著者

増野 雄一 三好 麻希 田頭 勝之 髙石 義浩

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100251, 2013

---

【はじめに、目的】 加賀谷は、「足部アーチ機能の働きをする長腓骨筋(以下PL)は、母趾内転筋(以下AH)斜頭の深層を通るため、AH斜頭の伸展性低下はPLの滑動性を低下させる」と述べているが、AH伸張の効果に関する報告は少ない。我々は、第47回日本理学療法学術大会においてAH伸張が変形性膝関節症を有する患者(以下膝OA群)の転倒予防に効果的であることを報告した。今回の研究の目的は、健常成人を対象としたAH伸張の即時効果を検証するとともに、膝OA群を対象としたAH伸張の即時効果と比較検討することにある。【方法】 対象は、下肢に機能障害を認めない健常成人23名(男性10名、女性13名、平均年齢30.7±4.9歳)の利き足(以下、健常群)とし、AHの伸張を行った。AH伸張は膝OA群と同様に、加賀谷が提唱する「両手で第1趾および第5趾の中足骨から趾節部を把持し、上下に揺する感じで開排伸張する」方法を2分間行った。また、膝OA群は、第47回日本理学療法学術大会で報告した32名(男性6名、女性26名、平均年齢78.2±4.6歳)とした。 評価項目は、運動能力テストとしてSide Hop Test(以下SHT)・片脚幅跳び、バランス能力テストとして重心動揺計(アニマ社製グラビコーダGS-10による総軌跡長・外周面積・矩形面積)・Functional Reach Test(以下FRT)、足部の評価として足アーチ高率・足趾の開排自動運動時の足趾末梢部横幅(以下、末梢幅)・MP関節部横幅(以下、MP幅)をノギスにて測定し、AH伸張前後を比較分析した。また、健常群と膝OA群における同一評価項目であるFRT、末梢幅、MP幅については、AH伸張後の値をAH伸張前の値で除して100を積した変化率とし、両群間を比較分析した。 統計処理は、統計解析ソフトSPSS PASW Statictics17を使用した。健常群の分析については、対応のあるt検定およびWilcoxonの符号付順位和検定を用い、両群の比較については二元配置分散分析を用いた。また、分析に用いた測定値の検者内信頼性については、級内相関係数ICC(1,1)により検討し、危険率5%未満を有意水準とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者にはヘルシンキ宣言に基づき、本研究の趣旨を十分に説明した後、署名にて同意を得た。【結果】 今回、分析に用いた測定値の検者内信頼性は、ICCが0.81~0.97と良好な再現性を示した。健常群においてAH伸張後に有意差(p<0.05)を認めた項目は、SHT(介入前:8.7±1.4秒→介入後:8.2±1.4秒)、総軌跡長(43.1±9.7cm→37.0±8.8cm)、FRT(37.9±5.0cm→39.6±4.1cm)、末梢幅(95.3±12.6mm→97.9±12.4mm)、MP幅(86.5±7.1mm→87.6±7.8mm)であった。また、二元配置分散分析により両群を比較した結果、末梢幅およびMP幅は、両群ともAH伸張により有意な増大(p<0.05)を示したが、交互作用は認めなかった。FRTは、両群ともAHの伸張により有意な増大(p<0.05)を示した。また、両群におけるAH伸張後のFRTを比較した結果、膝OA群は健常群に比べ有意に高値(p<0.05)を示し、さらに交互作用を認めた(F値=7.47 p<0.05)。【考察】 本研究では健常群に対しAH伸張を行った結果、SHT、総軌跡長、FRT、末梢幅、MP幅に改善を認めた。吉田らは、「SHTにおいて、表面筋電計を用いてPLを計測した結果70-120%MVCの高い筋活動を示し、外側方向の接地期で最大となる筋活動パターンが得られた。」と報告しており、今回、SHT において改善を認めたのは、AH伸張によりPLが賦活した可能性が考えられる。また、総軌跡長、FRTの改善においてもPLの賦活化により、足関節の外反、底屈の運動調節機能が向上し、バランス能力が改善したものと推察される。両群の末梢幅、MP幅の増大に関しては、AH伸張によりAHの柔軟性が増加したものと考える。 両群の比較分析の結果、AH伸張後のFRTにおいて膝OA群は健常群に比べ有意に高値を示した。膝OA群の足部機能は健常群より低下していることが考えられ、機能低下した足部に対するAH伸張の効果がより顕著に認められたものと推察される。さらに健常群では、AH伸張によりFRTおよびSHTの改善がみとめられたことから、運動開始前にAH伸張を行うことにより即時的なパフォーマンス向上に繋がる可能性が示唆された。 今後は、他の運動器疾患に対するAH伸張の即時効果・長期効果についても検証していきたい。【理学療法学研究としての意義】 今回、健常群に対してAH伸張を行ったことにより運動機能、バランス能力等に即時効果があることが示唆された。また、膝OA群および健常群の年齢は22~86歳であり、AH伸張は幅広い年代に効果的であることが示唆された。

著者

田中 敬大 齋藤 剛史 吉村 翔 細沼 栞 堂前 伸 堀田 拓

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.E-189_1-E-189_1, 2019

---

<p>【はじめに】</p><p> 急性期における脳卒中罹患後の早期離床の有用性については様々な因子の検証が行われている. 先行研究では, 早期の離床は身体機能の向上に大きな影響を与えると重要視されている一方で, 脳卒中罹患後24時間以内の超早期に離床し, 通常群と比較した研究では, 3ヶ月後に良好な転帰を示さなかったとの報告もある. このように脳卒中罹患後の早期離床の是非に関しては統一された見解がない.</p><p> 脳卒中罹患後の歩行に関しては, 早期にリハビリテーション (以下リハビリ) が介入することで有意に歩行を獲得出来たという報告はあるが, 早期に離床することが直接歩行の獲得に有効かどうかの報告はない. そこで本研究は脳卒中罹患後の離床時期による差が, 歩行の獲得に関連するかを検証した.</p><p>【方法】</p><p> 対象は2014年1月1日から2016年12月31日の間, 東京歯科大学市川総合病院脳卒中センターに入院し, リハビリが介入した脳卒中患者724名のうち, 入院期間中に歩行を獲得した176名 (男性115名 女性61名 年齢70±11) と歩行を獲得出来なかった304名 (男性277名 女性127名 年齢74±12) を対象とした. 本研究の歩行獲得はFunctional Independence Measure (以下FIM) の移動の項目の歩行で5点以上とした. 除外基準はくも膜下出血の診断を受けた者, 入院前のFIMの移動の項目の歩行で5点未満の者とした. </p><p> 方法は, 超早期離床群 (脳卒中罹患後24時間以内に離床) , 早期離床群 (脳卒中罹患後24時間から72時間以内に離床) , 離床遅延群 (脳卒中罹患後72時間以降に離床) の各群で歩行を獲得した人数をフィッシャーの正確検定にて群間比較した. また離床時期と歩行獲得の可否を目的変数,Brunnstrom Recovery Stage (以下Br.stage) を説明変数として多変量解析した. また歩行には離床と運動麻痺のどちらが寄与するかを重回帰分析にて解析した. 統計解析にはR (Ver2.4.1)を使用した. </p><p>【結果】</p><p> 離床時期別に比較すると超早期離床群の方が他の2群と比較して有意に歩行を獲得できた割合が高かった (p<0.01) . また全ての離床時期の歩行獲得群と歩行未獲得群でBr.stageを比較した結果, 歩行未獲得群に比べ歩行獲得群の方がBr.stageの値が有意に高かった (p<0.01) . さらに歩行の獲得に離床時期とBr.stageのどちらが強く関連しているか比較した結果, 有意にBr.stageの方が関連した (B=0.68, p<0.01) . </p><p>【考察】</p><p> 本研究より脳卒中罹患後の歩行獲得は離床遅延群よりも超早期離床群が有意に高かったが, 離床時期と運動麻痺の程度を比較すると, 運動麻痺の方が歩行獲得に際し,より関連していることが示唆された. </p><p> 本研究では運動麻痺と離床時期の解析を行ったが, その他の因子についても今後検証していく必要がある.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は東京歯科大学市川総合病院倫理審査委員会 (承認番号Ⅰ17‐55) および東京歯科大学市川総合病院病院長の承認を得た.</p>

著者

山内 大士 松村 葵 中村 雅俊 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101284, 2013

