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1 0 0 0 OA 寛政重修諸家譜 1520巻

著者: 堀田正敦編
出版者: 写
巻号頁・発行日: vol.[331],

2020-04-01 20:46:00
1 知恵袋

1 0 0 0 OA キリシタン時代における「魂の不滅性」について : ペドロ・ゴメスの『デ・アニマ注解』研究

著者: 川合恵生
出版者: 東京女子大学
雑誌: 東京女子大学紀要論集 (ISSN:04934350)
巻号頁・発行日: vol.70, no.1, pp.129-156, 2019-09-30

During the initial stages of missionary work in Japan, Jesuit missionaries confronted differing views of the soul between Japanese and European peoples. Japanese Buddhists believed that their souls would be die with the body after death. But the Jesuit Missionaries argued that the soul is immortal.This articles investigates how Pedro Gómez sj., who came to Japan in 1583, introduced “On the immortality of the human soul” to the Japanese people. He created a textbook for use in collage philosophy classes in japan. This book was a commentary on Aristotle’s “De Anima”. According to the Jesuit educational policy, Jesuit missionaries were required to follow the interpretation of Thomas Aquinas when they commented on Aristotle’s texts. However, did Gómez’s comment reflect Thomas Aquinas’s comment as demanded? I argue that the book has its own unique perspective due to the particular circumstance of being “written in Japan”.日本における宣教活動の初期において、イエズス会宣教師たちは日本人と西洋人の魂観の違いに直面した。仏教徒である日本人は、魂は死後に肉体とともに死滅すると主張したが、キリスト教徒である宣教師たちは、魂は不死であると説いた。本稿は「人間の魂の不滅性」が日本人にどのように紹介されたのかを考察するものである。1583年に来日したイエズス会宣教師ペドロ・ゴメスは、日本のコレジョの哲学の授業で使用するために教科書を作成した。それはアリストテレスの『魂について(デ・アニマ)』の注解であった。イエズス会の教育方針ではアリストテレスを注解する場合はトマス・アクィナスの解釈に従うべきであると規定されていた。しかしゴメスの注解はトマスの注解と同じだろうか。投稿者は、ゴメスの『デ・アニマ注解』には彼独自の視点があったのではないかと考えている。なぜなら本書には日本で書かれたという特別な事情があったからである。

2020-04-01 20:37:41
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http://id.nii.ac.jp/1632/00026559/

1 0 0 0 赤外線レーザー照射によるシロイヌナズナ単一細胞における遺伝子発現誘導系の開発

著者: 浦和博子
出版者: 岐阜聖徳学園大学
雑誌: 新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日: 2011-04-01

植物体の局所に、目的とする遺伝子の発現を誘導する方法は既にいくつか報告されているが、それらの方法では、遺伝子発現は組織レベルに留まり細胞レベルで発現を誘導することは難しい。刺激応答の細胞レベルでの解析や細胞間シグナル伝達の解析には、細胞レベルでの遺伝子発現誘導が不可欠である。本研究の目的は、IR-LEGO(Infrared laser evoked gene operator)を用いて、赤外線を植物体に照射し、加熱により熱ショック応答を誘導し、目的の遺伝子を細胞レベルで発現させる系を確立することである。前年度は、シロイヌナズナの根における高効率の照射法を確立した。平成24年度においては、培養法および、照射法の検討を行い、シロイヌナズナの胚軸、茎頂分裂組織での遺伝子発現誘導法を確立した。根への照射とは異なる対物レンズを用いるなど、照射法を変えることにより、これら組織への照射を可能とした。また、前年度に照射法を確立したシロイヌナズナ根に関し、その根端領域において、各種細胞を区別した遺伝子発現誘導法を確立した。さらに、このシステムを用いた遺伝子発現誘導により「植物細胞場」を解析するには恒常的な遺伝子発現誘導系を確立する必要があると考えられた。そこで、前年度より、Cre/loxPシステムを用いたGatewayシステムのディスティネーションベクターの作製を行ってきたが、平成24年度は、ディスティネーションベクターのバリエーションを増やすなど、有用性を向上させた。このベクターは目的遺伝子のPCR断片さえ準備すれば、Gatewayシステムを利用し、容易にloxP配列の下流に蛍光タンパク質との融合タンパク質として目的遺伝子を作出できるように設計している。

