著者

大森 房吉

出版者

東京大学

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.32, pp.55-"62-1", 1900-09-13

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付録1頁

著者

佐藤 全敏

出版者

信州大学人文学部

雑誌

信州大学人文科学論集

巻号頁・発行日

vol.5, pp.207-214, 2018-03-15

著者

二重作 昌満 田中 伸彦

出版者

日本レジャー・レクリエーション学会

雑誌

レジャー・レクリエーション研究 (ISSN:09198458)

巻号頁・発行日

no.95, pp.96-99, 2021-11

著者

前島 賢土

出版者

経済研究所

雑誌

経済研究所年報 (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

no.53, pp.133-154, 2021-10-05

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新聞を資料として用いて,食品会社社員の偽計業務妨害という職務犯罪を考察した。食品会社社員の職務犯罪は,「給与などが不満で会社や工場長に怒りがあった」という食品会社社員の正当化によって促進された。この正当化は,自らが資本家や経営者によって搾取され,また,資本家や経営者によって指揮されていると考えている労働者階級の意識や観念,言説である労働者階級のイデオロギーをよりどころとした。労働者階級のイデオロギーは,労働者階級が資本家や経営者によって搾取され,また,資本家や経営者によって指揮されているという労働者階級の実在条件によってもたらされた。労働者階級の実在条件,労働者階級のイデオロギーは,正当化を通して,自他からの制裁という犯罪の統制要素を弱めた。

著者

土方 直史

出版者

経済研究所

雑誌

経済研究所年報 (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

no.53, pp.579-596, 2021-10-05

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これまで多くの研究者は、ジェレミー・ベンサムの功利主義を「エピキュリアン伝統」との連結性の中で理解してこなかった。F・ローゼンは、ベンサムの功利主義思想を17世紀以降のエピキュリアン伝統の中に位置づけて理解することを提起している。しかし、ベンサムが自身の哲学を、エピクロスの哲学から導いたわけではない。むしろ、本稿で紹介する女性哲学者フランシス・ライト著『アテネの数日』(A Few Days in Athens)を読む以前に、彼がエピクロスの哲学に関心を持っていたとは言い難い。さらに、快楽主義と幸福の実現という主題の下、エピクロスとゼノンの論争を物語形式で展開したこの哲学的小説の思想史的評価は、ベンサムにエピクロスの哲学の紹介をした、というものにとどまらない。この作品においてライトは、後にW・トンプソン、R・オウエン、J・S・ミルらが主張するフェミニズム論の原型、すなわちエピクロスの哲学とベンサムの功利主義思想を哲学的基礎とする女性論を示したと言えるだろう。

著者

及川 智早

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.195, pp.13-24, 2021-10

著者

市川 美咲

出版者

二松学舎大学人文学会

雑誌

二松学舎大学人文論叢 = Journal of Nishogakusha University Humanities Association (ISSN:02875705)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.113-136, 2021-10

著者

相田 勇

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.p367-390, 1981

被引用文献数

6

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地震断層モデルを波源とする津波数値実験が,東海道沖においても有用であることは,1944年東南海津波の例によって認められた.ここでは数値実験によって,1854年安政東海津波,1707年宝永津波,1605年慶長津波,1498年明応津波の波源断層モデルのパラメータを求めた.いずれも東海道に問題を限って議論される.この中,安政,宝永津波については,かなり信頼度の高いモデルが確定された.しかし慶長,明応津波については,史料の乏しいことなどもあって,信頼度が低いことは否めない.これらの津波の特徴を比較すると,地域によっては明応津波が最も高く,災害予測の面から見落すことのできない津波であると考えられる.また局地モデルによる清水港の陸上遡上計算の結果,防波堤,埋立地などの港湾工事が,津波の高さを軽減するのにかなり効果を持っていることがわかった.また津波危険度の局地性についても,計算上の結果が得られた.Several tsunamis accompanying large earthquakes occurred in the coastal vicinity of the Tokaido district, Central Japan. All these tsunamis differed greatly in behavior. The numerical experiments are curried out for these tsunamis to prepare for tsunami hazards and to clarify some of the characteristics of earthquakes in this region. Linear shallow water equations are solved by a space staggered finite difference scheme which is telescoped at selected coastal regions. Many historical documents describing the 1854 Ansei-Tokai tsunami still remain and some investigators have used these documents to estimated the inundation heights at about 50 sites. The numerical experiment of the tsunami based on the published parameters of this earthquake explains satisfactorily the distribution of the real tsunami heights along the coast. Documents describing the 1605 Keicho and the 1498 Meio tsunamis are so scarce that estimates of the real inundation heights may be somewhat inaccurate. The source models for these tsunamis are also determined from among several hypothetical models. They are located south of the generating area of the 1854 tsunami. Descriptions of the inundations caused by the 1498 and the 1605 tsunamis in the district's typical harbors of Shimizu and Shimoda are not found in historical documents. The tsunami heights in these two harbors estimated by simulations of these tsunamis are considerably higher than those of recent tsunamis. Local model experiments including the effects of inundated water on land and quadratic bottom friction are made for the Shimizu harbor. It is clearly seen that the difference of the inundation pattern was caused by changes in the coastal geometry such as harbor construction. Attempts are made to zone tsunami hazards by estimating the hydraulic pressure caused by inundated water.

