著者

佐々木 晶 山本 哲生 吉川 真 花田 俊也

出版者

日本惑星科学会

雑誌

遊・星・人 : 日本惑星科学会誌 (ISSN:0918273X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.291-301, 1997-12-25

被引用文献数

1

著者

谷口 謙二郎 宮瀬 紘平 梶原 誠司 ポメランツ イリス レディー スダカー M.

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CPSY, コンピュータシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.478, pp.85-90, 2002-11-21

---

本論文では,多重スキャン設計に対するテストデータ量削減手法を提案する.提案手法は2段階でデータ圧縮を実現する.最初に,ATPGで生成したテスト集合を符号化し,多重スキャンに印加するスキャンインのテスト入力数を削減する.次に,符号化したテスト集合のデータ量を,統計符号化技術によりさらに削減し,それぞれのテストピンに印加するスキャンインベクトル長を削減する.統計的符号化ではハフマン符号を用いる.スキャンインベクトル長の削減により,テストロード時間とテストデータ量が削減される.ISCAS-89ベンチマーク回路に対する実験結果では,提案手法が,圧縮テスト集合のテストデータ量を平均21.5%に削減できることを示す.

著者

灘 浩樹

出版者

日本結晶成長学会

雑誌

日本結晶成長学会誌 (ISSN:03856275)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.161-170, 2008

参考文献数

64

---

マクロ分子が関与する結晶成長の一例として,不凍タンパク質による氷の成長抑制現象を取り上げ,それに関する最近の研究ついて解説する.最近の計算機シミュレーション研究により,成長する氷界面に吸着した不凍タンパク質の挙動やその周辺における氷の成長カイネティクスが分子レベルで解析され,不凍タンパク質による氷の成長抑制機構の理解へまた一歩近づいた.しかし,まだわからないことも沢山ある.今後行われるべき不凍タンパク質の研究に加え,将来トピックスとなるであろう関連研究についても議論したい.

著者

山脇 孝晴 手島 英雄 竹島 信宏 山内 一弘 荷見 勝彦

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.328-334, 1996-05-01

被引用文献数

6

---

子宮体部明細胞腺癌 (以下明癌) 症例および一部に明細胞腺癌成分を含む内膜型腺癌 (以下一部明癌) 症例の臨床病理学的検討を行い, 以下の成績を得た。1. 癌研究会附属病院婦人科にて, 1950〜1994年に初回治療を行った子宮体癌1,152例中, 明癌は16例 (1.4%), 一部明癌は21例 (1.8%) であった。2. 累積生存率の算定にKaplan-Meier法を用いると, 明癌, 一部明癌は, それぞれ, 子宮体癌全体に比し, 有意に予後不良であった (p<0.001) 。3. 明癌のsubtypeは, papillary 5例 (31%), solid 9例 (56%), tubulocystic 2例 (13%) であった。4. 明癌において, hyaline body 8例 (50%), bizzare nucleus 7例 (44%), psammoma body 5例 (31%), 壊死6例 (38%), リンパ球を主体とした細胞浸潤8例 (50%), リンパ管侵襲5例 (36%), 血管侵襲4例 (29%) および異型内膜増殖症1例 (7%) に認められた。5. 明癌において, 病理組織学所見と予後とを比較すると, 癌病巣周囲のリンパ球を主体とした細胞浸潤の有無が最も予後と関係した。すなわち, 細胞浸潤がみられなかった8症例では, 癌が粘膜に限局していた1例を除けば, 7例中6例 (86%) が1カ月から1年7カ月で癌死したのに対し, 浸潤がみられた8症例では, 6例が無病生存, 1例が坦癌生存, 1例は2年7カ月で癌死であった。6. 一部明癌の中で, 転移, 再発を来した6症例中5例 (83%) は, 原発巣では明癌成分がわずかであったにもかかわらず, 化学療法, 放射線治療前の転移, 再発巣では, 明癌成分が著明に増加していた。以上, 子宮体部明癌の予後には, リンパ球を主体とした反応性細胞浸潤が関係している可能性が示され, その欠如は危険因子の一つになりうると考えられた。また, 一部明癌では, 転移, 再発巣において, 明癌成分が優位に増殖する傾向が明らかになり, 今後, 明癌のみならず, 一部明癌症例に対しても, 新たな積極的な治療が必要と考えられた。

