著者

牛山 克己 天野 達也 藤田 剛 樋口 広芳

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.88-96, 2003 (Released:2007-09-28)

参考文献数

81

被引用文献数

6 6

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近年,ガン類と農業との軋轢が高まっているが,これらのガン類の中には保全の対象とされている種も多い.行動生態学的研究は,農業被害管理と保全を共通の視点で捉えることができる.そこで本稿は,ガン類の生息地利用に関する行動生態学的研究がいかに農業被害問題へ応用されているかをまとめた.農業被害の発生メカニズムを明らかにする行動生態学的研究によって,状況に応じた管理方策を提言することができ,効率よく農業被害問題に取り組むことができる.それら管理方策には,防除器具の徹底と代替採食地の提供,そして農業活動や人為的撹乱の管理による生息地管理が含まれる.より大きな空間スケールでは,ガン類の生息地選択を理解することで,保全と農業被害を考える上で重要な,極度に集中化したガン類の分散化対策を生物学的根拠に基づいて行うことができると考えられる.これらの行動生態学的知見を統合することにより,ガン類の分布や個体群動態の予測モデルを構築することができる.個体の行動の進化的背景を組み込んだモデルは,環境の変化に対する個体群レベルの反応を予測することができ,農業被害の予防的管理やガン類の保全における有効な手法となり得る.

著者

藤田 剛 東 淳樹 片山 直樹

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究では、里山の生物多様性を広域にわたり保全する方策として、里山の象徴種猛禽サシバの生息地保全に農地の栽培体系がどう貢献しているか、気候帯の違う複数地域での解明を目的とした。その結果、サシバ分布北限にあたる北東北では、田植え時期は温暖な関東よりわずかに遅い程度で、サシバはため池の多い農地で繁殖していること、カエル類はため池周辺で高密度に分布していることが明らかになった。サシバ分布南西部にあたる九州中北部では二毛作が盛んで田植え時期が関東より1か月遅く、主な餌生物のカエル類がほとんど生息していなかった。そして、バッタ類の生息する草地がサシバの重要な生息地として機能していることが明らかになった。

著者

藤田 剛志

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.24, pp.155-156, 2000-07-29

著者

大高 泉 鶴岡 義彦 江口 勇治 藤田 剛志 井田 仁康 服部 環 郡司 賀透 山本 容子 板橋 夏樹 鈴木 宏昭 布施 達治 大嶌 竜午 柳本 高秀 宮本 直樹 泉 直志 芹澤 翔太 石崎 友規 遠藤 優介 花吉 直子

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究プロジェクトは、日本、ドイツ、イギリス、アメリカ等のESD(持続可能性のための教育)としての環境教育の展開を探り、実践、効果の一端を探った。具体的には、ドイツの環境教育の40年間の展開を探り、持続可能性を標榜するドイツの環境教育の動向を解明した。また、ESDとしての環境教育政策やその一般的特質、意義と課題を解明した。さらに、12の事例に基づきイギリスや日本の環境教育の広範な取り組みの特質を解明した。

著者

呉 盈瑩 藤田 剛 樋口 広芳

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第51回日本生態学会大会 釧路大会

巻号頁・発行日

pp.659, 2004 (Released:2004-07-30)

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日本の南西端に位置する石垣島は、個体数の減少が懸念されている猛禽類サシバの日本における主要な越冬地である。サシバは毎年10月から翌年の3月まで、石垣島の主要な農地環境である牧草地で採食する。演者らは、まず、この地域での越冬期を通したサシバの生息地利用と食物品目などを2002年から2004年に調査した。ラジオテレメトリーや色足環によって個体識別を行ない、のべ6羽の個体追跡を行った結果、すべての個体が越冬期を通して行動圏を農地内に維持していた。一個体の一日の行動圏面積は、越冬期内の時期によって変化し、最小0.09 km2、最大 0.48 km2だった。サシバの越冬期における食物の95%以上がバッタ類であった。サシバは、止まり場に止まり、その周辺で発見した食物動物を採食する、待ち伏せ型の採食様式をとる。調査地のサシバが止まり場として利用したのは、スプリンクラー、電柱、防風林だった。行動圏内の利用様式に注目すると、観察された採食行動の95%は、牧草地での採食だった。牧草地一区画あたりの面積(2700_から_8100 m2)は、サシバの行動圏にくらべて小さく、サシバは、一日のあいだに何度も採食のために待ち伏せする牧草地の選択と放棄を繰り返していた。牧草地では刈り取りが年4回から6回行われているが、この刈り取りの繰り返し期間は牧草の品種、牧草地の立地、栄養条件などによってちがっているため、サシバの行動圏内にはさまざまな草丈の採草地がモザイク状に存在していた。そこで、演者らはサシバによる牧草地の選択と放棄過程に注目し、牧草の刈り取り、草丈、牧草地の配置、待ち伏せ場所であるスプリンクラー数、そして食物であるバッタの密度などが、サシバの採食パッチ選択と放棄にどう関わっているのかを解析した。今回は、これら越冬期におけるサシバの生息地利用と、その利用様式に関わる採食パッチ選択と放棄に影響する要因について報告を行う。