2020-04-01 20:22:22
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PUBLICLY-23120527/

1 0 0 0 OA 経腸栄養における医療安全

著者: 小山諭
出版者: 一般社団法人日本静脈経腸栄養学会
雑誌: 日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)
巻号頁・発行日: vol.34, no.3, pp.166-172, 2019 (Released:2019-09-20)
参考文献数: 18

医療安全は現代医療の根幹を支えるものであるが、すべての医療行為には何らかの危険が潜在しており、実際に100%安全な医療は存在しない。そのため様々なリスクが存在しうることを念頭に置いて、リスクを回避する、あるいはインシデントやアクシデントを最小限に留めるように対処することが大切である。そのためには適切な知識を身につけ、医療行為に潜んでいるリスクを常に頭の片隅におき、迅速に対応できるように心がけておくことが肝要である。経腸栄養は静脈栄養に比べ安価であり、感染性合併症が少なく、quality of life(以下、QOLと略)維持にも有用であり、腸管の使用が可能であれば経腸栄養を第一選択とすることが勧められている。しかし、経腸栄養においても当然、合併症は起こりうるものであり、場合によっては致命的となることもある。患者個々の状態・病態ごとに安全かつ適切に経腸栄養を施行することを心がける必要がある。

2020-04-01 20:18:28
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1 0 0 0 OA 歯科治療を施行した高齢者の食事形態とADLの変化について

著者: 斎藤徹長谷川慶子長谷川賢
出版者: 一般社団法人日本老年歯科医学会
雑誌: 老年歯科医学 (ISSN:09143866)
巻号頁・発行日: vol.17, no.1, pp.15-20, 2002-07-31 (Released:2014-02-26)
参考文献数: 25
被引用文献数: 2

歯科治療による口腔機能の改善が, 高齢者の食事形態および日常生活活動 (ADL) を改善させるか否かを検索した。対象は1999年1月から2001年12月の間に当科にて歯科診療を施行した65歳以上の高齢者117症例とした。食事形態は, 常食, 米飯+キザミ食 (主食: 米飯, 副食: キザミ食), 粥+常菜 (主食: 米粥, 副食: 常菜), 粥+キザミ食 (主食: 米粥, 副食: キザミ食), ミキサー食, 経管栄養の6形態に分類した。また, ADLは食事, 入浴, 排泄, 更衣, 移動の5項目をそれぞれ自立, 一部介助, 全介助に分類した。以上の症例中, 歯科治療後に食事形態が1段階以上改善したもの: 59例 (50.4%), 不変: 53例 (45.3%), 悪化: 5例 (4.3%) であった。歯科治療前と比較して常食が著明に増加し, 粥+キザミ食が顕著に減少した。また.ADLの自立度のいかんにかかわらず, 約4割~6割の症例で食事形態の改善が見られた。他方, ADLの評価5項目中, 1項目以上で改善が認められたもの: 4例 (3.4%), 悪化したもの: 5例 (3.4%), 不変: 109例 (93.2%) であった。歯科治療前後でADLに著明な変化はなかった。

2020-04-01 20:18:28
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1 0 0 0 大学生のロフトの使用実態に関する研究

著者: 五十嵐由利子
出版者: 一般社団法人日本家政学会
雑誌: 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日: vol.64, 2012

【目的】1Kプランの学生アパートにおいて、空間の有効利用の観点からベッドとして使用できるロフト付きアパートがある。しかし、実際にベッドとして使用していない学生も多いことから、ロフトがどのような使い方がされているのか、また、ベッドとして使用されていない要因について検討することを目的とした。【方法】ロフト付きアパートとロフト無しアパート(自宅生も含む)居住の大学生を対象に、アパートの選択理由、ロフトの印象、入居時と現在のロフトの使用実態、使用状況が変化した理由などについてのアンケート調査を行った(有効回答数:195)。さらに、ロフト付きアパート4戸(1戸のみベッドとして使用)を対象に夏季の温熱環境の実測調査を行った。調査期間は、2011年6月~8月末までである。【結果】<u>アンケート調査</u>から以下のことが分かった。①ロフトの印象として、おしゃれ、近代的と回答したものが多かった。②ロフト付きがアパートの選択理由の上位ではなかった。③ロフト付きアパート居住者は入居時ベッドとして使用していたものが73%であったが、現状ではベッドが30%、物置が49%と、ベッドの使用が少なくなった。③入居後にロフトの使用方法が変わったもの37人のうち、物置へ変更が33人と最も多く、その理由として夏の暑さが多かった。また、<u>温熱環境の実測調査</u>の結果、ロフトをベッドとして使用している住戸のみ、夜間のロフト温度が冷房停止後も30℃を超えにくかったが、他の3戸は冷房中でも30℃を超えていた。

