著者

紀平 肇 近藤 高貴

出版者

日本貝類学会

雑誌

貝類学雑誌 (ISSN:00423580)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.145-149, 1999

参考文献数

7

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The age composition of 101 individuals of Oguranodonta ogurae, which were collected in a small pond at Hirakata City, Osaka Prefecture in the late autumn of 1998, was determined by examination of the annual gorwth-interruption lines. Individuals with 5 growth-interruption lines (i. e. 6 years old) were most abundant, and there were only 5 individuals younger than 5 years old. The scarcity of young individuals may be due to the heavy drought occurred in the summer of 1994. Based on the assumption of the stable age distribution, a life table was estimated. The estimated generation time was 6.3 years.

著者

小林 晃

出版者

神奈川大学経済学会

雑誌

商経論叢 (ISSN:02868342)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.p238-187, 1992-02

著者

山家 智之 仁田 新一 吉澤 誠

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

BME (ISSN:09137556)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.43-52, 1996-04-10 (Released:2011-09-21)

参考文献数

38

著者

何 晨

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.364-377, 2019 (Released:2019-11-27)

参考文献数

33

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本研究の目的は,北京市の什刹海歴史文化保護区を事例に,北京オリンピック開催後における観光空間の変容を,観光主体(観光客),観光客体(観光資源,観光施設),観光政策(観光に関連した政策),および外部環境(社会・経済環境)の視点から明らかにすることにある.什刹海は北京市の重要な水辺空間であり,かつ湖岸に伝統的な四合院や胡同が連なる風光明媚な地域である.当該地域は,2002年に「北京旧城25片歴史文化保護区」の一つに指定された.また, 国際オリンピック委員会が2008年夏季オリンピックの北京市での開催を決定した2001年以降,什刹海地区では地方出身の若年層によるバーなど店舗の開業が相次ぎ,北京を代表する観光空間の一つへと成長した.しかし,オリンピックが閉幕した2008年以降,地価の高騰や観光開発に対する規制の強化,競合地域の増加といった外部環境の影響により,什刹海の観光空間は大きく変容している.本研究では,2008年以降における什刹海の変化とその要因を実証的に明らかにした.

著者

大竹 修

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.193-196, 2015-12-25 (Released:2016-12-25)

参考文献数

4

著者

廣岡 賢輔 米田 栄子 清水 浩幸 藤田 和寿

雑誌

鳥取赤十字病院医学雑誌 = MEDICAL JOURNAL OF TOTTORI RED CROSS HOSPITAL (ISSN:09172556)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.19-22, 2014-12-17

著者

山中 玲子

出版者

法政大学能楽研究所

雑誌

能楽研究 = Journal of the Institute of Nogaku Studies : 能楽研究所紀要 (ISSN:03899616)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.91-112, 2017-03-31

著者

熊谷 岱藏 大里 俊吾

出版者

Tohoku University Medical Press

雑誌

The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.153-166, 1920-07-17 (Released:2006-03-27)

参考文献数

11

被引用文献数

7 8

著者

閻 琳 堀内 孝

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.99-108, 2017-11-01 (Released:2017-11-04)

参考文献数

17

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本研究の目的は,自己決定理論に立脚することにより,在日外国人留学生を対象としたアルバイト動機づけ尺度を作成することである。本調査Iでは,予備調査で選定された40項目に対して,在日外国人留学生に回答を求めた。因子分析の結果,アルバイト動機づけ尺度は「内発的調整」「統合的調整」「同一化的調整」「取り入れ的調整」「外的調整」の5つの下位因子から構成されることが示された。また,因子間相関から,理論的に近い動機づけタイプどうしの方が,相関係数が高いことが確認された。さらに,職務満足度尺度との相関係数は,自己決定性の高い動機づけの方が高い値を示した。本調査IIでは,再検査信頼性も一定の水準であることが示された。以上の結果は,本研究で作成した尺度が一定の信頼性と妥当性を有し,職務満足度を予測することを示すものである。

著者

日本アイルランド友交会 [編]

出版者

日本アイルランド友交会

巻号頁・発行日

1968

著者

沼田 嘉穂

出版者

駒澤大学

雑誌

駒沢大学経営学部研究紀要 (ISSN:0389987X)

巻号頁・発行日

no.3, pp.17-27, 1973-03

著者

長松 秀志

出版者

駒澤大学経営研究所

雑誌

駒大経営研究 (ISSN:03899888)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.203-228, 1971-03

著者

木原 志乃 小手川 正二郎 西村 洋平

出版者

國學院大學総合企画部

雑誌

國學院雜誌 = The Journal of Kokugakuin University (ISSN:02882051)

巻号頁・発行日

vol.117, no.2, pp.37-68, 2016-02

著者

田中 伸一

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.12-15, 2017-04-30 (Released:2017-09-12)

参考文献数

15

著者

森下 忠

出版者

駿河台大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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平成2年度には,犯罪人引渡法の基礎理論の研究をすることに心がけた。その成果の一部として,「犯罪人引渡法における相互主義」と「犯扱人引渡法における政治犯罪の概念」とを雑誌で公表した。前者は,わが国では未開拓の研究テ-マであったと思われる。後者は,最近における立法例や条約に現れた政治犯罪の概念について考究したものであって,従来,主として国際法学者が研究してきたものを大きく修正するものである。両論文とも,わが国の学界と実務界に寄与するところは大きい思われる。平成3年度には,「犯罪人引渡法における仮逮捕」と「自国民不引渡しの原則」という二つの論文を書いた。前者は,これまでわが国に全く知られていなかった問題点を扱ったものであって,わが国の逃亡犯罪人引渡法の改正に役立つであろう。外国では,「仮逮捕」が活発に行われている。国際犯罪の国際的防止のためには,わが国も先進諸外国と歩調をそろえる必要がある。後者は,これまで伝統的に支持されてきた自国民不引渡しの原則につき、その合理的理由のないことを論述し,あわせて近時の条約や立法例が不引渡しの原則を修正していることを指摘したものである。このほかにも,犯罪人引渡法については,考究すべき問題点は,実に多い。比較法的な基礎研究が欠如しているわが国では,このような地味な研究を進展させることは,困難である。わが国における外国人犯罪が急激に増加し,また,国際犯罪防止のために国際的連帯性の強化の必要性が叫ばれている現在,より多くの研究者がこの分野の研究につき力をあわせることが強く要請される。

