著者

近藤守重 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[26],

著者

金 杭

出版者

同志社大学人文科学研究所

雑誌

社会科学 = The social sciences (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.109-122, 2014-08

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記録(Proceeding)「植民地主義のなかの帝国」同志社大学人文科学研究所国際学術シンポジウム「磁場としての東アジア」第2回記録Empires at the heart of colonialism, Proceedings of International Symposium "East Asia as a Magnetic Field" (2)翻訳:沈正明

著者

島井 弘男

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.70, no.6, pp.691-696, 2001-11-15

参考文献数

15

被引用文献数

1

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異なる日長, 光強度の下でペチュニア'ガーデン・パーティー・ホワイト'と'スノー・クラウド・ホワイト'の様々な開花反応に関する研究を行った.特に主茎上の最初に形成された花芽より下の葉数(LNBFB)と, 花芽が肉眼で観察できるまでの時間(MFBV), 開花までの時間, 花芽発達に要する時間, および花芽のアボート率に着目した.短日と低い光強度の組合せ下のみでLNBFBが増加し, 日長または光強度のみの影響は統計上認められなかった.MFBVと開花までの時間は, 日長または光強度が増すにつれて短くなった.不適当な光条件下で開花が遅れる原因の一つは, 花芽のアボートによるものである.本研究結果においてLNBFBには, 日長または光強度のみの影響はみられなかったが, 開花までの時間では, そのどちらか一方, または両方が影響していた.これらはペチュニアの生産期間を短縮するうえで, 長日または高い光強度が不可欠であることを示唆する.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1223, pp.44-49, 2004-01-05

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2004年1月、シャープがまた1つ液晶の世界記録を塗り替えた。新設の亀山工場(三重県亀山市)で、第6世代と呼ばれる世界最大のガラス基板による生産を開始、テレビ専用の液晶パネルから完成品までの一貫工場としても、世界初の快挙を成し遂げたのである。 縦1500mm、横1800mm、薄さ0.7mmというガラス基板がどれだけ大きいか。まずは右の写真をご覧いただきたい。

著者

入江 和夫 (田結庄 順子 猪野 郁子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.46, pp.8, 2003

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<研究目的および概要><br> 本研究は小学4年生の衣食住等に関する生活技能の参加や意欲・関心,消費生活の実態や生活管理,家庭科の学習経験,問題解決能力等からなる調査票を用いた中国地区三県の児童・生徒への調査で得られたデータと全国データを比較し,地域の課題に対応したカリキュラム開発の基礎資料としたい。[二次分析]に当たり,日本家庭科教育学会「家庭生活についての全国調査」(科学研究費基盤研究(A)(1)課題番号13308005)の個票デー夕の提供を受けました。<br><研究方法>全国調査と同様の調査方法を用いた児童・生徒に対する自記式アンケート調査で,実施期間は9月1日から9月3日である。 本研究に用いたデー夕は全国データに反映した調査票(1264名)に加えた中国地区で協力が得られた学校の全ての調査表を再集計・再分析した。調査地点は大都市部,中小都市部,町村部の人口比より学校数を抽出し,小学校:9校,中学校:6校,高校校の計21校。配布数,有効回収数等は表1である。データ入力は,日本リサーチセンターに依頼した。集計・解析はSPSSを用いて,広島大学学校教育学部生の板口元気さん,窪田笑さん,上ノ原玲奈さんの3名には,言葉に尽くせない多大な協力をしていただいた。記して深謝申し上げる。第1~3報の集計・分析は,性別で考察を行った。<br><研究結果>中国地区三県の小学4年生の主な特徴は次である。<br>1、基本的な生活技能の実態と意欲・関心について<br>1)衣食住生活技能の実態と意欲・関心---食生活およびパソコンに関する仕事への参加度は、「いつも+ときどき」の割合は一様に低く、日常生活の中でほとんど実践されていない。衣生活に関する仕事の参加度は、「季節や気候にあった服装を自分で決める」の実践率が全体で60.1%と高く、その他「洗濯物をたたむ」が若干高かった以外は、食生活・パソコンに関する仕事と同様に低い実践率であった。全国の結果と比較すると、中国地区の小学4年生の仕事の参加度は低く、生活技能はあまり身についていない。<br>2)住生活・環境および対人関係---実践度は全体的に低い。「ゴミを決められた方法で捨てる」に関しては例外で,全国に比べてよく実践していたが,その他の環境に関する項目において全国を下回ったため,環境問題に積極的に取り組んでいるとはいいがたい。特に,対人関係3項目について,実践度の低さが目立った。<br>2.待間,金銭,消費生活についての自己管理 <br>1)時間についての自己管理---「朝の起き方」では,全体的に自己管理ができていたが,「いつも一人で起きる」は男子に多い。<br>2)生活についての自己管理---外出時の所持金については,「お金は持たなくてもいい」「わからない」と答えた児童が多い。<br> 3)コンビニヘ行く目的---「食べ物を買う」,「飲み物を買う」は60%前後で圧倒的に高い。全国と比較すると,コンビニの普及率及び利用率が低いせいか,回答の選択率が全体的に低かった。<br>3.幼児とのかかわり---子どもの遊び相手を頼まれた時「よろこんで遊んであげる」で男女で顕著な差があった。「あげたくない」「わからない」は男子が多い。全国との比較では,中国地区の男子の「幼児とのかかわり」に対する意欲が全国に比べて低いことが判明した。

