著者

平塚 正弘 矢野 外喜治 山本 正之 岡崎 誠 国府 育央 三好 秀幸 木村 文彦 多根井 智紀 梅本 健司 宮代 勲 佐々木 洋 石川 治

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.104, no.10, pp.711-716, 2003-10-01

被引用文献数

3

著者

小谷 究

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.497-511, 2014 (Released:2014-12-20)

参考文献数

76

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This study focused on the defensive strategies employed in Japanese competitive basketball in the 1920s and 1930s with the intention of clarifying the process through which the “five-man two-line defense”, a type of man-to-man defense, became a mainstream tactic after first examining the factors behind the decline in the number of teams employing the “3-2 zone defense”, a defensive strategy first introduced by Waseda University.   The study results can be summarized as follows. 1.  The 3-2 zone defense was introduced in Japan in 1924 and proved highly effective at the time; however it gradually fell from favor. The reasons for its decline included the use of high post play, an offensive strategy that proved effective against a 3-2 zone defense, an increase in the size of the court, and the fact that there were fewer leaders who could teach team members the difficult-to-learn 3-2 zone defense. 2.  Teams employing a five-man two-line defense man-to-man variation as a substitute for the 3-2 zone defense began to emerge in Japan from around 1926. However, this latter tactic had drawbacks due to the role of each position. For this reason, many teams adopted a five-man two-line defense zone defense formation, which is essentially the same as the nearest man-to-man defense, as it was able to eliminate the drawbacks of the five-man two-line defense man-to-man variation. The five-man two-line defense zone defense formation was a defensive strategy that was not significantly affected by high post play or the expanded court size, and that could be learned easily even when few leaders were available to provide complex tactical directions. As a result, the five-man two-line defense zone defense formation overcame the factors that rendered the 3-2 zone defense ineffective, and was widely adopted by domestic teams.

著者

ハリソン ジェーン・E 齋藤 裕

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.349-371, 2008-01

著者

ハリソン ジェーン・E 齋藤 裕

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.209-226, 2007-10

著者

鳥取近世女性史研究会編

出版者

鳥取近世女性史研究会

巻号頁・発行日

2006

著者

上田 明一

出版者

北方林業会

雑誌

北方林業 (ISSN:03888045)

巻号頁・発行日

vol.22, no.10, pp.309-310, 1970-10

著者

高橋 朝英 田口 元貴 小林 良太郎 加藤 雅彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.94, no.12, pp.2058-2068, 2011-12-01

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現在,ウェブサービスは広く一般に利用され,日常生活を行う上で欠かせないものとなっている.それに伴い,ウェブサービスが停止した際の社会的影響も大きくなっている.一方,攻撃対象のシステムのサービス提供を不能にするサービス妨害(DoS)攻撃が存在し,問題となっている.手動によるDoS攻撃では,サーバ側で攻撃と思われる通信を単純にブロックしていることが攻撃者に気づかれると,攻撃者は攻撃を別の手段に切り換えて対策を回避し攻撃を行ってくる場合がある.本研究ではこの点に着目し,DoS攻撃の一種であるHTTP-GET Flood攻撃に焦点を当て,この攻撃に対して一般利用者の通信をできるだけ生かしつつ,対策を行っていることが攻撃者に気づかれにくくなるようウェブサービス提供側で可能な対策の提案を行う.本対策手法では,仮想マシンを複数台使用することで資源の分離を行い,攻撃者と通常利用者の使用する資源を分ける.また,攻撃者が利用する資源の操作を行うことで,攻撃が成功しつつあるかのように見せる.更に,提案手法の実装を行い,実験を行うことで本提案手法の有効性を確認する.

著者

時実 昌泰 竹内 正文 水谷 修太郎 紺屋 博暉

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.129-135, 1965-02

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A case of interstitial cell tumor of the left tes t is in an eleven year old boy with bilateral gynecomastia, atrophy of the right testis, small penis and female-like skin is reported. No pseudopsychosexual precocity commonly seen in prepuberal case was noted except for rapid growth in height and weight and slight occurence of pubic hair. Urinary 17-K e tosteroid excretion was within normal range. F r iedman reaction was negative. Estrogen excretion was not determined. The specimen demonstrated both m acroscopic and microscopic characteristics of interstitial cell tumor of the testis. So far within two m o nths after orchidectomy, the right testis is rapidly increasing in size. But other changes are not yet remarkable.

