1 0 0 0 IR 織豊期の茶会における和物の使用と原因について : 千利休と豊臣秀吉の茶会を中心に《論文》
- 著者
- 趙 亜男
- 出版者
- 埼玉大学大学院人文社会科学研究科
- 雑誌
- 日本アジア研究 : 埼玉大学大学院人文社会科学研究科博士後期課程 (学際系) 紀要 = Journal of Japanese & Asian studies (ISSN:13490028)
- 巻号頁・発行日
- no.16, pp.135-148, 2019
本稿は千利休と豊臣秀吉が催した茶会を中心に、和物茶道具の使用状況を考察し、唐物から和物へと推移する経緯の一端を分析しながらその原因を解明するものである。第一部では、千利休の祖父千阿弥と唐物とのかかわりについて扱った。第二部では、利休茶会における禅僧墨跡の使用状況から利休の創意を看取し、さらに、その原因が茶道具の目利きである利休と弟子の織田有楽が偽物の墨跡を購入した経験があるとかかわりを持っている可能性が高いという考察を導出した。第三部では、秀吉茶会における和物茶道具の使用状況を考察し、秀吉の茶の湯に対する発想の独創性を示した。また、秀吉の時代におきた天正飢饉への飢饉対策と家臣の加藤清正の禁酒令の分析を通して、秀吉が主催した茶会では和物を使いはじめるや、庶民にも参加してもらうことから、秀吉の茶の湯文化を庶民にまで広く普及させたい狙いが読み取れ、その原因は天正時代に起きた飢饉と実行された禁酒令に繋がっているという結論をつけた。本论文旨在以千利休和丰臣秀吉举办的茶会为中心,通过对其和物茶具的使用情况的考察从而探究茶会中唐物到和物使用的转变和其中的原因。第一部分考察了千利休的祖父千阿弥与唐物的关系。第二部分先是通过对千利休的茶会中禅僧墨宝的使用情况的考察分析了利休在茶会上的创意体现,之后考察得出其墨宝的更替与利休本人及其弟子都曾购买过墨宝赝品的经历不无关系。 第三部分通过对秀吉茶会中和物的使用情况的调查,提示出秀吉在茶会上展现的创新意识。此外,通过秀吉颁布的饥荒对策和加藤清正推出的禁酒令的分析,从秀吉在茶会中开始使用和物以及允许百姓也可以参加茶会中,除了可以窥测出秀吉打算将茶汤文化在民间普及开来的意图,也考察得出其中的缘由与天正时期的饥荒和颁布的禁酒令息息相关。
1 0 0 0 IR 儀礼的行為と教育文化 : 熊本県上天草市松島町の盆儀礼における「間」に着目して
- 著者
- 舛本 佳菜江
- 出版者
- 京都大学大学院教育学研究科
- 雑誌
- 京都大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13452142)
- 巻号頁・発行日
- no.65, pp.303-315, 2019
本研究は、歴史人類学的な手法を用いて、儀礼的行為と教育文化との関係を明らかにする。2013年と2014年の熊本県上天草市松島町における盆儀礼の調査を行った。その調査結果をもとに、盆儀礼における「間」という概念についての考察を行った。盆儀礼においては、墓、赤飯、縁側が、死者と生者との「間」を演出する。こうした「間」において人々が盆儀礼を遂行することによって、生者と死者あるいは生者と生者の間に一年に一度の「縁」が結ばれ、先行世代から次世代へと継承される地域という「間」が生じるのである。
- 著者
- 松尾 理也
- 出版者
- 京都大学大学院教育学研究科
- 雑誌
- 京都大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13452142)
- 巻号頁・発行日
- no.65, pp.275-287, 2019
大正期の新聞の影響力は、読者層の拡大にともなって無視できない社会現象にまで成長したが、新聞の内容が報道重視、速報重視となるとともに、メディア技術の変革の受容が地域によって差があったこともあって、この時期、地域ごとの独自のメディアのありかたが芽生え始めた。関西のメディア風土は、大阪で全国紙への脱皮を遂げつつあった『朝日』『毎日』の二大紙が主導したが、一方で東京の名門紙である『時事新報』が大阪に進出した『大阪時事新報』も経営不振にあえぎながらも独自性を模索していた。大正13年に新聞読者すなわち民衆世論の憤激を招いた米排日移民法をめぐる報道を分析してみると、東京から時間的に一歩遅れ、空間的にも離れているハンデを取り戻すための「まとめ機能」や「わかりやすさ」の重視、取材源との距離よりも読者への密着に重きを置く姿勢などが、必要性に迫られて構築された「関西らしさ」として浮かび上がった。
1 0 0 0 IR 3・1節の周年報道における対日感情の検討 : 1970年代の韓国社会を中心に
- 著者
- 趙 相宇
- 出版者
- 京都大学大学院教育学研究科
- 雑誌
- 京都大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13452142)
- 巻号頁・発行日
- no.65, pp.261-273, 2019
本稿は日韓関係が緊密化する1970年代における3・1節の周年報道を対象に、韓国にとって日本が重要な相手になることが対日反感の抑制と助長にどうつながるのかを検討した。先行研究はこの問題について主に韓国社会にとって日本が重要な位置を占めることによる抑制機能に研究関心を払ってきた。これに対して本稿は韓国にとって日本が経済や安保的に重要な存在になっても植民地時代の過去が発掘され続けて来た点に着目し、対日反感の抑制と助長が類似した言説構造の中で形成されてきたことを明らかにした。具体的には(1)1970年代における日韓関係の緊密化に伴い3・1節における「自主性」の再評価の中で対日反感が抑制された点、(2)その「自主性」の再評価が3・1抗日運動の歴史に依拠していたために逆説的に対日反感の助長にもつながった点を明らかにした。この結果は現在における日韓関係の近さと対日反感の共存問題を考える上で重要な示唆を与えよう。
1 0 0 0 IR 戦時中の『亞細亞』と戦後の『新生』 : 「中支」に発行された二種の邦字誌を巡って
- 著者
- 陳 齢
- 出版者
- 福岡女学院大学国際キャリア学部
- 雑誌
- Fukuoka Jo Gakuin University bulletin. Faculty of International Career Development = 福岡女学院大学紀要. 福岡女学院大学国際キャリア学部 編 (ISSN:21893942)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, pp.59-80, 2019