---

【はじめに、目的】肩関節疾患患者では僧帽筋上部(UT)の過剰な筋活動と僧帽筋中部(MT)・下部(LT)、前鋸筋(SA)の筋活動量低下が生じることが多い。また肩甲骨運動に関しては、挙上運動時に上方回旋・後傾・外旋が減少すると報告されている。そこで肩甲骨機能の改善を目的とした様々なエクササイズが考案され、臨床現場で実施されている。特に、体幹や股関節の運動を伴ったエクササイズは近位から遠位への運動連鎖を賦活し、肩甲骨機能の改善の一助となると考えられている。しかし、体幹運動を加えた時に実際に肩甲骨運動や肩甲骨周囲筋の筋活動がどのように変化するのかは不明である。本研究の目的は、肩関節エクササイズに対して体幹同側回旋を加えた運動と体幹回旋を行わない運動とを比較し、体幹回旋が肩甲骨運動や肩甲骨周囲筋の筋活動に及ぼす影響を明らかにすることである。【方法】対象は健常男性13 名とし、測定側は利き腕側とした。測定は6 自由度電磁気センサーを用い、肩甲骨・上腕骨の運動学的データを測定した。また、表面筋電計を用い、UT、MT、LT、SAの筋活動を導出した。動作課題は、1)立位で肩甲骨面挙上運動(scaption)、2)立位で肩関節90 度外転位、肘90 度屈曲位での肩関節外旋運動(2ndER)、3)腹臥位で肩関節90度外転・最大外旋位、肘90 度屈曲位での肩甲帯内転運動(retraction90)、4)腹臥位で肩関節145 度外転位、肘伸展位での肩甲帯内転運動(retraction145)とした。それぞれの運動について体幹を最終域まで運動側に回旋しながら行う場合と、体幹を回旋しない場合の2 条件を行った。運動は開始肢位から最大可動域まで(求心相)を2 秒で行い、1 秒静止した後2 秒で開始肢位に戻り開始肢位で1 秒静止させた。運動速度はメトロノームを用いて規定した。筋電図と電磁センサーは同期させてデータ収集を行った。肩甲骨角度は胸郭セグメントに対する肩甲骨セグメントの オイラー角を算出し、安静時から最大可動域までの運動角度変化量を求めた。筋活動は最大等尺性収縮時を100%として正規化し、求心相の平均筋活動量を求めた。 またMT、LT、SAに対するUTの筋活動比を算出した(UT/MT、UT/LT、UT/SA)。筋活動比は値が小さいほどUTと比較してMT、LT、SAを選択的に活動させていることを示す。統計処理はエクササイズごとにWilcoxon 符号付順位検定を用い、体幹回旋の有無について肩甲骨運動角度の変化量と肩甲骨周囲筋の平均筋活動量と筋活動比を比較した。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】被検者には十分な説明を行い、同意を得たうえで実験を行った。【結果】1)scaptionにおいて、体幹回旋を加えることで肩甲骨外旋・後傾が有意に増加した。筋活動はMT、LTが有意に増大した。筋活動比はUT/MT、UT/LTが有意に減少した。2)2ndERにおいて、体幹回旋を加えることで肩甲骨外旋が有意に増加した。筋活動はUT、MT、LTが有意に増大した。筋活動比はUT/MTが有意に減少した。3) retraction90、4)retraction145 において、体幹回旋を加えても外旋と後傾には変化がなかった。筋活動はUTが有意に減少した。筋活動比はUT/MT、UT/LT が有意に減少した。【考察】体幹の回旋を加えることで1)scaption、2)2ndERにおいてはより大きな肩甲骨外旋や後傾を誘導し、またMT、LT筋活動を増大させることができた。上肢挙上時の上部胸椎の同側回旋と肩甲骨外旋には正の相関があるとされている。よって体幹の同側回旋により上部胸椎の回旋が生じ肩甲骨外旋は増加し、また肩甲骨外旋を引き出すためにMT、LTが促通され筋活動量が増加したと考えた。 MTやLTの活動が低下し、肩甲骨が内旋・前傾する患者にはこれらのエクササイズに体幹同側回旋を加えることが適していると示唆された。3) retraction90、4)retraction145 では体幹を同側回旋させても肩甲骨の外旋や後傾を誘導することはできなかった。retractionは肩甲骨外旋を大きく引き出す運動であると報告されており、そのため体幹回旋を加えたとしてもそれ以上の肩甲骨運動の変化は見られなかったと考えられる。しかし、UTと比較しMTやLTが選択的に筋活動しやすくなるため、UTを抑制しつつMTやLTの筋活動を高めたい場合には適していると示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究で行った体幹回旋を加えたエクササイズエクササイズを肩関節疾患患者に対する従来のリハビリと組み合わせて用いることで、より効果的な理学療法を行うことができる可能性があり、臨床に生かせる理学療法研究として、本研究の意義は大きい。

著者

佐々木 誓子 岡部 孝生 岡田 耕平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.E1104, 2007

---

【はじめに】<BR> 本邦における脳卒中患者の平均復職率は約30%とされる。しかし、脳卒中患者の復職率は、地域により社会情勢及び医療状況が異なるため、国別はもちろん国内においても地域格差がある。そこで今回、当院における復職状況を把握することを目的にアンケート調査とカルテより後方視的に調査を行った。<BR>【対象】<BR> 対象は2001年1月~2005年12月までの過去5年間に当院を退院した脳卒中患者のうち、退院時年齢が60歳以下の256名(男性187名、女性69名、年齢は53.0±6.1歳)とした。<BR>【方法】<BR> まず、予め作成した調査用紙を用いて復職に関するアンケート調査を郵送法により行った。次に、対象者の入院カルテより1)診断名、2)障害側、3)Brunnstrom stsge(Br-Stage:下肢)、4)感覚障害の有無(下肢)、5) 高次脳機能障害の有無、6)歩行自立度(屋内)、7)Barthel index(BI) の7項目について抽出した。なお、今回は各項目とも退院時のものを採択した。アンケート回収後、対象者を復職群と非復職群の2群に分け、前述 した7項目について、カイ2乗検定、対応のないT検定を用い比較検討した。<BR>【結果】<BR> 有効回答数は114名(有効回答率=46%)であった。その中で、発症前に就労していなかった者12名を除外した102名中の復職者は43名(42%)であった。まず、1)診断名は復職群が脳出血20名、脳梗塞26名、クモ膜下出血4名、非復職群は脳出血37名、脳梗塞26名、クモ膜下出血8名となり有意差は認めなかった。2)障害側は、復職群が右片麻痺17名、左片麻痺20名、その他5名、非復職群は右片麻痺24名、左片麻痺24名、その他12名となり有意差は認めなかった。3)Br-stageは、復職群がI・II 2名(5%)、III・IV 6名(14%)、V・VI 34名(81%)、非復職群はI・II 5名(8%)、III・IV 35名(58%)、V・VI 20名(33%)となり有意差を認めた(p<.05)。4)感覚障害は、復職群が正常23名、鈍麻19名、脱失0名、不明0名、非復職群は正常22名、鈍麻33名、脱失1名、不明4名と有意差は認めなかった。5)高次脳機能障害は復職群で高次脳障害を認めた者6名(14%)、認めなかった者36名(86%)、非復職群で認めた者33名(55%)、認めなかった者27名(45%)となり有意差を認めた(p<.01)。6)歩行自立度は復職群自立40名、介助2名、非復職群自立46名、介助14名となり退院時に有意差は認めなかった。7)BIに関して復職群は98.0±6.2点、非復職群87.8±22.5点となり有意差を認めた(p<.01)。<BR>【考察】<BR> 今回の結果は脳卒中患者の復職率が42%と、本邦の平均値より高い結果であった。復職に至ったものは、身体機能面はもちろん移動だけでなく日常生活動作等の能力面においても能力が高い者が復職していることが考えられた。<BR>

