著者

高田 康成

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.183-186, 2013-06-30 (Released:2017-07-14)

著者

石島 巖 国吉 孝 鈴木 潔

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:03736105)

巻号頁・発行日

vol.J70-B, no.3, pp.346-354, 1987-03-25

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本写真電送方式は昭和59年ロスアンゼルスで行われたオリンピックの際に,試験的に用いられた電子スチールカメラと電子式ファクシミリ送信機によるもので,電送されたカラー写真は新聞に掲載され,報道写真としての即時性と実用性が証明された.電子スチールカメラは,スチールビデオフロッピーディスクを記録媒体とする走査方式のカメラであり,撮影した情景を即時にCRT上に映像化できる,銀塩フィルムを用いないカメラとして話題となった.供試の装置はフロッピーディスクの記録データをディジタル処理して電送する,ハードコピーの要らない送画システムであり,撮影から新聞掲載までの時間の短縮を目的として開発されたものである.

著者

牧島 秀樹

出版者

信州医学会

雑誌

信州医学雑誌 (ISSN:00373826)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.129-138, 2013-06-10 (Released:2013-07-08)

参考文献数

36

著者

石田 喜美 名城 邦孝 関 敦央 宮崎 雅幸 寺島 哲平

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 = The Library journal (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.113, no.11, pp.736-739, 2019-11

著者

野村 明日香

出版者

大学図書館問題研究会

雑誌

大学の図書館 (ISSN:02866854)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.130-132, 2019-09

著者

田村 健一 大森 浩充

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第49回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.493, 2006 (Released:2011-04-17)

著者

石川 玲子

出版者

相愛大学総合研究センター

雑誌

相愛大学研究論集 = The Annual research report of Soai University (ISSN:09103538)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.1-11, 2019

著者

大本 達也

出版者

鈴鹿大学・鈴鹿大学短期大学部

雑誌

鈴鹿大学・鈴鹿大学短期大学部紀要. 人文科学・社会科学編 = Journal of Suzuka University and Suzuka Junior College. 鈴鹿大学・鈴鹿大学短期大学部紀要編集委員会 編 (ISSN:24339180)

巻号頁・発行日

no.2, pp.243-270, 2019

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本論では、明治期における軍歌の形成過程を考察する。軍歌というジャンルは明治期において成立する。『小学唱歌集』(1881-4)や『新体詩抄・初編』(1882)、『新体詩歌』(1882-3)においてすでに軍歌的な作品が作られていたが、それらが軍歌と呼ばれることはなかった。885年末の「喇叭吹奏歌」の制定を機に、1886年に河井源蔵編『軍歌』が刊行されることによって軍歌というジャンルが立ち上がる。新体詩と唱歌を合体させたこの書の編集が軍歌の基本形を作り出す。以後、軍歌は新体詩、唱歌などとも呼ばれつつも、独自のジャンルとして発展していく。

著者

鈴木 武晴 SUZUKI Takeharu

出版者

都留文科大学

雑誌

都留文科大學研究紀要 (ISSN:02863774)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.1-8, 2019

著者

高野瀬 惠子 TAKANOSE Keiko

出版者

都留文科大学

雑誌

都留文科大學研究紀要 (ISSN:02863774)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.27-41, 2019

著者

伊藤 孝行

出版者

北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院

雑誌

メディア・コミュニケーション研究 (ISSN:18825303)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.1-22, 2019

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本稿では,『万代大雑書古今大成』(読み:ばんだいおおざっしょここんたいせい)の書誌および翻刻の一部を掲げる。『万代大雑書古今大成』は天保年間に発行され,明治に入り改訂版が刊行された。内容は,生活するうえで必要なことが記してある便覧である。それゆえ,古くから伝わる習慣から占星術,名付けの際の留意点等々,多岐にわたる内容となっている。『万代大雑書古今大成』は,管見のかぎり今のところ翻刻されていない。近代日本語資料の一として,また近代に於ける日本の習慣や風俗についての資料として,一定の価値はあろう。本稿では伊藤(2018)に続き,「う四」より「う十七」まで掲げる。

著者

近藤 純正

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.184-196, 1995-03-05 (Released:2009-10-22)

参考文献数

11

被引用文献数

9 11

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河川の水温を予測する計算モデルを示した.このモデルでは,水面・大気間の熱交換および河床の地中伝導熱が考慮されている.計算に必要な気象データは入力放射量,最高・最低気温,日平均比湿,日平均風速である.河川のパラメータは水深,流速,源流からの距離である. 日平均水温は,水温のレスポンス時間τ0と源流からの経過時間τを用いた指数関数で表される.τ0は水深に比例する.十分な経過時間後,日平均水温は平衡水温T*に漸近する.日変化の振幅は源流からの距離と共に増加し,平衡時の振幅δT*に漸近する.