著者

池田 功

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.554, pp.103-128, 2021-09-30

著者

江本 義理

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.50-56, 1971

著者

西 修

出版者

駒澤大学

雑誌

法学論集 (ISSN:04393287)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.162-176, 1977-03-25

著者

Vovin Alexander

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.11-27, 2009-03

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最近日本祖語、琉球祖語と日琉祖語の再構が非常に進んだとは言え、まだ不明な箇所が少なからず残っている。特に、日本語にない琉球語の特別な語彙と文法要素、また、琉球語にない日本語の特別な語彙と文法要素が目立つ。それ以外にも、同源の様でも、実際に説明に問題がある語彙と文法要素も少なくない。この論文では、そうしたいくつかの語彙を取り上げる。結論として次の二つの点を強調したい。先ず、琉球諸言語の資料を使わなければ、日琉祖語の再構は不可能である。第二に、上代日本語と現代日本語の本土方言には存在しない韓国語の要素が琉球諸言語に現れていることを示そうとした。私の説明が正しければ、ある上代韓国語の方言と琉球祖語の間に接点があったことを明示する事になるであろう。

著者

土屋 桂 堀田 国元

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学理工学研究報告 (ISSN:09198253)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.21-30, 2004-10-20

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The chemical properties of the acidic electrolyzed water were reviewed in their possible role as a bactericidal factor. In connection with this, chemical substance structure, chemical reaction, oxidation-reduction potential (ORP), Nernst's equation, pH, Pourbaix diagram and available chlorine concentration (ACC) necessary for understanding the chemical properties were outlined. Based on the results of the bactericidal tests against Bacillus subtilis, the following concluding remarks on the bactericidal activity of the acidic electrolyzed water were obtained. 1) Bactericidal activity is mainly dependent on available chlorine in the form of HClO and Cl_2. 2) At ordinery pH, H^+ has no direct contribution to the bactericidal activity at ordinary pH except for its effect on the ratio of HClO and ClO^-. 3) ORP has no direct role to the bactericidal activity. 4) Radicals are not contributive as the original basis for the bactericidal effect.

著者

阿部 修治

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.260-265, 2010

参考文献数

36

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.206-206, 1909

被引用文献数

1

著者

大野 徹

出版者

京都大学

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.218-251, 1970-09

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

春原 昭彦

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.67, pp.3-5, 2005-07-31

著者

川島 隆

出版者

京都大学大学院独文研究室

雑誌

研究報告

巻号頁・発行日

vol.16, pp.29-76, 2002-12

著者

工藤 安代

出版者

文化経済学会〈日本〉

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.27-37, 2006

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1930年代のニューディール芸術文化政策は、現代米国社会の文化政策の基盤となっていると言える。ニューディールの芸術政策は2つの性格を持っており、一つは国民の芸術享受の機会を創出し、大不況のなかで芸術家を救済するという社会福祉的視点であり、二つ目は国家の芸術レベルを向上させ精神的アイデンティティを構築していく国家の文化向上政策の視点である。後者の担い手となったのは財務省の管轄下で実施された「セクション」である。ニューディール芸術政策は、第二次大戦と共に中断されるが、セクションの思想は1962年に設立した「米国公共施設管理庁 (GSA)」によるパブリックアート政策に引き継がれる。本稿はまず、ニューディール芸術政策の目的と各プログラムの特色を概観した後、「セクション」の政策に的を絞り、プログラムの目的、作品選定の手順・評価方法等の特性を考察する。その上で「セクション」の思想が現代パブリックアート政策の基礎を形成したことを論じる。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.345, pp.30-35, 2004-02-13

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長さ67mで,両端の幅が4.3mも変化する平面形状をもった拡幅桁を送り出し架設する工事。圏央道の本線と分岐部を一体にした桁で,重さは690t。土砂降りの雨で中断したものの,幅員の変化に追随できる「横移動装置」を初めて採用して延べ14時間で架設した。従来の架設方法だと,順調に進んでも二晩必要だった。