著者

岸田 和也 石垣 智也 尾川 達也 松本 大輔

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.G-67_2-G-67_2, 2019

---

<p>【はじめに,目的】</p><p> 訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)を終了した際,その後の経過を知る機会は少なく,良好な生活を継続できているかを把握することは難しい.そこで本事業所では,サービス終了後の利用者の不安軽減と,良好な生活を継続するための要因を把握するために,訪問リハ終了3ヶ月後の追跡調査を取り組みとして実施した.今回,その調査結果とともに,生活状況の変化が異なった2事例の比較からその要因についても検討した.</p><p>【方法】</p><p> 対象は目標達成にて訪問リハを終了した13名(男性4名,女性9名,平均年齢75.7±11.4歳)とした.訪問リハ終了3ヶ月後に居宅に訪問して質問紙への回答を依頼し,1週間後に質問紙の回収と生活状況の変化に関する詳細な聴取を行った.質問紙の内容は,終了時からの生活状況の変化,自主運動などの健康行動の実施とその頻度,活動量の変化などの項目から構成した.事例1は90代の女性で,独居であり屋内つたい歩き自立.家事などの自立,自宅前の歩行練習が定着し終了となった.事例2は右片麻痺を呈する60代の男性で,屋内四点杖歩行自立.外出はほぼなく低活動の状態であったが,最低限のADL動作の安定と屋内での自主運動の定着,近所の見守り歩行が可能であることを確認し終了となった.</p><p>【結果】</p><p> 生活状況の変化は「改善」8名,「変化なし」5名,「悪化」0名,健康行動の実施は「毎日」4名,「時々」7名,「非実施」2名,活動量の変化は「増加」6名,「変化なし」5名,「減少」2名であった.事例1は,生活状況は「改善」(家事などの継続),健康行動は「毎日」(自宅前の歩行),活動量は「増加」(家事や庭作業など)と回答し,活動量は高い状態で経過しており,生活は良好な状態で継続していた.事例2は,生活状況は「改善」(ADL動作等屋内の生活は転倒なく安定),健康行動は「時々」(週4回,屋内の立位運動),活動量は「減少」(外出機会や近所の歩行はほぼなし)と回答し,生活状況は保たれているものの低活動の状態が継続しており,屋外歩行機会は減少していた.その後徐々に動作耐久性の低下が生じ,終了14ヶ月後に通所リハビリテーションの利用を開始した.</p><p>【結論】</p><p> 質問紙では全対象で生活状況は維持・改善している結果であったが,活動量は減少している事例もあった.高い活動量を維持していれば,生活状況の維持・改善が見込めるが,低活動状態の継続もしくは活動量の減少により,生活状況の悪化を招く恐れがある.良好な生活を継続するには,高い活動量の維持や増加が重要であり,健康行動や家庭での役割などを終了後も定期的に継続できるよう,自己管理を行えるように教育的な介入が重要であると考えられる.しかしながら,介入によっても自己管理による定期的な活動の継続が困難な場合には,通所サービスや地域コミュニティなど地域資源への円滑な移行を図ることが重要であると示唆された.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究はヘルシンキ宣言を遵守し,対象者またはその主介護者に対して十分な説明を行い,同意を得た後に実施した.また,プライバシーおよび個人情報の保護には十分に配慮し,データの統合においては匿名化処理を行った後に実施した.</p>

著者

佐藤 努 中島 望 長橋 厚 江井 邦夫 佐藤 幸一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P1200, 2010

---

【目的】<BR>近年,障害者の社会参加や生活の質の向上に向けた取り組みや促進が求められる中,職場復帰や積極的な地域参加などを念頭においた理学療法を展開していくことが必要である.その中で,障害者の自動車運転へ向けた取組みも十分に考えられる.当地域における,近隣への移動手段として自動車が一般的である.そこで今回,障害者の自動車運転再開へ向けた取組みおよびシステムの構築を目的とし,自動車教習所の協力の下,障害者を対象とし自動車運転体験を実施した.<BR>【方法】<BR>自動車運転免許を取得されており,且つ管轄の警察署にて適性検査を受講され,重篤な高次脳機能障害を呈さない脳卒中片麻痺患者3名を対象とした.対象者ごとに,運動能力(麻痺の程度,歩行状態等)や知能能力(高次脳機能,認知機能等)の情報を作成し,自動車教習所側に個別情報提供表として事前に提示した.自動車教習所では,基本走行や応用走行などの運転技術のレベルアップを目的として実施されている「安全運転講習」を個々の運転技術に沿って実施した.<BR>【説明と同意】<BR>今回の体験を行うにあたり,本研究に関しての趣旨を十分に説明し,被験者および自動車教習所側に同意を得た.<BR>【結果】<BR>症例1,67歳,女性,要介護2.平成14年に脳内出血による左片麻痺を呈する.以後,自動車運転は未実施.麻痺側上肢機能に関しては,Brunnstrom―Stage(以下Br―S略)3.今回の自動車体験においては,基本走行のみ実施.自動車への乗車時において座席への着座に不安定を認めた.座席調節の際は,非麻痺側上肢にて調節レバー,シートベルトやハンドブレーキ,オートマティックトランスミッションの切り替え等の操作が困難であり,介助を要した.走行検査においては,走行速度が平均約5km/h程度と低速走行であった.非麻痺側上肢によりハンドル操作を行なうも,直線走行時には中央線へのふらつきを認めた.また,カーブ走行時には急なハンドル操作や細かな修正困難が認められた.症例2,61歳,男性,要支援2.平成19年に脳内出血による左片麻痺を呈する.半年前に数回の運転経験あり.麻痺側上肢機能に関しては,Br―S5.今回の自動車体験においては,基本走行及び応用走行を実施.自動車への乗車動作や座席調節には特に問題なく,両上肢にて行なっていた.自動車走行に関しては,一時停止標識やカーブ走行時におけるブレーキの減速不十分を指摘されたが,口頭指示後に修正可能であった.また,ハンドル操作やトランスミッションの切り替え等も両上肢を使用し安定し可能であった.走行速度の変化におけるハンドル操作のタイミング等には問題なく,今回の運転技術において十分に路上での自動車運転再開が可能であると判断を受けた.症例3,48歳,男性,要介護3.平成16年に脳内出血による左片麻痺を呈する.数年前までは,障害者用自動車による運転経験を有するが,現在はセニアカーにて移動.麻痺側上肢機能に関しては,Br―S2.乗降動作において短下肢装具装着のためハンドル・座席間のクリアランスの問題にて介助を要した.今回の自動車体験においては,基本走行及び応用走行(坂道,S字,クランク等)をノブ付き自動車(片手ハンドル操作)にて実施した.方向転換やカーブの際における,方向指示器の操作時にハンドルのブレを認め指摘されるが,それ以外のアクセル調節,車両間隔,速度変化におけるハンドル操作等の運転技術等には問題なく,路上運転が十分に可能であるとの判断であった.<BR>【考察】<BR>今回の結果より,当地域における障害者の自動車運転再開において,各機関がそれぞれの役割を担う必要があると感じた.理学療法士としては,歩行能力や高次脳機能障害の状態,自動車教習所側が実車講習を行うため必要となる留意事項(乗降動作,シート上での動作状況,シートベルトの着脱などの細かな機器の操作など)の運転評価表の作成・指導,またその情報の共有が必要であると感じた.基本的動作や状況判断能力(反応の速さ,注意力の左右差)などの観点から理学療法士としての関わりの重要性が示唆された.このように,身体状況や運転技能に合わせた実車講習を通し,より安全な運転再開にむけた評価機関が必要であると思われた.さらに,制度上の相談,情報提供などの窓口の設置が必要であると感じた.今回の試みを通し,各機関における連携や地域の環境作りの重要性が示唆された.自動車運転は,便利な反面,リスクと社会的責任をともない安全運転技術の修得および家族を含めた検討については,今後の課題のひとつである.<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>理学療法士の職域は広がりをみせており,身体機能面や日常生活動作面などへの理学療法に限定されず,それぞれの地域性に応じたアプローチが求められており,今回の試みもそのひとつと言える.

著者

上田 将吾 高木 泰宏 村部 義哉 谷口 芙紗子 塚田 遼 加藤 祐一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

