著者

田中 英樹 竹島 正 (2013-2014) ZHAO XIANG HUA ZHAO. X.M ZHAO X.m

出版者

国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

近年、日本の精神保健医療福祉政策は、従来の入院中心の精神医療から地域生活を支えるための地域精神保健医療へと転換しているところである。このような地域精神保健医療の充実は国際的な方向であるが、欧米の脱施設化過程で経験されているように、地域で生活する精神障害者に十分な支援が届かない場合、ホームレス状態に陥る可能性が出てくる。実際、精神障害者の地域ケアを政策課題として掲げている日本、中国、韓国においても精神疾患を持つホームレスの存在が確認され、克服すべき社会問題として浮上している。このような背景をもとに、本研究では欧米のホームレス支援の文献研究を踏まえ、東アジア諸国である日本、中国、韓国で展開されているホームレス支援の実態と課題を把握し、精神障害者のホームレス化の予防とホームレス状態からの脱却に向けた支援プログラムの検討を行った。「ホームレス」の定義は国によって異なり、欧米では「安定した住まいがない人」と広義に取らえられているが、日本、中国、韓国では一定の条件を満たす者に限られている。精神障害のあるホームレス支援においても、アメリカでは精神科病院やシェルターなどの通過施設から、恒久的な住宅支援である「ハウジング・ファースト」へと展開されているに比べ、日本、中国、韓国では医療中心や一時的問題解決の支援に止まる傾向があった。精神障害のあるホームレスには、「障害」「医療」「生活困窮」が相互に絡み合っていることから、一人暮らしをしてからも十分な支援が届かない場合、再度ホームレス状態に陥るリスクが高く、多職種による継続的な支援が欠かせない。精神障害者がホームレス状態から脱却し、安定した地域生活を継続するためには、①支援者との出会い、②恒久的な住まいの確保、③仲間(地域生活をしている元路上生活者)④地域住民の理解と受け入れ、⑤専門家による支援の継続性が不可欠であると思われる。

著者

柏野 牧夫 佐々木 隆之 津崎 実 中島 祥好

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.50, no.12, pp.1011-1016, 1994-12-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

11

著者

石塚 洋一 山本 邦夫 今村 祐佳子

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.39, no.Supplement2, pp.156-161, 1996-08-15 (Released:2011-08-10)

参考文献数

12

---

エアロゾル療法は, 局所や全身にあたえる影響は少ないが, ネビュライザー療法として用いた場合, 下気道にもエアロゾル粒子が沈着することを念頭においた使用が望まれる。これは, エアロゾル粒子が, 上気道よりも下気道に障害をあたえる可能性が高いからである。日常生活でも, 様々なスプレー製品を用いる機会がある。これらの製品の中には, エアロゾル粒子の下気道障害性が強いものもあり注意を要する。防水スプレーは死亡事故が出ており, これはフッ素樹脂の吸入毒性により, 間質性肺炎や肺水腫を起こしたものと考えられる。この他にも, ヘアスプレー, 静電気防止スプレー, 殺虫剤スプレーなどの中毒が報告されている。

著者

日本交通公社調査部 編

出版者

日本交通公社

巻号頁・発行日

1967

著者

石黒 利江子

出版者

名古屋大学大学院国際言語文化研究科日本言語文化専攻

雑誌

言葉と文化 (ISSN:13455508)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-8, 2012-02-17

著者

藤野 敦子

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.155-176, 2013-03

---

国際労働機関(ILO)の条約の中に、1970年に採択された有給休暇条約(ILO132号条約)がある。本条約では、雇用者に3労働週以上の年次有給休暇が与えられ、そのうち少なくとも2労働週は連続休暇でなければならないと規定している。一方、我が国では、労働基準法39条に年次有給休暇制度が規定されているが、年次有給休暇は10日間から与えられ、それは連続休暇である必要がない。我が国の年次有給休暇制度は国際基準と考えられるILOの基準を満たしていない上に、2010年において、付与された平均年次有給休暇17.8日に対し、取得率はわずか48.1%であった。なぜ、我が国では有給休暇が取得されないのだろうか。我が国の年次有給休暇制度の問題点は何なのだろうか。 本稿では、このような問題意識から、我が国の有給休暇取得日数や1週間以上の連続休暇の取得に影響する要因を、筆者が2010年に正社員男女1300人を対象にWeb上で実施した「正社員の仕事と休暇に関するアンケート」から得られたデータを用いて分析する。分析結果をもとに、年次有給休暇制度がどうあるべきか政策的な示唆を導き出す。 分析の結果は、有給休暇及び連続休暇の取得は、企業の属性や雇用者個人の属性及び雇用者の家族状況に左右されることを示している。具体的には、大企業勤務者、専門・技術職についている者、配偶者も正規就業で働いている者に有給休暇の取得日数が多く、連続休暇も取りやすい。また、週労働時間が長い場合には有給休暇の取得日数を減らし、職場の人間関係のいいこと、年収が多いことは連続休暇の取得を促進する。さらに、年次有給休暇付与日数が多い雇用者ほど、有給休暇日数が多く取得され、連続休暇も取りやすいが、逆に有給休暇の保有日数の多い雇用者ほど、どちらも取得しない傾向が見られる。 これらの結果から、有給休暇を考慮した働き方の管理、雇用対策と組み合わせた代替要員の確保、ジェンダー平等政策の推進、余暇意識の醸成といった雇用環境や個人の意識を向上させる政策がいくつか提案できる。また、労働基準法で定められている有給休暇の次年度繰越の再考など、法そのものの改善についても示唆できる。

