著者

古澤 照幸 張 英莉 村田 和博 平野 賢哉

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 経営学部篇 (ISSN:13470523)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.39-49, 2011-12

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中国の裁判所と保険会社の2組織の従業員に権威に関する調査を実施した。権威についてどのようにとらえているか、上司と部下との間の権威の関係である権威勾配、上司や組織への忠誠心などを質問紙によって調査を行った。上司が威圧的であるととらえる者ほど(権威勾配が急であるほど)、面従腹背の傾向が強く、組織や上司への忠誠心が低いことがわかった。日系企業の現地化の際の「二重構造」の問題を権威勾配と関係付けて議論した。

著者

網谷 龍介 AMIYA Ryusuke

出版者

明治学院大学国際学研究会

雑誌

国際学研究 (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.33, pp.89-97, 2008-03

著者

半澤 朝彦

出版者

木鐸社

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.1, pp.340-342, 2008

著者

長瀧 重信

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.233-234, 2012 (Released:2013-12-17)

被引用文献数

1

著者

半 直哉

出版者

山陽学園大学

雑誌

山陽学園短期大学紀要 (ISSN:13410644)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.77-83, 2008

著者

三宅 義明

出版者

THE JAPAN ASSOCIATION FOR THE INTEGRATED STUDY OF DIETARY HABITS

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.35-40, 2011

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Three scavengers of DPPH (1, 1-diphenyl-2-picrylhydrazyl) radical were isolated from commercial mint teas such as spearmint and peppermint, and they were identified as eriodictyol 7-<i>O</i>-β-rutinoside (eriocitrin), luteolin 7-<i>O</i>-β-rutinoside, and rosmaric acid by HPLC and LC-MS. The extracts of mints leaves such as peppermint variegate, orange mint, black peppermint, candy mint, apple mint, and Japanese mint (hakka) by hot water were examined for content of radical scavengers and their activity. It was shown to have high correlative relationship (<i>R</i>=0. 914) between the sum content of three scavengers in the extract and the activity. The isolated scavengers and their aglycones (eriodictyol and luteolin) were shown to have the high scavenging activity for superoxide as well as DPPH radical. They were examined for suppressive effects on the expression of blood adhesion molecules. Eriodictyol, luteolin, and rosmaric acid exhibited significantly the high activity (<i>P</i><0. 05).

著者

安岡 孝一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.826-832, 2013

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住民基本台帳ネットワーク統一文字は,当初はUCS(国際符号化文字集合)を拡張する形で設計されており,いかなるコンピューターでも使用できるオープンなシステムを目指したはずだった。しかし,UCSの基本設計に対する誤解や,その後のUCSの変化に十分追随できなかったために,住民基本台帳ネットワーク統一文字は,もはや現代のOS上では動作しない文字コードになってしまっている。本稿では,住民基本台帳ネットワーク統一文字の問題点と,その問題点を踏まえた上での今後の方策について述べる。

著者

松岡 是伸

出版者

名寄市立大学

雑誌

名寄市立大学社会福祉学科研究紀要 (ISSN:21869669)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.19-30, 2013-08-31

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本稿はイギリスのソーシャルポリシー研究者であるティとマス(Richard Morris Titmuss)に着目し、ソーシャルポリシーにおけるスティグマや反福祉をどのように据え、位置づけていたかに言及し、スティグマの付与や特徴、構造を明確にすることが目的である。その結果、ティとマスによるとスティグマは、文化的受け入れがたい攻撃的な言葉で用いられており、スティグマを負う人々は自身の経験から生活を再定式化していた。またスティグマによって再定式化された生活は人々の要保護性の創出につながっていた。そしてソーシャルポリシーにおけるスティグマを最小化するためには、反福祉的状況を改善していかなけばならないことが明らかとなった。これらのことからソーシャルポリシーにおけるスティグマを把握するためには、社会全体の反福祉的状況を把握する必要があることが明らかとなった。

著者

高橋 清久 中西 英一

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.929-940, 2013-10

著者

丸山 龍太

出版者

秋田看護福祉大学総合研究所

雑誌

秋田看護福祉大学総合研究所研究所報 = Akita University of Nursing and Welfare, the journal of the Institute of Research

巻号頁・発行日

no.9, pp.30-38, 2014-03

著者

松岡 是伸

出版者

名寄市立大学

雑誌

紀要 (ISSN:18817440)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.45-52, 2014-03-31

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本稿ではピンカーのスティグマに関する見解に着目しスティグマがどのように据えられ、位置づけられレイルのかを整理、分析することでスティグマの付与、構造、形成要因などを明確にしていくことが目的である。その結果、ピンカーはスティグマを民主主義社会において課される心理的暴力であり、制裁としてのスティグマの付与を明確にしていた。そして福祉サービスの互酬性に着目しスティグマは依存的な地位と同一であることに言及していた。そのうえで、スティグマがソーシャルポリシーの供給と受給レベルにおいて制裁として課されるには、依存性という地位が機能しなければならない構造が明らかとなった。本研究を総合的にまとめるとピンカーは、福祉サービスの供給と受給に対する感受性とスティグマとの間に深い関連性があると据えていたことが明らかになった。

著者

山田 光子

出版者

日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 Journal of Japan Society of Nursing Research (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.85-91, 2015-04

著者

髙橋 康史

出版者

筑波大学社会学研究室

雑誌

社会学ジャーナル (ISSN:03865983)

