出版者
日経BP
雑誌
日経ニューメディア = Nikkei new media (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1695, 2020-03-02

スカパーJSATは2020年2月27日、「2020年スカパー!プロ野球メディアラウンドテーブル」を開催した。今回のメディアラウンドテーブルは、新型コロナウイルスの感染が拡大していることを考慮し、インターネット上で行うオンライン会見という形で行った。 執行役員…
著者
玄侑 宗久
出版者
集英社
雑誌
すばる (ISSN:03876381)
巻号頁・発行日
vol.43, no.4, pp.120-135, 2021-04
著者
針生一郎編
出版者
柘植書房
巻号頁・発行日
1980
著者
Yasuo Takatsu Masafumi Nakamura Satoshi Kobayashi Tosiaki Miyati
出版者
Japanese Society for Magnetic Resonance in Medicine
雑誌
Magnetic Resonance in Medical Sciences (ISSN:13473182)
巻号頁・発行日
pp.mp.2020-0050, (Released:2020-05-27)
参考文献数
21
被引用文献数
3

Purpose: To investigate whether the contrast enhancement effect in hepatobiliary phase (HBP) images can be predicted using transitional phase (3-min delay) images on liver magnetic resonance imaging (MRI) based on the quantitative liver–spleen contrast ratio (Q-LSC) and albumin–bilirubin (ALBI) grade.Methods: Overall, 212 patients (124 men and 88 women; mean age 66.7 ± 11.1 years) who underwent blood tests (assessed within 1 month of performing MRI) were included; patients with diffuse tumor, hepatectomy, splenectomy, Gamna–Gandy bodies in the spleen, and movement artifacts were excluded. Q-LSC was calculated using the signal intensity of the liver divided that of the spleen. Q-LSC > 1.5 (cut-off value) indicates a relatively higher sensitivity for detecting of hepatic lesions. To predict the contrast enhancement effect in HBP using Q-LSC of 3-min delay images, Q-LSC of 10- and 15-min delay images were compared for each ALBI grade based on Q-LSC of 3-min delay images. Furthermore, to verify the accuracy of this prediction, the proportion of cases with Q-LSC > 1.5 in 10- and 15 min delay images was calculated based on Q-LSC on 3-min delay images.Results: The higher the Q-LSC on the 3-min delay image, the higher was the Q-LSC on its 10- and 15-min delay images. The proportion of cases with Q-LSC > 1.5 in 10- and 15-min delay images was higher for ALBI grade 1 than for ALBI grades 2 and 3 even in the same Q-LSC on 3-min delay images. Q-LSC was <1 in a 3-min delay image and <1.5 in a 15-min delay image in 62.2% of patients with ALBI grade 1 and 82.1% of patients with ALBI grades 2 and 3.Conclusion: The liver contrast enhancement effect in HBP images could be predicted using a 3-min delay image based on Q-LSC and ALBI grade.
著者
児玉 浩憲
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会誌 (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.140, no.6, pp.343, 2020

<p>今年の春休み中に甲子園球場で催されるはずであった第92回選抜高校野球大会は,新型コロナウィルス感染症(肺炎)の世界的流行のため中止となった。いったんは「選手たちを落胆させたくない」と無観客試合も模索</p>
著者
前田 清 吉川 和彦 寺尾 征史 山本 祐夫 梅山 馨
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.87, no.7, pp.1525-1531, 1990
被引用文献数
12

大阪社会医療センターにて過去5年間に経験した10例の赤痢アメーバ症の臨床的検討を行つた. 性別は全例男性で, 平均年齢は41歳であつた. 既往歴では海外渡航歴は全例認められず, 7例 (70%)に男性同性愛好者を認めた. 各種血清学的検査ではアメーバ抗体 (ゲル内沈降反応) 100% (6/6), 梅毒反応 (TPHA法) 60% (6/10) の陽性率を呈したが, AIDS抗体は0% (0/3) であつた. 赤痢アメーバの検出率は便中で70% (7/10), 肝膿瘍膿汁中で50% (2/4), 直腸生検粘膜で25% (1/4) であつた.<br>以上, 本症の診断には血清アメーバ抗体の測定が有用で, また, 感染経路としてホモ行為による感染が疑われた.
著者
仲代 達矢
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1344, pp.132-135, 2006-06-05

