著者

渡邉 和道

雑誌

愛知学泉大学現代マネジメント学部紀要 = The Gakusen contemporary management review

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.67-73, 2016-12

著者

ピーカン リオン

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.34, no.10, 1956-10

著者

天本 哲史 Satoshi Amamoto 桃山学院大学法学部

雑誌

桃山法学 = St. Andrew's University Law Review (ISSN:13481312)

巻号頁・発行日

no.16, pp.29-52, 2010-11-30

著者

権田 あずさ

出版者

学校法人山陽学園 山陽学園大学・山陽学園短期大学

雑誌

山陽論叢 (ISSN:13410350)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.217-230, 2019 (Released:2019-08-24)

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【目的】本研究の第1の目的は,女子短大生が現在まで親とどのように関わり,親からの愛情をどう認識しているかを明らかにすることである。また,そのことが,女子短大生の結婚や出産に対する考え方と関連があるかについて検証することを第2の目的とした。 【方法】A短期大学の女子学生(1年生と2年生)に質問紙調査(無記名自記式)を実施した。 【結果】①学生と親との日常的な関わりは,学生が低年齢の時期に最も多く,年齢が上がるにつれて少なくなった。②学生は,幼児期から現在まで父親よりも母親と日常的に関わることが多かったと認識していた。③学生は,「意見や考え方を尊重してくれる」ことで両親からの愛情を感じていた。④母親との日常的な関わりが多かった学生は,様々な形で母親から愛情を感じてきたと認識していた。⑤親から愛されていると感じている学生は,結婚や出産を主体的に考えていたのに対し,そうではない学生は,客観的な指標によって結婚や出産を考えていたことが明らかとなった。

著者

入江 和夫 岳田 衣実 古賀 淳子 藤村 麻衣

出版者

山口大学教育学部

雑誌

研究論叢. 第3部, 芸術・体育・教育・心理 (ISSN:02860597)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.7-17, 2012

著者

平田恵啓

出版者

北海道大学

雑誌

電子科学研究

巻号頁・発行日

vol.1998, no.6, 1999-03-10

著者

田内 広 和久 弘幸 屋良 早香 松本 英悟 岩田 佳之 笠井(江口) 清美 古澤 佳也 小松 賢志 立花 章

出版者

一般社団法人 日本放射線影響学会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.79, 2010 (Released:2010-12-01)

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高LET放射線に特異な生物現象として、体細胞突然変異や細胞癌化において線量率が非常に低くなると逆に生物影響が大きくなるという逆線量率効果が知られている。この現象は1978年にHillらによって初めて報告されたものであるが、その原因はいまだに明らかになっていない。我々は、マウスL5178Y細胞のHPRT欠損突然変異における核分裂中性子の逆線量率効果が、低線量率照射による細胞周期構成の変化と、G2/M期細胞が中性子誘発突然変異に高感受性であることに起因することを報告し、さらに放医研HIMACの炭素イオンビーム(290 MeV/u)を用いて同様の実験をおこなって、放射線の粒子種ではなくLETそのものがG2/M期細胞の突然変異感受性に大きな影響を与えていることを明らかにした。また、各細胞周期において異なるLETによって誘発された突然変異体のHprt遺伝子座を解析した結果、G2/M期細胞が高LETで照射された時に大きな欠失が増加することがわかり、G2/M期被ばくではDNA損傷修復機構がLETによって変化していることが示唆された。さらに、正常ヒトX染色体を移入したHPRT欠損ハムスター細胞を用いた突然変異の高感度検出系を開発し、総線量を減らすことによってHIMACのような限られたマシンタイムでの低線量率照射実験を可能にした。実際、この系を用いてLET 13.3 KeV/μmと66 KeV/μmの炭素イオンビーム(290 MeV/u)で突然変異の線量率依存性を比較した結果、66 KeV/μmで明らかな逆線量率効果が認められたのに対して13.3 KeV/μmでは逆線量率効果は認められなかった。これらのことから、高LET放射線による逆線量率効果は低線量照射による細胞周期の部分同調とG2/M期における高LET放射線損傷に対する修復機構の変化に起因していると考えられる。

著者

松永 大助 喜多 正鎮

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.166-169, 1977 (Released:2010-02-25)