---

【はじめに,目的】把握動作の制御には,対象の大きさに対応するオンライン制御と,記憶に基づくオフライン制御が存在(Goodale, 2011)し,把握動作では前頭頂間溝にて視覚と体性感覚の統合がなされる(Karl, 2013)。今回,左脳梗塞により右片麻痺を呈し,把握動作と書字動作に困難さを訴える症例を経験した。オフラインでの視覚と体性感覚の統合を意図した介入を実施した。結果,把握動作時の拇指-示指間開口幅が改善し,書字動作の速度が改善したため報告する。【方法】対象は左脳梗塞により右片麻痺を呈し,発症後1年半が経過した60歳代の女性であり,日常生活動作,家事や車の運転は全て自立していた。Brunnstroms Recovery Stageは上肢VI,手指Vであった。手掌の触覚検査は10回法と10点法ともに10/10であった。各指の運動覚検査は10回法で10/10であった。安静時,各指の屈筋の筋緊張はModified Ashworth Scale(以下MAS)で0であったが,手指の自動運動後は2であった。把握動作は,拇指と示指の対立で8cmのブロックまで可能であったが,9cm以上は拇指-示指間開口幅が不足するために把握が困難であった。5周の螺旋模様を鉛筆でなぞる課題に1分48秒を要し,手指の屈筋に過剰な緊張が生じるために持ち直す回数は6回であった。課題として,あらかじめ視認した1cm間隔の5つのブロックに対し,閉眼にて他動で拇指-示指間開口幅を合わせ,どのブロックに合わせたかを回答するよう求めた。回答後,視覚的に正誤を確認した。開始当初の正答率は3~4/10であり,2cm間隔の認識は可能だが,1cm間隔の認識が困難であった。介入頻度は1回/週,介入時間は60分,介入期間は2ヶ月間,回数は8回であった。【結果】課題では1cm間隔の認識が可能となり,正答率は9~10/10となった。手指のMASは自動運動後も0となった。拇指と示指の対立で10cmのブロックの把握が可能となった。螺旋模様をなぞる課題を42秒で完遂可能となり,持ち直す回数は1回であった。日常生活場面において,「名前とか住所を書くのが速くなった」との発言が得られた。【結論】本症例は対象物に対する拇指-示指間開口幅の適切な制御が困難であり,把握動作時には手指の屈筋群に過剰な収縮がみられた。把握動作時の拇指-示指間開口幅の形成において,オンライン情報処理はオフライン情報処理によって調整される(castiello, 2005)。本症例では,課題を通して拇指-示指間開口幅をオフライン処理で調整するための内部モデルが形成されたと考える。結果,把握動作における拇指-示指間開口幅の制御が改善したと考える。また,書字動作時にオフラインでの制御が可能となることで,鉛筆の太さに対して拇指-示指間開口幅を適応させることが可能となり,書字動作の速度が向上したと考える。

著者

粟飯原 里美 鹿島 恵理 松田 直樹 稲田 亨

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

---

【目的】現在,通院されている脳卒中者の内,約23%は65歳未満が占める(平成25年度国民生活基礎調査)。この比較的若い世代の脳卒中者が後遺症を抱えつつも,活力ある地域生活を継続するためには,高齢者以上に行動範囲,すなわち生活空間の狭小化の予防が重要である。生活空間の代表的な評価であるLife Space Assessment(LSA)は,活動量の頻度・自立度・活動範囲の定量化が可能な質問紙である。在宅脳卒中者におけるLSAに関連する要因は,これまでいくつか検討されている(田代ら,2014.福尾ら,2014)が,対象者は65歳以上の者となっており65歳未満の者を対象とした報告はない。よって,本研究では,65歳未満の在宅脳卒中片麻痺者と65歳以上の在宅脳卒中片麻痺者において,それぞれの生活空間に関連する要因を抽出し,65歳未満特有の要因を検討する事を目的とした。【方法】対象は当院外来リハビリテーションに通院し,屋内歩行が自立している脳卒中片麻痺者69名とした。その内,65歳未満の者を若年群,65歳以上の者を高齢群に割り付けた。評価は1)LSA,2)快適歩行速度,3)Functional Reach Test(FRT),4)6分間歩行距離(6MD),5)modified-Gait Efficacy Scale(mGES),6)リハ・福祉サービス利用目的の外出頻度(リハ等外出頻度),7)運動習慣の有無,8)趣味活動の有無,9)車の運転の有無,10)就労の有無とした。統計学的解析は,若年群・高齢群それぞれ1)LSAと2~6)の項目でSpearmanの順位相関係数を算出した。また,7~10)は実施の有無でさらに2群に割付け,2群間のLSAスコアに対し,対応のないt検定を行った。LSAスコアを従属変数,独立変数をLSAスコアと相関を認めた項目および実施の有無による群間比較で有意な差を認めた項目とし,ステップワイズ法による重回帰分析を若年群・高齢群それぞれ実施した。有意水準は5%とした。【結果】若年群は38名(年齢52.1歳±10.8歳),高齢群は31名(年齢70.8±4.4歳)であった。若年群ではLSAスコアと快適歩行速度,FRT,6MD,mGESとの間に有意な正の相関を示し,リハ等外出頻度との間には有意な負の相関を示した。車の運転の有無では運転実施群のLSAスコアが有意に高かった。また,若年群のLSAスコアに関連する要因としてmGES,車の運転の有無が抽出された。高齢群ではLSAスコアと快適歩行速度,FRT,6MD,mGESとの間に正の相関を示し,LSAスコアに関連する要因として快適歩行速度が抽出された。【結論】若年群は高齢群と比較して,身体機能よりも歩行の自己効力感や車の運転の有無といった要因が生活空間に強く関与することが示された。また,若年群において車の運転の有無が生活空間に強く関与したことは,本研究実施地域の特徴であると考えられる。

著者

佐藤 努 佐藤 絢 木幡 修 鈴木 宏幸 坂田 真也 大波 清貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

---

<p>目的</p><p></p><p>脳卒中片麻痺患者における就労支援や社会参加を促していく上で,移動手段の選択は重要であり,その後の活動範囲に大きく影響を及ぼしている。自動車運転は,移動手段のひとつを担っているが,心身機能等の状態や制度上の問題により,積極的な運転再開と至っていないのが現状である。今回,アンケート調査を実施し自動車運転再開における現状を把握することを目的とした。</p><p></p><p>方法</p><p></p><p>2014年4月から2016年3月までに脳卒中片麻痺を呈して,当院回復期病棟へ入院した148名中,当院が独自におこなっている自動車運転評価を実施し,自宅退院となった37名を対象とした。方法としては,郵送にて対象者に対し調査目的,調査対象などを書面により十分に説明し,同意が得られた場合に限り返送してもらうこととした。アンケート内容に関しては,退院後における自動車運転の実施の可否など,12項目について質問形式にて実施し,2016年5月から7月末までの2ヶ月間を回収期間とした。</p><p></p><p>結果</p><p></p><p>回答数は,81.0%(30名/37名中)であった。アンケート結果は,自動車運転免許の保有者は24名,退院後に更新手続きを行った12名,入院中および退院後に臨時適正検査を受けた15名であった。自動車運転に関しては,現在も自動車運転を行っている者は21名であり,毎日運転をしている16名,週の半分程度1名,週に1回程度2名,月に1回程度2名であった。さらに,自動車運転の目的においては,仕事12名,買い物16名,移動手段14名,用事12名,趣味活動9名,特に目的は無い2名であった。運転を行っていない者は9名であり,入院前から1名,退院後から6名,半年前から2名であった。運転を行わなくなった理由に関しては,運転操作が困難のため1名,運転免許を有していないため1名,自動車が無いため1名,退院時に運転許可が出なかったため1名,特に理由は無い1名,家族の同意が得られないため3名であった。また,自動車運転における必要性に関しては,生活で必要であると答えた者25名であり,必要理由として,仕事の継続のため13名,楽しい生活のため12名,1人で自由に移動するため17名,便利だから14名であった。必要性が無いと答えた者3名の理由としては,自動車運転を諦めた1名,送迎サービスを利用1名,生活の中で必要性が無い2名,家族の協力があるため3名であった。</p><p></p><p>結論</p><p></p><p>日常生活における必要性だけではなく,社会参加や就労促進において自動車運転の可否は,移動手段として大きな影響を与えていることが推測された。自動車運転を取り巻く社会情勢の変化や道路交通法の改正により,障がい者における自動車運転の再開には,多くの課題がある。今後,自動車運転再開を円滑に遂行するにあたり,運転技能等の心身機能面や事故回避能力等の高次脳機能面などの関連性も含め検討し,障がい者の自動車運転支援プログラム確立へ向け,関係機関や家族との連携を図り,安全な移動の保障を進めていく必要性が示唆された。</p>

著者

向井 陵一郎 奥野 浩和 中川 博貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.G-71_2-G-71_2, 2019