著者

小熊 誠

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.601-604, 2013-03-31 (Released:2017-04-03)

著者

與那覇 潤 ヨナハ J. Yonaha

雑誌

愛知県立大学文学部論集. 日本文化学科編

巻号頁・発行日

vol.57, pp.21-73, 2008

著者

阿比留 友樹 藤原 和志 則竹 賢人 浅原 亮太 新野尾 嘉孝 友田 秀紀 小泉 幸毅 森山 雅志 梅津 祐一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48102062, 2013 (Released:2013-06-20)

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【目的】アメリカスポーツ医学会は、健常者の体力改善には高度の運動強度で20~25分以上、週3回以上の実施を推奨している。また少なくとも10分以上の運動を断続的に実施し、1日の合計運動が推奨時間に達するものは同様の効果があるとしている。そこで今回、少量・頻回のトレーニングによる全身持久力への効果を検証することを目的とした。【方法】対象は、健常成人男性10名(年齢23.3±0.9歳、BMI22.5±3.2kg/m²)とし、日本光電社製自転車エルゴメータを用い直線的漸増負荷試験を行った。負荷方法は、3分間の安静後、回転数は50~60rpmとし、20wattで3分間のウォームアップ後、20watt/分で漸増負荷を実施した。中止基準は予測最大心拍数(以下予測HRmax)に達するか、自覚的に運動継続が困難となるまでとした。運動負荷試験はアニマ社製AT-1100を用いbreath by breath方式で酸素摂取量(以下V(dot)O2)、最高酸素摂取量(以下peak V(dot)O2)、無酸素性作業閾値(以下AT)、分時換気量(以下VE)、心拍数(以下HR)等を算出した。またBorg Scaleにより1分毎の自覚症状を測定した。運動負荷試験終了後、アークレイ社製ラクテート・プロ2を用い乳酸値を測定した。筋力は、アニマ社製ハンドヘルドダイナモメーターを用い膝伸展筋力を測定した。トレーニングは、自転車エルゴメータ駆動を1日に10分間を3セット、週3回、1ヶ月間実施し、運動強度は運動負荷試験より酸素摂取予備能の80%とした。トレーニング終了後、同様の運動負荷試験、筋力測定を行った。またV(dot)O2-HR関係式と予測HRmaxから予測最大酸素摂取量(以下予測V(dot)O2max)を算出した。さらに漸増負荷中の仕事率に対する相対HRの増加率を回帰直線で示し、相対HR/仕事率係数を算出した。解析方法として、Wilcoxon符号順位検定を用いトレーニング前後で比較、分析し、有意水準は5%未満とした。【説明と同意】 本研究の各被験者には、ヘルシンキ宣言に基づき研究内容の趣旨を説明し本人の承諾および署名を得た。【結果】トレーニング前後の予測V(dot)O2maxは前34.5±6.8、後36.3±5.4ml/min/kgで、有意差は認めなかったが、向上傾向にあった。また、peak V(dot)O2の時間(前483±88.8、後539.5±94.6sec)、ATの時間(前328±152.8、後423.8±134.4sec)、症候限界時間(前548.4±109.1、後681.6±160.1sec)に有意差を認めた(P<0.05)。相対HR/仕事率係数(前0.6326±0.0927、後0.5994±0.1184)は、有意差は認めなかったが、傾きが緩やかになる傾向にあった。膝伸展筋力、peak V(dot)O2、AT時のV(dot)O2、VEに有意差は認めなかった。また、全対象者で乳酸値データから最大努力を示していたことが確認された。【考察】 一般的にV(dot)O2maxに影響する要因は肺の換気機能、肺拡散機能、心臓の循環機能、末梢組織での代謝機能であり、今回の結果では予測V(dot)O2max やpeak V(dot)O2時のVE、AT時のVEに有意差を認めず、肺機能の改善には至らなかったが、予測V(dot)O2maxが向上傾向にあり、少なからず全身持久力は向上したと考えられる。また、相対HR/仕事率係数は緩やかになる傾向にあり、漸増負荷中の同一仕事量におけるHRは減少したことが示唆された。一方、Clausenらは「全身持久力トレーニングは、筋血管拡張機能の向上や毛細血管網の発達により活動筋最高血流を高める」と報告しており、本研究でもATや症候限界時間の延長から、末梢の活動筋血流量が向上し、代謝機能が改善したと推測される。以上より、今回の少量・頻回のトレーニングは、全身持久力の改善に一定の効果があり、特に末梢組織での代謝機能改善に寄与すると思われた。【理学療法学研究としての意義】少量・頻回のトレーニングは末梢組織での代謝機能改善に有効であることが示唆された。したがって、長時間の運動継続が困難なものや持久力向上を目的としたアプローチを実施する際の一手段として有用であると思われる。

出版者

立命館日満高等工科学校

巻号頁・発行日

1939

著者

小林 敏彦

出版者

小樽商科大学

雑誌

小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.27-82, 2000-09-29