出版者

講談社

雑誌

週刊現代

巻号頁・発行日

vol.42, no.16, pp.216-219, 2000-04-22

著者

加藤 拓也 谷口 圭吾 池田 祐真 本村 遼介 片寄 正樹

出版者

日本基礎理学療法学会

雑誌

日本基礎理学療法学雑誌 (ISSN:21860742)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.65-71, 2016-08-03 (Released:2018-09-28)

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The purpose of this study was to determine the relationship between the neuromuscular activation patterns of hip adductor longus (AL), adductor magnus (AM) and hip joint angle during isokinetic hip flexion and extension. For 9 healthy men, surface electromyography was recorded at adductor longus, adductor magnus, rectus femoris, biceps femoris, semitendinosus muscles during isokinetic hip flexion and extension by three different velocities: 60 deg/sec, 90 deg/sec and 120 deg/sec, respectively. The normalized root mean square (RMS) of AL during hip flexion was significantly higher than that of the AL during hip extension. The normalized RMS of AL during hip flexion in 10°to 40°was significantly higher than that in 60° to 70° . The normalized RMS of AM during hip extension was significantly higher than that of the AM during hip flexion. These results suggest that AL is specifically recruited at the hip shallow flexed position of hip flexion and AM is recruited during hip extension.

著者

鍵原 理人 Kagihara Masato

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学経済学論叢 = Fukuoka University Review of Economics (ISSN:02852772)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.45-79, 2019-09

著者

井上 清子

出版者

文教大学

雑誌

生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.9-16, 2019-03-30

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「成人期ADHD 日常生活チェックリストQuestionnaire Adult ADHD with Difficulties(QAD)」の信頼性と妥当性を検討することを目的として、大学生350 名を対象に、質問紙調査を行った。QEDの各項目得点および合計得点に男女差があるかを調べるために、t検定を行ったところ、すべての項目および合計得点において有意差はみられなかった。QADの内的整合性による信頼性を検討するために、クロンバックのα係数を求めたところ、α=.84と十分な信頼性がみられた。QADの合計得点とCAARSの各下位尺度得点の間にはいずれも有意な負の相関がみられ、特に、QAD の得点は、不注意の問題や症状との相関が高いことが確認された。今回の結果から、男女を問わず、大学生の不注意症状を中心としたAD/HD傾向による日常生活の支障の程度を数量的に把握するために、QADは有効である可能性が示された。

著者

矢吹 満男

出版者

土地制度史学会(現 政治経済学・経済史学会)

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-24, 1976-10-20 (Released:2017-10-30)

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Lenin's theoretical activities may be conveniently subdivided into the three periods as follows : 1893-1914, 1914-1917, 1917-1924. The epochal works of the first period are "The Development of Capitalism in Russia", "The Agrarian Program of Social Democrats in the First Russian Revolution of 1905-1907", and the basic subject for debate there is above all the special agrarian question in Russia which does't still complete the process of cleaning out the mediaeval forms of land ownership. In the second peroid Lenin is absorbed in the study on Imperialism which was begun simultaneously with the outbreak of the First World War. From the standpoint of elucidating Lenin's definition of "military and feudal imperialism", this article endeavours to make clear the theoretical connection between the first and the second period, in other words, the theory of "two paths" of the development of capitalism in the agriculture and the theory of Imperialism. Therefore, this article is divided into three parts. The first part makes clear the historical premise of military and feudal imperialism, taking the focus to the Stolypin policy, which was the answer of the tsarist regime to the events of 1905, and the theory of "two paths". In consequence of the failure of this policy, which aimed at the transition to bourgeois monarchy, tsarist Russia rushed headlong into the First World War, without completing the tasks of the bourgeois-democratic revolution. In the second part we place such tsarist Russia in the imperialistic connection of world, and endeavour to make clear the concept of military and feudal imperialism. In the third part, we explain the significance of the change of Lenin's views in his famous April Theses, in connection with transition from monopoly capitalism to state monopoly capitalism.

