著者

曹 鵬宇 安次富 郁哉 韓 麗 岩政 琢 舟谷 文男

出版者

産業医科大学学会

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, 2002-03-01

---

緒言:中国の労働者医療保障制度は地域差があり、また改革の途中にある。制度が未整備な地域も多い。これらの問題は医療保障制度を確立する上で早急に解決すべき重要課題である。我々は日本と中国の医療保障制度を比較し、同制度の改善施策の一資料として提示することを試みた。日中医療保障制度の問題点比較:中国の医療保障制度はすべての城鎮部労働者が保険加入者となり、その保険金は労使相方で定額を負担する仕組みとなっている。保険財源の基本医療保険基金は統一基金と被保険者ごとの個人口座で構成される。以下に日中医療保障制度の問題点を示した。1.中国医療保障制度の問題点:日本に比較して、(1)保険対象者が限定されている(2)保険種類が単一(3)給付内容が限定(4)CTなど特別な医療給付の場合は、給付申請を必要とする。申請には時間を要し、手続が複雑である。2,日本医療保障制度の問題点:中国に比較して、(1)保険から支払われる医療費に上限がないため、薬や検査をすればするほど利益が得られる(2)同一疾患に対する治療指針は、医師、医療機関によって異なり、診療費の不正請求などの問題が起こり得る(3)医療機関の提供サービスの質が異なるにもかかわらず全国一律の診療報酬が定められている。以上から、中国では早急に以下の問題点を解決すべき必要がある。1、「社会的な医療救済制度」の構築:財政負担能力の高い地域では、高度医療を必要とする疾病への救済基金を打ち立てること。2、「民間医療保険」併用の制度化:民間医原保険は公的医療保険「三つの制約」を補完するために、a.医療費の上限設定の緩和、b.医療内容の拡大、c.保険給付対象の拡大の3点を基本とする制度の導入が必要である。結語:中国では、新たな制度改革を開始したばかりであり、又、医療環境の未整備、地域間や都市と農村の大きな格差などの問題を抱えている。医療保障制度の完全な整備は困難ではあるが、直面する現実の問題を随時解決し、医療機関整備、薬品流通体制などを含めた総合的な改革を推進することによって、より公平で公正な医療保障制度を確立することが可能になるものと考えられる。

著者

中務 真人 國松 豊

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 (ISSN:09124047)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.313-327, 2009-03-31 (Released:2010-06-17)

参考文献数

87

被引用文献数

1 2

---

Recent discoveries of new hominoid species from the Late Miocene of Africa provide us various insights for the study of hominoid evolution and human origins. One of them, Nakalipithecus is a large-bodied hominoid from 9.8 my-old Nakali, Kenya. It has a close relationship with the slightly younger Ouranopithecus known from Greece and Turkey and is very likely the sister taxon to the extant African apes and humans among the currently known hominoids. More importantly, Nakalipithecus is accompanied with several other catarrhine taxa, including another large-bodied hominoid, small-bodied non-cercopithecoid catarrhines, and cercopithecid and victoriapithecid monkeys. In this article, we review the phylogeny of Late Miocene hominoids, morphological evidences to connect Nakalipithecus with Ouranopithecus, and paleoenvironments of Nakali and biogeography of Late Miocene hominoids. Also, we propose a scenario of competition in cercopithecoids and non-cercopithecoid catarrhines in the Late Miocene of Africa and its influence on hominoid evolution.

著者

蒋 小青 坂口 正之

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.75-89, 2001

著者

勝浦 眞仁

出版者

独立行政法人国立特別支援教育総合研究所

雑誌

国立特別支援教育総合研究所研究紀要 (ISSN:03873528)

巻号頁・発行日

vol.38, 2011-03

著者

牛歩老人

出版者

日本刀剣保存会本部

雑誌

刀剣と歴史

巻号頁・発行日

no.704, pp.7-11, 2012-03

著者

松井 嘉徳

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科

雑誌

アジア史学論集 (ISSN:18835325)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-21, 2016-01

著者

諏澤 吉彦 米山高生

出版者

京都産業大学

雑誌

京都マネジメント・レビュー (ISSN:13475304)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.111-127, 2012-03

著者

住谷 美登里 福島 幸子 福田 豊 瀬之口 敦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.218, pp.1-6, 2005-07-22

