著者

河合 泰博 加藤 仁司 枡本 博文 小澤 和恵

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.871-875, 1992-03-01

被引用文献数

1

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[5],

著者

伊比 智

出版者

中央大学法学会 ; 1891-

雑誌

法学新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.122, no.3, pp.241-256, 2015-08

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強制わいせつの被害に対する、告訴当時一〇歳一一か月の被害者の告訴能力を肯定した事例

著者

黒澤 睦

出版者

明治大学法律研究所

雑誌

法律論叢 (ISSN:03895947)

巻号頁・発行日

vol.88, no.6, pp.51-110, 2016-03

著者

小野 一良

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:00471798)

巻号頁・発行日

vol.1956, no.33, pp.23-30, 1956 (Released:2010-11-29)

参考文献数

7

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種々の構造物に関してその基準振動の形を求める方法は従来多く発表されているが, この振動振幅は外力の性質ならびに初期条件によつて異り, かつその計算が煩雑なるためあまり求められていない。本文においては Lagrange の運動方程式をいくらか変形して一つの公式を導いたが, この公式を使えば構造物が衝撃を受けたときに, この構造物に発生する各種の運動についてその運動速度または振動振幅を容易に決定でぎる。この公式に重畳の原理を適用することによつて種種の型式の外力が作用する場合にも拡張することができる。

著者

稲田 治

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.643-654, 2007

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日本製紙連合会は1997年より「環境に関する自主行動計画」を定め,積極的に活動している。その中の1つである地球温暖化対策目標は2004年11月に改定した次の2項目で,1990年度を基点とした実績についてフォローアップ結果を毎年公表している。<BR>(1)2010年度までに,製品当り化石エネルギー原単位を1990年度比13%削減し,CO<SUB>2</SUB>排出原単位を10%削減する。<BR>(2)2010年までに,所有または管理する国内外植林面積を60万haに拡大する。<BR>2005年度実績は,省エネルギー投資に加え,化石エネルギーから再生可能エネルギーおよび廃棄物エネルギーへの燃料転換投資により2年連続して大幅改善され,化石エネルギー原単位は86.5%で目標を若干上回り,CO<SUB>2</SUB>排出原単位は90.8%で目標に近づいた。また,今後の各社の投資計画を踏まえて2010年度を試算した結果,化石エネルギー原単位とCO<SUB>2</SUB>排出原単位ともに目標を達成できる見通しである。<BR>一方,植林面積の推移も順調で2005年度末で国内外合わせて536千haで目標の89%となり,達成は問題ないと考える。<BR>併せて,日本におけるエネルギーバランス,紙パルプ業界のエネルギーバランス,全産業のCO<SUB>2</SUB>排出量およびそれに占める紙パルプ産業の位置づけとともに,関連法律情報も報告した。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[7] 嘉永七寅年,

著者

梁瀬 三千代

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, 1993

著者

向井 信彦 原田 雅之 小山 博史

出版者

日本VR医学会

雑誌

VR医学 (ISSN:13479342)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.72-77, 2002 (Released:2013-01-25)

参考文献数

6

被引用文献数

2 1

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This paper describes the architecture of real-time surgical simulators. First of all, a high performance graphics workstation based real-time simulation so that it could supply the user demand; however, there remained one problem of the cost. Then, the next simulator was developed with a personal computer in order to reduce the system cost and also new software simulating another surgery case was developed. Especially, the cost of a stereo display and haptic devices, both of which were the core components of the system and occupied the large ratio of the cost, were reduced by specifying the functions of them for ocular surgery. As a result, we succeeded in establishing a simulator that could supply the user demand of boty functions and the cost. Therefore, it has been tried to develop a neurosurgery simulator with the same components as that of the ocular surgery one. Although it remains the problem of haptic display, it is found that the specification of the stereo view can apply to not only ocular surgery but aloso neurosurgery simulators.

著者

鈴木 直樹 服部 麻木 江積 剛 熊野 宜弘 池本 明夫 足立 吉隆 高津 光洋

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.237-243, 1998-12-31 (Released:2017-02-01)

参考文献数

12

被引用文献数

4

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We have developed a virtual surgery system capable of performing surgical maneuvers on the elastic organs. In this system it is able to handle organs as elastic models and obtain a value for force feedback in real time. Furthermore, by connecting to the force feedback device we tried to manipulate the elastic organ model with a sense of touch. We tried to devise a system that would allow us to push, pinch, or incise these soft tissue models in virtual space, with a sense of touch.