著者

本水 昌二

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.31-36, 1984-01-05

被引用文献数

9 16

---

ホークロロホルム系でのイオン会合抽出におけるイオンの抽出性の相対的尺度として,陽イオンに対しC直,陰イオンに対しA直を割り当てた.これらの値の算出の際の基準にはアルキル鎖及び水素原子を全く持たない仮想的な陽イオン[-N-]^^^<|+>___|をとった.C直,A値と抽出定数(1ogD_<ex>)の関係は,logK_<ex>=C+Aで表される.陽イオンとして14種の第四級アンモニウムイオン,テトラフェニルホスホニウム(アルンニウム)イオン,5種のアゾ系染料陽イオン,7種のトリフェニルメタン系染料陽イオン及びメチレンブルーのC直を決めた.又π値(置換基の寄与)を用いるC値の計算方法についても考察した.C値を用い,無機,有機陰イオンのA値も決定した.得られたC値及びA値を用いて約150種のイオン会合体の抽出定数を推定し,既報の実測値との比較をしたところ,±0.3log単位程度の誤差であった.又著者以外により報告されている抽出定数との一致も良好であった.

著者

三浦 正幸

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.1995, pp.143-144, 1995-07-20

著者

吉村 孝義

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

大会学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.43, pp.815-816, 1968-09-05

著者

東海林 敦 柳田 顕郎 神藤 平三郎 渋沢 庸一

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.953-958, 2004-09-05

被引用文献数

1 4

---

11種類のカテキン類について,オクタデシルシリル化シリカ(ODS)モノリスカラムを用いる高速液体クロマトグラフィー(HPLC)と,1-ブチルメチルエーテル/アセトニトリル/0.1%トリフルオロ酢酸(2:2:3)の二相溶媒系を用いる高速向流クロマトグラフィー(HSCCC)による逆相分配クロマトグラフィー分離をそれぞれ行った.実験に供したカテキン類の中でも,エピカテキンの三量体であるプロシアニジンC1(PC1)は,オクタノール/水二相溶媒系における分配係数P及びlog P値が最も小さな親水性化合物であるにもかかわらず,逆相HPLCのODSカラムに強く保持された.一方,逆相HSCCCにおけるカテキン類の溶出順序は,各化合物のlog P値によく対応し,log P値が減少するほどクロマトグラム上の保持時間も短くなった.すなわち,PC1のような最も親水的なオリゴマー成分は,逆相HSCCCのカラムから一番最初に溶出することが確認できた.

著者

西山 尚秀 陳 子林 中釜 達朗 内山 一美 保母 敏行

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.52, no.11, pp.1005-1009, 2003-11-05

被引用文献数

3 5

---

L-リシンアミドをキラルセレクターとし,配位子交換原理を利用した光学異性体分離用のモノリスカラムを開発したL-リシンアミドは2つのアミノ基を有するアミノ酸アミドであり,従来配位子交換のキラルセレクターとして用いられていない.本研究では分析対象試料にダンシルアミノ酸を用い,キャピラリー電気クロマトグラフィー(CEC)及びマイクロHPLC(μ-HPLC)での分離を検討した.CEC分離では,電気浸透流(EOF)が陰極から陽極に流れ,移動相のpHを小さくすると,従来のフェニルアラニンアミド等のキラルセレクターで修飾したカラムよりもEOFの速度が速くなることを見いだした.CECではμ-HPLCの約5倍の理論段数が得られ,その特性から高分離能であった.一方,μ-HPLCでは低圧力負荷で分離することが可能であった.本研究で開発したL-リシンアミドキラルモノリスカラムは光学異性体の分離において既報告のセレクターとは異なるEOFの性能を示すことを明らかにした.

