著者
前澤 友作
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュータ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.855, pp.40-43, 2014-03-06

思ったよりも早く浸透している感じがします。2014年1月だけで200万人が使っていますよ。今のところ、当社のサイト「ZOZO」の利用者に向けたプロモーション以外には、ほとんど販促をしていないにもかかわらず、このスピードで広がっています。
著者
藤井 哲雄
出版者
社団法人 日本金属学会
雑誌
日本金属学会会報 (ISSN:00214426)
巻号頁・発行日
vol.23, no.10, pp.805-811, 1984-10-20 (Released:2011-08-10)
参考文献数
19
被引用文献数
1
著者
井上 貴央 田中 健一 船津 公人
出版者
公益社団法人 日本化学会・情報化学部会
雑誌
ケモインフォマティクス討論会予稿集 第43回ケモインフォマティクス討論会
巻号頁・発行日
pp.1A12, 2020 (Released:2020-11-29)
参考文献数
5

創薬や材料開発では, 所望の性質を持つ新規有機分子の効率的な探索手法が求められている. 定量的構造物性相関モデルとしてグラフニューラルネットワーク (GNN) と呼ばれる深層モデルを用いることで, 既存の特徴抽出手法を用いるよりも良い予測性能で, 候補構造のバーチャルスクリーニングができる. しかし, 先行研究では学習に多量の化学構造データを利用しており, 興味のある構造・物性データが多量に集まりにくい分子設計の現場では, 十分な予測性能が得られない可能性がある. 本研究では, Message Passing Neural Network (MPNN) と呼ばれるGNNモデルの中で特徴ベクトルに摂動を加えることでグラフデータの拡張を行うPerturbating MPNN (PMPNN) を設計した. QM9データセットでMPNNとの比較を行い, 提案手法の有効性を検証し, 予測に対する摂動の効果を考察した. また, データ拡張により約半数のデータセットでも元と同等の予測性能が得られ, 少量のグラフデータでもうまく特徴抽出できると示唆された.
著者
青木 秀男 大倉 祐二 山口 恵子 結城 翼 渡辺 拓也
出版者
特定非営利活動法人社会理論・動態研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2021-04-01

山谷・釜ヶ崎の日雇労働者・雑業就業者・福祉受給者・路上生活者の労働・居住・生活が、ネオリベ経済による労働市場の変容、ジェントリフィケーションによる空間構造の変容の中でどのように変容しているか、またそれらの変容がコロナ禍の中でどのように加速しているかについて見る。さらにそれらが山谷と釜ヶ崎でどのように異なるかについて比較を行う。これらにより、日本の都市底辺層の階層構造と変容の動向を探り、そのうえで都市底辺層研究の理論的更新めざす。この研究は、研究代表者・分担者が別のプロジェクトで行っているグローバル都市の底辺層の国際比較研究に連続するものである。
著者
佐藤 文隆
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.269-272, 2016-12-12 (Released:2017-02-10)
著者
金井 昌信 片田 敏孝
出版者
日本災害情報学会
雑誌
災害情報 (ISSN:13483609)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.103-113, 2011 (Released:2021-04-01)
参考文献数
17

平成22年2月28日に南米チリ沖で発生した地震津波に伴って津波警報が発表された。しかし、17年ぶりに大津波警報が発表され、また太平洋沿岸全域に津波警報が発表されたにもかかわらず、住民の避難率は低調であった。そこで本稿では、この度に津波警報発表時における住民避難の実態を把握することから、今後の津波襲来時の津波避難を誘発するための社会対応策を検討した。まずこの度の津波警報発表時に把握された課題としては、自宅が避難情報の対象であったのかどうかを把握していない住民が多く存在したこと、発表された津波予想到達時刻に津波が襲来しなかったことを理由に避難先から帰宅してしまったこと、過去の津波警報のはずれ経験がこの度の津波警報を軽視する方向に作用したこと、津波警報や避難情報以外の社会的対応が津波襲来可能性認識を低下させたことが挙げられる。これらの結果を踏まえて、今後の津波避難促進策として、“津波警報がはずれたことを是とする態度”の形成を促すこと、“「今が緊急事態である」という社会的雰囲気を社会全体でつくりだす”ことを提案した。
著者
渡邊 修 貴家 仁志
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会大会講演予稿集
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.105, 2003

We propose a method for cross-fading of JPEG2000 encoded images. The main feature of the method is that memory usage with the cross-fading operation is lower than that of conventional methods. In this paper, firstly, problems on applying cross-fading operation to JPEG2000 compressed images are discussed. Then the method based on the code-block is proposed. The code-block is known as a coding unit of JPEG2000 coding system and it is defined as a rectangular region in DWT domain. Finally, we provide some simulations and also verify the effectiveness of the proposed method.
著者
吉村 拓馬 大西 紀子 惠良 美津子 松田 裕之 小橋川 晶子 広瀬 宏之 大六 一志
出版者
一般社団法人 日本LD学会
雑誌
LD研究 (ISSN:13465716)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.144-153, 2019 (Released:2020-12-03)
参考文献数
34

【目的】療育手帳制度は知的障害児者に対する主要な施策の一つだが,全国で統一された制度ではなく,各自治体が規定・運用している。従来,制度自体の不備や自治体間の判定基準の違いは指摘されてきたが,判定に際して児童相談所で実施される知能検査や発達検査に言及した研究は皆無である。判定に関わる検査の扱いについて,各自治体の現状の把握を目的に調査を行った。【方法】全国の児童相談所を対象に質問紙調査を行い,60自治体161カ所から回答を得た。【結果】集計の結果,認められる検査の規定,実際に用いられる検査の割合,検査結果の説明,他機関での検査結果の活用等について,自治体間で大きく異なることが明らかとなった。【考察】手帳判定の指標としての検査が自治体によってさまざまに扱われていることは,制度の公平性や知能検査・発達検査の本来の役割という点で憂慮すべきことである。制度自体の抜本的な見直しが必要であると考えられる。
著者
恩田 将維 和田 良太 尾崎 雅彦
出版者
公益社団法人 日本船舶海洋工学会
雑誌
日本船舶海洋工学会論文集 (ISSN:18803717)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.77-90, 2020 (Released:2021-04-02)
参考文献数
24

