著者
野崎 清孝
出版者
奈良大学
雑誌
奈良大学紀要 (ISSN:03892204)
巻号頁・発行日
no.21, pp.p89-93, 1993-03

日本地理学史上、集落地理学のうちの村落を対象とする研究一村落地理学一の占める役割は大きい。昭和初年の小川琢治と牧野信之助による奈良盆地における環濠集落と砺波平野における散村の起源をめぐる論争以来、多くの村落研究が進められてきた。綿貫勇彦は、村落研究を自然科学的方法と社会科学または歴史学的方法とのかかわりの中にもとめたが、基本的には景観論、集落形態論を重視する立場をとった。これは彼がルドルフ・マルチニーや、ハーパート・シュレンガーなどのドイツ学派の影響を受けたためであった。村落研究は歴史学や社会学、経済学、民俗学の方面からも進められたことはいうまでもない。中村吉治は、村落はもちろん歴史的存在であるから村落構造を知るため歴史的分析を行うのは当然であるし、現在の実態の調査を通じてそこに見られる歴史を知り、また書かれた史料や慣習、または記憶されている過去の史料をそれにあわせ考察することによって本質に近づかねばならないと述べた。鈴木栄太郎は、農村社会学の体系的理論を展開したが、とくに集団を結束させている要素の分析の必要性を強調した。柳田国男の民俗学は、民俗事象を研究の対象としたが、村落そのものを研究対象とするものではなかった。その後、柳田勝徳は、従来の民俗学のあり方を反省し、民俗学独自の立場から村落の把握が必要であることを主張した。さらに小野武夫は、村落研究の一面は政治史であり、社会史であり、経済史であるとともに、他の一面は地理学であり、民俗学であると考えたが、この構想は総合的村落研究の出発点であった。こうした研究の蓄積が進む中から村落の歴史地理研究は次第に社会地理学との接近によって村落の社会構造や地域における村落間の結びつきなどを解明する方向に研究の中心が移ってきた。最小の地域統一体を基礎地域とし、古い基礎地域の連合、あるいはそれをもとにした基礎地域の膨張がすでに中世にもみられたとする見解を述べたのは水津一朗であった。本稿は、このような村落研究の進みの中で村落をどのように歴史地理的に把握し、分析するべきかの問題点をとりあげることにしたい。ここではとりあえずa中世的秩序からの継承、b村落の成立と変遷、c村落の内部=構造、d村落結合と地域的紐帯に限定して述べる。
著者
樋口 雄彦 宮地 正人 熊澤 恵里子 遠藤 潤 樋口 雄彦
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

1.平田篤胤関係資料の整理・目録作成これまで総合的な調査がなされたことがない平田篤胤関係資料(東京都渋谷区代々木・平田神社に伝来し、本研究期間中に一部を除き国立歴史民俗博物館に譲渡された)について、すべてを調査・整理し、目録を完成させた。2.重要史料の翻刻・刊行平田篤胤関係資料のうち、今後の研究において基礎的史料として位置づけられる日記(文化13年〜明治4年)や明治初年の両親宛延胤書簡などについて翻刻作業を行い、それを『国立歴史民俗博物館研究報告』第122集、第128集に掲載した。また、日記に次ぐ重要度を持つ金銭出納簿についても翻刻・刊行準備を進めた。3.国立歴史民俗博物館での資料公開国立歴史民俗博物館では、特別企画「明治維新と平田国学」(平成16年)やフォーラムを開催し、展示・図録・講演会といった形で一般への普及・啓蒙をはかるとともに、同館所蔵に帰した資料のマイクロ撮影を進め、研究者に対する閲覧利用に供することとした。4.周辺資料の調査長野県・岐阜県・秋田県・千葉県など、主要な平田門人が存在した地域を調査し、門人側に残された関係資料の所在情報について収集を行った。また、国立歴史民俗博物館に寄託された幕臣出身の国学者・神道家秋山光條関係資料の調査・整理も実施した。
著者
田渕 直樹
出版者
水資源・環境学会
雑誌
水資源・環境研究 (ISSN:09138277)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.159-164, 2015 (Released:2015-12-28)
被引用文献数
1

東北地方太平洋沖地震が藤沼ダムを決壊させ、8人の犠牲者を出した。その原因はM9.0にも達した地震だけでなく、築堤材料や施工、維持管理に瑕疵があったからである。しかしダム津波に気付いて避難した人や、流されても脱出して助かった人もいる。それゆえハード対策だけでなく、ソフト対策も充実させれば、犠牲者を減らすことが可能であったと考える。

6 0 0 0 OA 南総乃俚俗

著者
内田邦彦 著
出版者
桜雪書屋
巻号頁・発行日
1915
著者
木村 五郎 赤木 博文 岡田 千春 平野 淳 天野 佳美 大村 悦子 中重 歓人 砂田 洋介 藤井 祐介 中村 昇二 宗田 良 高橋 清
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.61, no.5, pp.628-641, 2012

【背景・目的】Lactobacillus acidophilus L-55 (L-55株)には,マウスアレルギーモデルに対する症状緩和効果が認められている.そこでL-55株含有ヨーグルト飲用による,スギ花粉症臨床指標への影響について検討した.【方法】スギ花粉症患者にL-55株含有ヨーグルト(L-55ヨーグルト群, n=26)あるいは非含有ヨーグルト(対照ヨーグルト群, n=26)を花粉飛散時期を含む13週間飲用してもらい,症状スコア,症状薬物スコア,IgE抗体について検討した.【結果】L-55ヨーグルト群の総症状スコアと症状薬物スコアは,対照ヨーグルト群より低い傾向が認められた.特に治療薬併用例(n=23)では, L-55ヨーグルト群の花粉飛散後第5週の総症状スコア,第4週の咽喉頭症状スコアおよび第1週の総IgEの変化比が有意に低値であった.【結語】L-55株はスギ花粉症に対する緩和効果を有し,治療薬の併用により効果的に症状を軽減,あるいは使用薬剤を減量することが期待された.
著者
下村 久美子 金井 千絵 渡邊 博子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 59回大会(2007年)
巻号頁・発行日
pp.33, 2007 (Released:2008-02-26)

