著者
西原 志保
出版者
日本文学協会
雑誌
日本文学 (ISSN:03869903)
巻号頁・発行日
vol.57, no.12, pp.11-23, 2008-12-10 (Released:2017-08-01)

女三宮は、研究史の中でその存在が六条院世界や物語のありようを変容させたものの、内面を語らないといわれる。しかし、女三宮の心内語や心情に添った描写、会話文など、女三宮のことばは少なくない。それゆえ、源氏や紫の上の述懐がどのような点で「内面」と見られ、女三宮のことばが見られなかったのかを、近代的な内面観や研究史との関わりから押さえた上で、女三宮のことばのありようについて論じる。特に女三宮のことばが短く断片的であること、時間感覚に着目する。
著者
槌田 博 花井 義道 加藤 龍夫
雑誌
横浜国立大学環境科学研究センター紀要 = Bulletin of the Institute of Environmental Science and Technology, Yokohama National University (ISSN:0286584X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.29-48, 1988-12-27

The paddy field has a large area in Japan land and therefore the aerial splay of pesticides causes serious environmental problems. The authors carried out the experiments concerning mainly air pollution of pesticides. This paper displayed some examples of 12 points in various parts. Atmospheric pollution, Water contamination and falling to the ground were examined. As a result of these experiments, it was found that air pollution in the paddy caused by pesticide is evolved from three sources. i) In the operation of spray, the pesticide vaporizes from mist of spray. ii) Under sunshine, the pesticide sublimes from leaves of rice plants. iii) After the pesticide sublimed or flowed douwn, the Air-Water Henry's Law is effective. That is, the highest atmospheric concentration of pesticides from paddys is larger than that from the forests or fields. And the reduction of concentration on the former is faster than that on the latter. This tendency is explained on the above three reasons.
著者
佐野 誠
出版者
浜松医科大学
雑誌
浜松医科大学紀要. 一般教育 (ISSN:09140174)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.1-34, 1998-03

In der folgenden Arbeit handelt es sich um eine Betrachtung der "Euthanasieaktion"der NSDAP und ihrer rechts- und geistesgeschichtlichen Hintergründe. Euthanasie leitet sich von dem griechischen Begriff euthanatos, d.h. dem schönen Tod her. Die NSDAP verstand jedoch unter "Euthanasie" die "Vernichtung lebensunwerten Lebens". Im Namen des "Gnadentodes" haben Hitler und seine Helfer in den Jahren 1939-1945 die schwer beeinträchtigten Geisteskranken und die behinderten Kinder getötet. Insgesamt 125, 000 Menschen sind durch die "Euthanasieaktion" ermordet worden, darunter 100,000 Bewohner von Heil- und Pflegeanstalten, 20,000 Anstaltsinsassen in den besetzten Gebieten Polens und der Sowjetunion und 5, 000 behinderte Kinder. In der vorliegenden Abhandlung wird versucht, das Wesen der "Euthanasieaktion"und den Einfluß der Rassenhygiene, der Erblichkeitslehre und der Wirtschaftskrise nach dem ersten Weltkrieg auf die "Euthanasieaktion"zu erklären.
著者
千葉 立寛
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.59, no.11, pp.1022-1027, 2018-10-15

クラウドが登場し,クラウドという言葉が広く認知されるようになってから10年ほどが経過した今,多くのシステムがクラウドへの移行が進んでいる.しかしながら,既存のシステムで動作していたアプリケーションをそのままクラウド上に移行したとしても,自動的にリジリエントかつスケーラブルになることはなく,クラウドに対応した形(クラウドネイティブ)に変化させていく必要がある.クラウドネイティブ化していく流れの中心に存在するものが,コンテナ技術である.本稿では,コンテナのこれまでの歩みを振り返りつつ,そもそもコンテナとは何なのか,なぜコンテナが登場したのか,なぜコンテナが注目されているのかを解説していく.
著者
鈴木 大地 松葉 剛 稲葉 裕 白石 安男
出版者
順天堂医学会
雑誌
順天堂医学 (ISSN:00226769)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.415-426, 2006-09-30 (Released:2014-11-12)
参考文献数
44

目的: 近年プールを設置する自治体が増えており, 水泳や水中運動を健康づくり事業に取り入れるケースも増えている. 当研究は水泳や水中運動がどのように住民の生活習慣や健康状態に影響しているかを調べることを目的に行った. 方法: 2004年K市において健康関連イベントおよびこれまで水泳. 水中運動事業に参加している257名を対象に質問紙による調査および血圧, 内臓周囲脂肪, 血液生化学データ (血算, 肝機能, 血清脂質, 血糖) の測定を行った. 結果と考察: 対象者を運動習慣により〈水中運動群〉〈水中運動以外の運動群〉〈運動習慣のない群〉の3群に分け, 心理的要因, 食事, 血液生化学検査を含む身体的要因について分布の差について調べた. 心理的要因については, 健康状態や生活満足度, 幸福感をたずねた質問では良好であるとの回答が水中運動群および水中運動以外の運動群に多く統計学的有意差が認められた (p<0.01). また食習慣的要因では水中運動群および水中運動以外の運動群で〈塩辛い食事〉を好まない傾向が認められた (p<0.05). 血液生化学データのうちHDLコレステロールの値について水中運動群と水中運動以外の運動群, および水中運動群と運動習慣のない群の間に有意差を認め, いずれも水中運動群が高値を示した (水中運動群73.2mg/dl, 水中運動以外の運動群63.2mg/dl, 運動習慣のない群63.2mg/dl, いずれもp<0.01). その他, 収縮期血圧において同様に水中運動群と水中運動以外の運動群, および水中運動群と運動習慣のない群の間に有意差を認め, いずれも水中運動群が低値を示した (水中運動群73.3mmHg, 水中運動以外の運動群78.1mmHg, 運動習慣のない群79.4mmHg, いずれもP<0.01). また健康な生活に与える影響について他の生活習慣との関わりを知るために, 因果モデルを作成し共分散構造分析にて分析を行った. その結果, 定期的な運動習慣のなかでも水中運動が, 健康な生活との間により強い関連があることが示された.
著者
由井 義通 宮内 久光
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理学会大会 研究発表要旨
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.59-59, 2010