著者

堀井 啓史 横山 由香 河瀬 貴志 牧野 耕次

出版者

滋賀県立大学人間看護学部

雑誌

人間看護学研究 (ISSN:13492721)

巻号頁・発行日

no.10, pp.117-124, 2012-03-31

---

背景 男性看護師の就業者は大幅な増加傾向にあり、近年は一般科病棟に配属・希望する男性看護師も増加している。男性看護師としての職場も、選択しやすい環境へと変化しつつあるが、精神科では現在でも他科と比較して男性看護師の割合が高い。精神科において男性看護師は、不穏時対応における「力」を求められ、その役割を少なからず感じ、発揮している。しかし、不穏時対応以外でも、男性看護師は女性とは異なる役割を発揮し担っていると考えられる。 目的 精神科における男性看護師の役割意識とその関連因子を明らかにすることを目的とした。とくに、不穏時対応以外の役割に焦点をあてた。方法 近畿圏の精神病院に勤務する男性看護師10名を対象に、男性看護師の役割意識に関する半構成的面接を行った。逐語録を質的帰納的に分析し、順に下位カテゴリーおよびカテゴリーを抽出した。 結果 分析の結果、精神科における男性看護師の不穏時対応を除いた役割意識として、《男性であることを生かした関わり》《男性看護師としての意識はしない》《女性患者への対応で意識をする》の3カテゴリーが抽出された。また、男性看護師の役割意識に関連した因子として、《使命感としての不穏時対応》《男性看護師のイメージをもっている》《少数派であることに関する思い》の3カテゴリーが抽出された。 考察 男性看護師は日常の看護の中で、或いは業務の中で男性であることを自身の強みとして、行動を起こしていることが分かった。これにより、精神科看護において、男性看護師の役割分担に関する示唆が得られた。さらに、少数派である男性看護師の役割が明確になり、女性看護師と協働していく上での一助となると考えられる。 考察 男性看護師は日常の看護の中で、或いは業務の中で男性であることを自身の強みとして、行動を起こしていることが分かった。これにより、精神科看護において、男性看護師の役割分担に関する示唆が得られた。さらに、少数派である男性看護師の役割が明確になり、女性看護師と協働していく上での一助となると考えられる。 結語 1.《男性であることを生かした関わり》《男性看護師としての意識はしない》《女性患者への対応で意識をする》が、不穏時対応を除いた男性看護師の役割意識のカテゴリーとして抽出された。2.《使命感としての不穏時対応》《少数派であることに関する思い》《男性看護師へのイメージを持っている》が、男性看護師の役割意識の関連因子におけるカテゴリーとして抽出された。

