研究内容について対象者が十分に理解するまで口頭で説明し,同意を得た.【結果】 視覚的予測あり条件では,外乱前700msec~300msecの区間に持続的な背外側前頭前野(DLPFC),右後頭頂葉,眼窩前頭皮質,前帯状回の有意な活動を認めた(p<0.01)。また,これらの区間では持続的ではないものの運動前野(PMC),一次体性感覚野,前頭眼野にも有意な活動を認めた(p<0.01).一方,視覚的予測なし条件では解析を行った全ての区間でSMA,前帯状回,一次運動野(M1)に有意な活動が認められた(p<0.01)。【考察】 視覚的予測あり条件において持続的なDLPFCの活動が認められたことは、DLPFCが注意の分配に働くこと,そしてその能力が姿勢制御に関わることが関係していると考えられる。一方,右後頭頂葉は感覚野と視覚野からの情報を統合し,自己の身体図式の生成に関与することや,視空間的注意の配分や持続に関わることが知られており,今回の活動もこれらが反映している可能性が示唆された.また,PMCは外発的な運動プログラミングに関わっており,視覚座標系での認知後,自己の身体図式を用い,運動プログラムの修正に関与したと考えられる.さらに前帯状回は課題の遂行機能制御とその注意の制御に関与し,眼窩前頭皮質は多様な入力情報と出力情報を統合する高次機能を担うことから,これら両者の関わりによって,予測的姿勢制御における注意や行動の制御に働いたと考える.一方,視覚的予測なし条件で活動したSMAは先行研究においてAPAsに重要であると述べられているが,SMAは内発的な運動プログラミングを行う領域でもある.先のPMCとの働きの違いは外乱の提示方法の変化によって生じたと考えられる.視覚的予測なし条件においても研究の性質上外乱が加わることは予測されていたため,記憶を用いて内発的に運動をプログラミングし,運動準備していたことが想定される.M1の活動増加はこの運動準備のための活動であると推察される。これらの結果からAPAsは予期的な反応だけでなく,状況に応じた注意の持続や配分,感覚情報の統合,運動プログラムの修正といった皮質機能が必要であると考えられた.【理学療法学研究としての意義】 セラピストはAPAsの異常に対し,治療的介入によって正常な活動を引き出そうとしている.本結果はAPAsには皮質機能が関与していることを明らかにしたものであり,これら領域を効果的に活性化させることが姿勢制御を向上させる手続きになることを示唆した.

著者

松尾 篤 冷水 誠 前岡 浩 奥田 彩佳 小寺 那樹 堀 めぐみ 山田 悠莉子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに】</p><p></p><p>我々は,患者の表情から体調やリスク,また気分を察知し,医学的・心理的対応を臨機応変に修正しながら理学療法を実践する。このように,他者の表情からその心の状態を想像することは医療専門家として重要である。しかしながら,このような表情識別は意識的に実行されるわけではなく,無意識的かつ自動的に行われており,他者のことをわかろうと積極的に努力しているわけではない。よって,この無意識的な表情識別の過程を検証することで,医療コミュニケーション教育の基礎的知見になると考える。そこで,本研究では本物と偽物の表情を観察している際の視線行動を分析し,他者理解の潜在的な能力を検討する。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>研究参加者は,健常大学生99名(男性49名,女性50名),平均年齢20.5±2.1歳とした。実験1として,視線行動分析課題を実施した。笑顔と痛みの表情を本物と偽物をそれぞれペアで提示し,提示時間5秒,インターバル3秒で合計16画像を観察した。その際の視線停留時間をアイトラッカー(Tobii社)で記録した。次に実験2として,表情識別課題を実施した。実験1で使用した笑顔と痛みの画像を1枚ずつPC画面上に提示し,参加者には本物か偽物かを可能な限り早くボタンで回答するよう求めた。実験3では,共感性のテストとして,目から感情を読み取る課題(アジア版RMET)を実施した。PC画面上に目の画像を1枚ずつ合計36枚提示し,各画像の四隅に表示した感情用語から目が表す感情を選択する課題を実施した。実験2と3の正答率および反応時間をSuperLab5.0(Cedrus社)で記録した。実験1と2の統計分析はWilcoxon matched-pairs signed rank testを実施し,実験2と3の関連性検証にはSpearmanの相関分析を使用した。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>(実験1)笑顔の場合には本物の方を有意に長く注視することが示された(本物1.92±0.7秒vs偽物1.79±0.6秒,P=0.002)。しかし,痛みの画像では注視時間に有意差を認めなかった。(実験2)笑顔の本物正解率は平均74.1%であり,正解率が平均以上の参加者では,実験1の本物の笑顔に対する注視時間が有意に長かった(本物2.00±0.4秒vs偽物1.78±0.4秒,P=0.01)。(実験3)RMETの正答率が高いほど,本物の笑顔識別が有意に高かった(r=0.2,P=0.03)。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>我々は,無意識的に高い精度で本物の笑顔を識別しており,本物の笑顔をより長い時間観察することによって,その識別能力を可能にしていることが示唆された。また,共感性が高い人ほど笑顔識別能力が高いことから,他者理解と表情認知は密接な関連があることが示唆された。しかしながら,痛み表情ではこれらを認めず,笑顔と痛み表情の社会的意義の相違が表情認知に関係することが推察された。</p>

