著者
生田 房弘
出版者
一般社団法人 国立医療学会
雑誌
医療 (ISSN:00211699)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.257-269, 2008

[開会の辞]Edogawa College of Neurological Science (E-CNS)と申しますのは, 江戸川を挟んで国府台病院の湯浅, 西宮, 墨東病院の鎌田, 順天堂浦安病院の田中が中心になりまして, われわれはいまだ学徒である, ともに学ぼうということで企画された学舎です. 平素は症例検討を行っているのでありますが, 本日は特別講義ということであります. この特別講義のねらいあるいは意図がどこにあるのかをはじめにご紹介します. それは「常に変わらない学問に対する情熱をもって新たな道を拓かれた先人に学びたい. そのお人柄に触れたい. また, 懐かしい恩師の講義を再びお聞きしたい」ということに要約されます. そこで, 本日は第1回の特別講義ということで, 本特別講義に最もふさわしい先生, 新潟大学名誉教授生田房弘先生をお招きしております. 生田先生をご紹介します(順天堂浦安病院 田中).
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1530, pp.26-31, 2010-03-01

上海から車で2時間。日系企業も数多く進出する無錫市を行くと、突如、2つの真っ黒な巨大太陽電池パネルが視界に飛び込んでくる。わずか9年で、世界有数の太陽電池メーカーに成長したサンテック・パワーの本社だ。 「2010年中に生産能力を、世界最大の1.4ギガワット(ギガは10億)まで高めます。
著者
田中 康夫
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法學研究 : 法律・政治・社会 (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.86, no.7, pp.423-425, 2013-07

生田正輝先生追悼論文集追悼文
著者
小林 岳人
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2012, 2012

本研究は教育困難校の一つの目安となる退学者の分布の分析を行うことによって教育困難校の改善のための方策を探るものである。筆者の前任校である千葉県立沼南高柳高等学校も教育困難校の一つである。1)入学者の居住地住所を10進緯度経度に変換しArcGISにて居住地と沼南高柳高等学校までの距離を求め距離帯ごとの退学者率を算出、2)卒業者の平均距離と退学者の平均距離を算出しこれらの間の有意差を検定(t検定)、という分析を行った。その結果、1)通学者は沼南高柳高等学校を中心に、東武鉄道野田線や新京成電鉄線の沿線に分布、2)沼南高柳高等学校からの距離が4kmまでは退学者の比率は漸増し、その後ほぼ一定、10kmを越えると再上昇、3)卒業者と退学者のそれぞれの平均通学距離の差に関するt値は0.0337で5%の水準で平均距離のその差は有意、という3点が明らかになった。教育困難校形成要因は多様である。その一つに学力による序列化がある。公立高等学校は学区によって通学範囲が制約されるが、千葉県では隣接学区への通学も認められている。この規定により学区境界の制約をそれほどうけることなく生徒の通学が可能となっている。しかし、普通科高等学校には学力による細かな序列化が形成された。志望生徒が学力に見合って高等学校を志願するため、少数の学力上位校と少数の学力下位校が生じた。これらの高等学校の通学区は広域なものとなる。そこで、この広域な通学部分を崩すことに注目する。それには、高等学校自身による「学区づくり」というアクションが効果的である。居住地までの距離2km以下の退学者率が15%と最も低いことから、この部分は沼南高柳高等学校が「おらが町の学校」というような地域的な意識がある範囲と考えられる。地域からより多くの生徒が通学してくるような学校にすることが学校改善のための重要な方策となる。これは、沼南高柳高等学校の学校改善のビジョンである「地域に密着した学校づくり」の意思決定への重要な背景となった。生徒募集のため教員の中学校訪問は10km以内の中学校を目安とした。近接中学校には管理職が訪問し連携を模索した。地域から「開かれた学校委員会」「ミニ集会」「沼南高柳高等学校応援団」、本校から「芸術演奏会・展覧会」「通学路清掃」「近隣中学校との部活動交流」など相互関係の構築をはかり、地域との密着感をより一層強めていった。