The purpose of this study is to investigate the feasibility of catenary chain mooring with sinker in the shallow waters of 50 to 100 meters depth facing the open ocean. Although the effect of the sinker can be expected to reduce the hardening nonlinearity of the catenary characteristics statically, it is necessary to consider the dynamic effects of sinkers ascending or sitting off the sea floor. As the procedure, we set the environmental design conditions assuming the coastal area of Japan and the semi-submersible type floating offshore wind turbine model, and perform static analysis to investigate the effect of parameters on the mooring characteristics, and then dynamic analysis to judge the strength feasibility of the mooring chains in storm conditions. Catenary theory is applied to the static analysis, and OrcaFlex is used for dynamic analysis to consider the interaction between the floating body, mooring system and sea floor in time domain. The pros and cons of using sinker in “Catenary chain with intermediate sinker type” and “Catenary with Hinged Arm Sinker Mooring type” are discussed to clarify the design considerations.
著者
水野 哲 長谷山 美紀 北島 秀夫
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.79-86, 1996-01-20
参考文献数
7
被引用文献数
6

動画像データ編集の初期段階において, 重要なカット点を検出する手法が, 数多く提案されている.しかし, 数フレームにわたり生じるクロスフェード等の準カット点が対象とする画像データに含まれている場合, これらの手法では局所的な類似性をもとに検出を行うため, その検出は難しい.本論文では, 領域分割を行うことによってショット内に存在する領域クラスを生成し, 準カット点を検出する手法を提案する.本手法は, 準カット点で領域クラスが消滅することを利用し, その検出を可能としている.また他の手法では, カット点により検出の手がかりとなる評価値が異なるが, 提案手法では様々な準カット点でほぼ一定の値を示すことが実験により確認され, 閾値の設定が容易である.本文の最後では, 実データを用いた実験を行い, 提案手法が未検出のカット点の減少に役立つことを示す.
著者
高橋 武重 筒井 知 中塩 文行 竹下 健次郎 坂井 渡
出版者
工業化学雑誌
雑誌
工業化学雑誌 (ISSN:00232734)
巻号頁・発行日
vol.73, no.1, pp.161-165, 1970

アルゴンプラズマジェットを用いてプロパンの熱分解反応を試みた。分解反応による主生成物はアセチレンで他に少量のエチレン, プロピレンが生成した。<BR>アセチレン収率に影響するいくつかの因子について検討した。その結果, ジェット入力 3.5kW, 全ガス流量11.Ol/min が最適な操作条件であることがわかった。プロパンを水素で希釈して水素と炭素のモル比 (H/C) を変えその影響を検討した。また同時に 2000~60000K の平衡組成の計算および C<SUB>2</SUB> スワンパンドによる温度測定を行なった。アセチレン収率は H/C の増加とともに増加し, 測定された温度は逆に低下した。この傾向は平衡計算の結果と一致している。温度測定と同時に行なったアルゴン原子線スペクトル (AI=4158. 59Å) の半径方向の大きさも H/C の増加とともに小さくなることより, 反応中に加えられた水素分子がジェット中で吸熱的に解離し, そのためジェット周辺部の温度が低下し, そこに吹き込まれたプロパンがよい収率でアセチレンに転化すると推察される。
著者
Haruka Shida Chika Nishiyama Satoe Okabayashi Yosuke Yamamoto Tomonari Shimamoto Takashi Kawamura Tetsuya Sakamoto Taku Iwami
出版者
The Japanese Circulation Society
雑誌
Circulation Journal (ISSN:13469843)
巻号頁・発行日
pp.CJ-21-0341, (Released:2021-11-10)
参考文献数
29
被引用文献数
8

Background:Although bystanders’ performance is important to improve outcomes of patients after cardiac arrests, few studies have investigated the barriers of bystanders, including those who could not perform cardiopulmonary resuscitation or any other rescue actions in emergency situations. This study aimed to assess the relationship between the psychological barriers of laypersons who encountered emergency situations and their rescue actions.Methods and Results:A questionnaire survey was conducted and this included laypersons who had encountered emergency situations during the last 5 years. Six questions were about the psychological barriers and 8 questions were about the laypersons’ rescue actions. The primary outcome was any rescue actions performed by laypersons in an actual emergency situation. Overall, 7,827 (92.8%) of 8,430 laypersons responded; of them, 1,361 (16.1%) had encountered emergency situations during the last 5 years, and 1,220 (14.5%) were eligible for inclusion in the analyses. Of the 6 psychological barriers, “fear of approaching a collapsed person” (adjusted odds ratio [AOR] 0.50; 95% confidence interval [95% CI] 0.32–0.79) and “difficulties in judging whether to perform any rescue action” (AOR 0.63; 95% CI 0.40–0.99) were significantly associated with performing any rescue actions.Conclusions:The fear of approaching a collapsed person and difficulties in judging whether to take any actions were identified as the psychological barriers in performing any rescue actions by laypersons who encountered emergency situations.

1 0 0 0 OA 伊藤痴遊全集

出版者
平凡社
巻号頁・発行日
vol.第6巻, 1931