目的 古来から染色に用いられている藍は、現代でも工芸品やジーンズの染色に用いられ、染色には欠かせない染料として用いられている。そのほとんどは合成藍であるが、天然藍を用いた付加価値のある製品も市販されている。本研究では天然藍と合成藍の色相の相違を明らかにすることを目的として、天然藍と合成藍を用いて染色を行ない、これらの布の色相と染色堅ろう性を調べた。 方法 藍の染色は、琉球藍、すくも藍、合成藍、市販のインド藍の4種類を使用した。染色に用いた繊維は綿ブロード、麻、絹の3種類である。これらを藍の染色液に30秒浸した後、空気発色3分を1回の染色操作として、1回~15回の重ね染めを行なった。また、これらの染色布について洗濯、耐光、摩擦堅ろう度試験を行なった。 結果 4種類の藍染めを行ない、これらの染色布の反射率曲線からK/S値を求め、さらにL*a*b*値を求めた、その結果、色相は重ね染め回数が多いほど濃色に染色され、色調では濃度差はあるがほぼ同様であった。繊維の種類別では、今回の実験で用いた繊維の中では麻が最も染色斑がなく均一に染色できた。これは色素が付着するための間隙が広いことが影響すると考えられる。4種類共に洗濯堅ろう度の結果は4-5級、摩擦堅ろう度試験の結果は1-3級、耐光堅ろう度試験の結果は3-5級であった。これらのことから天然藍と合成藍の顕著な差は確認出来なかった。しかし、琉球藍と合成藍では添布白布に赤色の色素が付着したことから、赤色色素が染料中に含有されていることが示唆された。また、耐光堅ろう度試験は72時間の照射時間であったが、染色回数が多いと変退色は認められないが、特にインド藍の染色回数1回の絹の場合は、明らかに白黄色に変色することが確認できた。

6 0 0 0 OA 漢文叢書

著者
久保天随 校
出版者
博文館
巻号頁・発行日
vol.第2冊, 1913
著者
田中 理絵
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.88, pp.119-138, 2011-06-10 (Released:2014-06-03)
参考文献数
14
被引用文献数
2 2

本稿の目的は,日本において児童虐待が社会問題化してきた過程について明らかにしたうえで,さらにその対応方法の問題点について考察することにある。その結果,児童虐待の社会問題化が幾つかの段階を経て拡大してきたこと,「激増」,「深刻化」というイメージがマスメディアによって流布されてきたこと,また社会的対応方法としてリスクアセスメントの方向へ向かっているがそれは結局すべての家庭を国の監視・管理下におさめることを意味することを指摘した。 国家主導で,リスクアセスメントを導入することは困難を抱える家族を発見するためだが,それは児童虐待を社会問題としてではなく個別の家族問題として捉えられることに繋がる。 また,児童福祉の現場では,児童虐待の背景は両親の心理的問題などではなく,むしろ社会経済的課題にあると長年見なされてきたが,マスメディアによって広まった児童虐待のイメージは,家族の養育機能の低下が原因であると信じさせてきた。そこで,すべての家庭が検査対象に拡大されているのだが,これは人的資源のロスである。 教育社会学にできる貢献としては,実証的研究の蓄積,児童虐待に対するモラルパニックの客観的分析など,経験科学の立場からの研究結果の提供が考えられる。また臨床的には,当事者である親・子どもの視点から児童虐待という経験の意味を抽出したり,解決に資するような具体的な事項の特定を行うなどの貢献が可能であろう。
著者
西野 宏
出版者
日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会
雑誌
耳鼻咽喉科免疫アレルギー (ISSN:09130691)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.13-18, 2016 (Released:2016-03-30)
参考文献数
67

Interleukin-6(IL-6)は代表的な炎症性サイトカインである。IL-6は炎症のみならず癌細胞の生物学的活性に影響を与える。細胞増殖,細胞死抵抗性,浸潤,血管新生,転移,免疫,幹細胞,悪液質に関与していることがわかってきた。IL-6は多くの癌細胞において癌細胞活性を高め,腫瘍形成と転移に関与する重要なサイトカインである。この総説では簡潔にその働きを述べる。
著者
小嶋 文博 刈谷 円 細川 知子 Fumihiro Ojima Madoka Kariya Tomoko Hosokawa
出版者
盛岡大学短期大学部
雑誌
盛岡大学短期大学部紀要 = Bulletin of Morioka Junior College (ISSN:09168079)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.21-30, 2004-05-01

野菜・果実類の酸化還元電位を測定し,加熱したほうが食品の酸化還元電位が低下することが判った。これは(1)食品中のポリフェノラーゼなどが加熱により失活するため,抗酸化成分の酸化・分解が抑制されること,(2)加熱より細胞組織が柔軟化し,細胞内容物が細胞外に浸出しやすくなることなどが主な理由であると考えられた。また酸化還元電位の異なる食品の摂取試験から,人体の酸化還元電位よりも相対的に低い酸化還元電位を有する食品の摂取が人体(尿)の酸化還元電位を低くすることが示唆された。特に野菜・果実類を加熱して摂取することが,生で摂取するよりも,人体の酸化還元電位という指標から体内の酸化還元電位の改善に有効であることが示唆された。
著者
野口 晶子
出版者
京都造形芸術大学
巻号頁・発行日
2005

博士論文
出版者
興山舎
巻号頁・発行日
1998