---

<p>[目的]</p><p>&nbsp;脳卒中患者の就労に関する問題点は、運動麻痺や高次脳機能障害などの機能障害に加え、通勤手段や職場環境、仕事内容など多岐にわたるため、就労の意思があっても実現できない場合が少なからず存在する。今回、右被殻出血により左片麻痺、半側空間無視を呈した症例に対し、長期に渡り訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)を提供し、限定的ではあるが復職が可能となった症例を担当した。その経過について報告する。</p><p> [方法]</p><p> 症例は2014年11月に右被殻出血を発症し、開頭血腫除去術を施行。左片麻痺、半側空間無視を呈した50代の男性で職業は観光バスの運転手であった。2015年1月に急性期病院から回復期リハビリテーション病棟を有する当院に転院し同6月に退院。直後より当院による訪問リハが開始となった。開始当初の移動能力は、長下肢装具を利用しての自宅内T字杖歩行は見守りが必要で、屋外は車椅子介助であった。</p><p> [結果]</p><p> 1回40分の訪問リハを週3回34か月実施した。復職に必要な動作を調査したところ、自宅車庫までの歩行、屋外不整地歩行、自動車の運転が必要であった。これらの動作の自立を目的に神経筋再教育や立位荷重練習、屋外歩行練習、階段昇降練習を実施した。開始3か月後にはT字杖+短下肢装具(以下SLB)見守りとなったが開始9か月後も自立しなかった。そこで4点杖やロフストランド杖、松葉杖での歩行を評価し、最も安全性、安定性に改善がみられた松葉杖を使用することにした。開始11か月後から松葉杖+SLB歩行練習を開始し、開始19か月後には自立した。開始30か月後にはSLBなしでの歩行も自立した。また、松葉杖使用により立位可能時間が増加し、立位時に手掌で自重を支える必要もないため右上肢の自由度が増した。自動車の運転は開始時から自立していた。開始20か月後から職場での不整地歩行練習、トイレ動作練習を実施し複数回の練習の結果自立した。上記の動作は自立したが、観光バスの運転手復帰は困難であるため、病前の知識を活かし運行管理や社用車の車検取得、簡単な整備、必要書類の記入、提出などの業務を不定期ではあるが行っている。</p><p> [結論]</p><p> 本症例の復職には自宅内から車庫までの移動、屋外不整地歩行、自動車の運転自立が必要であった。これらの動作の自立には安定性、安全性の確保が重要であるが、残存能力を考慮するとT字杖の使用ではそれらが確保できなかった。そこで松葉杖を使用したところ安全性、安定性が大幅に改善し自立に至った。また、松葉杖の使用により立位可能時間が延長され、立位時に右上肢も使用できるようになったため役所等での書類の提出や立位での作業に有用となった。さらに、車の乗降、運転が自立したこと、職場が協力的だったこともあり復職がかなった。復職への課題は多岐に渡り短期間では解決できない点が多いため、長期的に訪問リハなどの支援を継続させることが重要だと思われた。</p><p>[倫理的配慮,説明と同意]</p><p>症例には本報告の目的、趣旨、個人情報の保護に関する説明を口頭と書面にて行い、本人の署名をもって同意を得た。</p>

著者

伊能 良紀 崎山 加奈 本間 昌大 西原 美樹 比嘉 育子 長尾 浩志 清水 かつみ 矢崎 真一 波照間 光茂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.E1650, 2008

---

【はじめに】当院は、平成18年10月に八重山諸島唯一の回復期リハビリテーション(以下、リハ)病棟28床を開設した。八重山諸島は、周囲を海に囲まれ、石垣島を中心に大小8の有人島からなり、沖縄本島から約400km離れている。この地域は、医療・介護保険下のリハサービスの量が不足しており、また退院後の生活をサポートする環境が十分ではない。今回、このような地域での回復期リハ病棟の現状及び課題について報告する。<BR>【対象】平成18年10月1日から平成19年9月30日までの1年間に当院回復期リハ病棟を退院した患者104名(男性31名、女性73名)を対象とした。平均年齢は、79.4±12.4歳(男性72.4±14.9歳、女性82.7±9.8歳)であった。<BR>【現状】当院回復期リハ病棟は、専従医師1名、専従PT3名、専従OT1名、ST1名で行っている。発症から入院するまでに要した日数は37.0±13.4日、平均在院日数は87.5±42.2日であった。紹介元は石垣島内の急性期病院が87.5%と多く、沖縄本島の急性期病院からの紹介もあった。対象疾患別では骨折等49.0%、脳血管疾患等39.4%、廃用症候群10.6%、靭帯損傷等1.0%であった。退院先は、自宅51.0%、施設21.2%、療養病床13.5%であり、その他は急変等であった。ADL評価はBarthel Index(以下、BI)を用いた。退院時BIは、自宅退院群70.9±25.5、施設退院群39.3±34.3であった。<BR>【問題点・課題】最大の問題点は、自宅復帰率が低いことである。自宅復帰には患者の能力や認知症の有無等様々な要因に影響されるが、家族環境にも影響される。親族(二親等内の介護が可能な者)の石垣島在住者数をみると、自宅復帰群の退院時BI40以下(7名)は5.3±2.0人、一方施設退院群のBI85以上(4名)は3.7±1.2人であった。統計的な優位差はなかったが、親族が患者の身近にいる事で自宅復帰しやすい傾向にあるといえる。特に八重山諸島は他の地域と陸続きではないため、沖縄本島や本土にいる親族が介護のために八重山諸島へ帰るという事は経済的負担が大きいので難しい。よって地域内に親族が多い事が、自宅復帰の大きな要素の1つと考える。また、退院後の自宅生活を支援するサービスの量が圧倒的に不足している。昨年報告したようにPT/OT/STの人員不足と、通所リハでは一事業所あたりの利用者が、八重山諸島では26名(全国:9.6名)と多いことなど、サービス面の不足があげられる。これに加えてさらに、低い平均所得、高い物価、高い共働き率、地域の施設依存心もこの地域の在宅復帰率を下げる要因となっている。<BR>【終わりに】この地域では、家族環境や高い共働き率による介護力の低さ、高い施設依存心という問題点を抱えている。今後の課題として、自宅復帰率を増加していくために、早期から家族及びケアマネージャーと連携し自宅復帰を意識させたり、少ないサービスや介護力を有効に使い自宅復帰可能な環境設定を提供していく必要がある。

著者

濱中 康治 丸山 仁司 室生 祥

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.B3O2101, 2010

---

【目的】<BR> 脳血管障害(以下、脳卒中)患者に対して急性期から効果的・効率的なリハを実施するためには、その症例の予後を正確に予測したうえで介入することが求められる。また、転帰先・転帰時期を決定するためにも発症後早期から予後を予測する必要がある。<BR> 脳卒中の予後予測に関して、Koyamaらによる対数モデルを用いた予後予測方法が報告されている。この方法は脳卒中の機能回復が自然対数曲線に類似していることに着目し、機能的自立尺度(Functional Independence Measure:以下、FIM)を複数回測定してその変化分を対数変換することで予測式を算出し、将来のFIM得点を予測するというもので、FIMの得点変化のみを用いるため臨床的に簡便で優れた方法である。ただし、この研究は発症後30日以上経過して回復期リハ病院に入院した症例を対象としており、急性期患者への適応の可能性は検証されていない。<BR> そこで今回の研究では、この対数モデルを用いた予後予測式の急性期への適応の可否を検討する。<BR><BR>【方法】<BR> 対象は、2008年4月から2009年4月までに当院脳神経外科および内科に入院した脳卒中片麻痺患者で、その後回復期リハビリテーション病棟に転科、リハを継続して3ヶ月以上実施した29名(脳卒中再発・くも膜下出血を除く)。年齢は64.6±10.9歳、男性21名、女性8名、脳出血例20名、脳梗塞例9名であった。<BR> Koyamaらの対数モデルを用いた予測式とは、発症A日目のFIM総得点はFIM(days A)=βln(days A)+定数 に近似することを利用するもので、FIM得点変化ΔFIM=βln(Day B)-βln(Day A)=βln(Day B/Day A) β=ΔFIM[ln(Day B/Day A)]<SUP>-1</SUP> 発症X日におけるFIM予測値=FIM(Day A)+βln(Day X/Day A) (lnは自然対数)の計算式で算出する。<BR> FIMの採点はリハ介入開始時(発症から5.2±1.3日)、介入から2週時、1ヶ月時、2ヶ月時、3ヶ月時に実施した。リハ介入開始時と2週時のFIM実測値から2ヶ月時、3ヶ月時のFIM予測値を、2週時と1ヶ月経過時のFIM実測値から2ヶ月時、3ヶ月時のFIM予測値を算出し、病型別に各時期の予測値と実測値を比較した。<BR><BR>【説明と同意】<BR> 対象者には、本研究の主旨と方法について説明し、非侵襲性の評価であり治療上の効果判定の一環として実施する旨を伝え、同意を得た。<BR><BR>【結果】<BR> 脳出血例において、リハ介入開始時と2週時のFIM得点から得られた予測値と実測値は、2ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.666、3ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.660、2週時と1ヶ月時のFIM得点から得られた予測値と実測値は、2ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.886、3ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.734となった。脳梗塞例においては、リハ介入開始時と2週時のFIM得点から得られた予測値と実測値は、2ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.910、3ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.837、2週時と1ヶ月時のFIM得点から得られた予測値と実測値は、2ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.921、3ヶ月時でR<SUP>2</SUP>=0.872と高い相関を示した。<BR><BR>【考察】<BR> 今回の結果から、対数モデルを用いた脳卒中患者の予後予測方法は、脳出血・脳梗塞、どちらの病型においても、急性期からの予後予測が一定水準以上の精度で可能であると言える。しかし、脳出血例ではリハ介入開始時のFIM得点を用いた場合は予測精度がやや低下した。これはリハ介入開始時に意識障害を伴う症例も多く、2回のFIM採点の間に認知FIM項目が大きく改善したために予測精度が低下したものと考えられる。また、急性期は医学的管理のために症例の活動が制約されていることも予測精度の低下につながっていると思われる。ただし、おおよそ医学的管理上の活動制限が解かれたと思われる2週時と1ヶ月時のFIM得点を用いた場合は予測値と実測値が高い一致率を示しており、予後予測の精度は概ね保障されたと言える。今後は医学的管理上の制限が無くなった時点で初回のFIMを採点し予測に用いることで、更なる予測精度の向上が望めるのではないか。また、この予測方法を脳卒中急性期に導入した場合、多くの症例で実測値が予測値を上回る傾向があったため、臨床的には有益で導入しやすい方法であると考えられる。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 急性期脳卒中患者に対しての適応が証明されることで、簡便な方法で正確な予測が可能となり、早期から予後を見据えた介入が可能となるため、臨床的に有意義な研究であると考えられる。

