著者

橋本 雄一 濱里 正史

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.208-226, 1995

被引用文献数

3

---

本研究は福昂畢郡山市を事例地域とし, 都市内部で公共交通により形成される近接空間の変化を明らかにすることを目的とする. まず, 1977年と1987年の近接性データに準3相因子分析を行うことにより, 郡山市における近接空間を画定し, その変化について検討した. その特果, 両年次とも, 鉄道や主要道路ごとに近接空間が形成されており, 明確なセクター性が認められた. また, 市中心部においては, 郡山駅西側の市街地内部で強い結びつきが見られるだけではなく. 市街地縁辺の住宅地とも結びついて近接空間を形成していた. 1977年から1987年にかけての隣接空間の変化を見ると, 郡山駅南部の地区間結合が強くなっており, 逆に周辺地区間の強い結合は見られなくなった. 次に, 近接空間を包含する公共交通ネットワーク全体が, いかなる空間構造を有するのか, MDSを用いて検討した. その結果, 1977年には郡山駅を中心として, 等距離に市街地周辺地区の布置が見られたが, 1987年には郡山駅西側および南側の地区が郡山駅の近くに分布し, 市北部の地区は逆に駅から離れた布置となっていた. この変化は, 郡山市西部および南部で人口が急増したことによる公共交通の需要に, 公共交通ネットワークが対応したことによると考えられる. 以上のことから, 当該期間において公共交通ネットワークは, 都市内部のあらゆる部分地区間の移動を確保するものから,部分地区ごとの需要の違いに対応したものに変化したと推察される.

著者

中岡 高志 近 哲也 滝口 敏彦 崔 龍雲 渡辺 一弘

出版者

The Japan Joint Automatic Control Conference

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.52, pp.211-211, 2009

---

本研究では,カメラ画像から被写体となる人物の特徴を抽出・関連付けすることで,事件の前兆などの不審な行動を検知する機能を有した監視システムの構築を行う.これまでの属性認識に関する研究では,IDタグやテンプレート画像などが用意されていない被写体の特徴を抽出し,その被写体の種類,状態の推定を行っていた.今回は,属性認識で得られる特徴値を利用した不審行動(不審物の置き去り,置き引き)を検知する機能を実装した.本稿では新たに実装した機能の概要と評価実験の結果を述べる.

著者

横田 勝一郎

出版者

一般社団法人 日本質量分析学会

雑誌

Journal of the Mass Spectrometry Society of Japan (ISSN:13408097)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.93-95, 2019-06-15 (Released:2019-06-15)

参考文献数

43

著者

長谷川 幸代

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.125-130, 2019 (Released:2019-06-14)

---

近年ではビックデータの活用に注目が集まっており,図書館でも,データを活用してサービス改善の方策を検討する試みが見られる。本研究では,インターネットを利用したアンケート調査を行い,図書館利用頻度に関わりのある事柄を分析した。集計結果から,公共図書館の利用頻度及び他の図書館や公共施設の利用頻度の分布の概観を確認し,「インターネット利用」と個人特性のうち「外的没入」が利用頻度に影響を与えるかを分析した。分析結果によれば,公共図書館の利用について,非利用層が半数を超えていること,利用層の中では定期利用層も存在し,他種の図書館や公共施設より利用頻度が高い傾向が見られた。各種SNSの利用状況と公共図書館利用頻度には,弱いながらも有意な正の相関関係が示されたが,インターネット閲覧時間と図書館利用頻度の間に有意な相関は見られないことが分かった。最後に,個人特性のうち,外的没入の度合は図書館利用と関連が無いが,尺度を構成する一部では有意な正の相関が確認された。

著者

田畑 文也

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.113-118, 2019 (Released:2019-06-14)

---

中国特許、韓国特許に共通特許分類であるCPC (Cooperative Patent Classification) が付与開始され、IPC(International Patent Classification)のみを用いて調査するよりも、より精度の高い結果が期待される。ただし、通常の商用DB(データベース)を用いて、CPC検索すると、ファミリー特許がある場合、それらのファミリー特許に付与されたCPCも同時に検索される場合あり、中国特許庁や、韓国特許庁が付与したCPCを精度良く確認できない。今回、中国特許庁傘下のDBであるPSS-SYSTEMと、韓国特許庁傘下のDBであるKIPRISを用いるとともに、商用DBを用いてデータ補完しながら、中国特許庁と韓国特許庁が付与したCPC特許分類の付与状況を検証したので報告する。

著者

徳野 肇 田端 泰広 西 誠治 丹羽 麻里子 福士 洋光

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.107-111, 2019 (Released:2019-06-14)

