著者
平田 宗史
出版者
福岡教育大学
雑誌
福岡教育大学紀要. 第四分冊, 教職科編 (ISSN:02863235)
巻号頁・発行日
no.32, pp.109-120, 1983-02-10
著者
石田 良恵 江口 秀幸 萩 裕美子 橋本 しをり
出版者
日本生涯スポーツ学会
雑誌
生涯スポーツ学研究 (ISSN:13488619)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.41-49, 2016 (Released:2017-04-10)

The purpose of this study is to elucidate the effects of skeletal muscle volume improvement through a body mass-based resistance training intervention with or without the intake of Glavonoid. Thirty elderly men were randomly assigned to a Glavonoid(n=15)and to a Placebo (n=15)groups. Both groups underwent a series of resistance training programs, in which 3 exercises were conducted for the trunk and lower limb muscles(20 repetitions/exercise)for 12 weeks. During the training period, the subjects were performed in the exercises, once a week in the gym supervised by fitness instructors and 6 days a week at their own homes. Before and after the training intervention, body composition, muscle thickness and the score of performance test were determined. After the training for 12 weeks, skinfold thickness at the anterior thigh significantly decreased, and muscle thicknesses at the abdomen and anterior thigh increased in the Glavonoid group. In both groups, the sit-up test score significantly improved after the intervention. The relative change in the score of sit-to-stand test was negatively correlated with the pre-intervention score, indicating that the training effect depends on the baseline fitness level. It was concluded that Glavonoid has favorable roles for muscle size and against adiposity in the elderly men when it is combined with a body-mass based resistance training, and that the training intensity should be adjusted for each individual.

1 0 0 0 後法興院記

著者
近衛政家 著
出版者
平泉澄
巻号頁・発行日
vol.上卷, 1930
著者
赤羽根 良和 永田 敏貢 斉藤 正佳 栗林 純
出版者
東海北陸理学療法学術大会
雑誌
東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会
巻号頁・発行日
pp.125, 2011 (Released:2011-12-22)

