著者

蛭沼 寿雄

出版者

日本西洋古典学会

雑誌

西洋古典學研究 (ISSN:04479114)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.165-168, 1967-03-23

著者

藤原 研人 真鍋 和也 渡邉 妙子 宇仁菅 哲平 中村 麻紀 井出 明

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム一般講演論文集

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.373-374, 2005-08-22

著者

丸山 新次

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.92, no.3, pp.206-206, 1997-03-15 (Released:2011-09-20)

著者

小熊 英二

出版者

朝日新聞社

雑誌

論座

巻号頁・発行日

no.150, pp.80-91, 2007-11

著者

香田 洋二

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.799, pp.150-157, 2014-06

著者

松井 健人

出版者

日本文学協会 ; 1952-

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.63-72, 2016-05

出版者

[ ]

巻号頁・発行日

1924

著者

亀井宕山 編

出版者

阪根栄正堂本店

巻号頁・発行日

1917

著者

石井十次述 . 五十嵐喜広述 . 京都府社会課編

出版者

久山社

巻号頁・発行日

1998

著者

京都府社會課[編]

出版者

京都府社會課

巻号頁・発行日

1924

著者

落合 福司

出版者

新潟経営大学

雑誌

新潟経営大学紀要 (ISSN:13412604)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.117-133, 2006-03-25

著者

遠藤 厚之助

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.82-87, 1965-05

著者

白水 紀子

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.140, pp.414-372, 2000-12

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自民国时期至社会主义时期的寡妇形象,可分为两个极端-祥林嫂类型(未生育男孩的年轻寡妇类型)及掌握强大实权的寡妇类型。本论文特别将前项类型寡妇的守节再婚状况作为中心加以讨论。在第一章民国时期的寡妇与第二章社会主义中国的寡妇中分别整理了各该时期寡妇的境遇。 结果得知自民国时期至今,跟明清时期一样,社会中对寡妇同时存在着守节与再婚两个完全相反的不同要求。就民国时期的寡妇而言,在丈夫死亡之后的状况,常受儒家道德的规范与经济等两大因素所左右,阶级愈低愈容易因经济的因素而被迫再婚的情况较多。再者,此刻被抛弃的道德规范却转变成忌讳寡妇再婚的风俗而继续留存在社会中,这时受责难的并非令其再婚的亡夫之家, 而是集中在毫无力量的寡妇身上。这种倾向到了社会主义中国还继续着,只能在「守节以终此一生」或「默从一族的决定而再婚」之中选其一,假如寡妇想以自己的意志超出这既定的框框,则将遭到家族、村里、一族还有单位的干涉。就结论而言,在中国所特有的社会构造-国与社会的二元构造基础上,阻碍寡妇的婚姻自由的,不只是经济的因素,而且也不是纯粹的礼教的影响,很明显的是与这些因素复杂地纠合在一起的宗族之存在作用是很大的。

著者

本田 まり

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.159-167, 2005-09-19

被引用文献数

1

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配偶者死亡後の生殖に関する問題は、生殖補助医療技術が発達した国々において共通に見られる。フランスでは、1994年に制定されたいわゆる生命倫理三法を改正する作業においてもこれが採り上げられ、2004年の生命倫理法に反映された。わが国においては判例上、夫死亡後にその冷凍精子により出生していた子の、死後認知の可否が問題となっている。本稿は、わが国における生殖補助医療関連の法整備にあたり、配偶者死亡後の「医学的に援助された生殖」について検討することを目的とする。フランスの状況について人工授精の事例と体外受精のそれとを区別した上で、法と倫理諮問機関との対立を概観し、法を分析する中から「公序」の内容を探る。さらに、わが国の立法における死後生殖に関する判断基準に対してフランス法が示唆するところを考察する。既に出生した子については現在のところ、その福祉のために、フランスにおいては嫡出性が、わが国においては死後認知が認められているといえよう。

著者

山内 邦男 清水 誠 高宮 幸江 川上 浩 GANGULI N. C.

出版者

Japanese Society of Animal Science

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.329-335, 1983

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2種のインド水牛,Murrah種とSurti種,より得た乳からカゼインと乳清蛋白質を単離し,その性質を調べた.全カゼインの電気泳動パターンとアミノ酸組成は2種の水牛乳でほとんど同じであった.Murrah種の水牛乳からα_s1-, α_s2-, β-,およびκ-力ぜインをAmberliteCG-50およびDEAE-Sephadexクロマトグラフィーによって単離,精製した.各カゼイヤのアミノ酸組成は,イタリア水牛のカゼインについて報告されている値と一致していた.スラブ電気泳動で水牛乳α_s1-カぜインは複数のバンドを示した.ホスファターゼ処理によってバンドは1本になることから,この不均一性はりん酸化の違いによるものと考えられた.α_s1-, α_s2-, β-およびκ-カゼインの量比は40:9:35:12であり,α_s2-カゼインの比率が低い点でイタリア水牛(α_s1-とα_s2-カゼインがそれぞれ30および18%)と異なっていた,Murrah種とSurti種の全乳清蛋白質をスラブゲル電気泳動,SDSゲル電気泳動によって比較した結果,両者はほぼ同様のパターンを示した.また,抗-ウシ乳清蛋白質血清を用いた免疫電気泳動の結果,水牛乳の主要乳清蛋白質は牛乳のそれと免疫化学的に類似していることが示された.

著者

水田 洋一

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.789-793, 1997-07

被引用文献数

1

著者

山崎 正勝

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. [第III期] (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.53, no.270, pp.199-210, 2014-07-24

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Japan and the United States signed in 1968 a new atomic energy agreement through which US light-water nuclear reactors, including those of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant of Tokyo Electric Power Company, were to be introduced into Japan. This paper studies the history of negotiations for the 1968 agreement using documents declassified in the 1990s in the US and Japan. After the success of the Chinese nuclear test in October 1964, the United States became seriously concerned about nuclear armament of other countries in Asia including Japan. Expecting that Japan would not have its own nuclear weapons, the US offered to help the country to demonstrate its superiority in some fields of science including peaceful nuclear energy to counter the psychological effect of the Chinese nuclear armament. Driven by his own political agenda, the newly appointed Prime Minister Eisaku Sato responded to the US expectation favorably. When he met in January 1965 with President Johnson, Sato made it clear that Japan would not pursue nuclear weapons. Although the US continued its support after this visit, it nevertheless gave priority to the control of nuclear technology in Japan through the bilateral peaceful nuclear agreement. This paper argues that the 1968 agreement implicitly meant a strategic measure to prevent Japan from going nuclear and also a tactic to persuade Japan to join the Nuclear Non -Proliferation Treaty.

著者

久米 民和

出版者

日本食品照射研究協議会

雑誌

食品照射 (ISSN:03871975)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.29-36, 2012

被引用文献数

2 1

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アジアにおける最新の食品照射に関わる動向について述べた。2010年のアジアにおける食品照射処理量は28万5千トンで、国別では中国が20万トン、ベトナムの6万6千トンが特に多く、2005年の18万3千トンより10万トン以上増加し、中国とベトナムで五万トンずつ増えている。逆に日本や韓国ではその処理量は減少している。アジアの食品照射処理量は世界の半分近くを占め、スパイスの殺菌、穀物・果実の殺虫、肉・魚介類の殺菌、発芽防止など積極的に展開されている。また、進展著しいベトナムの食品照射用施設の建設状況について詳しく紹介した

著者

金光 滋 吉元 昌己

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.961, pp.81-91, 1996-08

著者

野田 恵剛

出版者

中部大学

雑誌

国際関係学部紀要 (ISSN:09108882)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.91-104, 2004-03-31