著者

高田 寛

出版者

国士舘大学法学会

雑誌

国士館法学 (ISSN:02868911)

巻号頁・発行日

no.38, pp.176-143, 2006

著者

川島 啓 ロベル アダム 山田 健智 大竹 裕之

出版者

Japan Society of Information and Knowledge

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.207-214, 2010-05-15

参考文献数

5

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既存のデータベースやWebコンテンツに対して、テキストマイニングやデータマイニングを用いて、ユーザーの知識に対するニーズを満たすようなサービスソリューションの開発を考えるときに、我々はユーザーのニーズをどこまで把握しているだろうか。本稿では科学技術振興機構社会技術研究開発センター(JST-RISTEX)が昨年度実施した「問題解決型サービス科学・工学研究開発(NEXER)事業」における深堀調査の内容を紹介し、判例等法律情報を対象とした知識の構造化に対するニーズを明らかにし、社会への実装の在り方を検討した。

出版者

写

著者

蔵田 浩之

出版者

福井工業大学

雑誌

福井工業大学研究紀要 Memoirs of Fukui University of Technology (ISSN:18844456)

巻号頁・発行日

no.47, pp.129-136, 2017

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Flow microreactors can provide a revolutionary change on organic synthesis, because of the following characteristic features derived from their small size and flow nature: 1) fast mixing, 2) temperature control, 3) highly strict control of reaction condition. By taking advantage of these feature, chemical reactions which are very difficult or impossible in flasks can be achieved in flow microreactors. We have applied this protocol to selective monobromination of 2,2'-bithiophene with N-bromosuccinimide. After various trials of controlling reaction conditions, the yield of the undesired di-brominated product (5,5'-dibromo-2,2'-bithiophene) could be reduced to 1−2%. The most important factor in the microflow system was the combination of the flow rate and the equivalent of N-bromosuccinimide. This article is described the details of the progress to achieve good selectivity.

著者

戸村 和夫

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.19-26, 1975

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米国における法律情報の計算機による検索システムの現状と動向について紹介した。米国連邦政府,各州の判例は約30万件に達している。この判例のほかに,制定法,法律雑誌など膨大な量の法的文献情報が存在する。この法的情報の各種検索サービスシステムを概観し,その中から代表的な法的情報の検索サービスシステムである,Mead社のMead Data Centralシステムについて内容を紹介した。このシステムは,入出力情報は法律全文を対象とし,オンライン処理方式によるランダムアクセスである。またユーザーは,会話方式によりプログラムが組めるものである。出力形式,検索方法などについても記述。

著者

佐藤雅之 岡本哲也

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.1978, no.17, pp.1-10, 1978-09-08

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法令検索(法律情報検索)には、法令用語検索、該当条文検索、関係条文検索、改〓経過検索、判例検索などがある。現在欧米で発表されているいくつかの実用システムは、基本的には文献検索の技法を準用している段階にある。本研究は、改〓経過の検索に関連して、既存の法律(被改正令)が、その一部の改正を目的とする法令(一部改正令)に、基ずき改正される場合について、改正の内容を規定する文(改正の柱書)が慣習的に定まった書式と用語で書かれているため高度の構文分析・意味分析を必要としない点に着目し、実用化を目標に、法令の改正と改正経過(改正の種類、年月日、法律番号)の蓄積を行なうシステムを作成することを目的としている。システムは、被改正令の構造決定、一部改正令の解釈、新しい法令の生成と改〓経過の蓄積、新法令と改〓経過の出力の4つのプログラムからなる。今回は、標本として『大気汚染防止法』(昭和四十三年法律九十七号、約12800字)と『大気汚染防止法の一部を改正する法律』(昭和四十五年法律第百三十四号、約13400字)を選んで実験し(東大計算機センターHITAC 8800 8700使用)、所期の結果を得た。以下、法令の定義、システムの概要、実験結果について報告する。

著者

章 輝 Zhang Hui

出版者

名古屋大学法政国際教育協力研究センター・大学院法学研究科

雑誌

CALE叢書

巻号頁・発行日

vol.1, pp.7-21, 2002-04-30

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(紙野健二編著)『CALE叢書1 : 東アジアにおける行政の情報化と公法』[Other Title: Digit-Government and Public Law in East Asia] 本書はシンポジウム「東アジアにおける行政改革と行政法政の整備 : 行政情報化の現状と展望」(2001年7月14日-15日, 名古屋大学)当日における報告をほぼ再現し、一部補訂を加えるとともに、最小限の註を付したものである。

著者

渡邉 路維

出版者

九州工業大学

巻号頁・発行日

2005

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博士論文

著者

渡邊 英彦

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1975

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論薬博第148号

出版者

海軍省

巻号頁・発行日

1885