著者

田中 健作

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2020, 2020

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<p><u>1.研究目的と調査内容</u></p><p></p><p> 本報告では,高齢期のQOL構築とモビリティとの関係性を見出そうとする問題意識から,高齢化が急速に進む大都市圏郊外に焦点を当て,加齢によるモビリティ縮小への適応の実態を明らかにすることを目的とする。</p><p></p><p>研究対象地域は,報告者が2015年より調査を継続している京阪神大都市圏郊外のA市である。2018〜2019年にA市のXマンション(約450戸,エレベーター完備)に住む60歳以上の28人から,インタビューまたは質問紙による調査協力を得た。Xマンションすぐそばのバス停からは,商業施設と隣接した最寄駅との間を約10分で結ぶ路線バスが1時間に4本以上運行されている。交通利便性や居住環境の整備された,典型的な郊外住宅地域であるといえる。</p><p></p><p><u>2.年齢層別にみた外出行動</u></p><p></p><p> 年齢層別に外出頻度と範囲の概況を整理したところ,団地内・周辺および団地外ともに70歳代前半,70代歳後半,60歳代,80歳代の順に外出回数が多かった。70歳代前半の団地外移動回数の平均値は週5回,80代の団地外移動回数の場合は週3回程度であった。なお,最近半年間における外出や利用交通手段の変化は小さかった。70代前半の値の高さは,調査対象者に通勤者が相対的に多く含まれていたり,趣味としてフィットネスクラブに通う人がいたりしたことによるものであった。70歳代後半以上になると,歩行能力の低下により移動の難しくなる人があらわれてくる。</p><p></p><p>このように住民の加齢による外出行動の縮小は認められるものの,当該マンションは,加齢を伴っても,歩行に難がない限りは,週に複数日はマンション外に出かけてQOLを維持することができる環境にあるといえる。</p><p></p><p>また,当該マンションでは,住民主体の自治会活動やサロン開催が積極的に行われている。これら市民活動もまた,地域の交通環境とともに,加齢によってモビリティの縮小する住民のQOLの維持に寄与している。</p><p></p><p><u>3.加齢によるモビリティ縮小への適応</u></p><p></p><p> モビリティの基礎となる歩行状況をみると,加齢によるモビリティ縮小のモザイク化がうかがえる。すなわち,70代に入ると近隣の坂道歩行に苦をより感じるようになり,移動時間に余裕を持たせたり,乗り物利用を増やしたりする人が増えた70代半ばあたりから,過去10年間の徒歩移動の減少が認識されるようにもなっていた。ただし,加齢の進行や加齢への適応の個人差がより明瞭になる80代以上の場合,70代後半よりも坂道を苦に感じる人は相対的に少なかった。加齢の進行や加齢への適応の個人差によるものと推測される。</p><p></p><p>また,加齢によるモビリティの縮小は交通手段利用を分化させていた。これについて調査対象者の免許返納状況により,①運転中、②返納・失効・運転とりやめ、③元々免許なしの3類型に区分して検討した。</p><p></p><p>日常生活における外出回数および外出範囲の過去10年間の変化をみると,類型①と③は「縮小」と「変化なし」の二極化しており,類型②ではこれに外出回数に変化はないものの外出範囲を狭めている人が含まれていた。</p><p></p><p>徒歩を含む移動手段の変化をみると,バス交通の利用が相対的に増加し,電車利用が相対的に減少していることから,日常的な移動範囲は概ね最寄駅周辺からA市周辺の範囲に収斂しつつあると推測される。</p><p></p><p>移動手段全体でみると,各類型に共通してバス交通の利用が多くなっていた。このため,週に1回以上利用する乗り物の数は類型①,②,③の順に多くなっていた。増減に着目すると,①と③の増減幅は小さく,②では大きくなっていた。これは自家用車運転の取りやめと,それによるバスとタクシーの利用が大幅に増えたためである。当該地域は農山村に比べて移動環境が優れており,車の運転も比較的早くに取りやめることができる。交通サービスの発達は,週1回以上の外出を支えてきたことがわかる。</p><p></p><p> こうした移動方法の変化に対する満足度は,どの類型においても「やむを得ない」とする人が多かった。概ね,加齢によるモビリティ縮小を受容していることがわかる。②にのみ「やや不満足」や「不満足」が複数人みられ,主観的QOLに影響を与えている可能性がある。比較的元気なうちに運転を手放せるがゆえ,活動ニーズの高さとモビリティ縮小との間にミスマッチも生じやすいものと考えられる。</p><p></p><p>※本研究では科学研究費(課題番号18K12589)を使用した。</p>

著者

大道 晴香

出版者

東北大学大学院文学研究科東北文化研究室

雑誌

東北文化研究室紀要 (ISSN:13430939)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.126-107, 2009