【はじめに】 外傷性頚部症候群(以下、WAD)は交通外傷をはじめ、外力によって発生する頭部・頚部・肩甲部痛を包括した症候群である。その病態は筋、筋膜、靭帯、椎間関節、椎間板などの頚椎支持機構の損傷を意味する。その中でも筋の損傷は、修復過程の中で攣縮に伴う硬結状態を呈しやすく、鋭い疼痛の発生や頚椎可動域の著しい制限を引き起こすといわれている。 本研究では数あるWADの症状の中で、後頭部から頭頂部にかけての範囲に生じる頭痛について、運動療法と物理療法において治療成績を比較検討したので報告する。 【対象の選定について】 対象の選定方法としては、_丸1_愁訴に頭痛を認めること、_丸2_大後頭神経に限局した圧痛があり、圧迫を加えると後頭部に放散痛を認めること、_丸3_頚部の屈曲可動域が屈曲30°以下に制限されていること、_丸4_肩峰床面距離(以下AFD)は2横指以上認め、いわゆる猫背姿勢を呈すること、_丸5_頭痛は臥床時と比較して座位・立位姿勢の持続により増悪しやすいこと、_丸6_定期的に週に3回の来院が可能であることの6項目を全て満たしたものとした。 【対象】 対象は、停車中に側方および後方からの追突により頭・頚部を交通外傷されて、対象の選定条件を全て満たした30例(男性12例、女性18例、平均年齢42.8歳)とした。さらに運動療法を実施した15例(男性6例、女性9例、平均年齢42.5歳)と物理療法を実施した15例(男性6例、女性9例、平均年齢43.1歳)に分類した。 頭痛を主体としたWADの治療効果を検定するに当たり、交通外傷後から運動療法および物理療法の開始期間、頭痛が発生するまでの期間、初診時のX線側面像における第1頚椎の前縁と後縁を結んだ上縁から、第7頚椎椎体上縁までのなす角(以下、頚椎前弯角と略す)、初診時の頚部屈曲角度、初診時のAFDは両群間に有意差はなく、妥当な比較検討が可能と判断した。 治療効果の判定には頚椎屈曲角度、頚椎伸展角度、AFD、頭痛が消失した割合を、治療開始後2週、4週、6週の時点で求めて運動療法群と物理療法群で比較検討した。 【運動療法】 _丸1_姿勢の矯正を目的としたエクササイズ 猫背姿勢となった脊柱アライメントを、生理的な頚椎の前弯と胸椎の後弯位を再獲得し、頭部の位置が矯正されることを目的に実施した。 _丸2_頭半棘筋のリラクゼーション 損傷した頭半棘筋の攣縮を改善させ、筋肉内を貫通する大後頭神経が除圧されることを目的に実施した。 【物理療法】 ソーマダイン 損損した軟部組織の修復および治癒の促進を目的に、愛知電子工業社のソーマダイン(SIRIUS)を使用した。 【解析手順】 頚部の屈曲角度、伸展角度、AFD、頭痛消失期間について運動療法群と物理療法群で比較検討をした。統計学的検討においては、スチューデントのT検定およびマン・ホイットニーのU検定を用いた。 【結果】 頚部の屈曲角度の推移は、治療開始後2、4週では有意差を認めなかったものの、6週では運動療法群の方が有意に改善された(p<0.05)。 頚部の伸展角度の推移は、治療開始後2週では有意差を認めなかったものの、4、6週では運動療法群の方が有意に改善された(p<0.05)。 AFDの推移は、治療開始後2、4、6週において、有意に可動域は良好であった(p<0.05)。頭痛が消失した割合は、治療開始後2、4週では有意差を認めなかったものの、6週では運動療法群の方が消失した割合が多かった(p<0.05)。 【考察】 頚部周囲筋群などの攣縮に伴う頚部の屈曲制限は、治療開始後6週以降において、頭半棘筋のリラクゼーションと大後頭神経を除圧する運動療法が有効と考えられた。 またWAD患者では、頚部・胸部周囲筋のバランス機構が破綻するため、頚椎の前弯消失と胸椎過後弯化を招来し、頭部は胸郭よりも前方位となり、肩甲帯はプロトラクトする。このため早期から頚部の伸展角度とAFDを改善させ脊柱姿勢を矯正することは、頚部周囲筋群の持続的な攣縮を緩和するきっかけになり、頭痛の速やかな改善につながると考えている。 また頭痛の改善については、治療開始後6週以降において運動療法群の方が有意に消失した割合が多かった。これは早期から頭半棘筋のリラクゼーション、大後頭神経の除圧および姿勢の矯正を速やかに図ったことが要因と考えられる。しかし治療開始4週間以内であればソーマダインは運動療法と同様な頭痛の治療効果が期待できると考えられる。4週以内であれば、簡便であり短い治療時間で効果が発揮できるソーマダインが有効であり、また4週以上継続する場合は、運動療法に治療方針を変えるなどの治療戦略が重要と考えられた。
著者
吉田 正人
出版者
筑波大学
巻号頁・発行日
2012

identifier:http://hdl.handle.net/2241/120572

1 0 0 0 星座

著者
野尻抱影[編]
出版者
恒星社厚生閣
巻号頁・発行日
1957
著者
Tsutomu SUDA(須田力) Kazuki TAKIZAWA(瀧澤一騎) Nobuyoshi KONISHI(小西信義) Satoshi OMIYA(大宮哲) Shun TSUTAKI(津滝俊)
出版者
公益社団法人 日本雪氷学会
雑誌
Bulletin of Glaciological Research (ISSN:13453807)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.11-21, 2019 (Released:2019-11-08)
参考文献数
17