参考文献数

21

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The observations of the cases of multiple peritendinitis calcarea in young sisters aged 23 were 20 are reported.Calcium deposits about joints associated with acute pain are generally considered to be a clinical and pathological entity. The disease is apparently a self-limited one, and the symptoms generally subside within two weeks. The shoulder is the most commonly involved area, but there is an increasing number of recent publications dealing with calcifications of other joints.The conditions of the disease are well discussed in the literature, and the diagnosis is not difficult when it is kept in mind, but the etiology is remained unknown.It is believed that the deposition of the calcium salt is actually the end result of a necrobiotic process. Compared with the disease of unifocus, multiple peritendinitis tends to occur in younger female and without any remarkable trauma.The discussion of familiar cases may contribute to the etiology of the disease from a viewpoint of any disposition.

著者

藤澤 宏幸 末永 直樹 三浪 明男 石田 和宏

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.75-81, 1997-03-31 (Released:2018-09-25)

参考文献数

8

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肩関節内旋運動時の肩甲下筋などの筋活動を検討した。対象は成年男性8名(平均年齢28.3 ± 4.4歳)の右肩,被験筋は肩甲下筋,大胸筋鎖骨部・胸肋部線維,広背筋,三角筋前部・中部・後部線維,棘上筋,棘下筋の9筋とした。テスト肢位はlift-off test(以下,LOT)middle・low・high position,下垂位,90度外転位,最大屈曲位の6種類で,運動の種類は自動運動と等尺性最大抵抗運動(以下,抵抗運動)とした。結果,各LOTにおける自動運動では肩甲下筋活動が他の筋活動よりも有意に高かった。抵抗運動では広背筋活動も高く肩甲下筋活動と有意な差はなかった。その他のテスト肢位における自動運動では,肩甲下筋活動が平均で2.0〜12.1%とLOT middle positionの場合と比較して有意に低かった。抵抗運動では,肩甲下筋活動が全ての肢位で高く,各肢位間で有意な差はなかった。また,最大屈曲位では肩甲下筋活動が他の筋活動と比較して相対的に高かった。以上より,3種類のLOTでは自動運動において肩甲下筋活動が選択的に高いこと,また肩甲下筋損傷・筋力低下の臨床テストとして,最大屈曲位での抵抗運動がLOTと相補的な役割を果たせる可能性のあることが示唆された。

著者

Hiroyuki Nojima Yasuomi Kiyota Genki Terashi Mayuko Takeda-Shitaka Hajime Matsubara

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.67, no.10, pp.1061-1071, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)

参考文献数

41

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The activation of epidermal growth factor receptor (EGFR) involves the geometrical conversion of the extracellular domain (ECD) from the tethered to the extended forms with the dynamic rearrangement of the relative positions of four subdomains (SDs); however, this conversion process has not yet been thoroughly understood. We compare the two different forms of the X-ray crystal structures of ECD and simulate the ECD conversion process using adiabatic mapping that combines normal mode analysis of the elastic network model (ENM-NMA) and energy optimization. A comparison of the crystal structures reveals the rigidity of the intradomain geometry of the SD-I and -III backbone regardless of the form. The forward mapping from the tethered to the extended forms retains the intradomain geometry of the SD-I and -III backbone and reveals the trends to rearrange the relative positions of SD-I and -III and to dissociate the C-terminal tail of SD-IV from the hairpin loop in SD-II. The reverse mapping from the extended to the tethered forms complements the promotion of ECD conversion in the presence of epidermal growth factor (EGF).