著者

山室 慎太郎 田島 泰裕 荻無里 亜希 高橋 友明 石垣 範雄 畑 幸彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100391, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 腱板断裂手術例において,一般的に腱板機能の改善には腱板自体の回復と,腱板の土台となる肩甲骨周囲筋の機能改善の両方が重要であると言われている.しかしそれぞれの所見がどのように関係しているのかについては明らかになっていない. 今回われわれは,腱板付着部の回復の遅れの原因と腱板機能に及ぼす影響を明らかにする目的で調査したので報告する.【方法】 対象は腱板断裂術後1年を経過した77例77肩とした.性別は男性36肩・女性41肩,術側は右56肩・左21肩であった.手術時年齢は平均63.3歳(53~73歳)であった.なお,非手術側には臨床所見や画像所見で腱板断裂を疑わせる所見は全く認めなかった.症例を術後1年のMRI 斜位冠状断像を用いて棘上筋腱付着部の腱内輝度を村上の分類に従って評価し,type1(低輝度)51肩を低輝度群,type2・3(高輝度)26肩を高輝度群の2群に分けた. 2群間で1:年齢,2:性別,3:罹患側,4:断裂サイズ,5:術後1年での肩甲骨周囲筋の表面筋電図所見,6:術後1年での棘上筋テストついて比較検討を行った.なお,表面筋電図はNoraxon社製Myosystem1400Aを用いて,僧帽筋上部,中部,下部線維を被験筋として棘上筋テストにおける最大等尺性随意収縮3 秒間を3 回計測した.得られた筋電波形を整流平滑化し,筋電図積分値(以下iEMG)を求めた.iEMGを非手術側のiEMGにて正規化し,%iEMGを算出した. 統計学的検定は年齢,断裂サイズ,%iEMGはMann-Whitneyʼs U test を用いて行い,性別,罹患側,棘上筋テストはχ2検定を用いて行い,危険率0.05 未満を有意差ありとした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究の趣旨を説明し同意を得られた患者を対象とした.【結果】 手術時年齢,性別および罹患側において2群間で有意差を認めなかった.断裂サイズは高輝度群が低輝度群より有意に大きかった(P<0.05).僧帽筋上部線維の%iEMGは高輝度群が低輝度群より有意に過活動であった(P<0.05).僧帽筋中部線維,僧帽筋下部線維では有意な差を認めなかった.棘上筋テストにおいて低輝度群は有意に陰性が多く,高輝度群は有意に陽性が多かった(P<0.01).【考察】 今回の結果から高輝度群は低輝度群に比べて有意に断裂サイズが大きく,僧帽筋上部線維が過活動となり,棘上筋テストが陽性となることがわかった. 伊坪らは腱板断裂術後MRI画像の高輝度部分の低信号化は腱板自体の回復を示していると報告しており,小林らは腱板付着部の回復に影響する因子として断裂サイズの大きさが関係していると報告している.これらの報告から,断裂サイズが大きいほど,腱板付着部の回復が遅れる可能性があると考えられた. また,君塚らは腱板断裂術後1年のMRI画像での腱板付着部の低信号化しなかった群は低信号化した群より棘上筋筋腹の厚みの回復が有意に悪かったことを報告しており,棘上筋筋腹の厚みは棘上筋筋力に直接影響するので,今回の高輝度群の棘上筋テスト陽性が有意に多かったという結果を裏付けるものであると思われた. さらに,腱板の筋力低下を代償するために外在筋である僧帽筋上部線維が過剰に収縮するという森原らの報告から,腱板付着部の回復の遅れによる腱板の筋力低下が僧帽筋上部線維の過活動を引き起こし,肩甲骨周囲筋の不均衡を招いていると考えた. 以上のことから,大きな腱板断裂例では腱板付着部の回復が遅れ,それが棘上筋筋腹の厚みの回復の遅れによる棘上筋筋力の低下を引き起こし,僧帽筋上部線維の過活動による肩甲骨周囲筋の不均衡を起こすと考えられた.【理学療法学研究としての意義】 大きな腱板断裂例では,腱板機能の改善を図るために肩甲骨周囲筋のバランスの改善を含めた腱板トレーニングが必要であることが示唆された.