2020-04-01 20:17:26
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1 0 0 0 OA 業種別にみた職場における受動喫煙状況

著者: 五十嵐彩夏相田潤草間太郎小坂健
出版者: 日本公衆衛生学会
雑誌: 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日: vol.67, no.3, pp.183-190, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)
参考文献数: 28

目的海外での研究では職場での受動喫煙暴露は,事務系労働者に比べて,建設業や運輸業などの肉体労働者で多いことが明らかになっている。日本では職場での受動喫煙への暴露には,社会経済状況による格差が存在することが明らかになっているが,業種と職場での受動喫煙状況との関連を明らかにした研究は我々の調べた限り存在しない。本研究は業種と職場での受動喫煙との関連を明らかにすることを目的とした。方法 2017年に日本で20-69歳の男女5,000人を対象として行われたウェブ調査を用いて,横断研究を行った。日本標準職業分類の11業種に就業している者および職場での受動喫煙について回答した者のうち,直近30日以内に喫煙していない者を分析対象とした(n=1,739)。独立変数は業種とし,①管理的・専門的・技術的,②事務的,③販売・サービス,④保安,⑤農林漁業,⑥生産工程・運搬・清掃・包装等,⑦輸送・機械運転・建設・採掘の 7 群に分類した。従属変数は職場での受動喫煙の有無とした。共変量として性別,年齢,学歴,所得,職場の喫煙環境,受動喫煙に対する意識を用いた。ポアソン回帰モデルを用いて,業種の違いによる職場での受動喫煙の Prevalence ratio を算出した。結果分析対象者は平均年齢43.3歳(SD=11.9),男性60.5%で,過去 1 か月間に職場で受動喫煙があった者は529人(30.4%)であった。受動喫煙があった者の業種内での割合は,①管理的・専門的・技術的で171人(27.9%),②事務的で155人(27.1%),③販売・サービスで116人(33.7%),④保安で10人(45.5%),⑤農林漁業で 7 人(31.8%),⑥生産工程・運搬・清掃・包装等で39人(34.5%),⑦輸送・機械運転・建設・採掘で31人(58.5%)であった。多変量解析の結果,非喫煙者において,事務的に比べ販売・サービスで1.27倍(95%信頼区間(95% CI):1.04-1.56),保安で1.61倍(95% CI:1.02-2.56),輸送・機械運転・建設・採掘は1.75倍(95% CI:1.33-2.31)職場で受動喫煙の暴露があった。結論改正健康増進法により事業所での受動喫煙防止対策はすすむが,業種によっては職場での受動喫煙防止対策が取り残される可能性があるため,職場での受動喫煙状況をモニタリングする必要がある。

2020-04-01 20:10:24
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1 0 0 0 OA 高齢者のジョギング・ランニング活動とQOLに関する一考察

著者: 中野隆之
出版者: 日本公衆衛生学会
雑誌: 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日: vol.67, no.3, pp.211-220, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)
参考文献数: 33