著者

小濱 隆文 小林 寛人

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, 2004

著者

山本 友紀 Yuuki YAMAMOTO

出版者

神戸芸術工科大学

雑誌

芸術工学2014

巻号頁・発行日

2014-11-25

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両大戦間期の西洋のモダン・アートにおいては、新しい映像機器の発達によって示された自然の世界に、新たな造形的モデルを見出す傾向がみられた。本論文では、フランスにおける1930年代の芸術界における前衛芸術を主な対象として、こうした傾向がどのような作品を生み出したかについて考察した。1920年代以前に機械の美学を提唱していたフェルナン・レジェ、ル・コルビュジェとアメデ・オザンファンは、1930年代に、「自然」をテーマとする有機的で不定形な形態をそれぞれ絵画に導入している。それは社会・文化的危機を迎えた1930年代という時代状況で、未来の社会に向けての統一的ヴィジョンを示すための一つの解決法をもたらす方法として選び取られたのであり、とくに彼らの「オブジェ」のとらえ方は、シュルレアリスムの「ビオモルフィスム」とは根本的に異なるものである。さらに1930年代のフランスで非具象表現を目指して組織された「アブストラクシオン・クレアシオン」の活動にも、有機的な形態を造形へと取り込んだ画家たちがいる。彼らは、カメラのような機械を自然や生へと到達するための装置とみなし、非具象的なイメージを、物理的な世界へと結びつけようとした。これらの試みには科学と芸術を同一の地平で扱おうとした、先駆的な試みをみることができる。

著者

横川 博一

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.3-22, 1999-07-10 (Released:2011-03-01)

参考文献数

18

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日本語の照応関係理解のプロセスにおいて, どのようなストラテジーが関与しているのかについて, 言語心理学的実験を通して考察した. 実験1では, 自己のペースによる読解課題およびプローブ認識課題を用いて, 日本語の主語を表す「が」と主題を表す「は」の違いが照応関係理解に影響を及ぼすかどうかについて調査した. その結果, 「は」でマークされた名詞句で読解時間がかかる傾向が見られ, それを照応表現の指示対象として優先する傾向が見られた. また, プローブ認識課題では, 主題を表す「は」の影響が見られ, 目的語名詞句よりも主語名詞句をプローブ語として呈示した場合の方が判断時間が速い傾向が見られた. このように, 主題の影響が見られたことから, 「主題割当方略」とでも言うべきストラテジーが利用されていることが分かった.実験2では, 英語の実験に基づいて提案されている「主語割当方略」や「平行機能方略」と呼ばれるストラテジーが日本語の照応理解にも利用されるのかどうかについて調査した結果, parallelな構造をもつ文では, 平行機能方略が用いられることが分かった. さらに実験3では, これら2つのストラテジーおよびその他のストラテジーと主題割当方略との相互関係について調査を行った. その結果, 日本語の照応関係理解のプロセスでは, これらのストラテジー競合する場合, 主題割当方略が優先的に利用されることが分かった. このことは, 日本語が「主題卓立言語」としての性質を持っていることを示している.

著者

臼倉 美里 Misato Usukura

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.834, pp.15-27, 2010-04-01

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This study investigated the necessity of learners' explicit knowledge about the usage of English personal pronouns in anaphora comprehension. English and Japanese anaphora expressions by personal pronouns have some different features in their usages. It is assumed that Japanese learners would have difficulty understanding English anaphora expressions by personal pronouns due to the interlingual differences. It is believed among quite a few Japanese English teachers that these differences may have negative influence on their students' reading comprehension, and quite a lot of time has been spent on explicit explanation about them. The effectiveness of such explicit knowledge, however, has not been investigated enough. The present study examined whether Japanese EFL(English as a foreign language)learners need explicit knowledge about the usages of English personal pronouns to understand anaphora expressions. Also, if learners are able to comprehend English anaphora expressions without any explicit knowledge, what component of English ability complements the absence of knowledge? In the present study, the degree of automaticity in sentence processing is considered to be one of the possible factors and an investigation was carried out. The result indicated that learners were able to comprehend English anaphora expressions without explicit knowledge, but the relevance of sentence processing automaticity was not proven.

出版者

東京統計協会

巻号頁・発行日

vol.第3輯 (明治五年以降我国の人口), 1930

著者

速水 融

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.135-164, 1993-09-30

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日本における第一回の国勢調査は、大正九年のことで、主要工業国のなかでは最も遅く始まった。しかし、全国的人口統計は早くから行われ、徳川時代においてさえ、幕府は、享保六年から弘化三年の間、六年に一回、国ごと、男女別の人口調査を行っている。

著者

国井俊彰 著

出版者

国井俊彰

巻号頁・発行日

1920

著者

速水 融

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.1-44, 2013 (Released:2017-04-05)

被引用文献数

1 1

著者

丸山千曲 編

出版者

新世界新聞王府支社

巻号頁・発行日

1908

著者

吉成 直樹

出版者

法政大学沖縄文化研究所

雑誌

沖縄文化研究 = 沖縄文化研究 (ISSN:13494015)

巻号頁・発行日

no.20, pp.33-72, 1993-12-11