著者

小林責 西哲生 羽田昶著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

2012

著者

多川俊映著

出版者

集英社 (発売)

巻号頁・発行日

2018

著者

関 礼子

出版者

世織書房

雑誌

教育学年報 (ISSN:13437097)

巻号頁・発行日

no.7, pp.267-293, 1999-09

著者

関 礼子 セキ レイコ Reiko Seki

出版者

立教大学社会学部

雑誌

応用社会学研究 = The journal of applied sociology : 立教大学社会学部研究紀要 (ISSN:03876756)

巻号頁・発行日

no.61, pp.41-53, 2019

著者

西村 敏雄 ニシムラ トシオ Toshio Nishimura

雑誌

聖泉論叢

巻号頁・発行日

no.11, pp.61-78, 2003

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凶悪な少年犯罪が起こるたびに、新聞などのメディアによる犯罪報道が、加害者や被害者の氏名や家族関係などのプライバシーの人権を侵害するケースがあとをたたない。本稿では少年法の適用や犯罪報道などの事例を基に報道(表現)の自由や人権問題をとりあげる。そしてまだ完全とはいえない少年法の改正については、単なる合理性や論理性だけを重視した法律論議だけではなく、人の感情や価値観なども抱合するような議論を、また報道の自由に関してはある一定の「制約」が必要であることを指摘した。

著者

Kaneyasu Nishimura Jun Takahashi

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.171-175, 2013-02-01 (Released:2013-02-01)

参考文献数

41

被引用文献数

27 37

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Parkinson’s disease (PD) is one of the candidate diseases for cell transplantation therapy, since successful clinical experiments have accumulated using human fetal tissue grafting for PD patients. Although some grafted PD patients have shown drastic improvements, several issues still remain with regard to using human fetal tissue. This review highlights the recent advances in stem cell technology toward clinical applications using human pluripotent stem cells. In particular, pluripotent stem cells, such as embryonic stem cells and induced pluripotent stem cells (iPSCs), are the focus as a source of cell transplantation therapy that can be used instead of human fetal tissues. Additionally, efficient methods for stem cell maintenance and differentiation have been developed and improved toward the clinical transition. These advances in the basic technologies have helped accelerate the realization of regenerative medicine. We also review the current topics regarding disease modeling and drug screening using iPSC technology. Finally, we also describe the future prospects of these stem cell research fields toward clinical application.

著者

嘉瀬 貴祥 上野 雄己

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

pp.28.2.7, (Released:2019-10-04)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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The present study investigated the cross-sectional and longitudinal predictability of mental health using Sense of Coherence (SOC) through a linear regression model (LRM) and generalized additive model (GAM). The estimation using LRM and GAM showed that SOC predicted mental health in both cross-sectional and longitudinal data. Moreover, the model fit index and analysis of deviance showed that the GAM fitted better with both data compared to LRM. These results suggest that SOC can be used as a predictor of the current and future states of mental health as well as the continuous and gradual changes in mental health.

著者

和泉 悠

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.69, pp.32-43, 2018

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<p>This paper examines the semantics of Japanese generic sentences that involvereference to gender stereotypes and considers how they possibly contribute to thepresence and perpetuation of sexual harassment. The main strategy of the paper is,first, to uncover the possible ways in which sentences that contain the explicit deonticmodal expression in Japanese beki (roughly corresponding to ought) contributeto the cases of hostile environment sexual harassment, and second, to compare theexplicitly modal sentences and generic sentences that contain no explicit modal inorder to show that the latter also express modal, normatively laden contents. As astandard theory of deontic modality, I apply Angelika Kratzer's analysis of ought toJapanese sentences containing beki. For the sake of concrete illustration, I also introduceAsher and Morreau's (1995) analysis of generics and extend it to Japanese examples.The comparison shows that, insofar as the uses of explicitly normative sentencessuch as "All women ought to wear a skirt" contribute to hostile environmentharassment, implicitly normative sentences such as "Women wear a skirt" make asimilar, if not equal, contribution to the legitimization of gender-specific norms. Thepaper concludes with the suggestion that we pay more attention to generic sentenceswith gender-specific terms, and that we use explicit quantifiers and singularterms more often than not to avoid ambiguity and possible inadvertent consequences.</p>

著者

有田 真己 岩井 浩一 万行 里佳

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11477, (Released:2019-02-08)

参考文献数

27

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【目的】在宅運動の実施者・非実施者における運動効果の実感の有無および自己効力感の差を明らかにし,運動効果の実感を認識する日常生活場面および身体部位を特定する。【方法】要支援・要介護者117 名を対象に質問紙調査を行った。調査項目は,属性,在宅運動実施状況,運動効果の実感の有無,在宅運動セルフ・エフィカシーとした。運動効果を実感する者に対しては,実感する日常生活場面および身体部位について聞き取った。【結果】運動効果の実感有りと回答した者は運動の実施者に多く,自己効力感の得点も有意に高かった。運動効果を実感する日常生活場面は,「歩く」,「立ち上がる」,「階段昇降」であり,実感する身体部位は,「下肢」,「腰」,「膝」であった。【結論】実感といった内在的報酬は,身近な日常生活の中で獲得されており,運動の継続に関与していることが示唆される。今後は,運動による効果を実感するタイミングについて明らかにする必要がある。

