著者

松宮 智生

出版者

国士舘大学体育学部附属体育研究所

雑誌

国士舘大学体育研究所報 (ISSN:03892247)

巻号頁・発行日

vol.32, 2014

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.272, pp.84-85, 2001-01-26

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建設業界には就業時間が不規則な職場が少なくない。夜間にも工事することがあるからだ。「就業時間は午前9時から午後5時」などと一律に定めず,月末に翌月各日の勤務時間を決める会社も珍しくない。 こうした勤務形態の職場では,労働基準法32条の2に基づく,「1カ月単位の変形労働時間制」を採用することが多い。

著者

岩見隆夫著

出版者

文藝春秋

巻号頁・発行日

2005

著者

大川 治次

出版者

The Textile Machinery Society of Japan

雑誌

繊維機械学会誌 (ISSN:03710580)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.P77-P84, 1980-01-25 (Released:2009-10-27)

参考文献数

14

被引用文献数

1

著者

南杣笑楚満人 作

出版者

刊

著者

市川 保子 中邑 まりこ 河合 麻美 飯高 加奈子 板垣 美鈴 大林 松乃 大和田 まりや 奥住 彩子 山田 紀子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0544, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】「PTママの会」(以下,本会)が発足し6年目を迎え,妊娠・出産・育児の過程において就労上での悩みが会員より多く寄せられている。マタニティ・ハラスメント(以下マタハラ)とは,働く女性が妊娠・出産を理由として職場で受ける精神・肉体的に不当な扱いをいう。今回,本会会員に就労におけるマタハラの意識・実態調査を行い,検討したのでここに報告する。【方法】本会会員330名を対象とし,全会員へ調査内容について説明,協力の意思を確認できた女性会員に調査を実施した。本会主催の勉強会(2013年4,2014年6月)参加者は即日回収し,その他会員にはE-mailを用いて調査を行い回収した(2014年7月から8月)。質問紙調査は無記名,選択回答および自由回答方式で実施した。調査内容は1)働く女性を保護する妊娠・出産に関する法律・制度について2)妊娠・出産・子育てに関する職場環境と心理3)マタハラの実情について聴取した。【結果】回答は66名より得られ,回収率は21%だった。1)働く女性を保護する妊娠・出産に関する法律・権利:全く知らない12.1%,法律・内容の一部を知っている54.5%,両方知っている33.3%であった。職場の妊娠・出産をする女性社員への支援制度:制度があり十分に活用している23%,制度は特にない25.7%,制度はあるが活用を推励する雰囲気ではなく,十分に活用されていない10.6%,制度はあるがよくわからない10.6%,無回答4.5%であった。2)妊娠・出産・子育てに関する職場環境と心理:在職中の妊娠では71.2%が不安を感じたと答え,仕事と育児の両立では60%が働きながら子育てしたいと答えた。また,他職員と対等に仕事ができない負い目を感じる30.7%,トランスファーや歩行介助等腹部への負担の心配が26%,妊娠を上司・他職員へ報告するタイミングに悩むが12.8%と多かった。3)マタハラの実情:マタハラを受けた経験有り42.4%,無し45.4%,無回答・妊娠未経験12.1%であった。自身の周囲で「職場にマタハラにあった人を見聞きした」の有無:有り48.4%,無し40.9%,無回答は10.6%となった。マタハラの内容:心無い言葉を言われた41.4%,相談できる職場文化がなかった17.0%で多かった。マタハラを受けた際の対応:家族に相談した28.9%,我慢した・相談しなかった23.6%,職場の上司・同僚・専門部署等への相談31.5%であった。マタハラが起こる原因:男性社員の妊娠・出産への理解不足22.9%,会社の支援制度設計や運用の徹底不足18.9%,職場の定常的な業務過多15.5%,女性社員の妊娠・出産への理解不足13.1%となった。【考察】本調査から,働きながら妊娠・子育てする権利が法律で守られていることを内容まで理解しているものは33%に留まった。職場で女性支援の制度を活用できているものは23%で,本会先行研究「理学療法士における妊娠経過の現状2011」では,70%以上の施設で妊娠に関わる業務軽減や配慮はあると回答を得ていることから,当事者が法律,制度を知ることと同時に,職場で制度を活用出来る体制作りがマタハラ回避の一手段になると考える。また,仕事と育児の両立を希望する者が60%を占める一方,マタハラ経験者は40%となり,働きながら妊娠した女性の25%がマタハラ経験者という報告(日本労働組合総連合)を上回る結果となった。マタハラの内容としては言葉によるものが多く,精神的な苦痛は社会的に表面化されにくい部分でもある。さらに,原因では他職員の理解不足,支援体制の活用不足が多かったことから,職場の妊娠・出産に対する理解,リスクマネジメント周知が重要であると考えられる。また,(公社)日本理学療法士協会(以下協会)が行った「女性理学療法士就業環境調査2010」では,妊娠・出産時のトラブルの有無で,切迫流産は25%,切迫早産は18%となっており,一般労働者の切迫流産17%,切迫早産15%(日本女性労働協会)より上回っている。これは,腹部等への負担を心配しながらも他職員と対等に仕事ができない負い目を感じる者が多く,女性理学療法士では無理をしやすい傾向があると推測される。これらの現状を踏まえ,協会においても妊娠経過や業務上リスクについて会員へ向けた啓発活動が重要であると考える。最後に,妊娠の経過は個々で異なるため,当事者と職場の相互理解を深めることが大切で,普段からの密な対話が必要といえる。【理学療法学研究としての意義】協会会員の40%が女性であり,働きながら妊娠・子育てをできる環境作りは必要である。本研究から得られた結果を共有することで,女性の就業継続や就労における質の向上について貢献できると考える。