沖縄県における情報通信関連産業は,1990年代後半から始まる日本政府と沖縄県の産業振興政策の誘導などにより,飛躍的な成長を遂げた。特にコールセンターは,沖縄県観光商工部が把握しているだけでも2000~2009年度までの10年間で48社が県内に拠点を開設し,12,031人の新規雇用を創出した。このことから、常に深刻な雇用問題に悩む沖縄県にとって,コールセンターは新たな中核的産業と位置付けられつつある。『平成15年特定サービス産業実態調査報告書テレマーケティング業編』によると,全国のコールセンター従業者の79.1%が女性であることから推察するに,沖縄県におけるコールセンターの集積は,特に女性の就業機会の確保にも大きく貢献しているといえるだろう。 今日,経済のサービス化に伴い,総労働力人口に占める女性労働力人口の割合が高くなる「労働力の女性化」が著しい。なかでもコールセンター業務は,仕事量が多く,マニュアル化された単純な作業,精神的なストレスの多い職場(林,2005)であることに加えて,低賃金の非正規雇用が中心で離職率の高さに特徴づけられる「女性の仕事」であるともいえよう。 沖縄県におけるコールセンターに関するこれまでの研究は,コールセンターの集積地としての動向が注目され,もっぱら産業振興策の紹介と現状把握の側面が強かった(鍬塚,2005)。すなわち,立地論的なアプローチが中心であったといえよう。一方,コールセンターで働く従業者,特にその多くを占める女性従業者の就業に焦点を当てた研究は乏しい。女性従業者の中には,仕事と家事・育児・介護との両立を求められている者も多く,コールセンターにおける雇用の実態とあわせて,生産と再生産の調和を検討することは,「労働力の女性化」が著しい現代において,女性就業を理解する上で重要なアプローチであると考えられる。そこで,本研究の目的は,沖縄県を事例としてコールセンターの雇用特性を把握するとともに,女性の就業と生活の状況を把握することである。研究資料を得るため,本研究ではコールセンター事業所および女性従業者へのアンケート調査および聞き取りを実施した。 結果は学会発表時に報告する。
著者
柴田 大輔 芳鐘 冬樹
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.277-296, 2016-09-30 (Released:2017-01-06)
参考文献数
52
被引用文献数
1

本研究では,研究評価指標や情報検索技術の改善に利用される学術論文の引用情報について概念的な整理を試みた.第一段階として,引用をタイプ別に分類した様々な先行研究から分類スキーマを抽出し,その観点を(1)意義的観点,(2)評価的観点,(3)機能的観点,(4)形態的観点,(5)位置的観点,(6)社会的観点の6観点に分けて再定義した.第二段階として,第一段階で得られた各観点について尺度水準,推奨される分類スキーマ,活用時の注意点を考察した.従来複合的な観点から構築されていた区分を分離し,異なる観点として位置づけられてきた区分を統合することで,引用分類についての基礎的なスキーマを作成できた.
著者
野波 寬 土屋 博樹 桜井 国俊
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.40-54, 2014 (Released:2014-08-29)
参考文献数
36
被引用文献数
2 4

正当性とは,公共政策に対する自他の決定権について,人々が何らかの理由・価値をもとに評価する承認可能性と定義される。本研究では沖縄県における在日米軍基地政策を取り上げ,これに深く関わる当事者と関与の浅い非当事者との間で,NIMBY問題における政策の決定権をめぐる多様なアクターの正当性とその規定因を検討した。正当性の規定因としては信頼性と法規性に焦点を当てた。当事者は精密な情報処理への動機づけが高いため,信頼性から正当性評価への影響は,評価対象のアクターごとに変化すると考えられる。これに対して非当事者は,各アクターの正当性を周辺的手がかりにもとづいて判断するため,一律的に信頼性と法規性が規定因になると仮定された。これらの仮説は支持されたが,その一方で非当事者ではNIMBY構造に関する情報の獲得により,自己利益の維持を目指して特定アクターの正当性を承認する戦略的思考の発生が指摘された。以上を踏まえ,公共政策をめぐるアクター間の合意形成を権利構造のフレームから検証する理論的視点について論じた。
著者
平安 京美 大城 聡 仲田 行克
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.427-431, 2010 (Released:2015-11-21)
参考文献数
16

1977年から2005年までに沖縄県で発生した亜急性硬化性全脳炎 (SSPE) は22例 (男性16例, 女性6例) であった. 1999年時調査より6例増加していた. 2000年から2005年までの発生頻度は, 人口100万人当たり年平均0.75人であった. 本県では予防接種率が低く (40~71%), 2001年まで麻疹の流行を繰り返していた. その際, 低年齢での罹患が多いことが未だにSSPEが発生している要因の一つだと思われた. また, 1990年から1991年までの麻疹罹患者から10例のSSPEが発生していた. 流行するウイルスの神経病原性にも関連があると思われた.