著者

Matsuoka Eiichi Hondo Chisato Fujii Tatsuya Oshima Akihiro Sugawara Hitoshi Sakurai Takahiro Ohta Hitoshi Kneidinger Friedrich Salamakha Leonid Michor Herwig Bauer Ernst

出版者

The Physical Society of Japan

雑誌

Journal of the Physical Society of Japan (ISSN:00319015)

巻号頁・発行日

vol.84, no.7, 2015-06-10

被引用文献数

17

著者

武田平治 編

出版者

金寿堂[ほか]

巻号頁・発行日

1884

著者

飯田 潤一郎

出版者

一般財団法人日本海事協会

雑誌

日本海事協會會誌 (ISSN:02870274)

巻号頁・発行日

no.193, pp.352-369, 1985

著者

諏訪部 浩一

出版者

ストラータ同人会

雑誌

Strata

巻号頁・発行日

vol.13, pp.28-55, 1997-12-01

著者

光永 雅明

出版者

神戸市外国語大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、19~20世紀転換期の英国社会主義者たちの自然観や自然への態度を検討することにより、同国における環境保護主義の歴史的発展に光を当てることを目標とする。その結果明らかになった主要な点は以下の通りである。まず、この時期には少なからずの社会主義者が都市化を批判して農業生活を提唱し、そこに英国の自給自足化という意義も加えた。しかしその一方で、H.ソルトが開始した動物の保護をめざす運動は、都市化とより親和的なものであった。さらにG. B.ショウらは、イギリス帝国における天然資源の公的な管理が必要との議論を開始したのである。

著者

山倉 英雄 田村 利夫 桝田 正美

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.147-151, 1995-01-05

被引用文献数

6 5

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This paper deals with a new truing technique for grinding wheels in which cutting edges on the grinding wheel are machined and lapped in a newly designed ultra-precision grinding machine. The newly developed grinding machine has a measuring device for cutting edge height and rotating spindles for a grinding wheel and a workpiece. Each spindle stiffness is 1 kN/μm. After applying the newly developed truing process to a #1500 diamond grinding wheel on the grinding machine, the number of accumulative cutting edges below 0.5 μm depth from the outmost wheel surface were increased by more than 32 times compared to conventional truing process. In-feed grinding achieved a surface roughness of 7 nmR<SUB>max</SUB> in ductile mode on optical glass BK 7 by a #1500 diamond grinding wheel with cutting edges of unified height.

著者

生方 美恵子 芳賀 智子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.61-65, 2015 (Released:2015-07-10)

参考文献数

1

被引用文献数

1

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A病棟では, 患者の点眼状況の把握ができていなかったため, 点眼手技におけるアセスメントシートを作成し評価した。点眼手技の観察や白内障手術患者の入院時聞き取り調査により, 「点眼薬が1回で眼に入らない」, 「手と眼の距離が分からなく難しい」, などの課題が明らかになった。高齢者でもできる点眼手技として「げんこつ法」に着目し, 自己点眼手技の習得に成果がみられたため報告する。 65歳以上の眼科手術予定の28名を対象に入院時と退院時に自己点眼手技アセスメントシートを用いて, 「げんこつ法」指導実施前後で評価し集計, 比較した。項目の評価は「できる」を0点, 「できない」を1点として合計を出し, 点数が1点以上を「げんこつ法」指導対象とした。 確実な点眼ができていなかったのは, 点眼容器を持つ手が固定されず安定しなかったことが, 要因として考えられた。げんこつ点眼法指導前後でアセスメントシートの6項目すべてにおいて点数が下がり, 高齢者にとって簡便な手技であり, 点眼容器を持った手が安定したことで, 短期間に習得できる方法であったと考える。患者の状態をアセスメントし, 指導, 評価を繰り返しながら患者自身が退院後も自己点眼が継続してできるよう点眼手技を指導していくことが大切であると考える。

著者

土岐 博 佐藤 健次

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.11-18, 2013-01-05

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現代ではほぼ全ての機器は電気を使っている.それらの電子機器は知らず知らずのうちに電磁ノイズを出しているし受けている.そのために我々の周りはノイズで満たされているし,自らで苦しめられてもいる.電磁気学が完成されて1世紀の年月が経っているにもかかわらず,電磁ノイズの取扱い法が確立していない所にその原因がある.加速器のノイズの削減に理論的に取り組んだことにより,新しい交流理論を得ることができた.電磁場の放出・吸収過程の理論(アンテナ理論)そのものは完成していたにもかかわらず,多導体伝送線路理論が不完全であったことで,交流理論に取り込むことができていなかった.このアンテナ過程を取り込んだ新しい交流回路理論にもとついて,3本線対称化回路の導入により電磁ノイズの影響を受けない電気回路の提唱を行う.