著者

牛田 智 松尾 美恵 瀬口 和義

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.41, no.9, pp.853-857, 1990

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インジゴの染色は通常はアルカリ条件下で行われているが, エタノール水溶液を用いれば, 繊維にとって好ましい中性の条件で, 十分な濃色に染色できることがわかった.また, 染浴濃度が同じ場合にはエタノール濃度の低い水溶液からのほうがよく染着すること, 染着量に塩の影響はないことがわかった.また, インジゴホワイトの溶解度の高いエタノール濃度の高い水溶液から染色すれば濃い染浴が得られるのでかなり濃色に染色でき, エタノールの濃度が10%や20%という場合でも, 十分染色可能であり, アルカリ条件と比べ, アルカリや共存する還元剤の影響によって繊維の強度や風合いが損なわれる度合が小さく, 有利な染色方法であることがわかった.

著者

神理研究会 編

出版者

黒潮社

巻号頁・発行日

1915

著者

JCLA

巻号頁・発行日

2011

著者

阿部 隼太 三浦 徹也 彌永 拓也 岡 高史 高瀬 真衣 井石 和磨 土井 篤

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.252, 2016

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<p>【目的】</p><p>平成27年度の本学会において、我々は脳卒中片麻痺入院患者に対するペダリング運動施行中の麻痺側前脛骨筋(TA)へのIntegrated Volitional control electrical Stimulator(IVES)療法が、ペダリング単独療法に比べて、歩行速度がより改善されることを報告した。今回、同様の介入プロトコールを用い、外来患者に対して同様の結果が得られるかどうかを検討したので報告する。</p><p>【対象と方法】</p><p>当院の外来リハを利用している脳卒中片麻痺患者で、(1)独歩または杖・装具を使用して10m以上の自力歩行が可能である。(2)発症から6ヵ月以降経過している。(3)研究内容の説明理解が可能である。(4)研究に同意が得られる。という4つの条件を満たす49歳と62歳の男性2名(症例1と2)、69歳の女性1名(症例3)の計3名とした。介入間隔が異なるこれら3症例(症例1:平均介入間隔5.6日、症例2:同11.6日、症例3:同4.5日)に対して、ペダリング運動とIVESを併用した期間(併用期)、ペダリングを単独に使用した期間(単独期)を交互に3日ずつ(1クール)、連続計12日間、通常の理学療法の直前に10分間実施した。ペダリング運動はリカンベント(OG技研 Cateye ergociser EC-3500)を使用した。リカンベントのシート位置は最大下肢伸展位膝屈曲10°以上で、対象者が容易にペダリング操作できる位置とした。運動様式は負荷シフトレバー1に設定し、正回転で任意のペダル回転速度で10分間施行した。電気刺激にはIVESのパワーアシストモードを使用した。介入前後の評価として10m歩行(最速歩行時間、歩数)を2回計測し、即時効果としての歩行速度改善率と歩行速度改善度、1クール単位での歩行速度改善度、10m歩行における歩数の前後比較を分析した。