出版者

八文字屋八左衛門

巻号頁・発行日

1742

著者

紙谷 司 上村 一貴 山田 実 青山 朋樹 岡田 剛

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.EbPI2415, 2011

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【目的】<BR> 高齢者の活動範囲を拡大し、活動量を増やすことは運動機能、認知機能の維持・向上に寄与する。このため、自宅退院後の疾患患者や地域在住高齢者の活動範囲を可能な限り確保することは重要な課題と言える。活動範囲の拡大には、屋内に比べ圧倒的に外的要因の増える屋外環境を転倒や事故を起こさないよう安全に移動する自立歩行能力が必要不可欠となる。そのような活動内容の一つとして道路横断行為が挙げられる。この活動を安全に行うためには道路を転倒することなく安定して歩行できる能力を備えているだけでは十分とは言えない。自己で車の往来を視覚的に確認し、安全に横断可能なタイミングを瞬時に判断する能力が必要となる。本研究では、地域在住の高齢者を対象に歩行シミュレーターによる道路横断疑似体験を実施し、高齢者の道路横断行為について分析を行った。本研究の目的は道路横断中の安全確認行為という要素に着目し、非事故回避者の特徴を明らかにすることで、屋外自立歩行者に要求される能力的要素を検証することである。<BR>【方法】<BR> 対象は京都府警察が実施した交通安全教室にて歩行シミュレーターを体験した地域在住高齢者525名(平均年齢74.3±6.0歳)とした。使用したのはAPI株式会社製のシミュレーターで、三面鏡様に組み立てたスクリーン上に片側一車線の道路及び通行車両が映し出される。体験者はスクリーン前のトレッドミル上を歩行することで歩道から奥車線を通過するまでの道路横断を疑似体験することができる。体験者の頭頂部には6自由度電磁センサーLiverty (Polhemus社製)を装着し、水平面上の頭部の運動学的データから左右の安全確認回数、時間を測定した。なお、安全確認とは30°以上の頭部回旋を1回の確認と定義し、この動作を行った延べ時間を安全確認時間とした。解析対象は奥車線到達までの歩道及び手前車線での右・左各方向への安全確認行為をとした。対象者は事故回避の可否と事故遭遇地点から事故回避群、手前(車線)事故群(右側から向かってくる車と接触)、奥(車線)事故群(左側から向かってくる車と接触)に分類した。統計処理にはMann-WhitneyのU検定を用い、事故回避群と手前事故群、奥事故群の各安全確認回数、時間の比較を行った(有意水準5%)。<BR>【説明と同意】<BR> 参加者には紙面および口頭にて研究の目的および方法などに関して十分な説明を行い同意を得た。<BR>【結果】<BR> はじめに確認行為が0回にも関わらず事故を回避している偶発的な事故回避の疑いがある者を除外した496名のデータを統計解析に採用した。496名のうち事故回避群は461名(平均年齢74.5±6.0歳)、手前事故群は20名(平均年齢73.6±6.7歳)、奥事故群は15名(平均年齢71.6±4.7歳)であった。各群の年齢に有意差は認めなかった。事故回避群の歩道での右確認回数、時間はそれぞれ9.1±5.4回、44.2±21.4secであり、手前事故群の6.3±6.8回、29.1±18.5secに対し有意に高値を示した(p<0.01)。また、事故回避群の左確認回数は歩道7.9±5.6回、手前道路2.4±2.3回、確認時間は27.9±20.0secであり、奥事故群の確認回数(歩道8.9±6.3回、手前道路2.7±2.2回)、確認時間29.6±21.6secと有意差を認めなかった(確認回数 歩道p=0.53、手前道路p=0.46、時間p=0.95)。<BR>【考察】<BR> 手前車線での事故に関しては、手前事故群は事故回避群に比べ歩道での右確認行為が回数、時間ともに有意に少なかった。したがって右方向を十分に見たという行為が事故回避に繋がったと考えられる。しかし、奥車線での事故に関しては手前車線まででの左確認回数、時間ともに事故回避結果に影響を及ぼさなかった。つまり左方向を十分に見ていたにも関わらず事故を回避できなかったことになる。これは奥車線の安全確認は手前車線を歩行しながら行わなければならないという運動条件の付加による影響が考えられる。つまり、奥事故群においては、歩行という運動課題に注意配分が奪われることで、視覚での確認行為、または情報処理の過程に影響が及び、誤った状況判断に繋がった可能性が考えられる。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 今回は道路横断という屋外活動での一場面について検証したに過ぎないが、運動課題中の視覚認知、状況判断能力が屋外を安全に移動するために重要な要素である可能性が示唆された。したがって、通常の歩行訓練にこのような要素を付加することがより実践的であると考えられる。高齢者の活動範囲の拡大に向けて、理学療法学領域において運動時の視覚について更なる検討を行う意義は大きい。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.907, pp.108-111, 2005-08-29

