出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[19],

著者

谷川 明希子 片山 寛次

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.147-152, 2018 (Released:2018-04-18)

参考文献数

21

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強オピオイドは癌性疼痛に有用であり,副作用は悪心・嘔吐,眠気,便秘等が知られ,過量投与では呼吸抑制や意識障害をきたす.今回,強オピオイド開始直後に悪心と羞明,少量で意識障害と縮瞳をきたした症例を経験した.79歳男性が肝細胞癌stage IVBで肋骨転移あり,癌性疼痛を認めた.除痛のための強オピオイド開始直後に強い悪心と羞明を認めた.オキシコドン塩酸塩水和物は強い悪心で中止し,モルヒネ硫酸塩水和物は羞明で中止した.フェンタニル貼付製剤は1 mgで一過性の健忘,2 mgで縮瞳と意識障害を認め,中止した.呼吸抑制は認めなかった.強オピオイドは羞明もきたしうる.少量でも縮瞳や意識障害をきたす症例もある.強オピオイド開始時に強い副作用や羞明を認めた場合には,少量でも縮瞳や意識障害をきたす可能性があり,注意した観察が必要である.

著者

武富 由美子 田渕 康子 熊谷 有記 坂本 麻衣子 牧原 りつ子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.139-145, 2018 (Released:2018-04-18)

参考文献数

35

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【目的】一般病棟のがん患者遺族の心的外傷後成長(posttraumatic growth: PTG)の特徴と関連要因を明らかにする.【方法】同意を得た死別後1~4年の遺族42名に,郵送で無記名の自己記入式質問紙調査を行った.【結果】37名(有効回答率97%)に回答を得た.PTGI総得点項目平均値は2.63で,先行研究の一般病院や緩和ケア病棟のがん患者遺族と同程度であった.そして,PTGI総得点は情動焦点型コーピング,認識評価的サポート,情緒的サポートと正の相関を示した.また,自宅療養した遺族のPTGI総得点は,しなかった遺族より有意に高かった.【結論】遺族が悲嘆感情を上手く切り替えることができるか,ソーシャルサポートを受けられるか,またそのネットワークがあるかをアセスメントし,支援提供の場について情報提供をしていく必要がある.また,患者が自宅療養できる支援体制の整備も必要である.

著者

帝国在郷軍人会本部 訳編

出版者

軍人会館出版課

巻号頁・発行日

1940

著者

翠中軒, 知新

出版者

須原屋伊八[ほか10名]

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

小川 久惠 奥嶋 佐知子 児玉 ひろみ

出版者

THE JAPAN ASSOCIATION FOR THE INTEGRATED STUDY OF DIETARY HABITS

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.36-42, 2001

被引用文献数

1

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肥満予防や食事制限を余儀なくされている人たちでも利用できるように, 身体に蓄積されにくいジアシルグリセロールを主成分とするクッキングオイル (市販健康エコナクッキングオイル, DAG-O) を菓子に応用した時の調理性について検討した. 試料調製には上記の油と同一原料から調製したトリアシルグリセロールを主成分とする油 (TAG-O) を用い, シフォンケーキ, フィナンシェ, シュー, クッキー, ドーナツの5種の菓子を調製し, 官能評価を中心に物性面からはクリープメーターによるテクスチャー解析およびバッターの比重の測定, 焼成前後のシフォンケーキの高さの測定などを行って両油を比較検討し以下の知見を得た.<BR>1. 官能評価法による評価の結果, シフォンケーキを除く他の4種の菓子についてはDAG-O試料およびTAG-O試料間に有意差はみられなかった.<BR>2. シフォンケーキの官能評価の結果は, DAG-O試料はTAG-O試料にくらべきめ粗く均一でない, ふっくら感で劣るなどの理由から総合的な評価において有意に低く評価された.<BR>3. DAG-Oを用いたシフォンケーキに小麦粉重量の3%のB.P. を添加すると, 炭酸ガスが気泡を押し上げることから, 総合的な評価を有意に高めることができた.<BR>4. シフォンケーキ調製時のバッターの比重を測定したところ, DAG-OはTAG-Oに比べて約0.04大きく, またクリープメーターによるかたさの測定値においてもDAG-OはTAG-Oにくらべて高値を示し, いずれも官能評価の結果を裏付けていた.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.第60冊,