</p><p>【結果】</p><p>歩行速度改善率:症例1において併用期と単独期共に歩行速度の改善率は介入日数の約83%(5回/6回)、症例2と3ではそれぞれ約83%(5回/6回)と100%(6回/6回)であった。10m歩行速度の改善度(即時):症例1では併用期、単独期共に平均0.68秒、症例2ではそれぞれ平均0.21秒と0.77秒、症例3ではそれぞれ平均0.27秒と0.39秒と、併用期よりも単独期のほうが歩行速度に改善があった。10m歩行速度の改善度(1クール単位):症例1では併用期と単独期それぞれ平均1.44秒と0.62秒、症例2ではそれぞれ平均0.28秒と0.47秒、症例3ではそれぞれ平均0.66秒と0.4秒とやや併用期の方が単独期に比べ歩行速度が改善していた。10m歩行における歩数の前後比較:症例1では併用期前後で20.9歩と20.3歩、単独期前後で21.0歩と20.9歩、症例2は併用期前後共に17.3歩、単独期前後で17.6歩と17.4歩、症例3においては併用期前後で18.3歩と18.7歩、単独期前後で18.4歩と18.5歩と、全3症例において併用期と単独期で差が無かった。以上のように、リカンベントにIVESを加えた併用療法はリカンベント単独療法に比し、10m歩行の明らかな改善を示せなかった。</p><p>【考察】</p><p>単独期に比し併用期で効果が見られなかった理由として、入院患者は毎日継続して実施できるが外来患者では介入間隔が空いてしまうためではないかと推察された。</p><p>【結論】</p><p>外来患者3例に対して、低頻度であってもペダリング運動単独の効果は認められたが、ペダリング単独運動に同頻度のIVESを加えても、歩行能力改善効果は変わらなかった。今後外来の症例を増やすと共に、低頻度介入の場合に長期的な介入期間によって併用療法に効果があるのか検討することも必要であろう。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は当院の研究倫理委員会の承認を受け、対象者から書面による同意を取得後に実施した。</p>

著者

伊藤謙 著

出版者

文部省

巻号頁・発行日

vol.巻1, 1874

著者

今西 一

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.143-152, 2000-11

著者

The Collaborative Home Uterine Monitoring Study (CHUMS) Group

雑誌

Am J Obstet Gynecol

巻号頁・発行日

vol.173, pp.1120-1127, 1995

被引用文献数

1 54

著者

五十嵐 健二 矢富 謙治

出版者

日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.45, no.8, pp.p597-599, 1992-08

被引用文献数

1

著者

神宮司廳 [編]

出版者

神宮司廳

巻号頁・発行日

vol.明治28, 1894

著者

范 淑文

出版者

お茶の水女子大学比較日本学教育研究センター

雑誌

お茶の水女子大学比較日本学教育研究センター研究年報

巻号頁・発行日

no.12, pp.107-112, 2016-03

著者

高橋 真理 Mari TAKAHASHI 明星大学言語文化学科 日中近現代文学 Meisei University

出版者

明星大学青梅校舎

雑誌

明星大学研究紀要 日本文化学部・言語文化学科 (ISSN:13444387)