著者

松井 佐織 廣吉 康秀 阿南 会美 阿南 隆洋 菅原 悦子 渡辺 明彦 菅原 淳 藤田 剛 向井 秀一

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.279-285, 2014 (Released:2014-02-26)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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Chlamydia trachomatis(以下クラミジア)による直腸炎は,イクラ状・半球状小隆起が典型的内視鏡像とされるが,自験例では典型例が少なく,丈の低い隆起や隆起を伴わない例を認めた.自験例28例のうち初回内視鏡検査時に隆起性病変を認めた18例では丈の高い隆起(典型例)を3例(10.7%)に,丈の低い隆起を15例(53.6%)に認めた.隆起を伴わなかった10例(35.7%)では,びらん・アフタ・発赤などの所見を認めた.クラミジア直腸炎では,半球状小隆起以外の内視鏡所見が認められることも多いと考えられ,症例の集積と検討が必要と思われる.

著者

藤田 剛

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.287-293, 2014-03-28 (Released:2014-04-10)

参考文献数

22

著者

藤田 剛 土方 直哉 内田 聖 平岡 恵美子 徳永 幸彦 植田 睦之 高木 憲太郎 時田 賢一 樋口 広芳

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.163-168, 2017 (Released:2017-11-16)

参考文献数

29

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アマサギは人に運ばれることなく急速に分布拡大した例とされるが,分散や渡りなど長距離移動には不明な点が多い.筆者らは,茨城県で捕獲されたアマサギ2羽の長距離移動を,太陽電池式の人工衛星用送信器を使って追跡した.2羽とも,捕獲した2006年の秋にフィリピン中部へ移動して越冬したが,その内1羽が翌春に中国揚子江河口周辺へ移動し,繁殖期のあいだそこに滞在した.そこは,前年繁殖地とした可能性の高い茨城県から1,900 km西に位置する.この結果は,東アジアに生息するアマサギにおいて長距離の繁殖分散を確認した初めての例である.

著者

佐藤 弘康 平沢 晋太郎 門野 冴美 晴山 知拓 藤田 剛平 金高 勇介 田村 広志 小森 均

出版者

一般社団法人日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.32-36, 2017-05-31 (Released:2017-06-16)

参考文献数

10

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Objective: Currently, the creation of a pharmaceutical risk management plan (RMP) for new drug information is obliged to pharmaceutical companies.  The created RMP is published on the Pharmaceuticals and Medical Devices Agency (PMDA) website.  RMP is a useful information source to ensure drug safety by healthcare professionals, including pharmacists.  “Risk minimization activities” of the RMP are especially important elements for healthcare professionals because they describe measures to minimize risk to patients.  We conducted a cross-sectional survey of the description of the contents of “risk minimization activities” in the RMP.Methods: The RMP of 177 drugs that had been published in February 22, 2016 were investigated.Results: Total risks enumerated for the study drugs were 1,678.  “Routine risk minimization activities” constituted 92.0% of total risks.  The most listed item on “routine risk minimization activities” was “attention on the product labeling of the drug package insert” (91.3%).  Differences in the expression level on “attention on the product labeling” were observed.  On the other hand, the most listed item of “additional risk minimization activities” was “the creation of documents for healthcare professionals” (38.3%) and “implementation of Early Post-marketing Phase Vigilance” (27.1%).Conclusion: A clear understanding of RMP by healthcare professionals is important.  In the RMP, “risk minimization activities” (especially “additional risk minimization activities”) are the most important contents for healthcare professionals, because they include information of documents created by the pharmaceutical company for patient safety.  The level of description of the contents of RMP varies between drugs.  It is essential that these descriptions be uniform the expression level to be easily and accurately utilized by healthcare professionals.