著者

松原 一晃

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.408-413, 2012-11-01 (Released:2014-02-20)

著者

後藤 直宏

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.243-251, 2014 (Released:2017-02-01)

参考文献数

66

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食事に占めるトランス脂肪酸の量が増えると冠動脈疾患リスクが増加することより,多くの国でその摂取量が問題視されている。その一方で,トランス脂肪酸とはトランス型炭素–炭素二重結合を分子内に有する様々な脂肪酸異性体の総称であり,各トランス脂肪酸異性体の代謝特性は異なることが知られている。本報告では,各トランス脂肪酸異性体の代謝特性に関して解説し,トランス脂肪酸問題の解決方法を探った。

著者

周 瑋生 任 洪波 蘇 宣銘 銭 学鵬 山崎 雅人 伊庭野 健造 孫 発明 加藤 久明 芳賀 普隆

出版者

立命館大学

雑誌

政策科学 = Policy science (ISSN:09194851)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.213-230, 2014-03

出版者

日本私学教育研究所

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, 1988-03

出版者

日本私学教育研究所

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, 1989-03

出版者

日本共産党中央委員会

巻号頁・発行日

vol.(8), no.482, 1982-08

著者

加藤 陽子 Yoko KATO 国際大学日本語プログラム International University of Japan

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 = Japanese language education around the globe ; Japanese language education around the globe (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

no.5, pp.209--224, 1995-04-28

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本稿は、用言のテ形(書いて、白くて、静かで、など)で接続されている複文を、従属節の主節に対する依存の程度(従属度)の違いによって分類することを目的とした。その従属度を測定する基準の一つとして、「主節末のモダリティや否定辞のスコープによる複文の構造」という統語的側面 を考察した。これらのスコープを観察することで、複文は、主節末のスコープが主節命題と従属節命題まで及ぶ構造(α構造)と、主節末のスコープが主節の命題のみにしか及ばない構造(β構造)に分けられた。本稿では、このα・βの構造の違いが、従属度を反映し、分類の統語的基準になると考えた。また、従属度を測定するもう一つの基準として、「節間の関係的意味を成立させる要素」という意味的な側面 を考えた。この要素は、(1)従属節の、複文全体における命題形成の機能、(2)主節・従属節間の論理関係、(3)主節・従属節間の時間・順序関係、(4)主節・従属節の述語の主語の異同、の四つである。本稿では、これらの要素が相互に関連しながら緊密に節同士が関係しあって複文を構成するものを従属度の高いテ形、これらの要素間にあまり関係がなく、節間の緊密な関係もみられないものを従属度の低いテ形、とした。この二つの基準から、テ形節は、テ1(付帯状況)、テ2(継起的動作)、テ3(原因・理由)、テ4(並列)、テ5(発言のモダリティ成分)に分類され、テ1からテ5の順番で、従属度が低くなっていくことを述べた。

著者

富岳館編輯部 編

出版者

富岳館

巻号頁・発行日

1894

著者

松田 道隆

出版者

福岡大学

巻号頁・発行日

2017-03-21

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2016

著者

林 直保子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.19-32, 1993-04-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

3

被引用文献数

4

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これまで行われてきた囚人のジレンマ(PD)研究は、PDを孤立した2者関係として捉えるにとどまり、集団内に存在する2者間におこる状況として捉えることをしてこなかった。本稿では、3者以上の集団と、その中に生れる複数のPD関係を考えることにより、従来のPD研究の限界を克服することを目指している。そのために本稿では、集団の各成員が自分のつきあう相手を選択し、相互指名によってPD関係が成立するという状況――「ネットワーク型囚人のジレンマ」を設定する。このような状況では、特定の2者間に将来の関係が保証されていないために、PDにおける戦略的行動によって相互協力関係を築くことは難しくなる。従ってこのような選択的交際状況においては、孤立した2者PDにおける相互協力達成のためには最も有効であるとされてきたtit-for-tat(TFT)戦略は、そのままの形で有効性を発揮することはない。本稿では、ネットワーク型PD状況ではどのような戦略が可能で、また有効なのかということを調べるために、Axelrod(1984)が同一相手との反復PDにおいて行った「戦略のコンピュータ選手権」という方法をネットワーク型PDに用いた。その結果ネットワーク型PD状況で最も有効な戦略は、相手の裏切りに対しては非指名という形で対応するout-for-tat(OFT)戦略であることが明らかにされた。このOFT戦略は、TFTと非常に良く似た性質をもつ戦略であり、対象選択レベルに適用されたTFTと言うことができる。

著者

加茂 浩靖

出版者

広島大学

巻号頁・発行日

2001

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博士論文