著者

山崎 好裕 Yamazaki Yoshihiro

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学経済学論叢 = Fukuoka University Review of Economics (ISSN:02852772)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.39-44, 2019-09

著者

黒須 里美

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.374-376, 2006-10

著者

吉村 和也 山田 実 永井 宏達 森 周平 梶原 由布 薗田 拓也 西口 周 青山 朋樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ea1009, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 高齢者の転倒は要介護に至る主たる要因の一つに挙げられており、本邦において大きな社会問題になっている。各自治体では、転倒予防を含め積極的な介護予防事業が展開されているが、その事業の転倒予防効果については十分な検証がなされていない。我々は、これらの事業を積極的に開催している地域では、事業参加者だけでなく、波及効果によって参加していない高齢者も含めて健康意識が高まり、その結果転倒発生率が抑制されるという仮説を立てた。そこで本研究では、各自治体が地域で実施している様々な介護予防事業(ここでは運動機能向上教室や転倒予防のための啓発活動のこと)への参加者数とその地域の転倒発生率との関連を明らかにし、その効果を検討することを目的とする。【方法】 本研究では京都市左京区在住の要支援・要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者24,964名を対象に、平成23年4月から8月までに回収した「基本チェックリスト」を分析対象とした。回収された6,970名(返送率27.9%)のうち、検討項目に関する欠落データを含まない6,399名を解析した。左京区を小学校区ごとにAからTの20の地域に区分し、転倒発生率を順位別した。従属変数に過去一年間での転倒の有無を、調整変数として年齢、性別、BMIを、そして独立変数にAからTの20の各地域をダミー変数化して投入した多重ロジスティック回帰分析を行い、転倒発生率が高い地域を「high risk地区」、その他の地域を「moderate地区」とした。次に、区内で実施された転倒予防に関わる事業の状況を調査するために、区内で介護予防事業を実施している9つの行政委託機関(左京区社会福祉協議会、京都市左京区地域介護予防推進センター、区内7つの地域包括支援センター)を対象に平成22年度に実施した転倒予防に関わる事業についてのアンケートを配布し、そのうち回答が得られた7機関の事業を分析対象とした。それぞれの事業を「運動教室」「啓発活動」「運動+知識教示教室」の3つの形態に分類し、地域ごとに各形態の参加者数を算出した。なお解析には、参加者数を各地域の面積で補正した値を用いた。統計解析はhigh risk地区とmoderate地区の両区間においてMann-WhitneyのU検定を用いて比較検討を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は京都大学医の倫理委員会の承認を受けて実施した。【結果】 全地域における転倒発生率は22.5%(最低:D地域18.7%、最高:B地域39.0%)であった。ロジスティック回帰分析によって、転倒発生率の最も低いD地域に対して有意に転倒発生率が高かった、B(転倒発生率39.0%、オッズ比2.78)、R(31.3%、2.05)、S(31.4%、1.79)、T(27.5%、1.64)の4地域をhigh risk地区とし、high risk地区以外の16地域をmoderate地区とした。high risk地区で開催された事業の参加者数の中央値は、運動教室で0.59人/km2、啓発活動で6.01人/km2、運動+知識教示教室で14.02人/km2であった。moderate地区では、運動教室で5.54人/km2、啓発活動で72.79人/km2、運動+知識教示教室で203.75人/km2であった。high risk地区とmoderate地区で比較したところ、moderate地区において介護予防に関わる事業への参加者数は多く、特に運動+知識教示教室では有意に参加者数が多かった(p=0.021)。【考察】 これまでにも転倒予防事業については運動教室や啓発などの有効性を示したものが報告されている。今回の研究の結果では転倒発生率はこれらの事業への参加者数が多いほど低下する傾向がみられた。さらに今回はその両者を含有した運動+知識教示教室が有効な結果を得ている事が明らかになった。これらは想定された結果ではあるが、運動、啓発単独でもそれなりの効果を得られることが示唆され、今後は費用対効果などの見地からも転倒予防事業を検証する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 近年、理学療法士の介護予防や行政の分野での活躍を目にする機会が増えてきており、今後さらに期待される分野でもある。全国の高齢者のうちおよそ7割以上が一次予防の対象となる高齢者であり、彼らに対する介護予防施策は重要なテーマの一つである。本研究は横断研究のため、これらの取り組みによる介入効果まで示すことはできない。しかし、転倒予防において、ポピュレーションアプローチの有用性や運動と知識教示の組み合わせが有効であることが示唆されたことは、理学療法士が地域に介入していくうえで重要な知見であるといえる。