著者
藤井 さと子
出版者
耳鼻咽喉科展望会
雑誌
耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.126-135, 2012 (Released:2013-04-15)
参考文献数
37
被引用文献数
1

1 0 0 0 OA 古今和歌集

著者
紀友則
出版者
谷岡七左衛門
巻号頁・発行日
1660
著者
郭 薇
出版者
情報ネットワーク法学会
雑誌
情報ネットワーク・ローレビュー (ISSN:24350303)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.167-183, 2020-12-20 (Released:2020-12-25)

従来の法情報学は、法実務や法学教育を支える情報群を対象としてきたが、メディア報道やネット言説など公共圏における法情報のあり方についての検討を積極的にしてきたわけではない。本稿では、法にかかわる情報が用いられる多様な文脈に着目し、法情報学の可能性を検討する。まず、近時日本の刑事立法を事例に、法情報が大衆化することとの意味とその問題点について検討を行う。次に、実証的な法学研究の成果を踏まえたうえで、社会にとっての法情報の意義を考察する。最後に、法情報の社会効果に関する研究を発展させるため、法情報を分類し、法情報学の課題を再考する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.56-59, 2011-01-18

音楽史に巨大な足跡を残すザ・ビートルズ。解散までに残した13枚のアルバムに収録されているオリジナル曲は全部で185。興味はあってもどこから聴いていいものか…。"ちょっと通っぽい"入り方を紹介しよう。 ビートルズの曲の大半の作者が「レノン&マッカートニー」とクレジットされている。
著者
吉田 未来 磯田 恭子 白澤 麻弓 萩原 彩子 中島 亜紀子 石野 麻衣子 関戸 美音 三好 茂樹 河野 純大
出版者
筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会
雑誌
筑波技術大学テクノレポート (ISSN:24354856)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.29-35, 2020-12

筑波技術大学に事務局を置く,日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク(以下,PEPNet-Japan)では年に3回,運営委員会を開催している。2020年度,第1回目となる「第41回運営委員会」は新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響で,オンライン会議での開催となり,情報保障も遠隔で行うこととなった。本稿ではこうした実践を元にオンライン会議実施時の情報保障事例について報告する。
著者
中島 亜紀子 白澤 麻弓 萩原 彩子 磯田 恭子 石野 麻衣子 吉田 未来 関戸 美音 三好 茂樹 河野 純大
出版者
筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会
雑誌
筑波技術大学テクノレポート (ISSN:24354856)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.1-6, 2020-12

新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策として,2020 年度から全国の多くの大学等高等教 育機関でオンライン授業が導入されたことに伴い,聴覚障害学生の授業参加における合理的配慮のあり方や情報保障支援の方法に大きな変化が生じた。本学障害者高等教育研究支援センターでは,2020年度4月以降,全国の高等教育機関における聴覚障害学生支援の総合的相談窓口として,オ ンライン授業に関わる情報保障支援や支援体制についての相談に対応してきた。本稿では,2020年度 4 月から9月における,聴覚障害学生支援に関わる相談対応の状況,及び支援に関する新たなコンテンツをまとめ,発信に取り組んできた活動状況について報告する。
著者
藤本 貴子 橋本 陽
出版者
社団法人 日本写真学会
雑誌
日本写真学会誌 (ISSN:03695662)
巻号頁・発行日
vol.82, no.1, pp.31-36, 2019 (Released:2020-05-26)
参考文献数
16

文化庁国立近現代建築資料館では,保存・活用のため所蔵資料のデジタル化を行っている.本報告では,データの仕様や長期保存といった建築資料館の抱える課題を共有する.また,採用を検討しているデータベースシステムAtoM,そしてこれと連動させることのできるシステムArchivematicaによるOAIS参照モデルに準拠したデジタル・データ保存の試行を紹介する.
著者
河村 俊太郎
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.110-126, 2012-06-30 (Released:2017-04-30)

大学組織及び図書館組織の中における東京帝国大学附属図書館の役割について,そのモデルや実際の運営から検討した。当時の図書館組織のモデルとなるのは二つあった。一つはドイツの大学に代表される学問型であり,このタイプの図書館においては,中央と部局は切り離されており,価値のある図書だけを購入していた。もうひとつは,アメリカの伝統ある大学に代表される教育型であり,このタイプの図書館は,部局と中央が組織的な関係を持つことを意識し,また教育的な資料も収集していた。東京帝国大学は,研究型の図書館を望み,附属図書館の基礎を築いた三人の館長は教育型を重視していた。実際の附属図書館の運営を見てみると,部局図書館と附属図書館は別々に運営され,図書館員は大学図書館についての知識は十分に身につけていなかったが学問に関しての知識は持っていた。そして,少なくとも関東大震災ごろには図書館員を中心に選書は行われていたが,教員による選書や授業に関連した選書は十分に行われなかった。ここから,少なくとも1920年代後半には附属図書館の運営は研究型により近いと結論された。
著者
趙 星彪
出版者
Waseda University
巻号頁・発行日
2003-03

制度:新 ; 文部省報告番号:甲1767号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2003/3/6 ; 早大学位記番号:新3530
著者
石塚 和夫
出版者
公益社団法人 日本顕微鏡学会
雑誌
顕微鏡 (ISSN:13490958)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.11-15, 2015-04-30 (Released:2019-09-03)
参考文献数
10