著者

今井 紘一

出版者

Japan Wind Energy Association

雑誌

風力エネルギー

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.36-37, 2000

著者

平岡 紘

出版者

日仏哲学会

雑誌

フランス哲学・思想研究 (ISSN:13431773)

巻号頁・発行日

no.15, pp.123-131, 2010

著者

山本 惠子 山本 隆

出版者

賃社編集室 ; 1972-

雑誌

賃金と社会保障 = Wage & social security (ISSN:09114718)

巻号頁・発行日

no.1788, pp.4-16, 2021-10

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1254, pp.28-31, 2004-08-09

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恐れを知らない行動力で大手メーカーを口説き、顧客にするだけでなく、師匠にもしてしまう…。山形県米沢市に本社を置く電子機器メーカー、ミユキ精機の外山新一会長(70歳)は浮き沈みの極めて激しい電子機器の世界を徒手空拳で生き抜いてきた。アポなし訪問が倒産救う 1987年のクリスマスイブ。宮城県にあるソニーの工場、東北東洋通信(当時、後にソニー中新田。

著者

WACK K. E.

雑誌

Hepatology

巻号頁・発行日

vol.33, pp.363-378, 2001

被引用文献数

5 126

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.86-89, 2005-07

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田辺製薬は2001年6月から環境会計の1手法であるマテリアルフローコスト会計を主力工場に試験導入した。その結果、廃棄物処理コストを年間約6000万円削減できた。 マテリアルフローコスト会計を使うと、どの製造工程で、どれだけの廃棄物が生まれ、それに原材料費、エネルギー、労務費などがどれだけ無駄に使われているかを正確に算出できるようになる。

著者

永田 貴聖

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第51回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.E09, 2017 (Released:2017-05-26)

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本研究では、出自のナショナリティ・エスニシティを基盤として関係する側面だけでなく、移住先において、状況に応じて、移住先社会のマジョリティや他の移民と関係を構築することを明らかにする。本報告では、京都市・東九条地域を集住地域とする在日コリアン、日本人、フィリピン人移住者の関係形成、地域・多文化交流施設に集まるフィリピン人たちの同施設内での活動と地域の人びとと関係に焦点を当てる。

著者

桐谷 広人

出版者

講談社

雑誌

週刊現代

巻号頁・発行日

vol.48, no.20, pp.56-58, 2006-06-03

著者

金井 淑子

出版者

日本女性学会

雑誌

女性学 (ISSN:1343697X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.82-92, 1998-11-21 (Released:2021-12-23)

著者

小松 満貴子

出版者

日本女性学会

雑誌

女性学 (ISSN:1343697X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.94-111, 1999-12-05 (Released:2021-12-23)

著者

内藤 和美 辻 智子

出版者

日本女性学会

雑誌

女性学 (ISSN:1343697X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.103-115, 2001-03-20 (Released:2021-12-23)

著者

山本 隆太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

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I. システム思考と地理教育 地理学習にシステム思考(あるいはシステム論、システムアプローチなど呼称は様々)を導入するという考え方は、1992年の地理教育国際憲章をきっかけとして、世界各国に共通する地理教育的価値観の一つとして認識されている。とくにESD(Education for Sustainable Development)でもシステム思考が重視されていることを受けて、最近では日本やフィンランドの地理カリキュラムの構想にシステムという言葉が登場してきている。こうした地理教育におけるシステム思考については、ルツェルン大学のRempflerらがドイツ語圏で展開している地理システムコンピテンシー研究が国際的にも先駆的な取り組みとして知られている。Armin Rempflerらは地理システムコンピテンシー研究開発プロジェクトを2011年から立ち上げ、システムについての概念的、地理教育的、コンピテンシー開発論的な観点からそれぞれ検討を行っている。 &nbsp; II. 地理学におけるシステム概念の議論不全と社会生態学 プロジェクトの初期段階では、地理学におけるシステム概念の検討が進められた。ドイツでは自然地理学と人文地理学の乖離すなわち総合的な地理学の在り方が、2000年頃のミュンヘン大学地理学部統合問題をきっかけとして大きな議論を呼んだ。これまでの地誌学や景観論、地生態学がこうした総合的な役割を担ってきたという主張があるが、実際には地理学が求める自然地理学と人文地理学を統合するための理論が欠けており、あらためて両地理学領域の乖離を埋め、総合的地理学を具体化するためには、システム論を用いた社会環境研究が必要であるという見方が共有された。そこで、Rempflerらはこの社会環境研究と同等のアプローチを採用している社会生態学を参照し、そこからシステムにまつわる諸概念を借用した(開放性、オートポイエーシス、モデル化、複雑系、非線形、ダイナミズム、創発、境界、自己組織化臨界、限定的予測と調整)。これらシステムにまつわる諸概念を元に、地理システム思考の理論的フレームワークを構築した。 &nbsp; III. 教育理論によるコンピテンシーモデル開発 1)&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; 次元階層モデルの構築 社会生態学から見出されたシステム諸概念のフレームワークは、規範教育理論に基づいて次元階層モデルとして再構築された。システムの諸概念を学習することによって身につけられるコンピテンシーが4つの次元として位置づけられるとともに、その学習プロセスを示唆する3段階が示された。さらに、具体的な教材開発にあたってはこのモデルでは複雑すぎるため、教育的削減によって次元数が4から3に削減されるなど、簡素版の次元階層モデルが構築された。 2)&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; コンピテンシーモデルの実証研究 次元階層モデルがコンピテンシーモデルとして有効であるかを検証するために、実証試験用問題が作成された。試験問題はパイロット試験(サンプル数=954)の結果をフィードバックするかたちで改善され、結果的には17類型(テーマ)、全147問が完成した。これを用いた本試験(サンプル数=1926)の結果、コンピテンシーの次元数はさらに削減され、「システムの組織と挙動」、「システムに適応した行動をとる意志」からなる2次元のモデルが開発された。 &nbsp; IV. システム思考を用いた教材の検討 2次元コンピテンシーモデルに基づいて開発された教材「ソマリアの海賊」は、コンセプトマップ作成、ジグソー学習、限定合理性に基づいた解決策考案などの観点が含まれた学習で単元構成されている。複雑な課題の解決を学習する場合はシステム思考が有効であることが示唆された。