著者

及川 真人 加藤 勝利 松原 徹 山中 誠一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Eb0598, 2012

---

【はじめに/目的】 回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ)は急性期から早期の転院を受け入れ、高頻度のリハビリテーション(以下、リハ)を提供し、廃用症候群の予防、日常生活活動(以下、ADL)向上、早期在宅復帰を目指している。また、在宅復帰後の継続的なリハを提供する場として訪問リハや外来リハ、通所リハ等が存在する。当院回復期リハ病棟は、365日リハ・1日9単位のリハを提供しており、結果として早期退院が実現する事が多く、発症から180日未満で外来リハを開始する方が殆どである。従って、発症から間もないこともあり、能力改善の余地を残して外来リハを開始するケースが多い。また、診療報酬における算定日数上限180日以降も、カンファレンスにおいて医学的判断に基づいた改善見込みについて検討し、外来リハを継続している。病院退院後の片麻痺者の身体機能については古くから研究が行われている。20年前においては機能維持、予後予測の観点から研究が行われている。現在では在宅におけるリハ効果について報告が多く、それらの研究は、FIM等を用い、ADLの経過を追ったものが多く、歩行パフォーマンスの経過を追っているものは少ない。上記のように、今日の医療保険制度を考えると、定量評価によるパフォーマンンスの改善を示す事と、経時的なデータを追う事は、外来リハを継続する上で重要であると考える。そこで今回我々は、10m歩行所要時間(以下、10mtime)を指標とし、当院回復期リハ病棟を退院した脳卒中片麻痺者の歩行能力の変化を追う事とした。【方法】 対象は、脳血管障害(脳梗塞もしくは脳出血)により片麻痺を呈し、かつ2008年1月から2011年1月までに当院回復期病棟に入院し、退院後に当院外来にてリハビリテーションを開始した109名(男性84名,女性25名 年齢61.2±12.9歳)とした。なおデータを採用するにあたり、カルテ上に10mtimeが記載されていなかった者、介助にて10m歩行評価を実施した者、研究期間中に他院へ入院した者は除外した。10mtimeは3カ月毎の定期カンファレンスで報告されている値で、外来開始、3ヶ月後(以下、3M)、6ヶ月後(以下6M)、9カ月後(以下、9M)の値とした。測定方法は当院PT部門で定められており、10m区間前後に約3mの予備区間を設け、ストップウォッチにて最大歩行速度における所要時間を計測した。計測した外来開始、3M、6M、9Mの10mtimeについて反復測定分散分析を行った。また、反復測定分散分析で主効果が有意であった場合、TukeyのHSD検定を用いた。なお、有意水準は5%未満とした。統計解析はSPSS12.0J(SPSS Japan)を用いた。【説明と同意】 本研究は、所属施設の倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】 外来開始の10mtimeは14.5±11.2秒、3Mは12.7±9.2秒、6Mは12.3±9.4秒、9Mは11.9±9.4秒であり、反復測定分散分析の結果、有意な差が認められた(p<0.05)。また、多重比較検定の結果、外来開始と3M、6M、9M各期の10mtimeに有意差を認め(p<0.05)、3Mと9Mの10mtimeに有意差を認めた(p<0.05)。【考察】 片麻痺者に対する外来リハの目的の一つとして、病棟退院後の在宅生活の安定が挙げられる。一方で利用者からは更なる機能・能力向上の希望が挙げられ、とりわけ歩行能力向上に対するニーズが聞かれる事が多い。今回の外来開始から3Mの10mtime改善を考えると、外来リハ初期においては積極的に機能・能力回復に対してアプローチする価値があると考える。また、その後の10mtime改善の経過に関しては、はじめの3Mと比較すると緩やかになっているものの、継続した改善がみられた。回復期リハ病棟からの早期退院を考えると、外来開始初期は算定日数上限内に収まるものの、数カ月すると算定日数を超える利用者が殆どである。算定日数上限以降も、医師が改善の見込みがあると判断した場合、リハを継続することが可能である。よって今回の継続的な10mtimeの改善は、維持期リハを継続する為の医学的判断の一助になると考える。今後、さらに調査期間を延長し、歩行パフォーマンスの改善に対する調査を継続して行っていきたい。【理学療法学研究としての意義】 今回、外来通院している片麻痺者の10mtimeの継続的な改善がみられた。外来初期は能力改善の余地が大きく、積極的なリハが望まれる。また、算定日数上限以降の継続的なパフォーマンス改善は、外来リハを継続する為に必要な医学的判断の一助になると考える。

著者

丸山 大弥 中村 祐輔 小川 真司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

---

【はじめに,目的】脳血管患者のリハビリテーション(以下リハビリ)において,予後予測を行う事は重要となる。年齢や認知機能は脳血管患者の予後に影響を及ぼすという報告は多く見られるが,対象を運動FIMの重症度で分類した報告は少ない。予後予測を行うにあたって,入院時の運動機能は影響すると考えられる。そこで,当院回復期リハビリテーション病棟(以下回リハ)の脳血管患者を重症度で3群に分け,年齢・認知症の有無が運動FIMの利得に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】H26年7月からH27年3月末までに当院回リハを退院した193名の内,死亡退院や急変による転院を除外した脳血管患者57名を対象とした。対象を3群に分け,13~39点を重度介助群(n=13,age=72.3),40~77点を中等度介助群(n=31,age=73.0),78~91点(n=13,age=68.9)を自立群とした。その3群間で運動FIM利得,MMSE,年齢,在宅復帰率,在院日数について比較した。統計は,一元配置分散分析,Spearman順位相関分析を行った。【結果】3群間で年齢,MMSE,在宅復帰率に有意差はみられなかったが,運動FIM利得,在院日数に有意差がみられた(p<0.05)。post.hoc検定により,FIM利得は重度介助群と中等度介助群,自立群と中等度介助群において有意差がみられた(p<0.05)。また,在院日数は,すべての群間で有意差を認めた(p<0.05)。脳血管患者3群それぞれにおいて,運動FIM利得とMMSEや年齢の間に相間関係はみられなかった。【結論】先行研究では年齢と認知機能はFIM利得に影響を及ぼすと報告があるが,本研究では必ずしも影響を及ぼすとは断定できなかった。要因として,先行研究との比較で基本属性データに差がないことから,さらなる詳細な基本属性データの高次脳機能や麻痺の重症度等の影響が考えられる。また,サンプルサイズが少ないことも要因の1つとして考えられる。層別化した3群では,中等度介助群のみFIM利得に有意差がみられた。自立群では天井効果で改善点数が小さくなり,重度介助群では座位の安定などFIMの評価項目に含まれない内容での僅かな能力の改善が生じたためと考える。入院時運動FIMの層別化した3群で在宅復帰率に有意差はなかったが,入院時の運動FIMと在院日数は正の相関関係にあった。重介助群は入院時の介助が多く必要な事に加えて,中等度介助群に比べFIM利得が小さい為,ADL獲得に長い期間が必要となる。さらに,身体機能の改善のみでADLの向上が困難な患者においては,多職種や家族と連携し住宅改修等に期間が必要となる。そのため,入院日数が長期化すると考えられる。脳血管患者の年齢と認知機能は必ずしもFIMの改善に影響を及ぼす要因でない事が示唆された。高齢で認知機能の低下した患者であっても,積極的なリハビリの介入によりFIMの改善が可能となると考えられる。重介助群の予後予測では,今回の結果も考慮し適切な判断が必要とされる。