著者

神門 善久

出版者

日本農業経済学会

雑誌

農業経済研究 (ISSN:03873234)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.156-161, 1994-12-21 (Released:2018-02-19)

参考文献数

9

出版者

専修大学法学会

雑誌

専修法学論集 (ISSN:03865800)

巻号頁・発行日

no.39, pp.p163-167,巻頭肖像1枚, 1984-03

著者

山梨 八重子

出版者

熊本大学

雑誌

先端倫理研究 : 熊本大学倫理学研究室紀要 (ISSN:18807879)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.153-173, 2014-03

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In this study, I examine the basis for justification of paternalistic acts in education. My assumption is that the theory of paternalism does not include apply to children, but accepts paternalistic intervention for children by adults and teachers. The reason behind this is that children are by nature inexperienced compared to adults. However, in reality it is a common occurrence for teachers to intervene excessively for children in the context of school education. Therefore, based on knowledge of paternalism theories, I attempt to define a standard to prevent excessive intervention by teachers with regard to children. In conclusion, I examine the basis of justification for teachers to intervene on behalf of children.

著者

岩間 信之 田中 耕市 浅川 達人 佐々木 緑 駒木 伸比古

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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<b>1. </b><b>研究目的</b>&nbsp;本発表の目的は,岩手県下閉伊郡山田町を対象として,東日本大震災から2年が経過した被災地における商業機能の郊外化の現状を,地元事業者,行政,チェーン店の動向から分析するとともに,今後の課題を分析することにある. <b>2. </b><b>研究対象地域</b><b></b> 山田町は岩手県沿岸部の陸中海岸中央部に位置し,北は宮古市,南は大槌町と接する漁業を中心とした町である.市街地は狭い平地に集中して,町域の大半が山林原野に占められていた(図1). 2011年3月11日に発生した東日本大震災では,津波の襲来に加えて,津波後に発生した火災によって中心市街地の大部分が消失した.面積ベースで6割,建物ベースでは8割が甚大な被害を受けた.山田町は三陸沿岸諸都市の中でも平地の少ない地形条件下にあり,小規模の仮設住宅が高台に分散している.高齢化率も高いうえに,震災前から商店街の空洞化も進んでいたため,大震災は町内の買い物環境にさらなる追いうちを与えた.山田町は周辺市町村と比較しても復興が困難な状況下にある. <b>3.</b> <b>買い物環境の復興</b> 大型店の郊外出店が本格化した1990年代以降,山田町では中心商店街の空洞化が進んでいた.震災前,同町における食料品の主な買い物先は,陸中山田駅前と町役場前に店舗を構えるスーパーA(本店:山田町),大沢地区の国道45号線幹沿いに位置するスーパーB(本店:盛岡市),大沢地区の商店街であった.また,大浦・小谷鳥地区には地元商店Eを含む食料品店が3店立地していたほか,国道45号線沿いの道の駅でも食料品が販売されていた.宮古市や大槌町のショッピングセンターに買い物に出かける町民も多かった. 山田町の商業施設は大震災によって壊滅的な被害を受けたものの,震災から2年が経過して買い物環境も改善されている.食料品に関しては,2011年5月に大沢地区の地元商店2店が焼け残った倉庫を使って店舗を再建させたほか,同年8月には地元スーパーが町役場前の本店を再開させている.さらに,同年7月以降は大手コンビニ2店がプレハブで営業を再開し,随時本設店舗へと切り替えている.2012年3月には新たなコンビニも立地した.この頃には住民の自動車保有率も震災前程度の回復し,かつ補助金により公共交通機関も充実したため,山田町の買い物環境は大きく改善された.なお,山田町の仮設商店街は規模が小さく,かつ地元スーパーの近隣に設置されているため,食料品店は入居していない. <b>4. </b><b>大手チェーン店の参入</b><b></b> 震災後,山田町では大手チェーン店などの郊外出店が相次いでいる.大沢地区には,大手の衣料品店チェーンやコンビニ,スーパー,ホームセンターなどから構成される商業集積地が形成されている.同様の商業集積地の形成は,山田町中心部に近い柳沢地区や,内陸の豊間根地区でも計画されている.山田町は,三陸地域の中心地である宮古市と釜石市の間に位置し,自動車でそれぞれ40分程度である.競合店も少ないため,他地域と比べて,大手チェーン店が参入しやすい状況にある.一方,山田町の地元商店街は,様々な要因からその存続も危ぶまれている. 大手チェーンの参入は,町民の買い物環境を向上させる反面,都市中心部における賑わいの喪失や,交通弱者の買い物利便性の低下などのリスクを高めている. 商業機能の郊外化を巡る地元事業者,行政,チェーン店の動向の詳細,および今後の課題については,当日報告する.<br>

