著者
服部 〓二郎
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.162-178, 1965
被引用文献数
1

数百万以上の人口集団に支えられた巨大都市の内部,とくに中心市街地を機能地域 (Functional Region) の視点から観察すると,一見複雑な構造のように見えるが,その地域構造は比較的単純でシスティマティックな中心地群の統合構造として浮きぼりにされる.すなわち, (1) 都心関係圏……都心を高次で複合的な機能核とする広大な圏構造的な関係圏, (2) 副都心関係圏……副都心をかなり強力なサービス機能核とする扇状の関係圏, (3) 地域中心関係圏……地域住民の日常消費生活にサービスするローカルな中心地群の狭い関係圏などの三つの異質な関係圏から構成されている.それらの中心地群は,各々統合・競合・補完などの関係を保ちながら併存している.しかも,その空間秩序は,いたって自然な経済地理的な法則の支配を受けていると考えられる.あたかも市場網の構造で A・Lösch が提示した蜂房構造に比肩されるような空間構造が巨大都市内部にも検出されるのである.
著者
伊勢田 哲治
出版者
関西実験動物研究会
雑誌
関西実験動物研究会会報 = Kansai journal of laboratory animals
巻号頁・発行日
pp.6-22, 2016-12

第127回研究会(平成27年9月12日) テーマ:哺乳動物における生殖工学技術の新たな展開
著者
松村 康弘 丸井 英二
出版者
日本医史学会
雑誌
日本医史学雑誌 (ISSN:05493323)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.p26-42, 1986-01
著者
藤倉 静男
出版者
千葉医学会
雑誌
千葉医学会雑誌 (ISSN:00093459)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.79-87, 1951-12

The author isolated B. beriberi of Matsumura from feces of many patients, who were suffering from beriberi. For the purpose of diagnosis of beriberi, he applied intracutaneous injection of the vaccine, which was made with the typical strain of B. beriberi of Matsumura. It reacted positive upon the majority of beriberi patients, but almost negative upon persons in good health. Furthermore the author found the therapeutic effects of vaccine upon patients of beriberi who were ill several years in spite of much vitamin B1 injection. Further he studied on effects of B. beriberi vaccine using pigeons and he observed therapeutic and preventive effects of the vaccine against polyneuritis of pigeons. The vaccine of B. coli communis had also analogous effects upon neuritis of pigeons, but its effects were far weaker than those of the vaccine of B. beriberi.
著者
NAOMI ShunIchiro
出版者
日本昆虫学会
雑誌
昆蟲 (ISSN:09155805)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.516-521, 1984-12-25

The species-group of O. yasumatsui KISTNER of the genus Oligota MANNERHEIM is dealt with. It is composed of the two species, Oligota yasumatsui KISTNER and O. kashmirica CAMERON, whose adult and larval stages are predaceous on the red spider mites. A new subspecies, O. kashmirica benefica, is described. Illustrations of important characters of the species and the biological notes are also given.
著者
Akihito Tanaka Hideki Ishii Yosuke Tatami Yohei Shibata Naohiro Osugi Tomoyuki Ota Yoshihiro Kawamura Susumu Suzuki Yoshimasa Nagao Tadashi Matsushita Toyoaki Murohara
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.333-337, 2016 (Released:2016-02-15)
参考文献数
23
被引用文献数
5

Objective Heparin is not recommended to be administered during the interruption of antiplatelet therapy for non-cardiac surgery. However, there are insufficient data to determine the value. The purpose of the present study was to evaluate the clinical results of the administration of unfractionated heparin during the interruption of antiplatelet therapy in non-cardiac surgery patients who had previously undergone drug-eluting stent (DES) implantation. Methods We retrospectively identified 210 elective non-cardiac surgical procedures that were performed with the administration of unfractionated heparin during interruption of all antiplatelet therapies in patients who had previously undergone DES implantation. Heparin was administered during the perioperative period in accordance with the local practice guideline at out institution. We examined the clinical outcomes within 30 days of surgery. Results The mean number of implanted DESs was 2.1±1.3. No major adverse cardiac events (including cardiac death, definite stent thrombosis, and non-fatal myocardial infarction) occurred in any of the 210 cases within 30 days of surgery. Four of the 210 cases (1.9%) required reoperation for bleeding within 30 days of surgery. Conclusion Our data showed the potential for the perioperative management with unfractionated heparin administration in Japanese patients who had previously undergone DES implantation who required non-cardiac surgery with the interruption of all antiplatelet therapies.
著者
加藤 慎二郎 熊谷 信克 松本 敬子
出版者
日本保険医学会
雑誌
日本保険医学会誌 (ISSN:0301262X)
巻号頁・発行日
vol.113, no.2, pp.84-109, 2015-06-29

観察研究における対象の選択バイアスは,結論に影響しうる。本研究では,新契約無条件体の申込形態別死亡率,死因を調査し,生命保険加入者に特有な選択バイアスについて検討した。払方,保障額,新規転換,白地区分の申込形態は,いずれも有意に死亡率に影響していた。特に払方と保障額の効果は,大きくかつ長期的で,選択が難しいと考えられる悪性腫瘍,自殺,事故死,肝硬変,その他病死など多岐にわたる死因で差異が観察された。これらの効果は,おおむね射幸心やモラルリスクに基づくものと推測されるが,一時払契約では喫煙率が低く,一部で健康志向の関与が示唆された。観察研究の結論は,コントロールの選定や解析方法にも左右される。特にImpairment Studyを用いて疾病や検査所見の医学的リスクを正しく評価するためには,保険年度・観察年度構成とともに,これら申込形態や環境要因の選択バイアスの適切な調整・管理を必要とする。
著者
布村 紀男
出版者
富山大学総合情報基盤センター
雑誌
富山大学総合情報基盤センター広報 (ISSN:13490796)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.88-91, 2005-03