最も尊敬する映画芸術家、故黒澤明先生の映画作りを若い世代に伝える黒澤明塾の開講に向け、私はその学長に就任することを引き受けました。私は1961年の黒澤映画「用心棒」から30年間、黒澤先生の薫陶を受けてきました。俳優として名前が世界に知られるようになったのも黒澤先生のおかげです。その恩返しがしたい。そういった気持ちがありました。
著者
吉田 真二 山崎 喜比古
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.241-254, 2021-04-15 (Released:2021-04-23)
参考文献数
57

目的 高齢者のQOL支援のため,健康かつ前向きに生きる力概念を包含した動態的なライフを生命・生活・人生の3つの次元で捉える主観的QOLを測定する尺度の開発を試み,その信頼性と妥当性を検討することである.方法 文献調査,慢性疾患患者へのインタビューを行い項目を作成し,3つの次元各々が1項目ずつの計3項目から成る主観的QOL尺度を完成させた.本尺度は,質問項目に参照期間を設け,誰にでもある生活や人生の浮き沈み双方の日数比をVisual Analogue Scale(VAS)による7件法で自己評価を行うものである.本調査では,病院の外来患者や,地域包括支援センターなどの紹介によりリクルートした70~84歳の在宅高齢者100人を対象に,他記式質問紙調査を行った.信頼性の検討は,Cronbach α(以下α),Item-Total(以下I-T)相関分析,項目削除時のα係数の算出により行った.内容妥当性の検討は,自由回答の内容分析に依った.構成概念妥当性の検討は,階層的重回帰分析を行い,抽出された主観的QOLの関連要因の意味内容を検討し,また先行研究との一致も確認した.結果 信頼性の分析では,α係数は0.898であり,I-T相関と項目削除時のα係数のいずれも基準値をクリアできており,一定の信頼性が確認できた.内容妥当性の検討では,3つの次元各々で抽出したカテゴリは共通性と固有性からなることがみてとれ,ともにQOLの各次元の概念の特徴を示しており,内容妥当性が概ね確認できた.構成概念妥当性の検討では,就労している者,役割や経済的にゆとりが有る者,利用中の介護サービスが1つの者よりも2つ以上の者,主観的健康管理能力やソーシャルネットワーク,Sense of Coherence(以下SOC)が高群の者は主観的QOLが有意に高かった.また,主観的QOLは,SOCの有意味感と経済的にゆとりが有ることとに有意な関連性がみられ,これらの結果は先行研究と一致しており,構成概念妥当性が確認できた.結論 本尺度の信頼性と妥当性が概ね確認でき,使用可能性が示された.
著者
田中 宏和
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.276-285, 2021-04-15 (Released:2021-04-23)
参考文献数
20

はじめに 2019年末に中華人民共和国湖北省武漢市で初報告された新型コロナウイルス感染症(COVID-19)はわずか数か月で世界的に拡大し,欧州でも多くの感染者を出した。本稿はオランダにおける2020年7月末までの感染拡大とその対応についてまとめ,新興感染症による公衆衛生の海外での体験を一例として共有することを目的とした。疫学 2020年2月27日に初めての新型コロナウイルス感染症患者が確認されてから感染が急拡大し,第一波は新規感染者・死亡者ともに4月10日ごろにピーク(日別新規感染者1,395人,日本の人口換算で約10,000人)を迎えた。その後,感染拡大は収束したが5月31日時点で感染者46,422人,入院患者11,735人,死亡者5,956人が累計で報告された。死亡のほとんどが60歳以上で発生し,男性は80-84歳で,女性は85-89歳でそれぞれピークとなっていた。地理的な広がりとしてはアムステルダム・ロッテルダムといった都市圏での感染者は相対的に少なく,南部の北ブラバント州・リンブルフ州で多かった。オランダ政府の対応 オランダ政府の対策の特徴は,最初の感染者の確認からわずか2週間で全国的な都市封鎖に追い込まれたこと,比較的緩やかな都市封鎖措置と行動制限を実施したこと,社会・経済活動の再開までに約3か月を要したことが挙げられる。2020年3月12日から段階的に全国的な対策を施行し,3月下旬にルッテ首相がインテリジェント・ロックダウン(Intelligent Lockdown)と呼ぶオランダ式の新型コロナウイルス感染防止対策が形成された。5月中旬以降,子どもに対する規制が緩和されたが対策措置の多くは6月中旬まで続き,段階的な緩和をもって社会・経済活動が再開,7月1日にほぼすべての規制が解除された。それ以降,在宅勤務の推奨,1.5メートルの社会的距離を取ることや公共交通機関でのマスク着用義務化など新しい日常への模索が続いている。おわりに オランダにおける感染拡大防止策は多様性と寛容に裏打ちされたオランダの国民性を体現したものだったが,感染者数および死亡者数は日本より深刻な状況であった。健康危機管理に関する他国の政策の評価には公衆衛生や医療資源の評価とともに,その背景にある社会の特徴を考慮することが重要である。
著者
Ayumi KONO Naomi FUKUSHIMA Takuma ISHIHARA Noriko YOSHIYUKI Kouji YAMAMOTO
出版者
Japanese Society of Public Health
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.267-275, 2021-04-15 (Released:2021-04-23)
参考文献数
34

