著者

高橋 達明 ラミレス・カセレス・ギジェルモ・オラシオ 勅使河原 可海

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.122, pp.43-48, 2005-12-09

被引用文献数

1 1

---

近年,企業の抱える情報資産を守るために多くの企業がセキュリティポリシ策定などの情報セキュリティ対策がとられている.セキュリティポリシを策定するのに手助けとなるのが情報セキュリティマネジメントの実践のための国際標準ISO/IEC 17799である.ISO/IEC 17799に基づいた情報セキュリティポリシを策定するには,ISO/IEC 17799自体の分類が不適切であり複雑な構造になっているため必要な管理策を選択することが困難である.そこで,本研究ではISO/IEC 17799の「参照」という記述に着目し,その概念を用いて管理策の相互関係を明確化するため,Native XML Databaseを用いた構造化に関する検討を行った.その結果,情報セキュリティポリシ策定時に管理項目を選択するために必要となる管理項目が分り,重要となる管理項目が明確になった.Recently, in order to protect the information property, many enterprises are using information security policies including security policy making. An international standard for information security management, ISO/IEC 17799 "Code of practice for information security management" is helpful for those who make security policies. Regarding the information security policies based on ISO/IEC 17799, since ISO/IEC 17799 is not well classified into domains, objectives and controls and the structure is complicated, it is difficult to select necessary management controls. In this research, we intend to structure ISO/IEC 17799 to clarify the interrelation of domains, objectives and controls, paying attention to the descriptions "See" of ISO/IEC 17799, by making use of Native XML Database. As the result, in order to make the information security policies, necessary controls to be selected are recognized, and the important controls are clarified.

著者

上條 武雄

出版者

山梨大学

雑誌

山梨肺癌研究会会誌 (ISSN:13417053)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.36-40, 2014

著者

加山 恵美

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.639, pp.99-102, 2011-12-12

---

無料で手軽な連絡手段/クラウドで情報共有/サイボウズLiveを使う/グループでファイルを共有

著者

今村 俊介 Shunsuke Imamura

雑誌

吉備国際大学研究紀要(人文・社会科学系) = Journal of KIBI International University Humanities and Social Sciences

巻号頁・発行日

no.26, pp.163-170, 2016-03-18

著者

川杉 要

出版者

日本医師会

雑誌

日本医師会雑誌 (ISSN:00214493)

巻号頁・発行日

vol.130, no.2, pp.298-304, 2003-07-15

著者

滝沢 昌平 嶋崎 善章

出版者

Association of Behavioral Economics and Finance

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.96-99, 2014

---

たばこは価格上昇のタイミングや幅によって需要量が大きく変化する可能性がある嗜好品で,過去の喫煙行動から需要予測をすることが困難であり,安易な増税はたばこの消費本数を大幅に減少させ,貴重な財源の1つであるたばこ税収を大幅に減少させる恐れがある.そこで本研究は仮想的なたばこ価格での喫煙者の消費行動についてアンケート調査を行い,たばこ増税が行われた場合の喫煙者の消費行動とたばこ税収の増減を推定した.推定にあたり,分析対象を年齢階級別に分けることで年齢層ごとに異なる喫煙行動を考慮した.また,過去の統計データのみを用いた推定も行い,税収の推移を比較した.推定の結果,過去の統計データによる推定ではたばこ価格を1,000円に引き上げても増収が見込めた.一方,アンケート結果を用いた推定では,現状からの小幅な価格上昇でも税収は大きく減少するが,一定の価格上昇幅を超えると税収はあまり変化しないことが明らかになった.