---

ASEAN諸国への関心・注目度の高まりに相応してこれらの国々への特許出願も全体として増加傾向となっている。他方、電子出願の導入や各国の特許データベースの改良も続けられている。これら国々の知財の動静については、ジェトロ・バンコクやアジア特許情報研究会の論文、発表等で伝えられているが、各国において特許のFTO調査を行う観点の情報はまだ十分とはいえない。そこで、本報告では、ASEAN諸国の非英語圏の主要な国であるインドネシア、タイ及びベトナムの内、インドネシア及びタイにおける特許調査事情について調査し、FTO調査実施の課題について考察した。

著者

伊藤 徹男

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.103-106, 2019 (Released:2019-06-14)

---

商用データベースへのアジアや新興国の特許情報収録が不充分な中でWIPOのPATENTSCOPEやASEAN PATENTSCOPEには、各国特許庁が有する特許情報が収録され、利用できるようになった。これまで、商用データベースにおいては収録国も限定的で、また収録言語も主に英語情報であった。PATENTSCOPEには、中国や韓国など東アジアやASEANその他新興国の特許情報が原語ではあるが収録されるに至った。その内容の詳細は、別途「アジア・新興国特許調査における無料データベースの実力検証」という形で報告予定であるが、本発表ではこれら原語データベースを検索するに当たり必要となる「原語」をどのように抽出するかを紹介する。商用英語データベースにおいては、中国特許情報なども書誌・要約だけなく、請求の範囲や全文まで機械翻訳ないしは人間翻訳による英語情報が収録されるようになったが、英語情報には誤字・脱字だけでなく誤訳も存在し、調査担当者も英語情報を補完する目的で各国特許庁データベースにアクセスして原語検索や査読をするようになりつつある。もちろん、若干の検索漏れなどが許される出願前調査や先行技術情報の把握などでは、日本語や英語で検索できる(サーチャーにはフレンドリーな)システムを使うことで充分な場合もあるが、当該国で事業展開を図る場合の権利侵害調査や無効化資料調査においては、網羅的な調査が求められるので、機械翻訳などによる日本語や英語での調査では充分とは言えない場合もある。現状では、多くの調査担当者(サーチャー)は英語以外の各国原語の読み書きができないと思われるので、そのような各国原語を理解できない状況の中で、どのように原語を抽出し、検索式を立てればよいかの指針となれば幸いである。

著者

鈴木 愛子 涌井 利果 都築 泉

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.97-102, 2019 (Released:2019-06-14)

---

ASEANなど新興国の調査実務では、商用データベースの収録不足を補完する目的で各国特許庁データベースを活用する企業も増えてきた。中国特許調査においても英語情報のみの調査では漏れも発生することから、中国語検索が採用されているように、ASEANの特許調査においてもインドネシア、タイ、ベトナムなどの調査では各国特許庁データベースでの原語検索、検索結果の査読が行われるようになってきた。そのような中、PATENTSCOPEやGoogle Patentsなどの無料データベースにASEANや新興国の特許情報が収録され始め、注目を集めている。そこでPATENTSCOPEをはじめとする無料特許データベースの収録状況および検索・表示機能について、商用データベースでの検索事例も交えて、ASEANや新興国特許情報を調査する担当者が、どのデータベースを選択して調査に当たるべきかの指針を示すことを目的に研究した成果を紹介する。

著者

内川 英興 吉田 伸 古川 孝之 佐藤 健史 鈴木 裕

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.85-90, 2019 (Released:2019-06-14)

---

独自の特許価値評価手法によるツールを用い、各種業界の企業について特許力を判断し、その結果を応用した例について述べる。この種の検討はいわゆるIPランドスケープ(経営に資する知財活動)として注目を集めている。特許価値評価をベースに、対象企業の特許力を業界全体での位置付けや競合他社と比較する。本報告では、特許庁から公表されている書誌事項からの価値評価データに対し、統計学における中心極限定理を用いて価値偏差値の正規分布化処理を行って客観性を向上させたデータを得ている。この手法ではこれまでの価値評価システムとは異なり、相対比較や価値の合算による総合力の見積もりなどを公平に行える。得られた特許価値データを活用し、対象とする企業の業界における特許力評価に経営情報を付加して経済性を関連付けた。さらには企業のM&A、アライアンス等を仮想し、検討時の一指標とする例等を検討したので紹介する。