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米Lucasfilm Ltd.の面々が,どやどやと劇場に入ってきた。同社の本拠地・スカイウォーカー農場内にある,映画館顔負けの設備・Stag Theater。席に着く人々の喧噪けんそうの中,米Texas Instruments Inc.でDLP Products,Commercial Entertainment,Business Managerを務めるDoug Darrowは,じっと主役の登場を待った。

著者

西内 裕晶 川崎 智也 轟 朝幸 牧野 悠輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_1177-I_1185, 2016

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本研究は,近年,その実施が増えている中学生を対象としたスケアード・ストレイト的自転車交通安全教室に着目し,講話や自転車乗車講習のような従来の自転車交通安全教室と比べて,教室実施前と実施後で受講者の安全意識の変化を分析した.具体的には,2種類の自転車交通安全教室を別々の中学校にて実施し,安全教室の実施前,実施直後,実施1ヶ月後において,法令理解,危険認知(危険察知,回避行動,実践意志,危険回避)についてアンケート調査を実施し,調査結果を安全教室の種類の違いにより比較するものである.その結果,スケアード・ストレイトの有無により安全意識に顕著な違いや変化は見られないものの,危険認知度については実施しない場合よりも経時変化が少ないことが分かった.

著者

中村時萬 纂輯

出版者

梧岡川田保則士範 写

巻号頁・発行日

vol.二, 1834

出版者

写

著者

岡本 義行

出版者

法政大学イノベーション・マネジメント研究センター

雑誌

イノベーション・マネジメント = イノベーション・マネジメント (ISSN:13492233)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.23-40, 2009-03-31

著者

長山 貫之

出版者

香川大学経済学部

雑誌

香川大学経済学部研究年報 (ISSN:04512081)

巻号頁・発行日

no.41, pp.103-212, 2001

著者

長山 貴之

出版者

香川大学経済研究所

雑誌

香川大学経済論叢 (ISSN:03893030)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.323-361, 1998-12

著者

川越 至桜 大島 まり 石井 和之

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 37 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.330-331, 2013-09-06 (Released:2018-05-16)

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産業界と教育界を結びつける新しい科学技術教育として、東京大学生産技術研究所の次世代育成オフィスが中心となり産業界と協力した出張授業を実施し、その授業を基に実験教材を開発した。また、開発した実験教材を使用して2校で出張授業を実施した。その結果、実験教材を用いた出張授業は、科学技術や産業界への興味・関心を喚起し、理科や科学の学習だけでなく、科学技術の社会的な役割や意義を理解する上で有効と考えられる。

著者

小川 宣子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.93-101, 2006-04-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

20

著者

大川 四郎

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

no.114, pp.p41-78, 1987-03

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.50, no.Supplement, pp.S62-S155, 2017 (Released:2018-01-13)

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[65] 寛政十二年六月 分冊ノ一 有徳院様五十回御忌御法事東叡山廻赦帳写(寛政十二年),