著者

塚田 富治

出版者

一橋大学

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.111, no.3, pp.488-504, 1994-03-01

---

論文タイプ||論説

著者

石本 隆士 緒方 茂樹

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.137-154, 2002-05-01

---

本研究は、長期的な不登校の状態にある児童に対して行なわれた取組を取り上げ、特別な支援教育に必要な概念構造を発展させることを目指して計画した事例研究である。特に本稿では、不登校における児童の変容と支援チームの取組について、事例の経過にそって詳細に記述し、注目すべきいくつかの点について考察を行なった。まず小学校入学時から不登校に至るまでの様子についてみていく中で、対象児童は周囲の状況を的確に把握し、その期待に応えようとする傾向が強いこと、低学年の段階から自分の自然な感情を無意識に抑えてきていることが予想された。そして、不登校の状態は自身の内面にある葛藤の現れであると捉えられた。次に、小学校最終学年における約1年間の様子を経過を追いながら詳細にまとめた。その中では、特別室登校から在籍学級復帰に至る段階的な変容とそれぞれの時期に出現し周囲から問題とされた行動が注目された。最後に、取組後の経過について、中学校の協力に実施された自尊心に関するアンケート結果も含めた記述を行なったところ対象児童は、小学校卒業後2年を経過しようとする時点でも無遅刻無欠席を続けているという事実と内面的な解決の途上であることが確かめられた。取組の初期において支援チームが行なったことは、現象面だけでなくこころに注目した取組を主眼とすることであった。これにより、児童が変容する過程で観られた問題行動について過剰に反応せず背景にあるこころの有り様を観ていこうとする姿勢が貫かれることになった。そして、このような事例に対する状態の捉え直しを繰り返し行い、その時点でできていること、すでに持っているもの等の中に存在する解決に向かうために利用できる要素を、「資源」という形で支援計画に位置づけていったことは、支援チームの帯びた特徴的な傾向の一つだと考えられた。

著者

富野 康日己

出版者

日本医師会

雑誌

日本医師会雑誌 (ISSN:00214493)

巻号頁・発行日

vol.138, no.8, pp.1571-1573, 2009-11

著者

大坊 郁夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HC, ヒューマンコミュニケーション

巻号頁・発行日

vol.93, no.345, pp.33-40, 1993-11-25

---

対人コミュニケーションの過程はメディア、個人属性、対人関係、状況など多くの要因からなる。社会的行動の中心的な要因であり、多くの機能を担っている。それは、情報伝達、相互作用調整、親密さの表出、社会的統制の行使、サービス・作業目標の促進などである。これまでのように、チャネルの用いられ方だけでなくその機能を把握していく必要がある。コミュニケーションは対人的な親密さを反映する。その親密さは発言や視線の直接性を高め、しかもそれは、親密さを意味すると解続される。しかし、親密さが結合段階に達すると、さらには増大せず、減退することにも見られるように、コミュニケーションの機能は関係の段階に応じて変化するものでもある。

著者

相澤 清晴 石島 健一郎 椎名 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. D-II (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.86, no.6, pp.807-815, 2003-06-01

参考文献数

14

被引用文献数

42

---

筆者らは,センシングデバイスと情報処理機器の小型化が進み,ウェアラブルなビデオ機器により個人の長期間の体験映像をそのまま映像として記録することが可能になると考えている.しかしながら,長期間の体験映像を取得記録できたとしても,その大量な映像データ中から個人にとって重要な部分をどのように選び出して見るかという問題が残る.個人にとって興味ある映像など重要な部分を選び出すためには,その個人の主観を反映させて映像を要約する手法が必要になる.本論文では,ウェアラブル機器で記録した個人体験映像の要約と構造化について論じ,主観を反映させた効率の良い映像要約のために,映像と同期記録した脳波による実験を示し,精度良く興味映像を抽出し得ることを示す.