The purpose of this study was to examine the physiological responses to intensive snow shoveling. The subjects were six males (25-71, 50±8 years) who participated in a snow removal volunteer tour. Prior to the tour, each subject engaged in a cycle ergometer test (Test 1) and a multistage shoveling test (Test 2) to evaluate the relationship between volume of oxygen consumption (VO2) and heart rate. Field measurements were performed in Miruto of Iwamizawa City, Hokkaido, Japan on February 2, 2014. Average air temperatures of that day were -6.3°C in the morning and -1.4°C in the afternoon. The snow layer at the work site had various grain shapes and snow density linearly increased with snow depth. While snow hardness increased exponentially with increase in snow depth. Mean heart rate during working time in the afternoon (142±9 beats min-1) was significantly (p<0.01) higher than that in the morning (131±9 beats min-1). These heart rates correspond 84% and 77% of the predicted maximum heart rate (HRmax), respectively. Ratings of perceived exertion were not different in the morning (12.9±0.4) and afternoon (12.4±0.3). The mean values of VO2 in the total work period (111±3 min) was estimated to be 22.2±1.2ml kg-1min-1 (Metabolic equivalent; 6.4±0.3METs). Estimated energy expenditure averaged 782±46kcal. It is conceivable that increase in snow hardness and snow density caused an increase in work intensity.
著者
犬養道子著
出版者
中央公論社
巻号頁・発行日
1995
著者
康永 秀生
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.82, no.2, pp.100-104, 2018-02-15

はじめに 筆者は2017年1月4日から2017年1月13日まで,日本経済新聞の「やさしい経済学」欄に「予防医療で医療費は減らせるか?」という8回にわたるコラムを寄稿した.その中で筆者は,国民の健康寿命を延伸するために各種の予防対策を推進することの重要性を繰り返し強調した.それとともに,予防医療によって個人の生涯にかかる医療費を削減することは困難であり,長期的に見れば,予防対策は国民医療費を抑制するどころか,むしろ増加させる可能性があることを説いた.上記のコラムへの反響はなかなか大きかったようである.今回,大変ありがたいことに,「公衆衛生」誌の本特集への原稿執筆の依頼を受けた.これも,その反響の一つであろう. 本特集の企画書には,「都道府県の医療費適正化計画では,特定健診(いわゆるメタボ健診)の受診率向上の目標値が設定されるなど,健診による医療費抑制効果があることを前提とした計画策定が行われています.これに対して,医療経済学などの専門家からは批判的な意見も出ており,都道府県や市町村などの公衆衛生事業者には混乱があります」と書かれてある.日本経済新聞における拙論が,ひょっとすると,公的医療保険の実務に携わっておられる方や,公衆衛生の現場で予防対策の実務に尽力されている方には,いささか耳障りの良くない話であったかもしれない.現場の方々を混乱させているとすれば,大変申し訳ないことである. 本稿の依頼によって,筆者は,「予防対策は医療費を削減できない」とするところの論拠について,再度,丁寧な説明をさせていただける機会を得られたと考えている.まず冒頭に,筆者の立場を明らかにする.筆者は,特定健診もがん検診も無用,などと無責任な言辞を弄するつもりは毛頭ない.国民の健康寿命の延伸にとって予防対策は不可欠である.「特定健診の受診率の目標値が設定される」ことは受診率の向上に重要である.受診率を上げるべく,現場で実務に努められている方々には心から敬意を表したい. しかし,「健康寿命の延伸」と「医療費適正化」は分けて考える必要がある.予防対策で医療費削減は実現できない.医療費を削減したければ,他の方策を講じたほうがよい.

1 0 0 0 OA 松島音頭

著者
北原 白秋[作詞]
出版者
コロムビア(戦前)
巻号頁・発行日
1932-07
著者
土井 重彦
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.94-103, 1976-02-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
7

地域的道路網構造はその交通流特性によって階層型をとる.このような道路網構造の空間的変異は地域特性に起因している.しかも,その空間的変異を規定する地域特性は道路網の階層ごとに相異っている.以上のことを主旨とする地域的道路網構造の空間的変異モデルをクリスタラー空間のK7組織をもとにして構築する.ついで,日本のいくつかの地域を選定し,単純な相関分析によって,道路網構造と地域特性の関係を明らかにする.そして,このモデルの現実性を検定してみる.