被引用文献数

2

---

日本国内空域では、現在29,000ft以上を飛行する航空機の垂直方向の管制間隔は2,000ftである。航空交通量の増加に対応するため、2005年秋に日本国内空域において29,000ft以上の垂直間隔を2,000ftから1,000ftに短縮するRVSM(短縮垂直間隔)が導入される予定である。航空機は出発前に巡航する高度を要求する。他の航空機との水平方向の間隔を確保するため要求高度とは異なる高度を管制機関から承認されることがある。RVSM導入により、このような場合において要求高度と承認高度の差である高度変更量が小さくなることが期待される。そこで、羽田、成田空港からの出発便が通過する地点での航空交通量、要求高度と承認高度について調査した。また簡単なモデルにてRVSM導入時の高度変更量の推定を行ったところRVSM導入前と比較して高度変更量が1/2以下になった.

著者

石崎 保明

出版者

名古屋産業大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

---

本研究の目的は、これまで扱われることの少なかった特に近代英語期以降の口語的資料における句動詞の使用の実態に焦点を当て、その文献学的・時代的背景を考慮しながら詳細に調査し、それらを認知言語学において標準的に採用されている用法基盤モデルの観点から説明することにより、歴史言語学における言語変化理論に対して貢献を図ることである。本研究最終年度となる今年度は、電子コーパス等に収められている口語体で書かれた初期および後期近代英語を中心に調査を進めながら、個々の事例に対して用法基盤モデルの観点から考察した。具体的には、英語表現のイディオム化には、少なくとも、語彙化に由来するものと文法化に由来するもの2種類があり、ともに用法基盤モデルの観点から自然な説明が可能であることを示すことができた。初期近代英語期から後期近代英語期にかけてのoutを含む句動詞の歴史的発達の傾向については、第50回名古屋大学英文学会のシンポジウムで公表し、outを含む句動詞における動詞と副詞の結合の仕方やその結合度のより詳細な歴史的発達については、3年に一度開催される英語の語彙の歴史的発達を射程においた国際会議(The Third International New Approachesin English Historical Lexis Symposium、於ヘルシンキ大学)で口頭発表した。特に後者については、同じく後期近代英語期に発達したoutを含む句動詞であっても、その発達の種類が個別事例により異なり、例えば'to start'を意味するset outは、一見したところ語彙化由来のイディオム化の事例にみえるものの、実際には文法化に導かれたイディオム化の事例であることを論証した。また、用法基盤モデルに基づく英語の歴史的発達に対する分析の妥当性については、語彙の歴史的意味変化を扱った研究書を書評した中でも触れた(2編の書評論文の内1編は、2012年6月に刊行予定である)。

著者

新井 康平

出版者

社団法人 日本リモートセンシング学会

雑誌

日本リモートセンシング学会誌 (ISSN:02897911)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.271-278, 1988-09-30 (Released:2009-05-22)

参考文献数

43

著者

山中 直明 大木 英司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SSE, 交換システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.98, no.566, pp.1-6, 1999-01-28

---

ユーザのPCの蓄積能力が大幅に向上し、ディジタルビデオのコンテンツを配信するプッシュ型サービスが中心となった次世代ネットワークのアーキテクチャを提案した。コンテンツの識別子(コンテンツID)をユーザが網内の各ノードに定義し、各ノードは配下にこのコンテンツを転送すべきか否かでフィルタリングする(テーブルルックアップ)。転送は、すべてシェアードメディア型のブロードキャストセレクションで行い、各網リソースは、一時的には1つのコンテンツをフルスピードで転送するために占有されるバースト転送型のネットワークを提案する。

著者

池淵 恵美

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.54-68, 2010

著者

沼口 亮一 安藤 義将 鈴木 英世

出版者

科学評論社

雑誌

精神科 (ISSN:13474790)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.165-170, 2004-03

著者

赤羽 研三

出版者

上智大学仏文学科

雑誌

上智大学仏語・仏文学論集 (ISSN:02881934)

巻号頁・発行日

no.40, pp.107-129, 2005

著者

服部 英治

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.212, pp.95-97, 2007-06

---

職員の定着率向上を目的に福利厚生の充実を検討しているA眼科クリニックのA院長。温泉旅行を企画してみたが、職員の反応は今ひとつ。困ったA院長から相談を受けた顧問の社会保険労務士は、「"お仕着せ"の内容では職員もありがた迷惑。職員の要望を参考に考えてみたら」と助言した。(編集部)A院長 今日は、職員の福利厚生について相談に乗ってください。