著者

Bo-Yeon LEE Qiang LI Woo-Jin SONG Hyung-Kyu CHAE Kyeong KWEON Jin-Ok AHN Hwa-Young YOUN

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.17-0563, (Released:2018-04-18)

被引用文献数

19

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Cytotherapy with mesenchymal stem cells (MSCs) has been studied in many species, and often requires in vitro cell expansion to obtain therapeutic doses of stem cells. Because the characteristics of MSCs, such as self-renewal and multi-lineage differentiation, can be altered by long-term culture, it is important to maintain stemness during cultivation. This study assessed the changes in the characteristics of feline adipose tissue-derived (fAT)-MSCs during in vitro passaging. Stem cells isolated from the adipose tissue of donor cats were cultured for seven sub-passages. Proliferation capacity was analyzed by calculating the cell doubling time and by colorimetric assay. Expression of stem cell-specific markers was evaluated by quantitative reverse transcription (qRT)-PCR and immunophenotyping. Expression of adipogenic and osteogenic differentiation markers was also measured by qRT-PCR. Histochemical staining and measurement of β-galactosidase activity were conducted to detect cellular senescence. The cell proliferation rate decreased significantly at passage 5 (P5). Gene expression levels of pluripotency markers (Sox2, Nanog, and Klf4) and stem cell surface markers (CD9, CD44, CD90, and CD105) decreased during continuous culture; in most assays, statistically significant changes were observed at P5. The ability of cells to undergo adipogenic or osteogenic differentiation was inversely proportional to the number of passages. The proportion of senescent cells increased with the number of passages. These results suggest that repeated passages alter the proliferation and multipotency of fAT-MSCs. In clinical trials, early-passage cells should be used to achieve the maximum therapeutic effect.

著者

今村 昌弘 中内 茂樹 臼井 支朗

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.117, no.1, pp.57-62, 1996-12-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

7

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Since the shape of color gamut differs for each color reproduction device, it is necessary to transform the colors in order to fit them into the reproducible colors, called Gamut Mapping. However, there have been no practical method for gamut mapping so far because it is difficult to describe the shape of gamut effectively. In this paper, we propose a method of extraction and mapping of destination color gamut based on mutual color space conversion between device-dependent and -independent color spaces performed by two multilayered neural networks. Furthermore, we propose a novel method for gamut mapping which adjusts compression ratio adaptively to the shape of gamut.