1 0 0 0 IR 北海道協会の基礎研究 : 明治中後期・植民地経営における「官民調和」の政治構造
- 著者
- 武藤 三代平
- 出版者
- 北海道大学大学院文学研究科北方研究教育センター
- 雑誌
- 北方人文研究 (ISSN:1882773X)
- 巻号頁・発行日
- no.12, pp.49-68, 2019
明治中期に設立された北海道協会について、これまでの研究では北海道拓殖事業における後援団体、拓殖専門の政策団体、あるいは貴族院議員らの利益代表団体といったように、論者によって評価が分かれている。北海道協会の活動が政治、経済、拓殖事業、移民奨励事業、出版事業、あるいはアイヌ保護活動といったように広範囲に及んでおり、先行研究はその一側面を対象とし、局所的に評価したものが多数を占めている。これは基本的な協会の性格と組織構造が提示されていないことが原因といえる。 本論では明治中後期を対象とし、北海道協会の基礎的な組織や人的構成、活動内容とその経過を検討する。そのうえで協会の外郭団体としての多面的な性格を提示する。検討にあたり、協会を主導した近衛篤麿、行政側から協会を支えた北垣国道をキーパーソンとし、協会の成立からその盛衰を射程とした。その際、「内務省(中央官庁)― 北海道庁(地方官庁)― 北海道協会(民間)」という「官民調和」の政治構造に焦点をあてる。協会の成立により、民間レベルでの利害を行政に意見することが出来、一方、貴衆両院議員や官吏など、公的な地位を有する者が協会員となることで、行政機構の内外に渡る活動が展開できた点を解明した。また帝国主義下での人種競争という概念のもと、協会が行ったアイヌに対する活動も検討対象とした。こうした北海道協会の基礎的な性格を提示することは、それ以後に続いた植民地経営における外郭団体の祖型を考究することに結びつく。The purpose of this article is to clarify the organization of The Hokkaido association during the mid and late Meiji era through an analysis of personnel, activities, and relation with government office. In the case, I'd like to pay attention to two key persons; KONOE Atsumaro and KITAGAKI Kunimichi. The former is the person who took the lead in The Hokkaido association, the latter supported them from the viewpoint of governor in Hokkaido. They worked out the Hokkaido immigration policy, "Public-private cooperation (Kanmin kyocho 官民協調)" by agreement of Ministry of Home Affairs that controlled the Hokkaido government in March 1893. The word as public and private cooperation offers the key and background to an understanding of The Hokkaido association. I would like to suggest the following three conclusions'. In the first place, the officials of The Hokkaido association are usually government official. Especially the officials of the Hokkaido government and the executives of The Hokkaido association in the region of Hokkaido turned out to be duplicated. Namely, Government officials selectively use public and private as necessary, and smoothly promoted administration concerning immigration. This is one element on the structure of "Public-private cooperation". In the second place, discount enterprises for Hokkaido migrants by The Hokkaido association was a great success. Since the beginning of this enterprises, the number of migrants to Hokkaido has increased sharply. Besides this, they developed various projects. In political activities, they acted as an intermediary to the government and parliament. And they were responsible for informing society of the protection of Ainu. All activities are that government officials can not do, their role was to link the center and region from outside the administrative organization. Only in the final place, to investigate The Hokkaido association will elucidate the prototype of an affiliated organization in colonial administration in modern Japan.
