著者

天野 徹哉 玉利 光太郎 浅井 友詞 河村 顕治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C3O1137, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】 変形性膝関節症(以下,膝OA)は,立ち上がりや歩行時などの疼痛・筋機能の低下・変形による関節可動域制限が主要因となり,移動動作能力の低下が最も問題とされている。我々は先行研究において,膝OA患者における歩行速度の関連因子は膝屈曲筋力,膝伸展筋力,歩行時の疼痛であることを報告した。しかしながら,本邦における膝OA患者の動作能力と関連因子の検証は,いまだ不十分である。今回,膝OA患者の立ち上がり能力に着目し,その関連因子について検討することを本研究の目的とした。【方法】 2009年3月から5月の間に当院整形外科で膝OAと診断され,保存的治療を実施している53名(男性12名,女性41名;年齢74.6±7.7歳)を対象とした。取り込み基準は,椅子からの立ち上がりが上肢の支持なしで可能な者とした。対象側は疼痛症状が強い側とし,左右同程度の疼痛の場合には膝関節可動域範囲の制限が強い側を対象側とした。研究デザインは横断研究で,立ち上がり能力を評価する指標として5回立ち上がりテスト(Timed Stands Test:以下,TST-5)を使用した。椅子からの立ち上がり動作を用いた評価法には回数法と時間法があるが,今回は回数を規定し時間を計測する回数法を採用した。立ち上がり能力の関連因子として,性別,年齢,Body Mass Index(以下,BMI),患者立脚型変形性膝関節症患者機能評価尺度(以下,JKOM)スコア点,自己効力スケール(以下,K-ASES-J),膝屈曲筋力,膝伸展筋力,大腿四頭筋に対するハムストリングの筋力比(以下,H/Q比),下肢伸展筋力,疼痛の程度(visual analog scale:以下,VAS),膝関節伸展角度,ハムストリング柔軟性(以下,HM柔軟性)の計測および調査を行った。統計学的処理は,TST-5を従属変数とした重回帰分析による多変量解析を行った。説明変数は膝屈曲筋力,膝伸展筋力,H/Q比,下肢伸展筋力,VAS,膝関節伸展角度,HM柔軟性の7項目,交絡因子は性別,年齢,BMI, JKOMスコア点,K-ASES-Jの5項目とした。さらに,説明変数と交絡因子の多重共線性の影響を考慮し,膝屈曲筋力,膝伸展筋力,H/Q比の3つの説明変数を同時に同じモデルに含めることはせず,従属変数に対して3つのモデルを立て解析を行った。統計解析には統計ソフトSPSS(Student Version 16.0)を用い,有意水準は5%とした。【説明と同意】 本研究は吉備国際大学「人を対象とする研究」倫理規程,『ヘルシンキ宣言』あるいは『臨床研究に関する倫理指針』に従った。対象者には書面および口頭にて本研究の目的と内容に関する説明を行い,書面による同意を得た。また,データの収集,分析,公表では個人情報が特定出来ないように連結匿名化を行った。なお,本研究は吉備国際大学倫理審査委員会の承認(承認番号08-14)を得て実施した。【結果】 TST-5に影響を与える因子は,膝屈曲筋力(p=0.008,偏回帰係数-0.42),膝伸展筋力(p=0.034,偏回帰係数-0.32)と立ち座り時のVAS(p<0.05,偏回帰係数0.26~0.34)であった。すなわち,立ち座り時間の短縮には膝屈曲筋力と膝伸展筋力が高値であること,立ち座り時の疼痛が低値であることが関係していた。【考察】 膝OA患者を対象に立ち上がり能力の関連因子について検討した。本研究の結果よりTST-5には膝伸展筋力だけではなく,膝屈曲筋力,立ち座り時の疼痛も関連があることが明らかとなった。また,H/Q比がTST-5に有意な関連性がないことから,膝伸展筋力,膝屈曲筋力がどちらか単独で強ければTST-5が短縮されるのではなく,膝関節周囲筋の筋力が全体的に関連する可能性が示唆された。先行研究より立ち上がり能力の関連因子として,身体機能レベルでは膝伸展筋力,足関節背屈角度などの報告がされ,特に膝伸展筋力との関連性が指摘されている。下肢筋力においては,先行研究を支持する膝伸展筋力とともに膝屈曲筋力も立ち上がり能力に関連することが,本研究の結果より示唆された。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果から,膝OA患者の立ち上がり能力には膝伸展筋力だけでなく,膝屈曲筋力と立ち座り時の疼痛も関連があることが明らかとなった。現在,膝OA患者に対する筋力強化運動として主に膝関節伸展筋の運動が実施・指導されている。しかし,本研究の結果より今後,膝屈曲筋力を含めた膝関節周囲筋力と立ち上がり能力についての縦断研究や介入研究を行い,立ち上がり能力との因果関係について検討する必要がある。