著者

中橋 史衡 田中 周 武藤 友和 吉田 真一 佐藤 貴子 鈴木 敬二 森豊 浩代子 鈴川 活水

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.E-171_1-E-171_1, 2019

---

<p>【はじめに・目的】</p><p>乾,山口,實はChungらによる被殼出血症例の出血部位を血管支配領域別に分けた6分類を用いて,それぞれ回復期病棟,急性期病棟の独歩獲得率を調査している.しかし,同分類と被殻出血症例に対する装具処方の関連を調査した報告はみられない.今回被殼出血症例における当院退院時の独歩獲得率及び装具処方との関連を各部位間で調査し先行研究との比較検討を行った.</p><p>【方法】</p><p>2011年~2018年の間に入院した被殻出血患者87名を対象とした.男性56名,女性31名,年齢平均58.52(±12.59)歳,損傷側は左側36名,右側51名であった.既往歴に脳血管疾患や整形外科疾患を有する症例は除外した.急性期頭部CT画像と回復期入院 時頭部CT画像(撮影日:発症後平均25±11日)を用いて出血位置を確認しChungらが報告している6タイプ(前方タイプ,中間タイプ,後内側タイプ,後外側タイプ,外側タイプ,大出血タイプ)に分類した.退院時Functional Independent Measure(以下;FIM)移動項目1-5点を独歩不可能群,6-7点を独歩可能群とし,独歩獲得率を求めた.各タイプの割合,年齢平均,独歩獲得率,退院時FIM移動項目およびFIM認知項目の点数,BRS,内包後脚への進展の有無を比較した.統計学的解析はJ-STATを用い,独立した多群の差の検定としてKruskal Wallis検定を行い,多群比較としてscheffe法を行った.有意水準はいずれも p<0.05とした.</p><p>【結果】</p><p>分類別の症例数は前方タイプ3名(3.4%),中間タイプ7名(8.0%),後内側タイプ2名(2.0%),後外側タイプ30名(34.4%),外側タイプ21名(26.4%),大出血タイプ22名(25.2%).各タイプでの年齢・性別の有意差なし.独歩獲得率(装具処方)は前方タイプ100%(処方なし),中間タイプ100%(処方なし),後内側タイプ100%(処方なし),後外側タイプ93.3%(AFO43.3%,KAFO23.3%),外側タイプ90.4%(KAFO9.5%),大出血タイプ54.5%(AFO13.6%,KAFO86.3%,その他9.0%).大出血タイプにて有意に独歩獲得率およびBRSの低下が認められた.内包後脚への進展は後外側タイプ,大出血タイプにおいて有意にみられ,この両タイプ間の比較では大出血タイプに有意な進展を認めた.</p><p>【考察】</p><p>山口によると独歩獲得率は後外側タイプにて50%,大出血タイプにて13.4%と有意に低下しているとされるが当院では大出血タイプのみに有意な低下が認められた.また,当院での独歩獲得率は後外側タイプ93.3%・大出血タイプ54.5%と先行研究に比べ良好であった.当院では発症から回リハ病棟入棟までの入棟期間が短く(平均25±11日),また当院入院後比較的早期の装具処方(平均11.3±18.5日)と起立訓練の実施により積極的な立位・歩行訓練を実施している.実際に大出血タイプ症例の86.3%に早期にKAFOが処方されておりこれらが良好な独歩獲得率に寄与した可能性が示唆される.タイプ別の装具処方数については内包後脚および放線冠への進展がみられやすい後外側タイプ,大出血タイプにおいて多くの装具が処方されたことが考えられる.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究はヘルシンキ宣言の基準に従い、データは研究以外の目的には使用せず、個人が特定されないよう匿名化した。また当院の規定に基づき個人情報の取り扱いには十分配慮して行った。</p>

著者

市橋 康佑 上田 雄也 松野 凌馬 中村 瑠美 神崎 至幸 林 申也 橋本 慎吾 丸山 孝樹 酒井 良忠

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0014, 2016 (Released:2016-04-28)

---

【はじめに,目的】近年,人工足関節全置換術(TAA)は,重度な変形性足関節症や関節リウマチにより高度に破壊された足関節に対する治療法として,選択施行されている。TAAの長期予後として,優れた除痛効果と関節可動域(ROM)の温存ならび改善に優れると報告されている。しかし,TAA術前から術後早期に身体機能変化について検討したものは見当たらない。また,術後の最大歩行速度(MWS)の低下は,手段的日常生活動作の低下や転倒のリスク因子であると報告されている。しかし,TAA術後のMWSに関連する因子についての報告はない。そこで,本研究の目的は,TAA術前と術後3ヶ月の身体機能の変化を比較検討するとともに,術後のMWSに関連する因子について検討することとした。【方法】対象は,2014年4月~2015年7月の期間に当院整形外科にて,TAAを施行された13名13足(男性3名,女性10名,年齢75.6±6.0歳)とした。13足のうち,変形性足関節症が12足,関節リウマチが1足であった。測定項目として,以下の項目を術前と術後3ヶ月で測定した。(1)他動ROM:足関節背屈および底屈のROMを測定した。(2)疼痛:歩行時の足関節の痛みについてVisual analog scale(以下VAS)を用いて数値化した。(3)歩行速度:10m歩行路の歩行時間を測定し,MWS(m/分)を算出した。統計解析として,術前と術後3ヶ月の各測定項目についてPaired t-testを用いて比較した。また術後3ヶ月において,MWSと背屈ROM,底屈ROM,VASの関連についてPearsonの相関分析を用いて検討した。すべての統計解析にはJMPver11.0を用い,有意水準は5%とした。【結果】背屈ROMは術前3.5±4.3°から術後7.3±3.9と有意に改善したが,底屈ROMは31.5±8.3から30.7±10.0°と有意な変化を示さなかった。また,VASは69.8±18.6から37.0.±20.7,MWSは54.4±20.0m/分から69.6±18.4m/分と有意な改善を認めた。術後3ヶ月において,MWSと背屈ROM(r=0.71),底屈ROM(r=0.56),VAS(r=0.56)とそれぞれ有意な相関関係が認められた。【結論】TAA術後3ヶ月では,術前に比べ背屈ROM,歩行時のVAS,MWSに有意な改善を認めた。術後3ヶ月におけるMWSに関連する因子として,背屈ROM,底屈ROM,VASに関連があることが示唆された。

著者

小俣 訓子 高倉 義幸 窪田 健児 濵本 和孝 岸本 風汰 飯田 美穂 唄 大輔 高倉 義典

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0331, 2017 (Released:2017-04-24)

---

【はじめに】足関節の機能を評価する指標として足関節・後足部判定基準(JSSF scale)が日本足の外科学会で制定されている。これは疼痛,機能,アライメントの3大項目から成り,合計100点満点で構成されている。末期の変形性足関節症(OA)などにより日常生活動作(ADL)に支障を来す症例に対し,足関節固定術(固定術)や人工足関節全置換術(TAA)が行われる。現在までに固定術およびTAAの術前後や術式間において,JSSF scaleなどを用いて足関節の機能を定量的に評価した研究は極めて少ない。機能の改善には術前後における理学療法も重要であるため,当院ではこれらの手術例に対し,JSSF scaleの変化および機能向上の指標になる関節可動域(ROM)について,術前後あるいは術式間で比較検討したので考察を交えて報告する。【方法】対象は当院で2011年7月~2016年8月の期間に固定術あるいはTAAを行ったOAを中心とした49名49足(固定術20足,TAA29足)である。年齢35歳~89歳(平均70.02歳),男性15名,女性34名であった。術前の理学療法は患側の関節可動域運動(ROMex),足関節周囲筋の筋力向上運動を実施し,術後4週間のギプス固定期間中は足関節周囲筋の等尺性収縮運動,患部以外の運動,ギプス除去後は段階的に患側のROMex,さらに筋力向上運動を実施した。評価項目は,JSSF scaleと足関節のROMを術前と術後12か月で測定した。統計学的解析は,JSSF scaleの3大項目と合計点数,さらに足関節ROMについて術前後あるいは術式間でt検定を用いて比較検討した。有意水準は5%未満とした。【結果】固定術ならびにTAAの術前後において,JSSF scaleの3大項目のすべてで術後有意に改善が認められた(p< 0.05)。OAに対する手術療法の目的は除痛とアライメント矯正であり,前述の改善を認めたことは手術の目的を果たしていた。そして,術式間の比較ではJSSF scaleの3大項目すべてにおいて有意差は認められなかった。つまり,いずれの術式においてもJSSF scaleによる機能評価では有意に改善していたと考えた。ROMに関しては,固定術およびTAAともにすべての方向において術前後で有意差が認められなかった。これは術前のROMが維持できていると考えられ,術前からの理学療法の効果と考える。また,術式間でのROM比較では,術後の底屈および背屈で固定術群に対してTAA群で有意に改善が認められた。これはTAA群では関節置換によりROMがより向上した結果と考えられる。【結論】JSSF scaleとROMの比較により,固定術およびTAAともに術前に比して術後にROM低下は認められず,ADLとROMの改善には術前後における理学療法が重要であると考える。

