1 0 0 0 OA 常山紀談

著者
湯浅元禎 編
出版者
聚栄堂
巻号頁・発行日
vol.前, 1921
著者
西村 宗倫 川﨑 将生 斉藤 泰久 橋本 健志
出版者
公益社団法人 日本地下水学会
雑誌
地下水学会誌 (ISSN:09134182)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.125-158, 2017-05-31 (Released:2017-06-28)
参考文献数
22
被引用文献数
1

水循環基本法の制定等を踏まえて,水循環解析の社会的実装の促進が求められる。そこで,国土交通省国土技術政策総合研究所では2016年3月に地方公共団体等向けの手引き書として,水循環解析の手順や必要な資料等を「水循環解析の技術資料」にとりまとめた。これを補足するものとして,本報告は,福井県大野盆地において実施した水循環解析について,モデルの設定手法や再現性の検証手法について詳述したものである。特に,水循環解析の再現性について地下水位に着目した検討を行った結果から,構築したモデルの高い再現性を示した。本報告は,持続可能な地下水の利用と保全に水循環解析を活用することの一助になると考えられる。

1 0 0 0 OA 公事吟味留

出版者
巻号頁・発行日
vol.[79] 寺社奉行内寄合手限 二 慶応二,
著者
石川佳治
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2009, no.37, pp.1-8, 2009-03-27

本稿では,2009年3月8日から10日に,静岡県掛川市 「ヤマハリゾートつま恋」 にて開催された 「第1回データ工学と情報マネジメントに関するフォーラム (DEIMフォーラム2009)」 についての報告を行う.
著者
岩田 藤郎
出版者
THE SOCIETY OF PHOTOGRAPHY AND IMAGING OF JAPAN
雑誌
日本写真学会誌 (ISSN:03695662)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.33-39, 2002

ホログラム及びそれに準ずる偽造防止素子について解説.ホログラムによる偽造防止について, 当初は非常に効果が有ったが, 現在ではその効果は失われつつある.そこで, 新たに登場したグレーティングイメージが現在では多く用いられ, 多くの発展型が存在する.今後は画像作成により高度な方法の開発, 更に, ホログラムとは異なる技術の組み合わせによる方法の開発が行われている.

1 0 0 0 OA 金石圖不分卷

著者
清牛運震撰
出版者
[出版者不明]
巻号頁・発行日
vol.[4], 1745
著者
中島 利郎 仲嶋 一 鷲見 和彦 的場 修
出版者
The Society of Instrument and Control Engineers
雑誌
計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)
巻号頁・発行日
vol.46, no.12, pp.746-753, 2010 (Released:2011-12-19)
参考文献数
10
被引用文献数
3 2

We have developed a road surface condition detection system using near-infrared light, which enables remote measurement. The developed system can detect the difference of road surface conditions as dry, water, ice, and snow.In this case, we focused on the light-absorption characteristics of water. To remove the affect of the thickness of the water layer, we have proposed a measured metrics as absorption ratio at two wavelengths. The absorption spectra were measured by using a water layer of 1mm thickness. The experimental results showed that the absorption peak shifts to longer wavelength when the water state changes into ice state. A ratio of absorption coefficients at 1300nm and 1410nm is constant even when the layer thickness changes from 0.2mm to 0.8mm. This result indicates that the proposed absorption ratio can be used as a criterion to detect the water state or the ice state.We have also proposed a reflected-light separation method by using polarization characteristics of light. There are two reflected light components. One is the reflected light from the water surface and the other is one from the road surface. The reflected light from the water surface keeps the polarization state of the input. However, the polarization state from the road surface becomes random state because of the rough surface. To remove the surface reflection of the water layer, orthogonal polarization detection of input and output pair is effective. This is confirmed by the experiment.We made a prototype of the above-described detection principle and it was tested by the experiment. As a result, the feasibility of determining road surface conditions such as dry, water and ice is confirmed by simultaneous measurement of light-absorption characteristics and reflection characteristics.
著者
永井 智香子
出版者
長崎大学
雑誌
長崎大学留学生センター紀要 (ISSN:13486810)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.53-76, 1997-03-25

戦後50年以上たった今も中国から残留邦人が肉親探しのために来日している。そして,その多くは故国日本への永住帰国を希望している。家族を伴っての"帰国"となるが,その中に自分の意思ではなく,家族に伴って来日する学齢期の子供たちもいる。国際化という言葉が市民権を得て久しいが,中国から来た子供たちが学校で差別されたり,偏見の目に晒されたりするという報告が少なからずある。それらの差別や偏見は非行の引き金となることもあるという。そこで,インタビューという方法を用いて,中国から来た若者たちが受けてきた差別や偏見とそれにともなう心の動きや痛みを明らかにした。
著者
宮良 俊行 Toshiyuki MIYARA
出版者
長崎国際大学
雑誌
長崎国際大学論叢 = Nagasaki International University Review (ISSN:13464094)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.51-58, 2014-03

文部科学省は2010年「スポーツ立国戦略―スポーツコミュニティ・ニッポン―」を策定した。そこでは、「スポーツ立国戦略の目指す姿」として、スポーツに親しみ、スポーツを楽しみ、スポーツを支える(育てる)ことによって、「スポーツの持つ多様な意義や価値が社会全体に共有され、『新たなスポーツ文化』を確立することを目指す」ことがあげられている。「5つの重点戦略の目標と主な施策」の5つ目には、「社会全体でスポーツを支える基盤の整備」があげられ、「地域」におけるスポーツの位置付けがなされている。宮良、小島(2012)は、『現在「スポーツによるまちづくり」という言葉に表現されるような、いわゆる地域社会の機能回復すなわち「コミュニティ」の再生をスポーツに委ねることは、これまで政策の場面において様々な視角から特集され、研究についても長期に渡って議論されてきた。』と分析し、様々な課題を提示している。一方、日本の多くの地域では、過疎化が進んでいる。地方自治体においても高齢化に伴う医療費負担の問題が深刻さを増している。このような状況において「スポーツによるまちづくり」は本当に可能なのであろうか。本研究では、「スポーツによるまちづくり」に関する事例として熊本県南関町の取り組みを報告する。