著者

竹沢 純子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.103, 2003

---

1960年代半ば以降の離婚率上昇と連動し離婚理由(家庭裁判所への調停申し立て動機)で「性格の不一致」が上昇、70年代半ばに首位となり現在に至る。「性格の不一致で離婚する人が増えた結果離婚率が上昇」という因果の解釈が果たして統計的に正しい根拠に基づいているのかどうか、数字の出所である『司法統計年報』を中心に再検討を行った。分析の結果、司法統計における調査対象特性・バイアスの存在が明らかとなり、司法統計の数値をもって離婚理由の時系列変化を論じることの問題を指摘した。 結果としては、第一に、司法統計では、全離婚の約1割を占める家庭裁判所の手を経た離婚(審判離婚、調停離婚、協議離婚の届け出で調停成立したものも含む)に限定され、約9割を占める協議離婚は調査対象外である。家庭裁判所に離婚を申し立てるのは、婚姻期間の長い中高年割合が高く、離婚率上昇を引導してきた婚姻期間が短く協議離婚をする若年層の離婚理由の変化が司法統計の数値に反映されない。 第二に、申し立て趣旨別((1)離婚、(2)円満調整・夫婦同居、(3)生活費・婚姻費用分担・協力扶助の3分類。以下数字で表記)でみると、(1)離婚を申し立て趣旨とする割合は夫妻ともに増加、(2)は夫で半減、妻で1/3に減少、(3)では妻で倍増していた。こうした申し立て趣旨の変化が申し立て動機で「性格の不一致」を選択させる割合を高めてきたと考えられる。また離婚を申し立て趣旨とする約7-8割のうち調停の結果離婚で終結するのは約半数に過ぎず申し立て動機の数値は、約半数が離婚には至らないものの夫婦関係のトラブルを抱え調停を申し立てた離婚リスクの高い人を調査対象としていることに注意を要する。

著者

李 東真

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.61-65, 2019 (Released:2019-06-14)

---

科学技術振興機構(Japan Science and Technology Agency)は、科学技術情報プラットフォーム(Japan Information Platform for S&T Innovation)において、学術情報の流通に関するニュースを短くまとめたSTI Updates(学術情報流通ニュース)というニュース発信サービスを提供している。本稿では、2018年度のニュース720件を対象に、当該年度の地域、主題を分析した。その結果、対象となった地域は、ヨーロッパ、北米・中南米が全体の95%以上を占め、そのほかのアジア・オセアニア、中東・アフリカ地域のニュースはほとんど取り扱っていないことが明らかになった。また、主題に関して、テキストマイニングツールを利用して分析した結果、「①オープンアクセス」「②Plan S」「③EU著作権」「④プラットフォームの提供」「⑤JST、NBDCのイベント告知およびNISTEPの調査報告」「⑥研究データ」の6つであった。最後に、今後の課題として、ニュースの対象地域についての偏りの解消、地域の詳細な分析、主題の分析の質の向上が必要であることを示した。

著者

松田 真美 黒沢 俊典 林 和弘

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.55-59, 2019 (Released:2019-06-14)

---

2010年、2013年、2016年に続き、MEDLINE収録の国内医学雑誌に関する電子化状況等について調査・分析を行った。その結果、下記が明らかとなった。・今回初めて収録数自体が大きく減少した。その理由についてNLMに問い合わせ、回答を得た。・収録されなくなった雑誌のうち電子化されていたものはすべて国内プラットフォームから配信されていた。その結果、海外プラットフォームの占める割合が増えた。・電子化されていない雑誌は1誌のみとなった。・国内プラットフォームはほぼ J-STAGE に集約された。

著者

安藤 聡子 柳沢 文敬 中村 優文

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.49-53, 2019 (Released:2019-06-14)

---

調査によると、企業は自己のイノベーションの阻害要因として、「アイデア不足:「技術力やノウハウの限界」、「協力相手の発見が困難」などを上位に挙げている。そして実際の情報収集方法として、「学会への参加」や「ヒューマンネットワーク」など、属人性の高い手段があげている。産業分野での動向調査において特許を中心とした分析が広く行われてきた、一方、企業に多くの利益をもたらす特許は、そのアイデアの部分について学術情報の貢献が大きいという報告もある。日本の学術および特許出願の存在感は近年相対的に低下していることを鑑みると、企業活動においてもますますグローバルな情報収集の重要性が増してきている。グローバルな学術情報を活用することで、他社や、イノベーションを加速する情報を取得可能か、過去の事例を基に試みたので報告する。

著者

宮入 暢子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.43-48, 2019 (Released:2019-06-14)

---

科学技術情報の電子化と標準化は、さらなる研究の発展や意思決定の迅速化、イノベーションを加速させる重要なファクターである。その一方で、爆発的に増加し続ける研究情報とその多様化は、データの構造化と横断的な分析をますます困難なものにしている。出版物や特許情報、研究データなどの1次情報に加えて、引用データ、オルトメトリクスなどの2次情報など、異なる構造をもつ複数のソースから得られるデータから、意思決定を左右する知見をどれだけ迅速に得られるのかは、ツールの見極めと分析手法の選択を行う担当者の重大な責任である。本発表では、異種データを人工知能を用いて横断的に検索・分析できるツールの例としてwizdom.aiおよびDimensionsについて概観し、従来のツールとどのように異なるかを考察する。また、それによってどのような新たな検索や分析手法が可能になるのか、特に「情報過多と多様化」の問題がどのように克服され得るのか検討する。