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著者
塙保己一 編
出版者
巻号頁・発行日
vol.巻95-96,
著者
鈴木 公啓 菅原 健介 西池 紀子 小松原 圭司 西口 天志 藤本 真穂
出版者
一般社団法人 日本繊維製品消費科学会
雑誌
繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)
巻号頁・発行日
vol.55, no.9, pp.677-686, 2014

<p>本論文では,男性における下着の着用や購入の関心の実態,および,下着へのこだわりの背景にある心理機序について明らかにすることを目的とした.その際,心理的機能がどのような場面,目的で期待されているのか,心理的機能は下着の何が作り出しているのか,心理的機能を期待する背景にどのような要因が関与しているのか,それらをまとめた下着のこだわりの心理モデルを構築し検討した.結果,男性において,下着にも心理的な機能があり,その機能への期待が,下着へのこだわりに結びついているということが明らかになった.中でも,気合いの効果が極めて重要であり,様々な場面でのベースとなっていることが確認された.幅広い年代の男性が,日常生活において直面する様々な場面において,課題を達成するための心理的資源を得るために,お気に入りの下着を着用していることが示された.ただし,そのプロセスについては,女性ほど分化していないことも併せて示された.</p>
出版者
巻号頁・発行日
vol.[2],
著者
近藤 正
出版者
成蹊大学アジア太平洋研究センター
雑誌
アジア太平洋研究 (ISSN:09138439)
巻号頁・発行日
no.38, pp.247-261, 2013

This paper presents a brief process of creating a 72 spell calendar out of Henry D. Thoreau's Journal. The 72 Spells is a kind of Japanese calendar that shows the seasonal transitions by dividing one year into 72 segments. It serves as the basis of the Saijiki or the book of season-words which is commonly used among Japanese haiku and renku poets. Since 1969, when Octavio Paz organized the first international renku session in Paris, there has been a growing worldwide interest in the international renku. Consequently, there has been a growing need for an international version of the Saijiki. The 72 Spells can provide a common framework for classifying seasonal words on a global scale. In this paper I show the process of making a 72 spell calendar by analyzing the 1852 section in Journal. With the rapid development of databases and computer linguistics in the backdrop, I originally began a project of making a 72 spell calendar out of the database of the Journal. However, a lack of budget and limited time have forced me to present only a simplified version. Further information can be found in another paper, "Thoreau's Concept of Spring: A Comparative Study with the Japanese 24 Seasonal Periods and the 72 Spells," in The Journal of the Faculty of Economics (Seikei University), No. 45(1), to be published on July 20, 2014.
著者
大島 道雄
出版者
公益財団法人 損害保険事業総合研究所
雑誌
損害保険研究 (ISSN:02876337)
巻号頁・発行日
vol.79, no.4, pp.71-117, 2018-02-25 (Released:2019-04-09)
参考文献数
23

2017年は損害保険自由化後20年目にあたる。本稿はこれを機に,自動車保険の自由化後の推移を,自由化以前・以降の長期間のデータを用い考察したものである。 自由化に関しては,10周年を機に,主に自動車保険を対象とした研究等がなされ,競争による保険料の低廉化,事業費率の低下,商品・販売方法の多様化等が自由化の成果として,総じて高い評価が与えられている。しかし,データの検証が不十分と思われる研究や,当時の研究成果では説明困難な実績が認められる。このため,損害保険全体の事業費率,および事業費の主要な費目である代理店手数料の手数料費率の推移,自動車保険の事業費率および保険料単価の推移,純率に影響を与える諸要素の動き,損害率の内訳を調査した結果,自動車保険に与えた自由化の影響は従来の評価とは大きく異なっていることが明らかになった。 本稿は自由化後の自動車保険の推移に関して,従来とは異なった見解を提示するものである。