巻号頁・発行日

no.41, pp.63-80, 2016-03

著者

スミス デレック レガット ピーター

出版者

産業医科大学学会

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.137-150, 2005-06-01

被引用文献数

1

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オーストラリアの産業医学は前世紀の後半に, 種々の社会的, 政治的, 経済的変化により整備されて来た.1970年代前半における製造業の全体的な減少と賃銀の増加の抑制が労働組合に, 職場環境のようなより広い社会的問題に注意を向けさせることとなった.オーストラリア社会の変化は, 反戦行動, 環境保護団体, 女性団体のようなこの時期におけるより広い社会的圧力に影響を受けた.産業医学に対する関心は1970年代に開始された正式な教育とともに次第に高まり, 第3次のコースの数は1980年代を通して急速に増加した.産業医学と労働者の補償制度は, 20世紀の後半期に同じように発展した.オーストラリアにおける職場環境と安全は, 自己管理の理論に基づいており, 雇用者, 労働組合, 政府機関からなる3部門モデルにより調整されている.我々の産業医学のレビューパート1において, 我々は1788年から1970年のオーストラリアの産業医学の発展の歴史について概説した.この論文パート2において, 我々は1970年から2000年のオーストラリアの産業医学の発展の歴史について述べた.

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.104, no.4, pp.News4-News4, 2015-04-10 (Released:2016-04-10)

著者

高崎 智彦

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-3, 2015-07-20 (Released:2016-01-04)

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Dengue fever is a mosquito-borne viral disease. Dengue virus (DENV) infections occur in most of the tropical and subtropical areas of the world. DENV infection with any of four serotypes leads to a broad spectrum of clinical symptoms and their severity, including asymptomatic infection, dengue fever (DF) and fatal dengue hemorrhagic fever (DHF). DF/DHF is considered to be one of the most important re-emerging infectious diseases. Physicians and pediatricians in non-endemic countries are often unfamiliar with the symptoms and unaware of the potential importation of patients with DF/DHF. In August of 1942, an epidemic occurred suddenly in Nagasaki city and then in Sasebo city, Osaka and Kobe city. The epidemic in 1942 was subsided in November, but in the next summer it broke out again and recurred every summer until 1945. There were no dengue endemics in Japan since then.In late August of 2014, three autochthonous dengue cases were reported in Japan. Since then, as of 31 December 2014, a total of 162 autochthonous cases have been confirmed. While cases were reported from throughout Japan, the majority was linked to visiting a large park or its vicinity in Tokyo, and the serotype detected has been serotype 1.

著者

藤田 晴啓

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.83-91, 2015-04-01

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インドネシア・ボゴール市における最近の調査では、家庭からの廃食油は生活排水あるいは土壌に投棄され、水系・土壌汚染等の環境被害を引き起すばかりでなく、温室効果ガス排出の増加をもたらしている。日本の家庭からの廃食油は年間10 万トンでるといわれ、その大半は燃焼ゴミとして廃棄され、再利用されるのは1 割にも満たない。新潟市およびボゴール市において実施されている廃食油再生化事業の比較検討を行った。回収される廃食油量や再生エネルギーの60%しか公用車両稼働に利用されていないこと等、両者には共通点が多いことが明らかとなった。食用油の温室効果ガス排出量としてのライフサイクルインパクトを、実際の製造所データや報告されているデータを使用して推定した。廃食油の排水・土壌の投棄、あるいは完全消費と比較した再生化の場合の環境的有利性は、経済的あるいは技術的な制約により、必ずしも再生活動を助長するものではないことが明らかとなった。日本における高い人件費による制約よりも、ボゴール市での技術的な制約は比較的安易に解決できるであろう。

著者

塚越一雄著

出版者

ナツメ社

巻号頁・発行日

1992

著者

上西園武良 小柳孝治

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:24238465)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.96-102, 2016-04-01

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缶入りコーンポタージュスープは、冬場の缶入りスープとして定着しており、幅広い年代の人に飲用されている。しかし、飲用後に缶内に粒コーンが残留し、粒コーンを全て飲み干すことができない、というユーザビリティ上の問題ある。この問題に対して、缶形状の改良やスープ粘度の調整などが提案されている。しかし、これら従来の研究では、本来注目すべき飲用時におけるユーザ動作に関して十分な解析がなされていない。そこで本研究では、飲用時におけるユーザ動作の人間工学的な解析を行い、飲用後の粒コーンの残留要因を明らかにした。まず、飲用時のユーザ動作の特徴と残留コーン数の関係を29 名の被験者実験によって明らかにした。この結果、残留コーン数は、種々のユーザ動作の特徴の中で、ユーザが何回に分けてスープを飲用するかの回数(以下では「飲む回数」)と強い相関(相関係数R=0.82)があることを見出した。さらに、この「飲む回数」とそのときの「缶の傾斜角度」を用いて模擬的な動作パターンを作成し、これを用いることで、被験者実験を行うことなく、残留コーン数に対するユーザ挙動を再現できることを示した。次に、缶内の粒コーンの挙動を観察するため、可視化を行った。金属缶は透明樹脂により透明化し、スープに関しては、ほぼ同一の粘性・密度を持つ透明液で置き換えた。これによって、飲用時における粒コーンの動きを観察可能にした。最後に、上記の模擬的な動作パターンを可視化した缶・スープで実行することにより、飲用時に粒コーンが残留する主要因は、飲み口の段差に粒コーンが引っかかってしまうことであることを実験的に明らかにした。 製品設計 / ユ-ザビリティ / 飲料缶 / 人間工学

著者

平井 修成

出版者

常葉大学短期大学部

雑誌

常葉学園短期大学紀要 (ISSN:03876489)

巻号頁・発行日

no.34, pp.1-12, 2003