著者

望月 友美子

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.79, no.10, pp.665-669, 2015-10

著者

松平頼寛

出版者

崇文堂前川六左衛門

巻号頁・発行日

1756

著者

楽亭馬笑 作

巻号頁・発行日

1798

著者

桂 正子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.314-322, 1996-11-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

44

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1949年11月10日, 1949-11-10

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[6],

著者

安田 正昭

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.78, no.12, pp.912-915, 1983-12-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

88

被引用文献数

1 2

著者

鈴木 幾多郎 Ikutaro Suzuki 桃山学院大学経営学部 St. Andrew's University

雑誌

桃山学院大学経済経営論集 = ST. ANDREW'S UNIVERSITY ECONOMIC AND BUSINESS REVIEW (ISSN:02869721)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.249-284, 1992-09-01

著者

田谷,正仁

出版者

日本醗酵工学会

雑誌

醗酵工学会誌 : hakkokogaku kaishi

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, 1981-05-25

著者

清王謨輯

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

vol.載籍第79册, 1792

著者

平山 真理 西田 博

出版者

白鴎大学法学部

雑誌

白鴎法學 = Hakuoh hougaku : Hakuoh review of law and politics (ISSN:13488473)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.203-250, 2016-03-01

著者

桑田 直子

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.121-130, 1998-06-30 (Released:2007-12-27)

---

本研究は、戦前期裁縫科が経験した変化について、成田順の洋裁教育論に焦点を当てて解明することを課題としている。洋裁教育は人々の日常の衣生活と深い関わりを持っている。しかしながら、先行研究は人々の衣服に関する社会経済的背景についてこれまで看過してきた。本研究は裁縫教育を取り巻くさまざまな社会的局面を検討の視野に入れることとする。こうしたアプローチは、裁縫教育における性別役割イデオロギーを批判するためにも有効な方法であると考える。 1923年の関東大震災後、和服の機能性欠如が叫ばれ、都市部の女性を中心に市民洋装が開始された。この変化のなかで、高等女学校裁縫科はある危機に直面する。それまでの裁縫科においては、和裁の技術教育がその中心であった。しかし和裁教授だけでは、すでに洋装生活を経験している生徒達の要求に応えることができなくなりつつあった。すなわち裁縫科は変革の必要性に迫られたのである。1926年、成田は文部省の辞令を受けてイギリスに留学する。そこで彼女は第一次世界大戦後に普及した新しいスタイルの洋裁技術を習得し、帰国後は洋裁教育の推進に着手する。彼女の普及活動によって、1930年代の半ばまでに洋裁教育は裁縫科の中で重要な位置を占めるようになる。 1930年代に入ると都市部における洋装化は一層の進行をみせ、徐々にではあるが既成服産業が興ってきた。それによって衣生活に関わる産業構造そのものが変化をはじめたのである。それまで自家縫製によって衣服を調達していた女性達は、自ら縫うことをやめ、既成服を購入し始めた。 裁縫教育関係者の中にはこうした変化にいちはやく気づき、今後の裁縫科は裁縫技術だけではなく衣生活の諸相に関する統合的知識を教授すべきであると主張するものもいた。 しかし成田はこうした考えには同意を示さなかった。それどころか、この時期彼女はそれまで熱心に推奨していた洋装化に対しても、派手な、不釣り合いな洋装女性をまのあたりにするようになって、その支持を控えるような発言さえしている。彼女は、いくら既成服の購入が便利になったとしても、女性はすべからく家族の衣服を自ら縫うべきであると考えていた。彼女は裁縫を、女性にとって本質的に必要な技術とみなしていたのである。こうした視点は、基本的に洋装化に反対していた和裁技術の裁縫教育家とあい通じるものであった。すなわち成田は和裁であろうと洋裁であろうと、裁縫の「技術」としての側面に執着していたのである。 産業構造の変化にも関わらず、戦前期の裁縫科の教育内容は結局技術教授中心のものにとどまりつづけた。総力戦体制下に突入し、モノ不足から新たな衣服の購入が難しくなり、古着のリサイクルのために裁縫技術が必要とされるたである。こうしたこともあって結果的に成田の裁縫科のあり方についての枠組みは、旧学制下において力を持ち続けたのである。 第二次世界大戦後、裁縫科は家庭科の一分野に収縮し、授業時数は削減された。しかしこうした「裁縫科の凋落」は、戦後期になって唐突に開始されたものとはいえない。その兆候は、戦前期、衣生活にまつわる産業構造の変化が始まったときにすでにあらわれていたからである。

著者

坪井 務

出版者

愛知県立大学

巻号頁・発行日

2017-03-20

---

2016年度

著者

運輸政策研究機構 [編]

出版者

運輸政策研究機構

巻号頁・発行日

2015