著者

畑良明 亀谷 禎子 横内 厚雄 豊岡 広起 荊木 祐司 松田 浩一

出版者

北海道医療大学

雑誌

東日本歯誌 (ISSN:09109722)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.33-44, 1998

被引用文献数

1

---

歯科保存修復学基礎実習における学生に対する評価は,指導教員によって完成された製作物あるいは口頭試問などで総合的に判定されていた。しかし,これらの方法は,学生にとってあくまでも受動的な評価であり,理論的な理解度と,技術的な熟達度を理解させるには困難な方法である。学生は,基礎実習を履修する前に,あらかじめ講義によって予備的知識が与えられ,さらに実習開始時における指導教員による課題に対するデモンストレーション,修復材料に対する再講義,実習中における教員のアドバイス,形成された模範模型などから多くの知識と情報を得ている。しかし,これらの知識や情報を学生がいかに理解しているかを把握することは困難である。これらの欠点を補う方法として,学生自身が完成製作物を評価する方法がある。これによって,教員側が理想とする目標にどの程度到達しているかを認識させることが可能になるといわれ,学生に技術的到達度を再認識した上で,フィードバックをして技術訓練を行うことができれば,より早く技術の習得がなされるといわれている。そこで,著者らは学生自身が行った窩洞形成に対する理論的な理解度と技術的な習熟度を明確に認識させ,歯科保存修復学基礎実習における教育向上を計る一助として,93年度より窩洞の自己評価法を導入し,窩洞の自己評価法に対する有用性について報告をしてきたが,初年度は,単に前期,後期実習終了時において上顎右側第1大臼歯MOII級インレー窩洞について自己評価を,94年度は前期実習におけるすべての課題に対して自己評価をさせたが,その評価の実施については学生自身の自主性に委ねた。さらに,95年度においては,窩洞評価の実施を学生自身に委ねることなく,半ば強制的に実施させたが,その評価に対して指導教員とのディスカッションを行う時間を設けることができなかった。そして,96年度からは課題終了時にその日の課題と自己評価に対して指導教員とディスカッションを行う時間を設け,さらに後期実習における天然歯による実習に際しても項目別評価を行わせたが,個々の学生の実習課題に対する進行度の違いが生じてきたため教員とのディスカッションを行う時間が設定できなかった。以上のように,その年度における基礎実習の反省点を踏まえ,徐々ではあるが,毎年基礎実習方法を変革してきた。今風基礎実習における教育効果をさらに挙げるために96年度までの4年間にわたる推移を調査し,2,3の知見を得たのでここに報告する。

著者

ライカイ ジョンボル

出版者

京都大学

雑誌

京都社会学年報 : KJS

巻号頁・発行日

vol.10, pp.189-200, 2002-12-25

---

Due to industrialization the values and norms of traditional families, regardless of cultures and societies, underwent sweeping changes bringing about new features of the family. These changes are generally called the modernization of the family. Numerous family researchers have made enormous efforts to describe the characteristic features of the modern family, efforts which have not been as simple as they may seem to be. These features have been examined from various aspects such as family structure (type and size), relationships between family members (internal aspects), as well as connections between family and society (external aspects). So far these features have mainly been studied separately, paying little attention to possible relations between them. However, according to a survey of thirty people, carried out by the author in 2001 in Kyoto city, such relations are possible. Though the original aim of the survey was not to explore possible relations, it was found that there is a reversed relationship between nuclearization of the family and growing `parental love' towards children in the ideal family pattern. That is to say, while the interviewees mainly prefered the two-generation nuclear family type .for their own happiness, they chose the -three-generation family type as an ideal model for socialization of their children. There is a contradiction here. If one admits both nuclearization and growing `parental love' towards children undergoing simultanously as features of the modern family, then it is surprising to see such a reversed relationship between them in the ideal family pattern. If the nuclear family type is a generally accepted ideal form, then it should refer to each of the family members. However, the interviewees regard it .as an ideal merely for their own happiness, but not for the socialization of their children. Though there is no full explanation for this phenomenon yet, it must .be taken into account that.the present survey was carried out in 2001, a time when the modern Japanese family had already been swinging since the late 1970's~ slowly entering a post-modern period. Thus, one should reconsider the (possibly -changing) meaning of `parental love' in a changing society, while examining if the result of this survey merely refers to the Kyoto area, or if it is a much more general phenomenon.

