著者

Tuukka Talvio

出版者

National Board of Antiquities

巻号頁・発行日

1999

著者

神山 裕名 西森 秀太 飯田 崇 内田 貴之 下坂 典立 西村 均 久保 英之 小出 恭代 大久保 昌和 成田 紀之 和気 裕之 牧山 康秀 小見山 道

出版者

日本口腔顔面痛学会

雑誌

日本口腔顔面痛学会雑誌 (ISSN:1883308X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.33-39, 2016-12-25 (Released:2017-04-12)

参考文献数

33

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目的:本研究は口腔顔面領域の慢性疼痛疾患である顎関節症患者,舌痛症患者,三叉神経痛患者における病悩期間と質問票を基にした主観的な睡眠感との関連を検討した.方法:被験者は日本大学松戸歯学部付属病院口・顔・頭の痛み外来を受診した患者3,584名を対象とした.診断が確定した顎関節症患者1,838名,舌痛症患者396名,三叉神経痛患者108名の質問票における主観的な睡眠感を検討した.病悩期間は症状発現から3か月未満,3か月から6か月,6か月以上をそれぞれ急性期群,中期群,慢性期群に分類した.睡眠に関する自己申告の質問は入眠障害,中途覚醒,早朝覚醒とした.各病悩期間における入眠障害,中途覚醒,早朝覚醒の睡眠スコアをそれぞれ比較した.結果:顎関節症患者における慢性期群の入眠障害,中途覚醒,早朝覚醒の睡眠スコアおよび舌痛症患者における慢性期群の入眠障害,中途覚醒の睡眠スコアは急性期群,中期群と比較して有意に高い値を示した(p<0.05).三叉神経痛患者における各睡眠スコアは急性期群,中期群および慢性期群の間に有意差を認めなかった.結論:顎関節症患者および舌痛症患者における病悩期間の長期化と睡眠感との間に関連性を認めることが示唆された.

著者

佐藤 俊 堀之内 節 皆瀬 敦 松川 周 橋本 保彦 星 邦彦

出版者

The Japanese Society of Intensive Care Medicine

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.203-208, 1996-07-01 (Released:2009-03-27)

参考文献数

7

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強制陽圧換気に吸気終末ポーズ(end inspiratory pause; EIP)を付加した時のNondependent zone (NDZ)とDependent zone (DZ)の肺胞内圧を測定した。雑種成犬8頭に麻酔下で気管内挿管後,右下側臥位でFIO21.0,一回換気量20ml・kg-1,換気回数15min-1,PEEP5cmH2Oの条件下に吸気時間(TI)とEIPの組合せをかえて人工換気を行った。左肺下葉(NDZ)と右肺上葉(DZ)のカプセル内圧を測定した。吸気終末肺胞内圧は,TI0.8秒+EIP0秒に比較し,TI2秒+EIP0秒においてDZで有意に上昇した。TI0.8秒+EIP1.2秒では,NDZで有意に低下,DZで有意に上昇した。この結果,NDZ,DZ間の圧較差が減少した。TI0.8秒+EIP1.2秒で,EIP開始時と終了時を比較すると,肺胞内圧はNDZで有意に低下し,DZで有意に上昇した。EIP中に肺胞内圧がNDZでは有意に減衰,DZでは漸増したことから,吸気初期に高圧であった区域から低圧であった区域に肺胞内圧が再分配され,圧分布がより均一になることが確認された。

著者

鼓 美紀 辻 陽子 西井 正樹 出田 めぐみ 祐野 修

出版者

関西福祉科学大学

雑誌

総合福祉科学研究 (ISSN:18849288)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.175-186, 2012-03-12

著者

並木 千鶴 原 豪志 中川 量晴 山口 浩平 Chantaramanee Ariya 小西 恵巳 吉見 佳那子 中根 綾子 戸原 玄

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.41-51, 2020-06-30 (Released:2020-07-23)