著者

中井 雄貴 川田 将之 宮崎 宣丞 木山 良二 井尻 幸成

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.I-69_1-I-69_1, 2019

---

<p>【はじめに、目的】</p><p> 体幹筋は歩行やADLで重要な役割を果たすことが知られている。腰痛や脊椎の術後等において、体幹筋のトレーニングは必須であるが、体幹の運動を伴わずにトレーニングすることが必要な場合がある。また、日常生活では体幹筋単独で活動することは少なく、下肢と機能的に連動して活動することが多い。背臥位における片側の股関節の内外旋運動は、骨盤を固定するために体幹筋の活動が必要であり、トレーニングとして活用できると考えられる。本研究の目的は、健常者を対象に背臥位における股関節内外旋運動が体幹筋に及ぼす影響を明らかにすることである。</p><p>【方法】</p><p> 対象は健常成人20名とした。膝関節90°屈曲位の背臥位における片側の股関節内外旋の等尺性収縮、及びクランチと片側下肢自動伸展挙上(ASLR)における体幹筋の活動を比較した。なお、股関節内外旋の等尺性収縮は左右股関節それぞれで行い、抵抗は大腿骨内外側上顆に加え80Nに統一した。</p><p> 体幹筋の活動の分析には、表面筋電計(EMG)および超音波画像診断装置(エコー)を用い、活動電位と筋厚を測定した。分析対象は右側の外腹斜筋、内腹斜筋、腹直筋(EMGのみ)、腹横筋(エコーのみ)、多裂筋(EMGのみ)とした。活動電位は最大随意収縮時の活動電位で正規化し、筋厚は安静時の筋厚で除し正規化した。</p><p> 事前に、筋活動と筋厚の最小可検変化量を算出した。統計学的検定には反復測定の一元配置分散分析もしくはFriedman検定、および多重比較検定を用い比較した。有意水準は5%未満とした。</p><p>【結果】</p><p> 右内腹斜筋の活動電位は、右股関節内旋20.8±11.6%と左股関節外旋13.7±9.0%(p < 0.001)、右外腹斜筋は右股関節外旋11.6±9.2%、左股関節内旋11.2±9.2%( p < 0.001)で最も高い値を示した。また、右腹直筋はクランチ17.2±7.3% (p < 0.001)、右多裂筋は右股関節内旋25.7±13.4%と左股関節外旋22.8±12.5%( p < 0.001)で高い値を示した。</p><p> 右内腹斜筋の筋厚は活動電位とほぼ類似した傾向を示したが、外腹斜筋の筋厚は一部に筋活動と異なる傾向を示した。右腹横筋の筋厚は、右股関節内旋144.5±27.4%と左股関節外旋129.2±25.7%で高値を示した(p < 0.001)。活動電位および筋厚で観察された差は、最小可検変化量よりも大きかった。</p><p>【考察、結論】</p><p> 本研究の結果より、片側股関節の内外旋運動はクランチやASLRよりも有意に同側の内腹斜筋と多裂筋、対側の外腹斜筋を活動させることが示された。これは、片側の股関節の回旋運動に抗して骨盤・体幹を安定させるためにカウンターとして、体幹筋群の活動が必要とされるためである。片側の股関節内外旋の負荷を利用した運動は、下肢と体幹を連動させる通常の運動に近似した筋活動を促すトレーニングとして利用可能と考えられる。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は鹿児島大学医学部疫学研究等倫理委員会の承認(No 170116)を得たものである。ヘルシンキ宣言に則って研究計画の説明を行い、書面にて同意を得た後に研究を実施した。</p>

著者

大沼 俊博 渡邊 裕文 蔦谷 星子 三好 裕子 山口 剛司 赤松 圭介 藤本 将志 鈴木 俊明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B0551, 2004 (Released:2004-04-23)

---

【はじめに】臨床場面において歩行の立脚期に体幹・骨盤・下肢に不安定性を認める患者の理学療法を経験することがある。この時立脚側の支持性向上を図る目的で、片脚立位にて非支持側股関節を外転させての練習を実施することがある。我々は先行研究にて前方台へのステップ保持が、体幹筋や下肢筋の筋積分値に与える影響について検討してきた。今回我々は片脚立位における非支持側股関節外転角度を変化させた場合の両側外腹斜筋、内腹斜筋および腰背筋群の筋積分値変化について検討し、若干の知見を得たので報告する。【対象と方法】対象は、整形外科、神経学的に問題のない健常男性7名、平均年齢は28.9歳であった。まず被験者に安静立位保持をさせた。この状態で筋電計ニューロパック(日本光電社)を用いて、双極導出法にて両側外腹斜筋、内腹斜筋、腰背筋群の筋積分値を測定した。外腹斜筋の電極は第8肋骨下縁に電極間距離2cmにて配置し、内腹斜筋は両側上前腸骨棘を結ぶ線より2cm下方の平行線と鼠径部との交点、および2cm内方へ電極を配置した。さらに両側腰背筋群の電極は第3腰椎棘突起側方3cmおよび上方2cmの位置へ配置した。測定時間は10秒間とし、3回測定した。次に非支持側の下肢において股関節外転角度を0°、15°、30°、45°、60°と変化させ、同様に筋積分値を測定した。この時の股関節外転角度は非支持側上前腸骨棘を通る床面への垂線を基本軸とし、大腿中央線を移動軸とした。また骨盤の傾斜角度を確認するため、両側の上前腸骨棘にマーカーを貼付し、前方よりビデオ撮影した。【結果および考察】骨盤傾斜角度は、股関節外転角度の増大に伴い増加した。外腹斜筋の筋積分値は両側共に有意な変化を認めなかった。内腹斜筋、腰背筋群については両側共に股関節外転角度の増大に伴い増加した。三浦らによると、外腹斜筋は動作と同期して活動しやすく、体幹回旋時の求心性収縮作用に関与すると述べている。またSnijdors、三浦らは、片脚立位や歩行の立脚期において、仙腸関節へ生じる剪断力に対して内腹斜筋の筋活動はそれを防ぐ効果があると報告している。さらに市橋らは立位での非支持側股関節外転時、支持側の中臀筋に筋活動の増加を認めたと報告し、またCastaingは片脚立位の場合、支持側の中臀筋、大臀筋、大腿筋膜張筋が骨盤の非支持側への傾斜を制御すると報告している。本結果から両側外腹斜筋に関しては、本課題では体幹回旋動作がなく、求心性収縮の要素がなかったため筋積分値に変化を認めなかったと考える。また両側内腹斜筋に関しては、非支持側股関節外転位での片脚立位時に生じる仙腸関節への剪断力の増加に対して筋積分値の増加を認めたと考える。さらに両側腰背筋群に関しては、本課題では支持側中臀筋、大臀筋、大腿筋膜張筋と共に骨盤の非支持側への傾斜に対する制御に関与したと考える。

著者

伊東 元 岩崎 富子 山田 道廣 矢崎 潔 田中 繁 飯田 勝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

臨床理学療法 (ISSN:02870827)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.23-36, 1976-10-31 (Released:2018-07-25)

被引用文献数

1

---

The electormyographic study of right latissimus dorsi muscle was performed in 19 men (10 healthy and 9 paraplegic) with the surface electrodes to clarify the functional difference of the 6 parts of the muscle.   The 26 kinds of movements were employed for the experiments as followed; extension, adduction and internal rotation of the shoulder joint, lateral tilting of the pelvis, push up exercise and transfer (wheelchair-bed), etc….   The location of the electrodes on each part of the muscle was determined with the anatomical remarks.   The electromyographic signals were processed through the rectifying and smoothing net work for the quantitative study and compared after standerization.   It was found that two parts, namely upper and lower part of latissimus dorsi muscle have apparent functional difference each other; the former showed marked activities in hyper extension, the latter in lateral tilting of the pelvis; and it was also found that the characteristics of activities were similar on the healthy and the paraplegic subjects.