著者

左右田 隆 川松 豊 藤田 剛 目黒 寛司 池田 衡

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.122, no.11, pp.909-918, 2002-11-01 (Released:2003-02-18)

参考文献数

37

被引用文献数

8 11

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Insulin resistance is a characteristic feature of type II diabetes as well as obesity. This insulin resistant state at the peripheral tissue level causes impaired glucose utilization, leading to hyperglycemia. Studies of antidiabetic agents by Takeda originated more than three decades ago when KK mice were introduced, followed by the development of a highly insulin-resistant animal model, KKAy mice. The first 2,4-thiazolidinedione derivative AL-321, which exhibited hypoglycemic effects in KKAy mice, was discovered by modification of the hypolipidemic agent AL-294 as a lead compound. Extensive structure-activity relationship studies on the analogues of AL-321 led to the selection of ciglitazone (ADD-3878) as a candidate for clinical evaluation. Ciglitazone, a prototypical compound in the series, was shown to normalize hyperglycemia, hyperinsulinemia, and hypertriglyceridemia in various insulin-resistant animal models without altering normoglycemia in nondiabetic animal models. However, it appeared that a more potent compound was needed for further clinical evaluation of this class of compound. Further study of this series of compounds led to the finding of pioglitazone (AD-4833) as a promising clinical candidate. Pioglitazone clearly ameliorates the abnormal glucose and lipid metabolism in diabetic patients and was marketed in the USA in August 1999 for the treatment of type II diabetes. Pioglitazone is now marketed in more than 40 countries world wide. Historical aspects of our studies on pioglitazone and its biological activities are described.

著者

田中 慎也 岡戸 浩子 河原 俊昭 中尾 正史 長谷川 瑞穂 藤田 剛正 松原 好次 三好 重仁

出版者

一般社団法人大学英語教育学会

雑誌

JACET全国大会要綱

巻号頁・発行日

vol.39, pp.50-51, 2000-11-01

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21世紀を迎えるに当たり、日本社会も国際化が進み、多言語社会へと徐々に進みつつあるように思われる。このような時代の中で、さまざまな言語問題が顕在化している。それにつれて、国際化時代の言語教育のあり方や、多言語社会における言語のあり方に関して、さまざまな議論が行われるようになった。具体的には、小学校から英語を導入すべきかどうか、英語教育の中心をコミュニケーション重視の授業にすべきかどうか、大学教育で第2外国語は必要かどうか、新しい移民(ニューカマー)への日本語教育・母語保持教育はどうあるべきか、などである。また、最近では、「21世紀日本の構想」懇談会による「英語の第2公用語化」の提唱がマスコミをにぎわしている。これらの国際化と多言語社会化から生じてきた問題は、日本にとっては、比較的近年になって顕著になった問題であるが、世界の各地では、すでにこの問題に取り組んできている国が多い。日本社会が、言語問題の解決の手がかりを得ようとするときは、世界各地における言語の実態と言語政策を探ることで、有益なヒントを得られると思われる。例えば、アメリカにおける先住民族、その母語保持の活動は、日本における先住民族の母語維持活動にもヒントを与えるに違いない。また、カナダのimmersion planは、日本でも多大な関心をよび、その研究者も多い。EU諸国は、世界語として強力な英語と自国の言語を、ほどよくバランスさせようと苦慮している。また、EUには、中欧・東欧からの移民をはじめとして、移民が増加しているが、彼らの言語がどのように取り扱われているか興味深い。アジアには、多言語国家が多いが、フィリピンでは、英語とフィリピノ語(タガログ語)の2言語政策が推進されており、シンガポールでは、英語公用語政策、Speak Mandarin運動などがあり、それぞれ注目されている。オセアニアでは、移民と先住民族の言語を、優勢な英語と、どのように共存させてゆくか、さまざまな試みがなされている。また、多言語国家がほとんどを占めるアフリカにおいても、さまざまな言語政策がおこなわれているが、従来の日本では、ほとんど関心をよぶことはなかった。しかし、アフリカでは、多民族国家の求心力を保つために、各言語に配慮した言語政策が欠かせないと認識されており、さまざまな工夫がなされていて、我々にとって参考になる点も多い。日本では、時代の要請に応えた言語対策が打ち出される必要性があるが、これら、世界の各国で行われている言語政策はおおいに参考になるだろう。

著者

吉岡 亮衛 藤田 剛志 カイザー シュテファン 寺田 光宏 シェーファー ゲルハルト ラングレット ユルゲン ザイタース ヒルデガルト

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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日本とドイツの高校1年生を対象に、アンケート調査を実施した。調査の内容は、人生の意味に対する理解、科学的概念の理解と自分と周りの関係の理解についてである。結果から、日本の高校生はドイツと比べて、人生の意味に対する意識が希薄で、科学的知識や自分自身のとらえ方が単純であることが分かった。