著者

園田 聡 野澤 康 倉田 直道

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.80, no.710, pp.873-881, 2015 (Released:2015-05-12)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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This study analyses the creation of public spaces in residential land readjustment project located at the west area of Kita-Konosu Station. The analysis clarifies, 1) the significance of site planning, construction of the facilities which contribute to the securing of revenue and development of design guidelines, 2) the establishment of the residents' management organization for public space, and the flexible memberships for that organization and various programs for community. These are major features at the stage of development and usage of public spaces. And these features for improving spatial efficiency are based on a close cooperation with relevant players.

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.9, pp.572-574, 1970-09-25 (Released:2009-05-25)

著者

川端 悠士 林 真美 南 秀樹 溝口 桂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.BbPI1131, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】脳卒中のリハビリテーションにおいては自立歩行獲得までの期間は車椅子が移動手段となる.また重度の障害により歩行獲得が困難と予想される例も少なくなく,その場合には移乗動作獲得・介助量軽減を目的とした理学療法プログラムを施行することとなる.片麻痺患者へ適切な理学療法を提供するためには,早期から正確な目標設定を行うことが重要である.2009年に改定された脳卒中治療ガイドライン2009でも予後を予測しながらリハビリテーションを実施することが推奨されている.片麻痺患者における歩行能力予後に関する報告は多く散見されるが,我々の渉猟範囲では移乗動作能力経過に影響を与える要因を検討した報告は見当たらない.臨床上,下肢の運動麻痺が重度で歩行が困難あっても移乗が自立する症例を経験することは多く,移乗動作能力に影響を与える要因として,歩行能力に関連する要因とは異なる要因が存在することが考えられる.そこで本調査では発症6週後の移乗動作能力に与える発症2週後の患者生物学的要因・機能障害要因について調査することを目的とする.【方法】対象は当院へ入院となり理学療法開始となった脳卒中患者で,テント上に一側性病変を有する初発例107例とした.このうち対象者除外基準(詳細略)に該当する48例を除いた59例を対象とした.移乗動作能力についてはFIM(機能的自立度評価法)を用い,発症6週後における普通型車椅子・ベッド(P-bar設置)間の移乗動作能力を評価した.移乗動作能力の評価にあたっては非麻痺側・麻痺側方向への移乗の両者を評価し,動作能力レベルの低いものを採用した.移乗動作能力経過を予測する要因として以下17項目について前方視的に調査した.性別,年齢,入院前における障害老人の日常生活自立度,診断名,麻痺側の5項目についてはそれぞれ診療録より抽出した.また発症後2週後の機能障害について,SIAS(脳卒中機能評価法)を使用し,麻痺側運動機能(上肢近位・遠位,下肢近位股・近位膝・遠位),体幹機能(腹筋力・垂直性),感覚機能(下肢触覚・位置覚),非麻痺側機能(握力・大腿四頭筋筋力),視空間認知の12項目を評価した.移乗動作能力とその他17項目について,単変量解析(Mann-WhitneyのU検定・Spearmanの順位相関係数)を用いて分析した.単変量解析で移乗動作能力に関連のあった項目を独立変数,移乗動作能力を従属変数としてStepwise法による重回帰分析を行い,移乗動作能力に影響を与える要因を抽出した.なお重回帰分析の実施にあたってはVIF(分散拡大要因)を算出し多重共線性に配慮した.【説明と同意】対象者またはその家族へ本研究の主旨を説明し同意を得た.【結果】対象例59例の移乗動作能力の中央値は5点,独立群22例,監視群6例,介助群31例であった.単変量解析の結果,移乗動作能力と関連のあった項目は,入院前生活自立度・麻痺側下肢運動機能(近位股・近位膝・遠位)・腹筋力・垂直性・下肢触覚・下肢位置覚・握力・大腿四頭筋筋力・視空間認知であった.重回帰分析の結果,移乗動作能力に影響を与える要因として,第1に垂直性,第2に麻痺側股関節運動機能,第3に腹筋力,第4に入院前日常生活自立度が選択され,決定係数R2は0.85となった.各変数のVIF値1.32~4.22の範囲であった.【考察】移乗動作能力経過に影響を与える要因として,体幹機能・麻痺側股関節運動機能・入院前生活自立度が重要であることが明らかとなった.SIASにおける垂直性・腹筋力はそれぞれ前額面・矢状面における座位保持能力の指標である.移乗動作は「座位保持」・「起立」・「立位保持」・「方向転換」・「着座」で構成される動作であり,動作の開始である座位保持の能力が予測要因として重要であると考えられた.また移乗動作能力経過に影響を与える要因として体幹機能の他に,麻痺側股関節の運動機能と入院前の生活自立度が抽出された.麻痺側方向への移乗では方向転換の際,麻痺側下肢を前方へ踏み出す必要があり,移乗動作能力の予測要因として麻痺側股関節の運動機能が重要であると考えられた.さらに入院前の生活自立度が高いほど,非麻痺側機能・動作学習能力が高いと思われ,入院前の生活自立度も移乗動作獲得に影響を与える要因として重要であることが明らかとなった.本研究の限界として調査期間が短いことが挙げられる.今後は多施設共同研究も含めた長期的な前向き調査が必要である.【理学療法学研究としての意義】移乗動作に限定してその能力経過に影響を与える要因を検討した報告は無い.本研究は脳卒中片麻痺患者の移乗動作能力経過を予測する上で臨床的に大きな意義がある.