著者

志賀 聖一 江原 秀治 柄沢 隆夫 倉林 俊雄

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.51, no.471, pp.3823-3827, 1985-11-25

---

In previous paper, it was suggested the effect of exhaust gas recirculation (EGR) on the diesel knock is relevant to the reaction rate of spontaneous ignition which occurs at the initial stage of diesel combustion. In a present study, this suggestion is verified by measuring the ignition lag and separating it into physical and chemical lags by applying the statistical technique presented by S. Kumagai. Under the operating condition used in this study, the physical lag is rather longer than the chemical lag and hardly changes with an increase in EGR ratio. On the other hand, the chemical lag is considerably affected by EGR. Though the dependent behaviour of the chemical lag on EGR is not simple, it is clearly shown that the tendency of chemical lag versus EGR ratio is quite the reverse of that of the diesel knock intensity. This means that the diesel knock intensity with EGR is dominated by the reaction rate of spontaneous ignition.

著者

柏村 孝義 森 孝男 白鳥 正樹 于 強 丸山 修

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. A編 (ISSN:03875008)

巻号頁・発行日

vol.62, no.603, pp.2422-2427, 1996-11-25

被引用文献数

14 2

---

The authors proposed a new practical optimum design method (=statistical optimization method) that consists of two steps of an effectivity analysis (using a combination of the design of experiments and the structural analysis) and mathematical programming. The design of experiments is used to generate the approximate evaluation functions for the controlling behavior depending on the changes of design variables of the object structure, using finite element analysis (FEA). The evaluation functions can also be used as tools for directly estimating the behavior of the designed structure. A successive quadratic programming (SQP) method is employed to solve the optimization problem of the approximate evaluation functions. It is confirmed that the proposed method call be used in solving various problems. In this study, the authors applied the present method to the optimum design of a frame column subjected to axial crushing. This study deals with many complex behaviors such as large deformation, contact and material nonlinearities as well as impact behavior. However, this problem has been solved easily using the present method, and satisfactory results of the effectivity analysis and optimum design are obtained.統計的最適化手法を用いて,複雑な非線形現象である動的圧潰現象における最適化および影響度解析を行った.応答曲面を用いた本手法では,複雑な非線形挙動を再現する高精度な推定式を得ることができるとともに最適化計算においても高い精度を有することが確認できた.

著者

西野 豊 相川 清明 中嶌 信弥

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.324-331, 1999-04-25

被引用文献数

8

---

人間と機械との自然なインタフェースを実現する技術として, 音声認識と音声合成に対する期待は大きい. 複雑な設定や操作を行わず, あたかも人間と会話をするように使用できるシステムを実現することは永年の夢である. 本稿では, 音声認識と音声合成を応用したシステムの開発例, 両者を用いて対話的に使用できるシステムの開発例について概説する. システムを, より人間的な"気の利いたシステム"とするためには, 音声認識・音声合成技術の一層の性能向上と自然言語処理や知的対話処理技術と合わせたシステム開発が必要である.

著者

山口 瑞鳳

出版者

日本西蔵学会

雑誌

日本西蔵学会々報

巻号頁・発行日

no.18, pp.1-2, 1972-03-31