参考文献数

32

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目的:在宅などでの摂食嚥下リハビリテーション(嚥下リハ)は,多職種で連携することが効果を高めると認識されてきている。しかし,生活期における多職種連携による嚥下リハの効果を縦断的に検証した報告は少ない。本研究では,生活期の高齢摂食嚥下障害患者を対象とし,嚥下リハ前後のリハ効果の検証と,訪問歯科単独と多職種連携した場合との間に嚥下リハ効果に相違があるかを検討した。 方法:2017年4月から2018年3月までの期間で,当科に嚥下リハの依頼があった患者のうち,3カ月間のフォローアップが可能であった37名(男性16名,女性21名,平均年齢82.2±9.5歳)を対象とした。毎月1回訪問し,食形態や食事時の姿勢調整を行い,間接訓練を指導した。対象者の機能評価は,KT(口から食べる)バランスチャート(以下,KTBC)を用いた。対象者のKTBCの変化を初診時と3カ月後で比較し,さらに訪問歯科診療のみの群と多職種が携わった群に分けて3カ月後のKTBCを比較,検討した。 結果:3カ月の管理で対象者のKTBCの各項目が改善した。さらに訪問歯科診療単独群と比較して,多職種が携わった群においてKTBCの栄養状態の項目が有意に改善していた(p<0.05)。 結論:生活期における高齢の摂食嚥下障害患者の嚥下リハは,摂食嚥下機能だけでなく,栄養状態や身体機能の向上において重要であり,3カ月という短期間においてもそれらの向上を認めた。また多職種との連携によって,より効率的な効果が得られることが示唆された。

著者

井所 拓哉 山鹿 隆義 栗原 秀行 篠原 純史 秋山 淳二 石黒 幸司

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.272, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 National Institute of Health Stroke Scale(NIHSS)はt-PAの適応判断に用いられ,また在院日数や転帰,ADLとの関連性が報告されており急性期脳卒中リハビリテーションにおいて有用な包括的評価尺度である.しかし,ADL予後予測への応用を検討した報告は少なく,NIHSSからどのように判断するかは定かではない.本研究の目的はNIHSSを用いた急性期評価からADLの中でも重要な歩行自立の予後予測精度,判別基準について検討することである.【方法】 対象は2010年1月から10月に入院した脳卒中患者69例(平均年齢69.9±12.1歳,男性45例,女性24例,脳梗塞39例,脳出血30例).脳卒中病変がテント上以外,病前ADLがmodified Rankin Scale≧3,リハビリテーション治療継続に影響を与える重篤な合併症を有する者は対象から除外した.発症3日以内のNIHSSと急性期または回復期病院の最終退院時のFunctional Independence Measure(FIM)移動項目(歩行)の得点を後方視的に調査した.データの取り扱いについては,当院における個人情報管理の指針を遵守した. 統計学的解析として,歩行自立度はFIM歩行6点以上を自立群,5点以下を非自立群に分け,これら2群を従属変数,NIHSSおよび属性データ(年齢,性別,脳卒中病型,麻痺側)を独立変数としてロジスティック回帰分析(強制投入法)を行った.またNIHSSによる歩行自立の予測能を調べるためにROC曲線(Receiver Operating Characteristic Curve)を作成し,予測精度の指標であるROC曲線下面積(Area Under the Curve:AUC),カットオフ値を求めた.【結果】 対象者の急性期,回復期病院を合わせた入院期間は平均71.9±50.8日,NIHSSは中央値5(範囲1-39),歩行自立群は46例(66.7%)であった.ロジスティック回帰分析の結果,NIHSSのみが歩行自立の可否に関連する有意な独立変数であった(P = 0.0001).ROC曲線から求められたAUCは0.854(P = 0.009),Youden indexで算出した歩行自立のNIHSSカットオフ値は≦9(感度91.3%,特異度78.3%)であった.【結論】 脳卒中患者における発症早期NIHSSからの歩行能力の予後予測について検討した.ROC曲線解析より得られたカットオフ値から歩行自立可否を判別することで,概ね良好な予測精度を有することが示された.NIHSSは発症早期からの予後予測として歩行自立を判断するための評価尺度として有用と考えられた.