1 0 0 0 IR 樺太郷土会の活動とその影響 : 新聞・雑誌による郷土研究の取り組み
- 著者
- 鈴木 仁
- 出版者
- 北海道大学大学院文学研究科北方研究教育センター
- 雑誌
- 北方人文研究 (ISSN:1882773X)
- 巻号頁・発行日
- no.12, pp.19-47, 2019
本論は、日本領時代の樺太における郷土研究について、島内で発行された新聞・雑誌から、その形成と展開を考察したものである。 日本領樺太には大正期にパルプ・製紙工業が進出し、水産業に代わる基幹産業へと成長する。工場を中心とした市街地が拡大し、また、原材料を供給する林業により冬期間の労働が生まれたことで、移住民の定住を促進させた。 昭和期に入ると、内地での郷土研究・郷土教育の影響を受け、移住地であるこの地域を「郷土」として研究する取り組みが現れる。1930年に結成された樺太郷土会には、教職員、樺太庁の役人、新聞記者など、幅広い人脈が広がっている。その研究分野も、歴史、民族学、自然科学など樺太における様々な事象を対象にしており、研究成果は新聞や出版物で発表された。また、史跡保存、博物館の資料収集、図書館設立も企画し、樺太庁への運動も行っている。 樺太郷土会結成の契機には、樺太の有力紙『樺太日日新聞』の主筆菱沼右一による主導的役割があり、同紙は活動の広報媒体にもなっている。また樺太郷土会が活動した時期に、政府や樺太庁では、樺太を内地に編入し、自立した地方行政への転換が計画されたことも、住民の郷土意識が求められた背景に影響していると思われる。 会の活動は1932年にはなくなるが、参加した研究者は、個人や別の団体を結成し、研究活動を続ける。1930年に樺太郷土会により始められた様々な活動は、その後も公的な文化事業や個人の研究活動に影響している。
1 0 0 0 IR 戦後日本の教育制度改革 : 6・3・3制誕生の再考
- 著者
- 三和 義武
- 出版者
- 愛知淑徳大学文学部
- 雑誌
- 愛知淑徳大学論集. 文学部・文学研究科篇 = Bulletin of Aichi Shukutoku University. 愛知淑徳大学論集編集委員会 編 (ISSN:13495496)
- 巻号頁・発行日
- no.44, pp.111-123, 2019
1 0 0 0 IR 戦後初期国民政府の対日講和構想 : 3つの講和条約草案を手がかりに
- 著者
- 段 瑞聡
- 出版者
- 慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会
- 雑誌
- 慶應義塾大学日吉紀要. 中国研究 (ISSN:18825591)
- 巻号頁・発行日
- no.12, pp.154(31)-184(1), 2019
一 金, 呉, 黄の「対日講和条約草案」の主要内容と特徴二 「外交部対日講和条約稿」の主要内容と特徴三 1952年「日華平和条約初稿」の主要内容と特徴結語
- 著者
- 成瀬 厚
- 出版者
- 地理科学学会
- 雑誌
- 地理科学 (ISSN:02864886)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.1, pp.51-54, 2010-01-28 (Released:2017-04-14)
1 0 0 0 地頭及び地頭領主制の研究
1 0 0 0 OA 地図課題対話における共有信念更新のメカニズム
- 著者
- 川端 良子 松香 敏彦 土屋 俊
- 出版者
- 日本認知科学会
- 雑誌
- 認知科学 (ISSN:13417924)
- 巻号頁・発行日
- vol.24, no.2, pp.153-168, 2017-06-01 (Released:2017-12-01)
- 参考文献数
- 30
The present study has investigated how mutual briefs about task executions are updated during collaborative tasks using the Japanese map task corpus. The results have shown that the current models describe only part of mutual brief updating processes, and that there exist other types of processes. According to the current models, a mutual belief is considered to be achieved when the instruction follower accepts instructions given by the instruction giver and gives some sign of actually completing the given task. However, the present study has shown that mutual beliefs could be achieved even when the follower neither follows the instruction nor gives any sign of completion. The analysis indicates that the conversations in map tasks do not necessarily require prior planning and conversations to obtain clear mutual briefs about the goals to achieve the way the current models expect. Rather, ambiguous mutual beliefs and somewhat independent actions, coupled with inference about mutual goals, are sufficient to achieve the map tasks. In order to explain these results, we have proposed more detailed mechanisms about how mutual beliefs update.