著者

岩元 直久

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.654, pp.70-75, 2012-07-23

---

画面の自動回転を解除/画面周りのおせっかい/消灯設定をアプリ次第に/ロック解除の手間を省く/自動同期や履歴保存に対処する/自動同期で知らずに通信/スマホに残る情報を消す

著者

佐藤 勝彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.1, pp."SS-23"-"SS-24", 2010-03-02

---

日本の携帯市場にもGoogle社のAndroidやApple社のiPhone OSなど,世界を席巻する新たな携帯端末やそのプラットフォーム技術が参入し,技術動向や展開戦略が注目されている.また,Windows MobileやSymbian, Linuxなど既存のプラットフォームがモバイルマルチメディアへの期待やユビキタス社会のニーズや変化を受けて今後どのように進化していくのかにも注目が集まっている.このような状況の中で,本講演では,今後の携帯電話における端末開発はどう変わっていくのか,またモバイルマルチメディアライフを実現するために端末プラットフォームはどうあるべきかについて議論する.講演者は株式会社ユビラボにおいてAndroidをべ一スとした開発業務に携わっているため,その経験を生かし,技術開発者の立場から意見を述べる.これにより,携帯端末プラットフォームに求められる技術や課題,方向性を明らかにすることを目指す.

著者

松岡 忠一

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2-4, pp.39-40, 1954 (Released:2008-03-10)

参考文献数

8

著者

Dah-Renn FU Daiki KATO Yoshifumi ENDO Tsuyoshi KADOSAWA

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.15-0693, (Released:2016-04-15)

被引用文献数

10

---

Nasal lymphoma is the most common nasal tumor in cats and is generally a solitary and radiosensitive tumor. We retrospectively evaluated the response to radiation and survival time in relation to apoptosis and Ki-67 indices in feline nasal lymphomas treated with radiation therapy. The apoptotic and Ki-67 indices were evaluated with TUNEL and immunohistochemical staining in 30 biopsy tissues that were taken before any treatment. These two indices were compared, and differences between different treatment response groups were analyzed. The correlation between the median survival times (MST) and the indices was estimated using the Kaplan Meier method, and statistical differences between survival curves were analyzed using a log-rank method. With regard to apoptotic index, a statistical difference was observed between the samples taken from cats with complete response and stable disease (1.22% vs. 0.45%; P=0.045). The Ki-67 index in cats with both complete response and partial response was significantly higher than in cats with stable disease (44.4% and 39.6% vs. 16.3%; P<0.001 and P=0.008, respectively). The cats with a high level of apoptosis (>0.9%) nasal lymphoma were not significantly prolonged MSTs (P=0.202), however, high Ki-67-positive (>40%) cats experienced a statistically significant relationship with longer survival time (P=0.015). Our results indicate that spontaneous apoptotic and Ki-67 indices are strong predictors for response to radiation therapy in feline nasal lymphomas.

著者

野村 知子

出版者

桜美林大学

雑誌

経営政策論集 (ISSN:13474634)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.87-112, 2003-12

---

本研究は、老人デイサービスの運営を住民が協力して担っている、本町田高齢者在宅サービスセンターが、開設する前に、どのような地域の活動や話し合いを行ったのかを、検討することで、「コミュニティ・エンパワーメント」をはかるプロセスを明らかにすることを目的としている。「コミュニティ・エンパワーメント」を高めたプロセスとして、次の15点があげられる。(1)住民参加による福祉施設運営という行政方針 (2)市の検討会により、住民の意見を公式化させる (3)実戦経験豊富なすぐれたリーダーの存在 (4)何もない地域であったこと (5)活動による実績づくり (6)地域の人が参加して運営内容を検討する場の設定 (7)月1回の話し合いの積み重ね (8)主体性が高まるような組織変更 (9)外部の専門家の支援 (10)参加者の気持ちとテーマに応じた話し合いの工夫 (11)祭やイベント、楽しみを話し合いの中に盛り込む (12)地域ニュースの発行 (13)地域ニーズを明らかにするアンケートの実施 (14)アンケートを通した地域の人材募集 (15)ミュニティ・ビジネス創造の機会