著者

柏木 千恵子 片岡 孝史 新谷 修平 藤田 直也

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ba0291, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 急性期脳卒中患者において,発症直後より転帰を予測することは,今後の方針決定やリハビリテーションの計画,在院日数の短縮に有用である。National Institute of Health Stroke Scale(以下,NIHSS)は,脳卒中重症度評価スケールとして広く使用されているが,NIHSS scoreと転帰との関連を検討した研究はほとんどない。前回,我々は理学療法開始初期のNIHSSを用いて当院から回復期病院経由後の転帰を予測し,NIHSS score12点が転帰に妥当なカットオフ値と判断した。そこで今回,当院からの転帰に着目し,理学療法開始初期のNIHSSを用いて転帰に妥当なNIHSS scoreのカットオフ値を求め,予後予測の一助とすることを目的とする。【方法】 対象は2009年4月から2011年3月までに脳血管障害(くも膜下出血を除く)により当院に入院し,理学療法を実施した552例から後述する除外対象を除いた536例(男性326例,女性210例,平均年齢72.5±11.8歳)とした。対象者は,入院前の所在が自宅であること,初発の脳血管障害であること,理学療法開始初期にNIHSSの評価がなされていること,パーキンソン病などの神経変性疾患を有さないものとした。除外対象は病状が悪化したもの,カルテでの追跡調査が不可能なものとした。方法は,対象のうち当院から自宅退院した群と当院から自宅以外に転院もしくは退院(回復期病院,一般病院,施設)した群の2群に分類し,カルテより後方視的に調査した。調査項目は年齢,性別,在院日数,発症から理学療法開始までの日数,理学療法開始時のNIHSS scoreとした。2群間の統計処理は,NIHSS scoreのカットオフ値の算出にROC曲線を用いた。また,有意水準を5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 当院では,倫理的配慮として入院時に御本人,そのご家族に個人情報保護に関する説明をしており,個人が特定されないことを条件として院内外へ公表することに同意を得ている。【結果】 理学療法開始初期のNIHSS scoreを転帰によって2つに分ける場合,ROC曲線の曲線下面積は0.94となり高度の予測値を示した。また当院より転帰する場合の妥当なカットオフ値はNIHSS score 6点となり,感度は92%,特異度は80%であった。 【考察】 本研究結果より,脳卒中患者に対してNIHSSを用いた早期からの転帰の予測が可能であることが分かった。NIHSSはt-PAの適応基準でもあり,Dr.やNs.も周知している場合が多いため,今回のカットオフ値の算出は他職種間での転帰の予測に関する評価ツールとして使用されることが期待できる。前回の研究結果では,当院から回復期病院を経由した後の転帰(自宅と一般病院,施設)のカットオフ値をNIHSS score12点と判断した。各転帰の観点からこれらの結果を反映するとNIHSS scoreを後述する3群に分類することができる。1)NIHSS score 5点以下;当院から自宅へ退院2)NIHSS score 6~11点;当院から回復期病院を経由し,その後自宅退院3)NIHSS score 12点以上;当院から回復期病院を経由するが一般病院へ転院もしくは施設へ退院。上記分類は早期からの転帰の予測としてのツール以外に,当院の脳卒中患者の予測に関するアウトカムとしての指標を設定することができると考える。これらのカットオフ値を経時的にモニタリングしていくことが病院の質の向上につながり,他病院との比較が可能となる。本研究では転帰の予測の判断をNIHSSのみで行っており,NIHSS score 5点以下の逸脱例は40件であった。今後は,転帰の予測の精度をあげるためにもNIHSSに加えて逸脱例の転帰に関する因子の検討も行っていく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】 脳卒中急性期病院での早期からの転帰の予測は重要である。NIHSS scoreのカットオフ値の算出により転帰の予測の他に,当院におけるアウトカムの検討が可能となり,臨床指標としても捉えることができた。そのためNIHSSが早期からの転帰の予測の可能性を示した本研究は有意義であったと考える。

著者

大林 隆司 オオバヤシ タカシ

出版者

東京農工大学

巻号頁・発行日

2017-03-16

著者

元 ナミ

出版者

京都大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2020-04-01

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近年、国の公文書管理の乱れが社会問題として浮上している中、共同体の根幹をなす地方自治体においても行政の公文書及び地域のアーカイブズ資料の管理が諸外国に比べて遅れている。本研究では、主に地方自治体におけるアーカイブズの管理と保存、公開体制の整備を促進するために活用できる国内外の類似な外部資金制度を分析・検討し、アーカイブズの保存と利用事業に適用可能な外部資金制度のモデルを提示する。