著者

稲葉 穣

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.118-124, 1991-09-30 (Released:2010-03-12)

著者

竹内 裕希子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

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<b>1.&nbsp;&nbsp; </b><b><u>はじめに</u></b><b><u></u></b> 公立小中学校は,児童・生徒の教育の場として子供達の命を守るだけでなく,地域において重要な公共施設として存在し,災害時には避難場所等の役割を果たし,災害が発生した場合には,地域住民の生活の場となる。そのため,学校施設の安全性は防災対策を行う上で重要な課題であり,強い建物としての学校だけでなく,安全性を確保された立地条件において建設を進めることが重要である。 東日本大震災では,6,244の公立学校(幼稚園・小学校・中学校・高等学校・中等教育学校・特別支援学校,文部科学省調べ2011)が被害を受け,そのうち202の学校が「被害状況Ⅰ」に分類されている。この「被害状況Ⅰ」は,建物の被害が大きく,建替え又は大規模な復旧工事が必要とされるものである。建替えを必要とする被害は,学校施設の立地に大きく影響を受けている。 本報告では,岩手県釜石市南部に位置する唐丹地区住民を対象とした学校施設に関するアンケート調査結果から,地区内に立地する学校施設に対する地域住民の要望とその背景に存在する地形条件を考察する。 <b>2.&nbsp;&nbsp; </b><b><u>岩手県釜石市唐丹地区</u></b><b><u></u></b> 岩手県釜石市唐丹地区は唐丹湾に面しており,東日本大震災では15haが津波により浸水した。この津波により唐丹湾を有する唐丹地区では32名の死者・行方不明者,343戸の住宅被害が発生した。 唐丹地区には,唐丹小学校ならびに唐丹中学校が立地している。唐丹小学校は明治9年(1873年)の開校当時は,現在の唐丹中学校の位置に立地していた。その後の児童増加と中学校開設にともない,昭和22年に図1中の唐丹小学校跡へ移転した。東日本大震災では鉄筋校舎3階の天井まで浸水し,校舎は使用不能となった。震災後は釜石市内の平田小学校に間借りをしていたが,2012年に仮設校舎が現在の唐丹中学校敷地内に建設されたことに伴い,現在は唐丹中学校内に併設されている。唐丹中学校は,津波被害は受けなかったが,地震動により校舎が破損被害を受けた。 <b>3.&nbsp;&nbsp; </b><b><u>アンケート調査概要</u></b><b><u></u></b> 岩手県釜石市唐丹町住民を対象として,2011年10月8日~10月24日に実施した。対象数(配布数)は746世帯で,回収数(率)は308世帯(41.2%)であった。配布方法は,地区内居住者は自治会を通じて各戸へ配布し,震災による地区外居住者は郵送した。回収は全て郵便で行った。 <b>4.&nbsp;&nbsp; </b><b><u>学校施設への要望と地形条件</u></b><b><u></u></b> 回答者の50%が,学校施設から高台(国道45号線)へ直結する道路の設置を要望した。これは,東日本大震災時に地域住民が避難をした国道45号線と唐丹中学校の高低差が31.8m存在していること,国道45号線と学校をつなぐ現在の道路は東日本大震災時の浸水ライン上に位置していることが理由として考えられる。平常時の学校運営と学校用地として確保できる敷地面積を考慮した場合の立地場所と,災害時を考慮した場合の立地要因・地形要因を検討する必要がある。

著者

清張英等奉敕撰

巻号頁・発行日

vol.[92], 1710

著者

上野 義栄 平賀 和三 森 義治 小田 耕平

出版者

日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 : seibutsu-kogaku kaishi (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.85, no.3, pp.109-114, 2007

参考文献数

30

被引用文献数

4

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古来の発酵法を用いて製造した京漬物,千枚漬けよりγ-アミノ酪酸(GABA)を高生産する乳酸菌が分離され,Lactobacillus sp. L13と同定,命名した.本菌は,増殖にグルタミン酸を要求し,高濃度のグルタミン酸存在下でGABAを高生産した.培養液のpHを酸性(pH5)に維持すると, 800mMのグルタミン酸ナトリウムより81%の変換率で,最大650mM (6.7%)のGABAを生産した.この乳酸菌をスターター菌として使用し,GABAを0.1%含有した千枚漬けを試作した.官能評価の結果,従来の製品よりも風味のすぐれた千枚漬けの製造が可能であることが示された.