著者

大久保 シェリル 山海 千保子 柳沢 初美 加納 尚美

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.106-107, 2006-02-02

参考文献数

2

著者

栗原 恵美子 和田 早苗

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.61, 2018

---

<目的><br> 平成29年3月に中学校学習指導要領が告示され、移行期間を経て平成33年度より全面実施される。実践研究してきた余熱保温調理の学習に関して振り返ると、新学習指導要領の基本理念、技術・家庭科の目標の実現、SDGsの実現、に合致する内容が多いことがわかった。<br> そこで平成33年度に向けて、今まで実践してきた内容を更に省察し、余熱保温調理の学習の効果と課題を明確にし、また家庭科教育及び学校教育で、SDGsへの意識を高める余熱保温調理の学習の可能性を提案すること、を目的とした。<br><br><方法><br> 先行研究として、保温調理に関する文献等にあたり、保温調理のメリット・デメリット等を調べた。その後、中学校家庭科調理室で保温実験等実施し、授業への展開を探り、授業実践研究を行った。<br> 学習後、生徒へ自主的な取り組みとして課した探究活動レポートを分析し、また振り返りアンケートを実施し、学習の効果等を明らかにした。<br> また実施上の課題解決の方策を検討すべく、協力を得られた教員にインタビュー調査を実施し、余熱保温調理学習の可能性を探った。<br><br><結果・考察><br> 第2次世界大戦中の余熱保温調理に関して記載している文献(沼畑金四郎著・宮崎玲子著等)があり、それらから「…助炭と称して、やかんを覆う綿入れカバー、鍋の保温におがくずや綿を詰めた保温箱…」等、当時限られたエネルギーを大切に使う様子が掴め、また先行研究・著書(香西みどり著『加熱調理のシミュレーション』)より「…沸騰を続けなくても比較的高い温度が保たれれば、温度に応じた反応速度で調理が進んでいく…」等の情報を得ることができ、授業実践研究に活かすことができた。<br> 都内の国立大学附属中学校調理室で諸条件の下実施した、温度降下測定実験(2014年5月)では、約1時間保温後は約98℃から約90℃、約2時間保温後は85℃前後、と充分調理に適する温度が得られることがわかり、授業実践に繋げることができた。<br> 授業では、市販の保温鍋と手作り保温鍋(鍋を新聞紙とフリース布地で包んだもの)の温度降下等の比較実験を実施し、生徒は調理したスープを試食した。「思っていたよりも温度が下がらず、多くの利点があると思った」等、授業後に回収した生徒のワークシートの自由記述から、驚きと楽しく学べた様子や意欲等みとれ、学習の効果が確認できた。<br> 長期休みに生徒が自主的・発展的に取り組んだ余熱保温調理レポート(2014年度実施 n=11)分析からは、保温方法として「発泡スチロールの箱」や「どてら」を利用する等の様々な創意・工夫が見られ、余熱保温調理のレポート発表後のワークシートでは「100年後も同じ空が見ていられるために」といった標語を記す等、持続可能な社会の構築に向けて、生活を工夫し創造しようとする実践的な態度がみとれ、余熱保温調理の学習の効果が確認できた。<br> アンケート調査(2017年3月実施 n=112)では、エネルギーを大切に使う意識は93.8%が高まったと答えている。<br> 一方実践研究をすすめる中、学校によっては、授業内での保温時間の確保や、食中毒の懸念といった余熱保温調理の学習の課題が明確になった。そこで複数校の教員(n=5)にインタビュー調査をし、実施可能な対応策として、休み時間を利用しての計測、総合的な学習の時間を利用、食中毒の直前学習等様々な方策が上がり、実施するために可能性を検討できた。SDGsに直接的・間接的に繋がる、可能性のある余熱保温調理の学習を、継続研究し、家庭科授業から教育の場全体に提案したい。

著者

大木 昭男

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシア語ロシア文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

no.20, pp.100-101, 1988-10-01

著者

岡崎 篤也

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.209-214, 2017 (Released:2017-05-15)

参考文献数

21

被引用文献数

1

著者

東 義昭 諸岡 英雄 諸岡 晴美 若嶋 清人 松本 陽一

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.41, no.9, pp.771-781, 2000-09-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

5

---

糸構造の異なる代表的市販パンティストッキングレッグ部の表面粗さ特性を明らかにするために, 円筒モデル実験と人体着用実験を行った.試料には, ゾッキ, 交編 (SCY) , 交編 (DCY) , シアー, ウーリー, コンジュゲイトのパンティストッキングを用いた.交編PSと他PSとの間, ウエール方向とコース方向との間, 丈方向と交差方向との間の表面粗さ特性値に, 大きな相違のあることを明らかにした.これらの相違の原因を, 編目形態と表面粗さ特性曲線から考察した.

著者

土田 義郎

出版者

The Institutew of Noise Control Engineering of Japan

雑誌

騒音制御 (ISSN:03868761)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.26-30, 2007-02-01 (Released:2010-02-19)

参考文献数

7

被引用文献数

2

著者

安居 義治

出版者

一般社団法人 日本複合材料学会

雑誌

日本複合材料学会誌 (ISSN:03852563)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.163-170, 2000-09-15 (Released:2009-08-11)

参考文献数

25

著者

上野 千鶴子 Chizuko Ueno 平安女学院短期大学一般教育科

雑誌

平安女学院短期大学紀要 = Bulletin of Heian Jogakuin (St.Agnes') College (ISSN:02870878)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.17-28, 1981

著者

白澤 政和 田村 綾子 岡田 まり 原田 正樹

出版者

全国社会福祉協議会

雑誌

月刊福祉 = Monthly welfare (ISSN:13416669)

巻号頁・発行日

vol.102, no.11, pp.14-23, 2019-11

著者

島崎 義弘

出版者

全国社会福祉協議会

雑誌

月刊福祉 = Monthly welfare (ISSN:13416669)

巻号頁・発行日

vol.102, no.11, pp.24-28, 2019-11

著者

田畑 仁

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.892, 2005 (Released:2006-06-15)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

著者

田村 綾子

出版者

日本精神保健福祉士協会

雑誌

精神保健福祉 = Japanese journal of psychiatric social work : JJPSW : 日本精神保健福祉士協会誌 (ISSN:13452231)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.301-306, 2020-09

著者

島田,ミチコ

出版者

日本保育学会大会準備委員会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.53, 2000-04-28