著者

北村 嘉恵 樋浦 郷子 山本 和行

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

no.126, pp.298-190, 2016

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本稿は、中華民国台南県の市立新化国民小学および国立新化高級工業職業学校が所蔵する植民地関係史料の中から学校沿革誌を翻刻し、台湾地域史および帝国日本教育史の基礎史料として集積と共有化をはかるものである。近年台湾では学校史料への関心が高まりを見せ、学校所蔵史料の調査・整理とともに、これらを利用した学校史研究が一定の蓄積をみつつある。日本でも、アーカイブズ学的な関心から、各都道府県に現存する史料の俯瞰的な調査が進みつつある。ただし、悉皆的な調査や比較検討の重要性が指摘されながらも、個別の学校や自治体に視野が限定されがちな傾向は否みがたい。こうした状況をふまえ筆者らは、帝国日本の全域に視野を開きつつ教育史資料の所在調査・整理を段階的・体系的に進めるとともに、地域社会に視点を据えて東アジアの植民地化・脱植民地化の道筋を解明していくことをめざしている。本稿は、その初段階における報告である。This volume is reprinting of historical school documents selected from historical archives of two schools, Municipal Hsinhua elementary school and National Hsinhua industrial vocational school,both located in the present-day in Hsinhua district, Tainan city, Taiwan. In Taiwan, interests in school official documents are rising in recent years. With investigation and arrangement of these documents, studies are being deepened to some extent. In Japan, too, comprehensive investigation on historical documents in each prefecture is being developed fromarchivist standpoints. We hope that publishing these documents will contribute to allowing the histories of Taiwan and the Japanese Empire to be studied in conjunction with the historic and bird-eye view of oneanother. We are currently surveying documents from throughout the Japanese Empire related to the educational history, with the goal of elucidating the processes of colonization and decolonization in East Asia in ways that are rooted in local communities. This volume is the preliminary publication of our larger project. As said above, both schools in this volume were now located in Hsinhua district, Tainan. Hsinhua is in about fifteen kilometers to the northeast from Tainan city area. By seventeenth century, there was a village of indigenous Siraya people, and Tavokan-sha (the community of Siraya people) had also been formed in the present-day Hsinhua district. With increase of Han Chinese immigrants later on, Siraya people was obliged to leave there and emigrate to the foot of mountains. These school archives enable us to understand the multilateral meanings of the elementary and post-elementary education for Hsinhua area.

著者

森下 雅子

出版者

早稲田大学日本語教育研究センター

雑誌

早稲田日本語教育実践研究 (ISSN:21867445)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.67-68, 2016-03-31

著者

石川博規 山本大介 高橋直久

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.789-795, 2014-07-02

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本稿では,ユーザ生成型コンテンツ共有の概念を音声対話コンテンツに導入する手法を提案する.提案手法により,音声対話システムの利用が活発化すると考えられる.しかし,一般に音声対話コンテンツを共有するシステムがない.そこで,スマートフォンに搭載した音声インタラクションシステム構築ツールキットMMDAgentにおける音声対話コンテンツを機能ごとに分割しパッケージ化する手法と,それらの音声対話コンテンツ配信の仕組みを提案する.建物案内や天気予報などの機能単位で,パッケージ化された音声対話コンテンツを複数同時並列に実行することによって,音声対話の容易かつ自由度の高い拡張を可能にする.また,それらパッケージ化された音声対話コンテンツを配信する仕組みを提案し,その実現法について述べる.

著者

鈴木 重行

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.503-507, 2013-12-20

著者

覧具 博義

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.93, no.4, pp.397-404, 2010-01-05

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

松井 大輔 岡井 有佳

出版者

立命館大学歴史都市防災研究所

雑誌

歴史都市防災論文集 (ISSN:18821766)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.211-216, 2014-07-05

著者

小島 立

出版者

北海道大学グローバルCOEプログラム「多元分散型統御を目指す新世代法政策学」事務局

雑誌

新世代法政策学研究 (ISSN:1883342X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.251-282, 2010-11

著者

吉備群書集成刊行会 編

出版者

吉備群書集成刊行会

巻号頁・発行日

vol.第八輯, 1933

著者

平井 友行

出版者

千葉商科大学

雑誌

国府台経済研究 (ISSN:0916281X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.25-38, 2014-03

著者

米里 恕

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.41, no.10, pp.536-537, 1996-10-01

著者

富山 祥瑞

出版者

愛知教育大学実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.13, pp.147-153, 2010-02

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平面の正則分割(図形をお互いに隣接させながら,隙間が出ないように平面を埋め尽くす繰り返し模様(タイリング))について,数学的な造形思考で制作を進めた授業内容の一端を紹介します。

著者

加藤 節子

出版者

駒澤大学

雑誌

駒沢大学外国語部研究紀要 (ISSN:03899845)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.p1-78, 1990-03

著者

戸澤 一宏

出版者

山梨県森林総合研究所

雑誌

山梨県森林総合研究所研究報告 (ISSN:13430106)

巻号頁・発行日

no.26, pp.9-11, 2007-02 (Released:2011-12-19)

著者

安井 一郎 山口 満

出版者

日本教育方法学会

雑誌

教育方法学研究 : 日本教育方法学会紀要 (ISSN:03859746)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.137-146, 1991-03-31

