著者

高桑 いづみ

雑誌

芸能の科学 = Geinō no kagaku

巻号頁・発行日

no.24, pp.39-63, 1996-03-30

著者

タンチタウンタアワオン チャクリット ヨンピサンポップ パポン トンタヌナム パタナモン 大平 雅雄 ルンサワン アノン 松本 健一

雑誌

ワークショップ2011 (GN Workshop 2011) 論文集

巻号頁・発行日

no.2011, pp.21-26, 2011-11-03

著者

山本義隆 [著]

出版者

みすず書房

巻号頁・発行日

2007

著者

板倉 利文 都倉 康弘

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.57, 2002

著者

坂本 正樹

出版者

慶應義塾大学大学院法学研究科内『法学政治学論究』刊行会

雑誌

法学政治学論究 : 法律・政治・社会 (ISSN:0916278X)

巻号頁・発行日

no.117, pp.105-135, 2018

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一 序論二 中国核開発問題の浮上と核不拡散合意問題三 軍事介入策とジョンソン報告四 中国の核実験と米国の反応五 NPT草案における「核兵器国」の確定六 結論

著者

日本食品科学工学会 [編]

出版者

日本食品科学工学会

巻号頁・発行日

1995

著者

原田 泳幸

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.849, pp.42-45, 2013-12-12

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1972年、東海大学工学部を卒業後、日本NCR入社。横河・ヒューレット・パッカード(現日本HP)などを経て、1990年にアップルコンピュータジャパン(現アップルジャパン)入社。1997年、同社代表取締役社長。

著者

原田 泳幸

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1601, pp.80-83, 2011-07-25

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前回まで、データを読み解きながら「解」を探す方法についてお話ししてきました。今日まずお話ししたいのは、これまでの内容と矛盾するようにお感じになられるかもしれませんが「数字やデータだけでは答えは出ない」ということ。もっとはっきり言えば、「リサーチデータで経営戦略を立てるな」と。そういう話をしたいと思います。 黒板(81ページ)の問題を考えてみてください。

著者

今井 健男

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.4_76-4_82, 2020-10-23 (Released:2020-12-23)

著者

竹内 正右

出版者

K&Kプレス

雑誌

月刊日本

巻号頁・発行日

vol.4, no.9, pp.54-61, 2000-09

著者

河上 淳一 後藤 昌史 松浦 恒明 寄谷 彩 政所 和也 永松 隆 今井 孝樹 烏山 昌起 原田 伸哉 工藤 憂 志波 直人

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.587-592, 2020 (Released:2020-12-18)

参考文献数

26

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【目的】本研究の目的は,腱板断裂患者に対し患者立脚評価を用いた治療方針の予測をすることである。【方法】対象は腱板断裂患者229 名で,初診1 ヵ月以降の治療方針(手術または保存)を目的変数,患者立脚評価を説明変数とした決定木分析と傾向スコア分析を行い,治療方針のオッズ比を算出した。【結果】決定木分析にてもっとも手術療法が選択される手術療法傾向群と,もっとも保存療法が選択される保存療法傾向群に分け,それ以外を中間群とした。傾向スコア分析を考慮したオッズ比は,保存療法傾向群に対して手術療法傾向群で11.50 倍,中間群に対して手術療法傾向群で3.47 倍の手術療法が選択された。【結論】腱板断裂患者の治療方針の予測には,SST における4 つの質問の重要性が示唆された。

著者

賀川 俊彦

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.82-90, 1958-07

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紹介と批評

著者

レオナルド・ダ・ヴインチ 著

出版者

叢文閣

巻号頁・発行日

1922

著者

菊池寛 著

出版者

建設社

巻号頁・発行日

1946

著者

原田 泳幸

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1600, pp.74-77, 2011-07-18

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前回、僕は日本マクドナルドの改革を始めるに当たって「QSC(品質・サービス・清潔さ)を高めることに専念しろ。それ以外はするな」というところから始めたという話をしました。今日はそうして固めた「土台」の上に、どのように戦術を組み立ててきたかについてお話しします。 黒板(75ページ)にパズルがあります。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1300, pp.42-44, 2005-07-18