目的近年高齢者の間でジョギング・ランニング活動の実施率が以前と比較して高まっている。本研究はジョギング・ランニング活動をおこなう高齢者のQOLの特徴とジョギング・ランニング活動との関連を調査した。方法質問紙調査は2014年11月から2015年7月までの間に,7つのマラソン大会会場で60歳から81歳までの83人のマラソン参加者を対象としておこなわれた。性別と年齢のほかに,ジョギング・ランニング活動における走行年数,走行距離(km/月),走行頻度(回数/週),マラソン大会参加回数(回数/年)およびQOLが調査された。QOLはWHOQOL26の質問票により測定された。この質問票は全体,身体的領域,心理的領域,社会的関係,環境領域から構成される。QOLとそれ以外の項目との関連は,相関分析と重回帰分析を使って分析された。結果対象者の多くは5年以上の走行年数,1月あたり150 km以下の走行距離,1週間あたり1回から4回の走行頻度,1年あたり1回から10回のマラソン大会の参加回数であった。対象者のうち65歳以上の男女別にQOLをみると,平均値(SD)は男性が3.8(0.4),女性が4.1(0.5)であったが,この得点は,日本の高齢者を対象とした先行研究での得点よりも高いものであった。またジョガー・ランナーによくみられる下肢障害など体の痛みを示すものはみられなかった。全体的なQOLが年齢と走行頻度との間で,社会的関係に関するQOLが性別と走行年数との間で,また環境領域に関するQOLが走行年数との間で,それぞれ正の有意な相関が示された。結論調査対象となった高齢者にとって可能な限り,より多くの走行頻度と,より長い走行年数を考えたジョギング・ランニング活動をおこなうことと「全体」,「社会的関係」,「環境領域」のQOLの高さとの間に有意な関連があることが示唆された。この研究結果をさらに厳密に解釈するためには,より多くの対象者や変数を使った対照研究,縦断研究が必要である。

2020-04-01 20:10:24
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1 0 0 0 OA 地域包括ケアシステムにおける日常生活の互助に対する意識とその関連因子:宮前区民のくらしを豊かにするためのアンケートより

著者: 本橋隆子小平隆雄中辻侑子松浦和子益子まり高田礼子
出版者: 日本公衆衛生学会
雑誌: 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日: vol.67, no.3, pp.191-210, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)
参考文献数: 18

目的都市生活者の近所付き合いの現状と日常生活の支援や近所の人・ボランティアによる受援に関連する要因を明らかにし,都市部における互助の課題とその解決策を検討する。方法川崎市宮前区に居住する30歳以上の男女1,000人を対象に,「宮前区民のくらしを豊かにするためのアンケート」を実施した。本研究で使用した調査項目は,基本属性(性別,年代,居住形態など),近所付き合い,個人情報提供の意思,手段的日常生活活動(以下,IADL)に対する支援の意思と受援の意思である。IADL別の支援と近所の人・ボランティアによる受援に関連する要因を検討するために,基本属性,近所付き合い,個人情報提供の意思,IADLの対する支援の意思を独立変数とし,二項ロジステック回帰分析を行った。結果 407人を有効回答とした。近所付き合いは「生活面で協力」11.8%,「立ち話程度」33.3%,「あいさつ程度」46.0%,「付き合いなし」9.0%であった。支援してもよいと回答した人の割合が最も高かったIADLは声かけ・見守りで60.1%,次いでゴミ出しが51.7%であった。一方,声かけ・見守りを近所の人・ボランティアにお願いすると回答した人は27.7%,ゴミ出しは28.5%であった。次に「支援する」と有意に関連した要因は,女性,近所付き合い(立ち話程度・生活面で協力)であった。個人情報提供に対する抵抗は支援の阻害要因となっていた。「近所の人・ボランティアによる受援」と有意に関連した要因は,女性,各IADLに対する支援の意思であった。一方,持ち家は受援の阻害要因となっていた。結論都市部では,定住や居住年数によって近所付き合いが親密になるとは限らなかった。都市部の近所付き合いはあいさつ程度が主流だが,日常生活の支援には会話ができる程度の近所付き合いが必要であることが明らかとなった。また,見守りやごみ捨てなどの簡単な日常生活の支援はしてもよいと考えている人が多い一方で,自分に支援が必要となった場合は近所の人・ボランティアにお願いする人は少なかった。しかし,近所の人・ボランティアによる受援は,各IADLの支援の意思が関連しており,支援と受援には相互関係があった。都市部における日常生活の「互助」の促進には,会話ができる近所付き合いを目指すだけでなく,支援を経験する機会を増やす取り組みが必要であることが示唆された。