1 0 0 0 主体化と臣民化 (特集 主体とは何か)
- 著者
- Balibar Etienne 松葉 祥一 大森 秀臣
- 出版者
- 青土社
- 雑誌
- 現代思想
- 巻号頁・発行日
- vol.26, no.12, pp.90-103, 1998-10
- 著者
- 松葉 祥一
- 出版者
- 藤原書店
- 雑誌
- 社会思想史研究 (ISSN:03864510)
- 巻号頁・発行日
- no.35, pp.6-25, 2011
1 0 0 0 IR 政治学は、いま、何を、どのように語ることができるか : 川崎修の政治哲学
- 著者
- 松葉 祥一
- 出版者
- 神戸市看護大学
- 雑誌
- 神戸市看護大学紀要 = Bulletin of Kobe City College of Nursing (ISSN:13429027)
- 巻号頁・発行日
- no.16, pp.1-10, 2012-03-31
- 著者
- 松葉 祥一
- 出版者
- 日本哲学会
- 雑誌
- 哲学 (ISSN:03873358)
- 巻号頁・発行日
- vol.2013, no.64, pp.42-55_L5, 2013
Jean-Luc Nancy considère la science-technologie non pas comme un moyen opératoire, mais comme notre mode d'existence, qu'il définit comme « l'équivalence générale » dans son œuvre « L'équivalence des catastrophes : (Après Fukushima) ». La science moderne a développé un système de mesure et évalue toutes les choses qui sont finalement mesurées d'après un critérium suprême : l'équivalent général c'est-à-dire la monnaie. Nancy déclare que l'accident de Fukushima a devoilé la chute de l'équivalence générale et la nécessité de la remplacer par la démocratie des inéquivalents.<br>Nous allons constater avec Patricia Benner, chercheur en science infirmière que la science naturelle a laisser tomber la temporalité, le contexte social, la phase pratique et la corporéité des choses. La science doit essayer de les retrouver pour lier le laboratoire et la société. La société, de son côté, doit contrôler la science par l'éthique. Ceci n'est cependant pas suffisant, parce que la science dépasse toujours ce contrôle en poursuivant infiniment « le possible ».<br>Il faut donc une « conférence consensuelle » coopérée par la société et la science, selon Tadashi Kobayashi. En admettant sa necessité, nous y trouvons un problème fondamendale : ceux qui n'ont pas le droit d'y participer sont préalablement enlevés. C'est précisément cette participation ou « partage » que Nancy exige pour la démocratie des inéquivalents.
- 著者
- 松葉 祥一
- 出版者
- 神戸市看護大学
- 雑誌
- 神戸市看護大学紀要 (ISSN:13429027)
- 巻号頁・発行日
- vol.16, pp.1-10, 2012-03
- 著者
- 松葉 祥一 マツバ ショウイチ Matsuba Shoichi
- 出版者
- Societas Philosophiae Doshisha 編
- 雑誌
- 同志社哲學年報 = Doshisha annual of philosophy (ISSN:03871584)
- 巻号頁・発行日
- no.39, pp.41-56, 2016-09
シンポジウム「大学とは何か--その自由と責任--」(Symposium)