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6月17日、日本マクドナルドホールディングスの原田泳幸CEO(最高経営責任者)は誤算を認めざるを得なかった。2005年6月中間期の予想連結経常利益をこれまでの33億円から1億円へと大幅に下方修正したのだ。 今年4月に始めた「100円マック」がその原因である。

著者

磯前 順一

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.89, no.2, pp.193-216, 2015-09-30 (Released:2017-07-14)

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近代ナショナリズムに対する批判が、人間の歴史的真正さへの志向性を相対化することに成功し、宗教概念論という新たな研究潮流を生み出した。その背景には一九六〇年代後半に始まるフランス現代思想の、ポストコロニアリズムあるいは植民地主義を介した一九九〇年代の動きがあった。こうした流れの中で、近代を中心とする日本宗教史の言説が流布しているが、一方で近世以前の時期に対する研究は影を潜め、近代が作り出した過去の言説として、近世以前の時期は扱われるにとどまった。同時にそうした固定化された日本宗教史研究は、ポストコロニアル研究などのもつ社会に不平等性に対する批判力を抹消させ、形骸化された制度史研究に宗教概念論の批評性を無効化させてきた。本稿ではこうした近年の傾向に一石を投じるために、非近代西洋的な余白として近世の信仰世界や民俗宗教を研究する可能性を理論的に模索する。

著者

中岡 千幸 兒玉 憲一 高田 純

出版者

広島大学大学院教育学研究科心理学講座

雑誌

広島大学心理学研究 (ISSN:13471619)

巻号頁・発行日

no.11, pp.215-224, 2011

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本研究の目的は,援助要請不安,援助要請期待,悩みの程度および援助要請意図の関連を共分散構造分析を用いて,定量的・構造的に明らかにすることであった。悩みの存在が,援助要請不安および援助要請期待に影響を及ぼし,さらに,その2変数が援助要請意図に影響を及ぼすと仮定するモデルを構成し,共分散構造分析による解析を行った。その結果,援助要請不安と援助要請意図との間に直接の関連は見られず,悩みの存在が,援助要請意図に影響を及ぼしていること,悩みの存在が,援助要請期待を誘発し,援助要請意図に影響を及ぼしていること,援助要請不安は,援助要請期待を介して,援助要請意図に影響を及ぼしていることが示唆された。これらの結果から,援助要請期待を高める心理教育が,サービスギャップ克服のために有効であることが示された。

著者

原田 泳幸

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.739, pp.46-49, 2009-09-16

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1972年東海大学工学部通信工学科を卒業後、日本NCRに入社。以降、横河ヒューレット・パッカード、シュルンベルジェなど長年にわたってIT業界で活躍し、97年にアップルコンピュータ代表取締役社長兼米国アップルコンピュータ副社長に就く。2004年2月、日本マクドナルド代表取締役副会長兼CEO(最高経営責任者)に就任。

著者

松井 佐織 廣吉 康秀 阿南 会美 阿南 隆洋 菅原 悦子 渡辺 明彦 菅原 淳 藤田 剛 向井 秀一

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.279-285, 2014 (Released:2014-02-26)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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Chlamydia trachomatis(以下クラミジア)による直腸炎は,イクラ状・半球状小隆起が典型的内視鏡像とされるが,自験例では典型例が少なく,丈の低い隆起や隆起を伴わない例を認めた.自験例28例のうち初回内視鏡検査時に隆起性病変を認めた18例では丈の高い隆起(典型例)を3例(10.7%)に,丈の低い隆起を15例(53.6%)に認めた.隆起を伴わなかった10例(35.7%)では,びらん・アフタ・発赤などの所見を認めた.クラミジア直腸炎では,半球状小隆起以外の内視鏡所見が認められることも多いと考えられ,症例の集積と検討が必要と思われる.