FreeBSDでサポートされているjail仮想OS技術を使った事例について紹介する。
著者
梶 晴美 高波 千代子
出版者
北翔大学
雑誌
北翔大学北方圏学術情報センター年報 = Bulletin of the Northern Regions Academic Information Center, Hokusho University (ISSN:21853096)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.5-14, 2012

本稿は,フィンランドのパーソナル・アシスタンス(PA)制度の制定経緯とそれに対する当事者運動のかかわり,および2008年12月に改正されたフィンランドの障害者のためのサービス及び援助法について,新PA制度の内容,特に改正による障害者,行政,ソーシャルワーカーへの影響について,2011年1月に実施した現地での聞き取り調査をもとに検討した。1987年の障害者のためのサービス及び援助法制定時も2008年の法改正にも障害者団体の運動が強く影響していると考えられた。特に,最初の法制定時は障害者団体が単体で運動していたものが,2005年以降複数の種別の異なる障害者団体がネットワークを築いたことが,2008年の法改正,PA 制度義務化への大きな原動力になったと思われる。改正法での新PA 制度は,理念として障害者の自己決定権をより強く打ち出しているものの,実際には雇用者モデル以外では自己決定権が十分保障されているとは言い難く,雇用者としての義務と責任を果たすことが難しい人への支援策も十分ではないと思われた。国民性の違いを考慮すると一概には言えないが,雇用者の義務と責任を第三者がどのように支援すれば,雇用者モデルでPA を利用できるようになるのかを検討することに意義はあるだろう。また,新PA で課せられたサービス計画の策定は,ソーシャルワーカーがゲートキーパーとなり自治体の支出をコントロールする重要な役割を負っている反面,ワーカーにとっては非常に負荷の大きい作業であり,策定後のモニタリング不足などの課題があることが示唆された。
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.341, pp.5-15, 2004-05

3月9日から4日間にわたって開催された「国際食品・飲料展」(FOODEX JAPAN2004、千葉・幕張メッセ)。米国でのBSE(牛海綿状脳症)発覚や鳥インフルエンザで外食産業が大揺れの中、豚、羊、馬肉などこれらに代わる食肉が来場者の熱い注目を集めた。また、ここ数年ですそ野が広がった塩、オリーブオイルなどをはじめとする調味料の分野にも、新たな個性を持つ商品が登場している。
著者
山田正紀 著
出版者
大和屋書店
巻号頁・発行日
vol.第1, 1935
著者
矢花 直幸
出版者
公益社団法人 日本薬剤学会
雑誌
薬剤学 (ISSN:03727629)
巻号頁・発行日
vol.76, no.3, pp.167-171, 2016 (Released:2016-11-01)
参考文献数
7
著者
鳥居 久展 貴志 真也 吉川 則人 和田 哲宏 吉田 隆紀 小川 成敏 北村 有己子
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.C0325-C0325, 2005

【目的】夏季のスポーツ活動における熱中症の問題は以前より指摘されている。なかでも熱痙攣は発生頻度が高く、一般的にも「筋肉がつる」といった表現で知られている。われわれは1998年から和歌山県高校野球連盟からの要請により全国高校野球選手権和歌山大会のメディカルサポートを和歌山県理学療法士協会協力のもと実施してきたが、試合中の熱痙攣の対処には苦難する場面が多いのが現状である。今回、過去のサポート中における熱痙攣の発生状況について調査し、現場での高校球児の熱痙攣の特徴や要因、今後の課題についての知見を得たので報告する。<BR>【方法】全国高校野球選手権和歌山大会における熱痙攣の発生率、発生時期、発生部位、ポジション別発生状況、試合復帰状況を過去5年間(2000~2004年)のサポートカルテより調査した。<BR>【結果】熱痙攣の発生率は、サポート総処置件数335件中24件と全体の7%であった。しかしその割合は増加傾向にあり2004年では全体の18%と高くなった。発生時期としては21件(88%)が試合後半の6回以降に発生しており、守備中11件、投球中7件、走塁中6件の順に多かった。発生部位は下腿13件(両側4、片側9)、両下肢全体4件、ハムストリングス3件(両側2、片側1)、片側下腿+ハムストリングス2件、全身性2件であった。ポジション別にみると投手8例、捕手1例、内野手8例、外野手7例で全員先発メンバーであった。投手は8例中7例が投球中に軸足側の下腿に発生しておりポジション特性がみられた。処置後、試合復帰可能だった例は16例(うち2例が試合中再発、1例が続行不可能)で、8例が試合復帰不可能となった。処置としては水分補給、アイシング、ストレッチ等の応急処置の他、イニング毎に状況確認を行い必要な処置を実施した。<BR>【考察】高校球児にとって夏の地方大会は甲子園に直結する重要な大会であり、その独特の緊張感と暑熱環境下での開催の為、選手の身体的・精神的疲労は大きいと考えられる。2004年度に発生率が高くなったのは大会中の最高気温が平均33°Cを超えるなど(2003年は同29°C)、環境要因が大きいと考える。ポジション別では投手の割合が高く、発生時期が試合後半、部位は下肢に集中しており、運動量、疲労との関係が大きいと考える。復帰状況では3人に1人が復帰不可能となっており、両下肢や全身性の痙攣を起こしていた為、回復に時間を要したことが原因である。試合中は自由飲水させているチームが多いが、自由飲水の場合必要量の60~70%程度しか摂取できていないともいわれ、今後はチームレベルでイニング毎の水分補給やミネラル分の補給を促す必要がある。それには各選手、チームの熱中症に対する知識を高めるとともに大会レベルでの取り組みが必要となるため、今後一層サポート側からの啓発活動を行っていく予定である。