Objectives We investigated the 5-year disease-related mortality risk, including that associated with neoplasms, mental/behavioral/neurodevelopmental disorders, and diseases of the circulatory system and respiratory system,in ambulatory frail Japanese older adults.Methods We retrospectively analyzed long-term care and health insurance claims data in this cohort study performed between April 2012 and March 2017. The primary outcome was mortality, and the secondary outcome was care-need level decline. Risk factors were determined based on the International Statistical Classification of Disease and Related Health Problems, 10th Revision codes, hospitalization, and institutionalization. The study included 1,239 ambulatory frail older adults newly certified as needing Support-Level care at baseline (April 2012-March 2013) across three Japanese municipalities.Results Of the 1,239 participants, 454 (36.6%) died. Neoplasms (hazard ratio [HR] 2.69, 95% confidence interval [CI] 1.97-3.68) or respiratory system diseases (HR 1.62, 95%CI 1.26-2.08) were independently associated with mortality. Mental/behavioral/neurodevelopmental disorders (HR 1.39, 95%CI 1.17-1.66) or diseases of the respiratory system(HR 86, 95%CI 75-99) were independently associated with care-need level decline.Conclusions This study suggests that neoplasms or respiratory system diseases were associated with a high mortality risk and that mental/behavioral/neurodevelopmental disorders were associated with care-need level decline among ambulatory frail older adults. Optimal disease management and effective long-term care are important to delay the onset of these events in older adults certified as needing Support-Level care.
著者
桂 晶子 萩原 潤 山田 嘉明
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.221-229, 2021-04-15 (Released:2021-04-23)
参考文献数
30

目的 災害時の保健情報をはじめ健康に関わる情報を住民へ適切に伝えることは公衆衛生行政の役割の一つである。本研究は,東日本大震災および平成27年9月関東・東北豪雨の両者を経験した地域に住む住民の日常における情報収集行動を把握すること,その要因を被災経験,生活背景等から検討し防災リテラシー向上の示唆を得ることを目的とした。方法 大震災,関東・東北豪雨の両者を経験した2つの地域の全1,065世帯を対象に,2017年6月に質問紙による横断調査を行った。回答は1世帯1人とし,回答者362人(回答率34.0%)のうち属性の明らかな336人を分析対象とした。日常における情報収集行動を把握し,災害時の活用が報告されている情報収集手段3変数を従属変数として二項ロジスティック回帰分析を行った。結果 対象者は男性179人(53.3%),女性157人(46.7%),平均年齢(標準偏差)は65.5(10.6)歳であった。対象全体の半数以上が利用する情報収集手段は,利用率が高い順に「テレビ」「新聞」「会話や口づて」「ラジオ」「地域広報誌」であった。友人・知人との「会話や口づて」「ラジオ」「インターネットサービス」の3変数の要因を検討した結果,「会話や口づて」の利用は4変数が有意となり,性別が「女性」(オッズ比(OR),1.82;95%信頼区間(CI);1.05-3.15),同居家族「あり」(OR, 2.46;95%CI, 1.06-5.72),住民の助け合いが「期待できる」(OR, 2.31;95%CI, 1.27-4.21),台風・大雨の怖さが「強くなった」(OR, 1.82;95%CI, 1.04-3.18)において正の関連が示された。「ラジオ」の利用は,同居家族「あり」(OR, 3.22;95%CI, 1.35-7.67),関東・東北豪雨の被害「あり」(OR, 1.73;95%CI, 1.01-2.97)と正の関連が示された。「インターネットサービス」は「年齢」と負の関連(OR, 0.91;95%CI, 0.88-0.94),住民の助け合いが「期待できる」と正の関連が示された(OR, 2.66;95%CI, 1.19-5.93)。結論 自然災害による被害や恐怖心はその後の情報収集行動に影響すること,また,住民の助け合いの意識と情報収集行動との関連を活かした平時における防災リテラシー向上への取り組みの可能性が示唆された。