著者

宮川 大輔 石川 裕

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.79, pp.65-72, 2005-08-03

被引用文献数

2

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DVS(Dynamic Voltage Scaling)はCPUの動作電圧および動作周波数を変えることで計算機の消費電力を下げる技術である。このDVSを用いてプロセス単位でCPUの動作周波数を変えることが出来れば、応答性能を下げることなく消費電力量を下げることが可能となる。しかし、その実用可能性を示すためにはCPU毎のDVSの性質とプロセス毎に動作周波数を変えるために必要なオーバーヘッドについての評価が不可欠となる。本論文では二つの実験を行ない、プロセス単位電力制御の実用可能性について予備的に評価する。DVSを用いたときのプログラムの電力量(電力の時間積分値)を測定し、Pentium 4とPentium Mの電力的性質を示す。次に、周波数の異なる二つのプロセスを同時に実行した時と別々に実行した時の電力量の違いを測定する。結果として、Pentium Mプロセッサを用いればプロセス単位電力制御機構をほぼオーバーヘッドなしに実現可能であることを示す。The DVS(Dynamic Voltage Scaling) is the technique that decrease power consumption of a computer by changing operating voltage and frequency. If we controlled the operating frequency on process base by using DVS, we would be able to decrease the power consumption without slowing response. However, in order to show its availability, we have to evaluate the DVS's properties of CPU and overheads necessary to change the operating frequencies on process base. In this research, we perform two experiments and preliminarily evaluate the availability of the Per-Process Power Consumption Control Mechanism. First, we look through the electricity characteristics of Penium 4 and Pentium M by measuring the total power consumption (temporal integration of power consumption per unit of time) when using the DVS. Second, we measure the difference of total power consumption of two processes with different frequencies, between simultaneous execution and sequential execution. As a result, we conclude that the Per-Process Power Consumption Controlling System is realized with almost no overhead if we use a Pentium M processor.

著者

宮川 大輔 石川 裕

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.48, pp.167-168, 2005-05-27

参考文献数

2

被引用文献数

1

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最新の計算機では,消費電力やその結果発生する熱の問題が無視できなくなっている.プロセス毎にCPUの動作電圧を制御することで,計算機全体の消費電力を減らせる可能性がある.本研究では,プロセス毎の電圧制御が動作し,実用上有用であること,すなわち i) 電力消費を抑えられることii) オーバーヘッドが無視できるほど小さいこと をLinux Kernel 2.6を用いて示す.In modern computers, we cannot ignore the problem of power consumption and the emitted heat. By controlling process-based voltage, the power consumption of whole systems can be reduced. In this work, we present using Linux Kernel 2.6.8 that the per-process voltage control works well and is effective: i.e. i) we can control the consumption and ii) the overhead for controlling is moderate enough to ignore.

著者

宮川 大輔 石川 裕

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.86, pp.109-115, 2006-07-31

被引用文献数

4

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計算機の消費電力低減が重要な課題となっている現在,OSレベルの電力制御手法が必要である.本論文ではOSレベルの電力制御手法として,電力制御スケジューラPCCSのプロトタイプを実装する.PCCSでは,OSは各プロセスの実行状況を監視し,そのプロセスに最適な動作速度を動的に決定する.CPUの動作周波数は実行プロセスの動作速度に基づいて変更される.単純なWebサーバにおける実験の結果,本プロトタイプが応答性能を下げずに消費電力の増大を既存実装の36%に抑え,手動設定による理想的なケースとも遜色がないことが示された.Reducing power consumption of computers is one of the most important issues. OS level power consumption control is necessary. As one of those methods, we develop the prototype of the PCCS (Power Consumption Controlling Scheduler). In PCCS, OS monitors the execution state of each process and automatically decides it's operating speed, The frequency of CPU is changed in accordance with that information. Experiments using a simple Web server showed that the prototype reduces the power consumption to 36% without lowering interactiveness. Those experiments also showed that the prototype is equivalent to the ideal case in which the frequency of each process isset by hand.