巻号頁・発行日

no.12, pp.183-192, 2004

著者

横山 真貴子 秋田 喜代美 無藤 隆 安見 克夫

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.95-107, 1998-07-30

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本研究では, 保育の中に埋め込まれた読み書き活動として, 幼稚園で行われる「手紙を書く」活動を取り上げ, 1幼稚園で園児らが7カ月問に書いた手紙1082通を収集し, コミュニケーション手段という観点から手紙の形式と内容を分析した。具体的には「誰にどのような内容の手紙を書き, 書かれた手紙はどのようにやりとりされているのか」について, 収集した手紙全体の分析(分析1)と手紙をよく書く幼児とあまり書かない幼児の手紙の分析(分析2)から, 全体的発達傾向と個人差を検討した。主な結果は次の通りである。第一に, 幼児は主に園の友達に宛てた手紙を書いており, 手紙の大半には, やりとりに不可欠な宛名と差出人が明記されていた。このことから, 幼児は園での手紙の形式的特徴を理解していることが示された。第二に, 全体的には絵のみの手紙が多く, コミュニケーションを図ることよりも, 幼児はまず手紙を書き送るという行為自体に動機づけられて手紙を書き, 「特定の誰かに自分が描いた作品を送るもの」として手紙を捉えていることが示唆された。特にこの傾向は年中児で頭著であった。だが第三に, 年長児になると相手とのやりとりを期待する伝達や質問等の内容が書かれ始め, 手紙を書くことの捉え方が発達的に変化することが示された。また第四に, 手紙を書くことに興味を持つ時期が子どもによって異なり, 手紙が書ける園環境が常時準備されていることの有益性が指摘された。

著者

大久保 功子 玉井 真理子 麻原 きよみ 近藤 浩子 百瀬 由美子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.1-11, 2003-06-30 (Released:2012-10-29)

参考文献数

9

被引用文献数

2 2

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当事者の視点から遺伝子診断による選択的中絶の意味を記述し, 看護への示唆を得ることを目的に, Cohenらの解釈学的現象学を用い, 同意の得られた場合に限り遺伝病の子どもを持つ夫婦3組の出生前遺伝子診断の参加観察と, 1名の研究参加者に3回の深いインタビューからデータを得た. 浮かび上がった主テーマ「つながりの破壊」と「障害者の存在に対する相反する価値との直面」を基に物語を再構成した.出生前遺伝子診断では遺伝病という衝撃が生んだ,夫婦の心のすれ違いと障害の差異化によって破壊された人とのつながりの中で, 家族の中での犯人探し, 自己疎外, 障害者の存在の肯定と否定を招き, 選択的中絶によって相容れない価値観に引き裂かれ, 内なる優生思想と出会いつつ, あらたなつながりを希求することとなっていた.よって看護には家族と社会とクライエントとのつながりに関心を払い,診療科を超えた継続的ケアが必要とされていることが示唆された.

著者

池永 真義 東藤 弥生 橋之爪 美砂

出版者

大阪教育大学 幼児教育学研究室

雑誌

エデュケア

巻号頁・発行日

vol.34, pp.9-23, 2014-03-31

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今日,全国的に幼小・小中をはじめとする異校園種間連携が盛んである。だが,そのような連携パターンによる協働だけで,本当に豊かな表現活動における実践創造は生まれるのだろうか。このような疑問が生じるのも,円滑に連携教育が推進されている学校園がある一方で,学校文化の違いや対等互恵の原則が十分に踏まえられていないため,双方が多忙間しかもてない連携教育も見られるからである。このような"疲弊した連携教育"が生じる大きな原因の一つとして,当事者である教員自らの「主体的な実践創造」が弱いことがあげられよう。さらに,相手の校園がもつ子ども観や教育方法に対する無理解もあげられるだろう。本研究では,多くの連携教育研究につきまとうこれらの壁を克服するため,中学校教員による幼稚園の出前保育を一つの実践的媒介としながら,校種の隔たりの大きい中学校美術科(鑑賞領域)と幼稚園(領域「表現」)の教員間によるコミュニケーションを通して,連携教育ならではの表現教育における新しい実践創造のあり方を明らかにしたい。この第一報では,そのような中学校美術科教員による問題提起の内容と出前保育の実践概要を示す。第二報では,これらの内容を受けて幼稚園教員との座談を展開し,最後に本研究全体の省察を行う。出前保育では,18世紀に京都画壇で活躍した伊藤若冲(1716-1800)の屏風『鳥獣花木図屛風』(複製画)を幼児(5歳児:20名)に鑑賞させた上で,表現活動に取り組ませることを試みた。美術にかかわる表現の多くは,幼稚園の表現方法に限らず,「みる」活動よりも「えがく,つくる」活動が中心である。しかし実践では,その逆に「みる」活動にウエイトをおき,園児らの柔軟な言葉のやり取りを通して表現活動への興味づけを高められるようにした。