著者

後藤 育知 山崎 諒介 大谷 智輝 岩井 孝樹 籾山 日出樹 松本 仁美 金子 純一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101962, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】肩回旋筋腱板の断裂は棘上筋に最も多く生じるとされている.通常保存及び手術療法ともに4 〜6 週間の肩関節自動運動が禁止されることで,その期間の廃用症候群が問題となる.棘上筋は僧帽筋上部線維より深層を走行するため視診や筋電図学的に機能や構造を検討するには困難な解剖学的特徴をもつ筋といえる.そこで本研究では超音波画像診断装置を用いて深層に存在する棘上筋の筋厚を複数箇所測定し自動運動による棘上筋への負荷の程度や構造的特性を解明する事と,棘上筋の構造的特性を踏まえた廃用症候群を予防する方法について検討する事を目的に研究を行った.【方法】1)対象:肩関節障害の既往のない健常成人男性12名(平均年齢21.6±1.61歳,平均身長173.4±5.5cm,平均体重63.4±5.9kg)を対象とし,利き腕において計測を行った.2)方法:(1)測定機器は計測機器超音波画像診断装置(L38/10-5ソノサイト社製)を用いた.(2)棘上筋筋厚の計測方法:棘上筋の測定肢位は椅子座位にて上肢下垂位,耳孔‐肩峰‐大転子が一直線上となる肢位で行った.測定部位は肩峰と棘三角を結ぶ線に上角から下した垂線(以下,上角ポイント),肩峰と棘三角を結ぶ線の中点(以下,中点ポイント)の2 点を棘上筋の走行に対して直角に超音波画像診断装置のプローブ面を全面接触させて測定した.測定する肩関節外転角度は安静下垂位(外転0°),外転10°,30°,90°の角度において無負荷で測定を行った.(3)統計処理:各ポイントにおける角度ごとの比較は一元配置分散分析にて多重比較検定を行い,異なるポイントの角度ごとの比較には,正規性の確認後,対応のあるt検定を用いた.いずれも有意水準は5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】超音波による棘上筋厚の測定の実施に際し,本研究に関する説明を担当者から行い,研究で得られた結果は目的以外に使用しないことなどを十分に説明し文書にて同意を得た.【結果】上角ポイントでは棘上筋の筋厚は0°で0.9 ± 0.34cm,10°で1.02 ± 0.37cm,30°で1.15 ± 0.33,90°で1.65 ± 0.28cmで,90°において最も筋厚が厚くなり,0°,10°,30°と比較して統計学的に有意に厚くなったことが明らかとなった.また,0°,10°,30°において各々を比較した場合では統計学的に有意差を認められなかった.中点ポイントでの筋厚は0°,10°,30°,90°それぞれの角度間において棘上筋の筋厚に統計学的有意差は認めなかった.【考察】今回の研究において上角ポイントにおける筋厚は,肩関節外転0°〜30°において各々を比較した場合,棘上筋の筋厚に統計学的有意差は認められなかったが,0°,10°,30°での筋厚を90°と比較した場合では統計学的有意差が認められた.坂井らによると,肩関節外転における棘上筋は通常最初の10°までに働いているとされており,肩関節10°付近で筋厚が最大膨隆するという仮説が考えられた.また,棘上筋は30°まで作用するとされる説もあるため30°付近においても筋の膨隆はプラトーに達すると考えられた.しかし,得られた結果より肩関節外転0°〜30°における棘上筋の筋厚に統計学的有意差が見られなかったことから,0°〜30°までは負荷が増大しても筋厚が変化しないことが明らかとなった. 中点ポイントでは角度間において,統計学的に有意な差を認めなかったことから,測定部位が異なれば負荷の影響は同じであっても筋厚の変化は異なることを示している.これら2 ポイントの異なる筋厚の変化は羽状筋である棘上筋とその収縮様式,筋の起始部が関係しており,自動外転90°の最大負荷時に筋腹部が上角ポイントに滑走し,中点ポイントでは同じく90°で平均値が最も低値である事から筋腹部から筋腱移行部になったことで90°での筋厚が薄くなったと考えられる.つまり30°〜90°での筋の滑走が最も大きかったと推察される.【理学療法学研究としての意義】臨床における腱板断裂例では手術療法後の肩関節自動運動禁止による廃用症候群が早期ADL獲得に影響を与える.この問題に対し今回の結果から,0°〜30°の範囲内の肩関節外転自動運動は棘上筋に筋厚に変化がみられないことから,この角度範囲であれば筋厚を高めることなく収縮を促すことができ,肩関節自動運動禁止による棘上筋の廃用性筋萎縮を予防できる可能性があることが示唆された.