被引用文献数

1

著者

堀内 妙子 佐藤 久仁子 下村 陽子 片岡 秀樹

出版者

信州大学医学部附属病院看護部

雑誌

信州大学医学部附属病院看護研究集録 (ISSN:13433059)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.138-143, 2011-03

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高度救命救急センター(以下センター) にて、固定チーム継続受け持ち制を導入し、患者理解、チーム運営、対応、コミュニケーション技術、スキルアップがどのように変化したかを評価基準を用いて半年後に調査した。その結果、ほとんどの項目で有意差を認め、チーム制を導入し小集団活動を取り入れたことで、継続看護に対する意識を向上させ、質の高い看護を提供するのに効果が見られた。

著者

太郎丸 博

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.37-51,158, 2007-05-31 (Released:2016-03-23)

参考文献数

33

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It is often asserted that the reason why young women are more apt than young men to be jobless or part-time workers is their sex-role attitude. This hypothesis argues that men have no choice other than working full time, but women have several choices: full-time job, part-time job or joblessness. Because young women with a strong sex-role attitude have little incentive to work full time, they tend to be jobless or part-time workers. Therefore, young women are more apt to be jobless or part-time workers than are young men. The aim of this paper is to examine this hypothesis which we call the "sex-role hypothesis." We show that previous papers do not prove the sex-role hypothesis; they merely assert the hypothesis from the results of only a few interviews with young jobless or part-time workers, or they show only zero-order association between young women's jobs and sex-role attitude. Our data are a sample from the Kinki area of Japan in 2005, the respondents being men and women aged between 18 and 34. The survey was conducted through face-to-face interviews and web pages. The results of logistic-regression analyses show that sex-role attitude still has a significant effect on the "Freeter" dummy when education is controlled, but that its effect disappears when age is controlled. This means that women aged between 18 and 25 have a stronger sex-role attitude and arc more apt to be jobless or part-time workers than those aged from 30 to 34. It produces a spurious association between their jobs and their sex-role attitude, while there is no causal relationship between them. This result falsifies the sex-role hypothesis, and implies that young women's jobs and sex-role attitude are structurally conditioned by social constraints that change according to age.

著者

柳井 晴夫

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-160,190, 1967

被引用文献数

2

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1.大学における9つの系への適性診断検査を作成するために, 性格, 興味, 能力, 職業への関心, 高校教科の得意, 不得意の45の尺度からなる適性検査を大学の専門課程に学ぶ480名の学生に実施した。<BR>2.これらの被験者のうち, 現在学んでいる自分の専門にじゆうぶん適応していないとおもわれる人を除外し, 残つた人を9つの系の基準群として, これらの人が自分の所属している系に, 最も近く診断されるように多重判別関数方式, 因子分析方式による診断方式に従つて診断を行なつた。<BR>3.多重判別関数方式による診断によると, 9つの系は, 4つの因子でかなり明確に分離され, 各人の8つの因子得点と9つの系の重心との距離を測つて, 最も距離の短くなる系を最も適している系とする診断方式によつて, 基準群被験者360名のうちの76.1%が自分の所属する系に最も適していると診断される結果がえられた。<BR>4.因子分析の主因子解によつてえられた因子得点に基づく診断は, 多重判別関数方式による診断よりかなり精度が低いことが判明した<BR>5.距離の算出においては, 多重判別関数方式では市街モデルの方が, 因子分析方式がユークリッドモデルの方がより精度の高い診断がされた。<BR>6.多重判別関数と因子分析によつて得られる函子構成にはかなりの相違がみられる。<BR>6.自分の現在学んでいる専門にじゆうぶん適応できていない人の90%近くは, 自分の所属している系に遠いと診断され, 自分の現在学んでいる専門に比較的適応できていて, 自分の所属している系に遠いと診断された人は14名前後である。これらの結果から, 全体的にみてかなりの高い精度の診断の結果が得られたといえる。 (多重判別関数方式の市街距離モデルによる診断)<BR>7. 1人の例外もなく誤つた診断がされないようにしていくためには, テスト尺度の構成や新しい診断の理論方式についての検討が行なわれていかなければならない

著者

平沢 尚毅 中野 廣 鈴木 一重

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2Supplement, pp.352-353, 1999-05-15 (Released:2010-03-12)

参考文献数

1

著者

杉浦 宣彦

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.6-13, 2010-01-01

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近年のわが国における電子マネーや企業ポイントの発展は目を見張るものがあるが,これらの利用にあたって,現在,どのような法規制が存在して発行体を規制しているのか,また,どのような利用者保護があるのだろうか?また,近年の発展に対応するために,2009年6月に資金決済法が成立したが,この法により電子マネーや企業ポイントをめぐる法規制はどのように変わるのだろうか?さらに,海外の電子マネー・企業ポイント規制はどのようになっており,わが国とはどのような違いがあるのか?本稿では,これらポイントを明らかにしつつ,今後の発展のために検討すべき課題を明らかにする.

著者

ヴェルナー・フィルマー ヘリベルト・シュヴァン著 鈴木主税訳

出版者

ダイヤモンド社

巻号頁・発行日

1993