著者

下久保 弘樹 北 栄輔

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告数理モデル化と問題解決(MPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.11, pp.1-2, 2014-12-02

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本研究では Kinect センサーを用いて歩行動作から個人認証を行う方法について述べる.提案手法では,Kinect センサーを用いて人体の身体特徴量,人体歩行時の関節の角度,座標の変位などを取得して特徴量とする.サポートベクタマシンとニューラルネットワークを用いて,これらの特徴量から個人認証するアルゴリズムを定義する.解析例では,被験者 10 人に対して個人認証実験を行った結果,平均適合率はサポートベクタマシンで 99.0%,ニューラルネットワークで 99.8%となった.

著者

Atsuta Yuji Takahashi Yoshiko

出版者

Company of Biologists Ltd.

雑誌

Development (ISSN:09501991)

巻号頁・発行日

vol.142, no.13, pp.2329-2337, 2015-07-01

被引用文献数

43

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胚成長と連動する管組織形成メカニズムの解明 -臓器不全治療や再生医療に期待-. 京都大学プレスリリース. 2015-07-03.

著者

中村 光一 稲葉 次紀 若松 勝寿 仲野 〓 河崎 善一郎 依田 正之

出版者

名古屋工業大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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平成10年度冬季ロケット誘雷実験は、準備・撤収を含めて平成10年10月26日から12月5日までの間、石川県奥獅子吼山山頂の北陸電力試験用送電線30号鉄塔付近で実施された。今年度は、鉄塔誘雷6回、地上誘雷10回の計16回の誘雷に成功した。この16回を加えると昭和52年度からの通算成功回数は187回(過去のエアー砲通算2を含まず)となる。本実験では火薬ロケット、火薬を使わないエアー砲、も試みた。主な研究項目は次の通りである。(1)鉄塔誘雷:160m長のナイロン糸でワイヤを絶縁することにより、鉄塔誘雷を目指す。鉄塔側では、碍子間電圧、塔脚電位、鉄塔脚に接続した針付き接地電極への分流、などの測定。(2)地上誘雷:接地されたスチールワイヤを火薬ロケット、エアー砲、ウォータロケットにより引き上げ、地上への誘雷を目指した。限流式避雷針の特性試験、雷エネルギー測定、雷管石の生成。(3)ロケット搭載型電界計による空間電界の測定、(4)雷測定:雷撃電流、地上電界、磁界変化、放電路の光学観測、雷鳴による放電路再現、液晶雷警報器の屋外試験、鉄塔コロナ電流、搭頂電界測定。(5)4km離れたベースでは地電流測定を行った。(6)誘雨ロケットによる誘雨試験も併せて行った。誘雷を目的としたロケットは21回打ち上げて16回成功した。他に、エアーロケットに200m長のロープを取り付け、地上に回収する方式の試験も実験した。結果の一覧を表1に示す。60m鉄塔への誘雷には160m長のナイロン糸を使用した。9回の内6回成功し、1回は山側下相導体に誘雷した。中国式限流避雷針と従来形避雷針を6m置いて並列させ、その上空20mに誘雷を導き、いづれの避雷針に誘雷するかのテストを試みたが、別の場所に誘雷した。ウォータロケットは、飛行高度が不充分で誘雷に到らなかった。本研究は、平成8年度から、3年間の継続研究であり、3年間の合計誘雷成功数は、36にのぼる。この実験を通して上述の(1)〜(6)に関し、多くの成果が得られた。

著者

小西 瑞恵

出版者

大阪樟蔭女子大学

雑誌

大阪樟蔭女子大学研究紀要 (ISSN:21860459)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.3-14, 2013-01-31

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鎌倉時代の堺荘の荘園領主はだれかを明らかにするのが、本稿の第一の課題である。前稿で摂津国堺荘の史料であることを明らかにした元亨3年(1323)7月の「堺御庄上下村目録帳」(海竜王寺文書)が、元亨3年5月11日の「西園寺実兼御教書」をうけて作成されたもので、このとき摂津国堺荘は、春日社祈祷料所として興福寺東北院覚円(実兼子息)が領家になったことを、初めて明らかにした。この2点が摂津国堺荘の史料で、豊田武以来の通説とは異なる。当時の和泉国堺荘(堺南荘)は、最勝光院領で領家は永福門院藤原鏱子(伏見天皇中宮、実兼女)で、西園寺実氏が亡父公経のために建立した天王寺遍照光院の寺役も勤めていた。第二に、南北朝時代の摂津国堺荘で現地代官の地位にあった渡辺薩摩入道宗徹を検討し、宗徹が摂津国住吉郡守護であった楠木正儀の守護代であったことから、楠木正成に遡って南北朝動乱期の摂津渡辺党(渡辺惣官家)の動向のなかで論じた。