著者

森本 慎也 岩崎 翔 市毛 弘一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 A (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.J104-A, no.12, pp.250-257, 2021-12-01

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本論文では,スパースアレーアンテナの受信信号に対する適応ビームフォーミング手法,並びに仮想アレー受信信号の復調手法を提案する.著者らはこれまでに,実アレーの受信信号にKhatri-Rao (KR)積拡張処理を適用することで,到来方向(Direction-Of-Arrival; DOA)推定並びに適応ビームフォーミング性能の向上を確認している.しかしながら,ディジタル変調システムに仮想信号を用いる際には,仮想信号特有の性質から,実アレー領域の処理をそのまま採用することはできない.本論文では,拡張後の仮想信号に対応した新たな適応ビームフォーミング手法を検討し,仮想信号の復調時に位相情報を復元することによって,ビームフォーミング性能の改善を試みる.提案するビームフォーミング手法の性能は,計算機シミュレーションにより評価される.

出版者

小学館

雑誌

週刊ポスト

巻号頁・発行日

vol.38, no.7, pp.24-27, 2006-02-17

著者

土井 信佳

出版者

神戸薬科大学

巻号頁・発行日

2017-03-09

著者

萩原 央江

出版者

日経BP社

雑誌

日経トップリーダー

巻号頁・発行日

no.382, pp.50-54, 2016-07

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「母は施しを嫌がった。人にお金をもらって子供を育てるくらいなら死んだほうがましと思ったのだろう。母に手を引かれ、姉2人と近所の利根川まで水浴びに行った。姉たちは泣いていたけれど、まだ幼かった私は意味が分からず、ニコニコしていた。

著者

橋川 裕之

出版者

静岡県立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、東ローマ/ビザンツ帝国において展開した教会と修道院を対象とする改革運動を体系的に考察し、その特質を包括的に把握することを意図したものである。同時代の記述史料の分析と修道院遺跡の地誌的調査を同時に進めた結果、改革の多くの局面で、生活規律の強化ないし古代的伝統への回帰を追求する修道士集団が主導的な役割を果たしており、彼らの政治的理想が改革の範囲と方向を規定していたことを明らかにした。

著者

本間 はるな 齋藤 香保里 高橋 俊章

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.107-112, 2021 (Released:2021-02-24)

参考文献数

25

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〔目的〕体幹への揺動刺激が身体柔軟性に及ぼす影響を男女別に検討した.〔対象と方法〕健常成人20名を対象にクロスオーバーデザインを用い,揺動刺激の介入と背臥位姿勢を保持するのみの非介入の実験を行った.揺動刺激前後で体圧,筋硬度,脊椎可動性,皮膚伸張性,長座体前屈,主観的な寝やすさを評価した.〔結果〕揺動刺激により男性では接触面積増加,体圧平均値減少,体幹最大屈曲位での胸椎後弯角減少,脊椎可動域拡大,長座体前屈距離増加,腰部筋硬度が低下した.女性では,接触面積および皮膚伸張性が増加し,体圧平均値が減少した.〔結語〕揺動刺激で男女ともに柔軟性が向上した.揺動刺激は男性では深部の軟部組織である筋や関節に対して,女性は浅部の軟部組織である皮膚に対して主に作用した.