著者

法宗 布美子 左右内 敏浩 都築 泉 大森 照夫

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.25-29, 2019 (Released:2019-06-14)

---

新規開発テーマを提案する手法の一つとして「α発想法」がある. 「α発想法」は, ①個々人が自由発想を行う「個人ワーク」, ②個人ワークで得られた発想をグループ化, 階層構造化して機能ツリーマップを作成する「集団ワーク」, ③機能ツリーマップの分類に既存特許を当てはめて, 発想と公知技術との対応を表す機能鳥瞰マップを作成する「鳥瞰ワーク」,④機能鳥瞰マップに自社の強みや市場環境を加味して攻め所を特定する「提案ワーク」の4段階で構成されており, 徹底的に発想を展開した後に公知技術と対比し, 最終的に自社の強みや環境要素を加味して提案する手法である.「既存特許の分析」を起点とする一般的な手法とは異なり, 既存の枠に捉われない「発想」を起点とする点が, 「α発想法」の特徴といえる.本研究では, 「生分解性プラスチック」を題材に, 「新規開発テーマの提案」を目的として「α発想法」を実践し, 「徐放性シロアリ駆除剤」を提案するまでの, 各段階における留意点等について報告する.

著者

長谷部 雅彦 杉山 典正 高石 静代 中村 幸子 西田 彩子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.19-24, 2019 (Released:2019-06-14)

---

本研究は、特許/非特許、Web、SNS分析などからニーズを読み取り、既存の医療技術やセンシング技術を組み合わせた、新しいヘルスケア関連サービスを提案することを目的とした。世代ごとのヘルスケアに関する課題を整理した結果、ヘルスケアのうち、特に青年期から壮年期の現役世代にケアの必要性が高いメンタルヘルスに注目した。更に調査を進めた結果、近年ストレスなどの精神状態測定に関連する特許出願や文献報告が増えていることが分かった。提案における条件として、オフィスでの利用を想定しており、組織の生産性向上を実現しつつ、スタッフの「ウェルネス」を高めることとした。また、診断において極力個人を特定しない、プライバシーに配慮したシステムとしてAI技術を用いた新規サービスを提案した。

著者

久保田 美央 鈴木 健治 髙橋 啓治 芳賀 みのり

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.13-18, 2019 (Released:2019-06-14)

---

日本企業でイノベーションが起きにくいことが課題になって久しい。本研究は、創業以来115年間イノベーションを生み出し続けているA社に着目し、日本企業へイノベーションのヒントを示すことを目的として実施した。書籍や新聞、ウェブ情報、A社訪問での現物体験、及び特許情報を統合して検討し、様々な領域に渡るフィルム事業の事例を複数解析することで、A社のイノベーションのヒントを解明したのでこれを報告する。

著者

三橋 敬憲 青木 文男 高梨 睦 奥井 隆雄

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.7-12, 2019 (Released:2019-06-14)

---

本研究では、特許出願を戦略的に行っていると考えられる中小企業を選択し当該企業により形成された特許出願網が同業他社にどのような影響を与えたのかを検討した。介護入浴装置業界のマーケットリーダーであるO社を分析対象として選定した。O社を含む主要3社は介護入浴装置市場において市場シェアを伸ばし、現在では寡占市場を形成している。このような状況を形成する上で3社の特許出願網が寄与していると仮定し、主要3社の出願が他社出願の権利化阻止、つまり拒絶査定での引用として挙げられた件数を確認した。そのうえで主要3社の引用文献群の中でのO社の占有率を評価した。さらに、O社の出願の特徴及び知財戦略の関係について検討した。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.468, pp.156-159, 1999-04-26

---

3月末に登場し,瞬く間に全米を震撼させたマクロ・ウイルス「Melissa(メリッサ)」。電子メールを利用してウイルスをまき散らす新しい手口,一般メディアによる連日の報道,米連邦捜査局(FBI)の捜査など,まさに異例ずくめのウイルス騒動に発展した。FBIによる容疑者の逮捕により報道は沈静化したが,"凶悪"なウイルスは増加の一途である。

著者

河井 洋輔

出版者

一般社団法人 日本質量分析学会

雑誌

Journal of the Mass Spectrometry Society of Japan (ISSN:13408097)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.96-99, 2019-06-15 (Released:2019-06-15)

参考文献数

12