著者

菅原 郁夫

出版者

信山社

雑誌

法と社会研究 = Japanese law & society review = Revue japonaise droit et société = Japanische Zeitschrift für Recht und Gesellschaft (ISSN:21899134)

巻号頁・発行日

no.4, pp.27-63, 2019-05

出版者

雄山閣出版

巻号頁・発行日

1997

著者

児玉 弘

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.64, no.11, 2019-11

著者

加藤 光良 鈴木 久美子

出版者

常葉大学短期大学部

雑誌

常葉学園短期大学紀要 (ISSN:03876489)

巻号頁・発行日

no.42, pp.79-94, 2011

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1931年03月04日, 1931-03-04

著者

生田 保夫 イクタ ヤスオ

雑誌

創立五十周年記念論文集

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-27, 2016-03

著者

生田 保夫

出版者

日本交通学会

雑誌

交通学研究 (ISSN:03873137)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p141-150, 1982

著者

生田 保夫

出版者

日本交通学会

雑誌

交通学研究 (ISSN:03873137)

巻号頁・発行日

no.1977, pp.p175-188, 1977-11

著者

生田 保夫

出版者

流通経済大学

雑誌

流通問題研究 (ISSN:03892646)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-54, 1990-10

著者

横山 誠 Hedrick J.K. 外山 茂浩

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.67, no.657, pp.1449-1454, 2001-05-25 (Released:2008-02-26)

参考文献数

11

被引用文献数

8 8

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This paper presents a new sliding mode controller based on the theory of model following control for semi-active suspension systems with Magnetorheological (MR) dampers which have undesirable nonlinear properties. In the proposed controller, a desired semi-active suspension system is chosen as the reference model to be followed, and the control low is determined so that an asymptotically stable sliding mode will occur in the error dynamics between the plant and the reference model states. The advantages of the proposed controller are : (1) measurement of the damping force is not required, (2) the reference model specifies the desired performance considering the passivity constraint of the damper, (3) it is highly possible to maintain the sliding mode and achieve high robustness against the nonlinear properties of the damper. Numerical simulations illustrate the effectiveness of the controller.

著者

牧野 英二

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.p295-305, 1994-03

著者

梅村 麦生 Mugio Umemura

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 社会科学編 (ISSN:1880036X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.44-71, 2018-09

著者

川邊 万佑子 山本 泉 大城戸 一郎 横尾 隆

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.76-78, 2017 (Released:2017-01-28)

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

藤本 健四郎

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.271-276, 2006-10-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

25

被引用文献数

2

著者

栗原 まな 熊谷 公明 中江 陽一郎 野田 洋子

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.505-511, 1998-11-01 (Released:2011-08-10)

参考文献数

7

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新生児期発症を除く後天性小児低酸素性脳症13例のリハビリテーション (リハ) アプローチについて述べた.回復の度合を良好, 中等度, 軽度, 不変群に分けたが, 良好例はなく, 他は各々3, 3, 7例についてリハアプローチを呈示し, 発症状況, 現症, 機能的自立度 (functional independence measure: FIM) の改善度を比較検討した.5分以内に蘇生がなされ, 意識障害の持続が3日以内, 後遺運動障害はないか失調症の例で機能改善が良かった.FIM改善度では, 中等度回復群と不変群間には有意差が認められた.またいずれの群においてもリハ効果は認められた.

著者

和田 広

出版者

キリスト教史学会

雑誌

キリスト教史学 (ISSN:04539389)

巻号頁・発行日

no.29, pp.p1-20, 1975-09