著者

保坂 裕興 下重 直樹

出版者

学習院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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「公文書管理法」は、公的団体にレコードスケジュール、管理状況報告、特定歴史公文書とその利用請求権、公文書管理委員会等の基本構成をもたらしたが、民主主義の根幹を支える知的資源プログラムとしては必ずしも進展・充実をみていない。本研究は、国内外の主な記録アーカイブズ・プログラムがどのように構築され、その目的達成が検証されているかを調査・分析評価するとともに、アーキビストがどのような能力を持つものとして養成されているかについて諸外国の事例を分析評価することを通して、表裏一体となるプログラムと専門職のあり方を正面から捉え、その有効なあり方についての知識を学術的に集積し、情報政策に提案・反映することを企図する。

著者

相川 聖 高井 秀明 大久保 瞳 山崎 博和

出版者

日本体育大学

雑誌

日本体育大学紀要 (ISSN:02850613)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.3041-3048, 2020

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Self-regulation of learning theory is a theory related to high-quality practice for athletes. Self-regulation of learning theory is a process in which the forethought phase, the performance phase, and the self-reflection phase circulate (Zimmerman, 2014). In addition, since athletes with a high level of performance accomplish self-regulation (eg Anshel & Poter, 1996; Toering et al., 2009; Ikudome et al., 2016), self-regulation of learning is considered to contribute to the improvement of athlete performance and the quality of practice. The purpose of this study was to conduct a psychological seminar to promote self-regulation of learning for university student athletes. The subjects were 14 members belonging to the University A trampoline club. In this study, we conducted five psychological seminars based on the self-regulation of learning theory, and asked for answers to the self-regulation of learning in sports scale before and after intervention. As a result, “evaluation and reflection” improved before and after the intervention. In addition, we examined the contents entered by the subjects at each seminar, and obtained suggestions for future support. The support provided in this study increased the opportunities to reflect on the practice, indicating that the athlete was able to learn to reflect and evaluate they practice appropriately. Even in the case of seminar-type support, it is consider that support can be provided according to the athlete by grasping the individual characteristics of the athlete and the progress of the work.

著者

岡部 光明

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近年、価値観が多様化するなかで、良い人生を生きるために自己啓発への関心が高まっており、それに関する書籍の出版も盛況を呈している。本稿では、多様な自己啓発書(邦訳書を含む)の中から比較的高い評価を得ている5件を選び、それぞれの概要を整理して紹介した。そして、そこに現れている人間観や社会像から何が読み取れるかを考察した。主な論点は次の通り。(1)いずれの書物においても良い人生を送るためには人間の性格(人格、パーソナリティ、character)の改善が不可欠だとされている。(2)このため人格がどう形成され、どう変革可能かの議論に多くの紙幅が割かれている(但し提案されている人格変革の方法は様々である)。(3)人は単独で生きているのではなく多様な共同体(コミュニティ、つながり)の中で生きている(このため仕事は自分と社会をつないで生きがいをもたらすという重要な機能を持つ)という理解が共通の認識となっている。(4)人間のこうした理解は主流派経済学で前提される人間像(消費最大化のため利己的・合理的に行動する原子論的な主体)よりも的確だと思われるので、経済学は今後そうした側面も取り入れた展開をする必要がある。

著者

東京帝国大学 編

出版者

東京帝国大学

巻号頁・発行日

vol.従大正13年 至大正14年, 1926

著者

第一高等学校 編

出版者

第一高等学校

巻号頁・発行日

vol.自大正10年至11年, 1926

著者

柴田常恵 編

出版者

大山祇神社

巻号頁・発行日

1923

著者

山口井太郎 編

出版者

山口井太郎

巻号頁・発行日

1901

出版者

大日本国防義会

巻号頁・発行日

1942

著者

三重県 編

出版者

三重県

巻号頁・発行日

1938

巻号頁・発行日

vol.三,