高分解能電子顕微鏡には透過型電子顕微鏡(CTEM)と走査型透過型電子顕微鏡(STEM)がある.現在,どちらのタイプの電子顕微鏡でも最適な条件では原子コラムの並びが観察できる.しかし,電子顕微鏡像から推定された原子構造が正しいこと確認するにはシミュレーションが必要になる.試料の構造情報と顕微鏡の結像情報をシミュレーションプログラムに与えれば,顕微鏡像が表示されるが,CTEMとSTEMでは顕微鏡像に寄与する信号が異なり,電子レンズの効果も異なる.表示された結果を正しく評価するにはシミュレーションの基本的な考え方やアルゴリズムの大枠を理解しておく必要がある.本解説ではマルチスライス法による高分解能電顕像のシミュレーションの基礎的な考え方,特に弾性散乱,熱散漫散乱の計算方法および部分干渉性の取り扱いについて説明する.
著者
松木 明知
出版者
日本臨床麻酔学会
雑誌
日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.427-440, 2005

&nbsp; 華岡青洲 (1760~1835) は江戸時代後期の医師であるが, 1804年に麻沸散を用いて, 世界で初めて全身麻酔を行ったことで広く知られている. しかし青洲自身記録や著書を書かなかったため, 多くのことが謎として未解決のまま残されている. 例えば彼の末娘の名前や生没年はまったくわからなかった.<br>&nbsp; 著者は青洲と同じ麻沸散を作り, 動物実験を繰り返し, 麻沸散開発の経緯を明らかにした. また華岡家の菩提寺であった地蔵寺の過去帳を発見して, 青洲のこれまで知られていなかった兄弟, 子女の名前や没年を明らかにした. 青洲の思想 「内外合一活物窮理」 は現代の医学においても通用する.
著者
大木 彰
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.113, pp.2045, 2019-11-30 (Released:2020-01-09)

大谷探検隊将来資料は,浄土真宗本願寺派第22代宗主大谷光瑞が組織した大谷探検隊が中央アジアやインドなどから将来した資料を中心としたコレクションである。資料の形態は,仏教経典をはじめとする文書及びその断片などの資料,錦資料,古銭資料,仏像類などさまざまである。非図書資料として,形態や内容がさまざまである大谷探検隊将来資料について,資料所蔵の経緯,整理と管理,利用状況に触れながら,保存の現状について紹介する。
著者
川合 覚 保富 康宏
出版者
獨協医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

実験用ニホンザル4頭にサルマラリア原虫(Plasmodium coatneyi)を静脈内接種し、感染経過にともなう脳MRI解析および造影灌流強調画像解析を行なった。その結果、いずれの感染個体においても微小出血や梗塞巣、浮腫等の器質変化を疑うMRI所見は認められなかった。また造影灌流強調画像解析では脳血液量(rCBV)、平均通過時間(MTT)および血流量(rCBF)を測定し、感染前と重度発症時の比較を試みた。その結果、前頭部、側頭部、後頭部および小脳において感染前と発症期との間に明確な違いは認められなかった。各感染個体は最終MRI撮像の直後に剖検し、脳の病理組織学的観察をおこなったところ、大脳および小脳血管内に多数の感染赤血球接着像(sequestration)が認められたが、神経細胞の変性や脳組織の器質的変化は認められなかった。これらの結果を総合すると、脳血管内で発生するsequestrationの形成は、脳マラリアにおける中枢神経症状の主要な要因であると思われるが、単純に脳内の虚血性変化や脳の血流障害を誘発するものではないことが明らかとなった。
著者
鴨井 久司 曽我 謙臣 高木 正人
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.47-51, 1996-01-30
参考文献数
19
被引用文献数
2
著者
福井 浩二 高津 博勝 浦野 四郎
出版者
公益社団法人 日本ビタミン学会
雑誌
ビタミン (ISSN:0006386X)
巻号頁・発行日
vol.85, no.10, pp.531-537, 2011-10-25 (Released:2017-10-10)
参考文献数
19
被引用文献数
1

Reactive oxygen species (ROS) may attack several types of living tissues and induce neuronal apoptosis in the brain. In our previous study, we examined about the relationship between ROS-induced neuronal cell death and cognitive dysfunction during aging. In order to verify, an early signs of neuronal change by ROS prior to induction of cell death, we examined the neurite condition after treatment of neurons with low concentrations of hydrogen peroxide. Treatment of neurons with low concentrations of hydrogen peroxide induced neurite degeneration, and treatment with tocopherol or tocotrienols significantly inhibited these changes in neuronal cells. The neuroprotective effect of tocotrienols was stronger than that of tocopherol. Furthermore, treatment with tocotrienols prevented degeneration of a specific protein present in neurite by hydrogen peroxide. These results suggest that neurite degeneration may be one of the early events of hydrogen peroxide-induced neuronal degeneration, and that tocotrienols may protect neurite function from oxidative damage through their neuroprotective function.
著者
成岡 道男 奥田 幸夫 大矢 徹治 大西 純也
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
水土の知 : 農業農村工学会誌 : journal of the Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering (ISSN:18822770)
巻号頁・発行日
vol.77, no.3, pp.187-192, 2009-03-01
参考文献数
11

<p>本報では,アラル海流域にあるウズベキスタン内のカラカルパクスタン自治共和国に焦点を当て,塩害の現状を報告し,地球温暖化による農牧漁業への影響について考察した。そして,現在実施されている塩害やアラル海の縮小に端を発した環境破壊への対策事業等を事例に,地球温暖化への備えについて検討した。その結果,地球温暖化に伴って,水不足の深刻化や塩害進行の加速化,アラル海の干上がった湖底からの飛塩の増加等が生じることを予測した。これらの影響に対して,水不足への備え,塩害防止対策の推進,湖沼の縮小への適応,セーフティネットとしての地域資源の活用等の重要性を示した。</p>