出版者

福岡医学会

雑誌

福岡医学雑誌 (ISSN:0016254X)

巻号頁・発行日

vol.96, no.7, pp.311-318, 2005-07-25

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感性融合創造センターは,芸術工学院が九州芸術工科大学時代から培ってきた「技術の人間化」に集約される理念と科学的手法を九州大学の各分野の研究へ応用・展開させることを目的として,平成15年10月の九州大学と九州芸術工科大学の統合時に設置された.第1回目のシンポジウムは平成16年3月に多くの部局が設置されている箱崎キャンパスの国際交流センターで開催したので,第2回シンポジウムは医学・歯学・薬学の各研究院と病院を擁する病院キャンパスの医学部百年講堂で開催することにした.平成17年3月開催の本シンポジウムは,「ユビキタス社会と感性」と銘打って,感性に関わる分野で活躍中の講師の方々に下記のような題目でご講演頂き,議論した.・都甲潔(九州大学大学院・システム情報科学研究院・教授)・小早川達(産業技術総合研究所・脳神経情報研究部門・研究官)「人間の味覚・嗅覚の脳内情報処理」・飛松省三(九州大学大学院・医学研究院・教授)「ユビキタス映像社会における脳の健康」・竹田仰(長崎総合科学大学・人間環境学部・教授)「VR環境と人間の心理・生理」・特別講演合原一幸(東京大学・先端科学研究所教授)「芸術と科学の融合」本書は,各講演内容を論文としてご提出頂き,取り纏めたものである.感性は,古くから匠の技に代表されるような美術工芸品だけでなく,日常品の中にも人々の生活に潤いを与える重要な要素として活かされてきた.しかし,感性を科学的に解析し,その成果を技術開発に応用する動きが大きくなってきたのは,比較的最近のことである.1970年代,製品開発に感性工学手法が取り入られるようになり,1990年代には国家プロジェク等として心理学と情報科学が融合した感性情報処理研究が盛んに行われたが,感性そのものに十分踏み込んだ研究がなされたとは言い難いようである.五感に代表される味覚,視覚等の感覚については,心理物理学や生理・生物学,医工学の立場から解析が進められている.とくに,嗅覚のメカニズムについて,分子生物学的手法により,においの受容体遺伝子を突き止め,受容体から脳へにおいの刺激が伝わる仕組みを解明した米国コロンビア大学のリチャード・アクセル教授とフレッド・ハッチンソンがん研究センターのリンダ・バック博士が16年度ノーベル医学生理学賞を受賞したことは特記すべき事である.本シンポジウムにおいても,味覚・嗅覚・視覚について,わが国の第一線の研究者による解析結果とその応用技術について紹介がなされている.一方,感性そのものについては,いろいろな立場から意見・見解が提示されているが,未だ共通認識が確立されたとは言い難い状況にあると思われる.感性が呼び起こされるメカニズムについても人間科学,心理学,生物学,情報科学等,いろんな切り口から研究が行われてきた.九州大学においても,部局を越えて研究者が相集い,学外からの研究者も交えて研究が進められている.本シンポジウムを契機として,感性の本性を知る上で重要な役割を担いうる医・歯・薬系の研究者の参画により,感性研究が一層展開することを念願する.

著者

Manabu Izumi Masaki Ano Masayoshi Komura Yasushi Hayashi

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.56, no.15, pp.2087-2088, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

2

被引用文献数

2

著者

NHKサービスセンター編

出版者

NHKサービスセンター

巻号頁・発行日

2000

著者

常田健著

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

2002

著者

坂本 拓弥

出版者

Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.505-521, 2013

被引用文献数

3

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The purpose of this paper is to clarify the formation process of body culture, i.e., gestures and behavior, of physical education teachers in Japan based on phenomenological body theory, and to present a theoretical basis for the most desirable "PE teacher identity". It has been pointed out that PE teacher body culture has a variety of influences on students. However, how a teacher acquires body culture has never been sufficiently considered. Therefore the paper focuses on the phenomenological body theory that suggests the relationship between habits and the perceptual experience of body culture formation.<br>   The main points of discussion are as follows:<br>   Previous studies have shown that the image of the PE teacher as a coach has been well established, and that clarification of the process of body culture formation is warranted. In previous studies, the body culture of PE teachers has been discussed mainly in terms of 'habitus'. However, it has not been clarified how individual PE teachers embody such a culture. Phenomenological body theory indicates that acquisition of habit involves reworking and renewal of the body schema through perception influenced by culture. Based on this, analysis of corporal punishment as a typical example of body culture in school athletic clubs can be used to clarify the model formation of PE teacher's body culture. PE teachers' thoughts and behavior are unconsciously formed as a "body schema" through experience of school athletic clubs where a coach's one-sided method of instruction is almost unconditionally accepted by students striving to acquire athletic success.<br>   In conclusion, "PE teacher identity" is formed on the basis of original body culture, and is embodied as a habit through unconscious processes. This is why PE teachers seldom notice their behavior, and thus do not change or improve it. It is only through a "body schema" and perceptual experience that a PE teacher's thoughts and behavior, "PE teacher identity", can be reconstructed. The possibility of PE teacher body theory can be established on the basis of this viewpoint.<br>

著者

インゲボルク・シュタイン著 園田順子訳 当間修一監修

出版者

リフレ出版 (発売)

巻号頁・発行日

2015

著者

クルト・グビデル[著] 後藤暢子訳

出版者

東京ゲーテ・インスティトゥート

巻号頁・発行日

1972

著者

Heinrich Schütz

出版者

Deutscher Verlag für Musik

巻号頁・発行日

1972

著者

Internationale Heinrich-Schütz-Gesellschaft

出版者

Bärenreiter

巻号頁・発行日

1979

著者

Internationale Heinrich Schütz-Gesellschaft

出版者

Bärenreiter

巻号頁・発行日

1966

著者

原田 宗彦

出版者

Japan Society of Sports Industry

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.11-15, 2005

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1458, pp.42-44, 2008-09-22

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8月中旬の日曜日。茨城県守谷市の住宅街にある店舗に300人近い行列ができていた。行列が目指すのは「ワンダーグー守谷店」だ。3600m2ほどの広い店舗で、本やCD、ゲームソフトなどを販売する。店内で無料ライブが開催され、それを目当てに顧客が押し寄せた。 有名歌手が出演するわけではないが、それでも"無料"が顧客を引きつける。

著者

大沢 政徳

出版者

大阪教育大学保健管理センター

雑誌

大阪教育大学保健管理センター年報

巻号頁・発行日

vol.13, pp.3-3, 2001

著者

福田 豊子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集 第59回大会・2016例会

巻号頁・発行日

pp.103, 2016 (Released:2017-01-13)

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「家庭科」を英語で「ホーム・エコノミクス(Home Economics)」と表す。「生活経済学」と訳すことも可能なこの教科の名称について、改めて考えたい。本論の目的は「経済学」としての「家庭科」の理念に立ち返り、その存在意義を再確認することである。 方法として、「生活経済学」の研究成果に依拠しながら、今日の日本の「経済学」のパラダイム転換を試みる。教科の新たな方向性を探ることも視野にいれたい。   「ホーム・エコノミクス」という教科名については、これまで「生活科学(Life Science)」や「人間環境学(Human Environment)」あるいは「家族と消費者の科学(Family and Consumer Science)」等の概念が、新しい名称として候補に挙がってきた。 そもそも「経済」という言葉は「経世済民(世をおさめ民を救う)」からきたものだ。お金の流れだけでなく、人々の生活がスムーズに流れるような社会の仕組みを表現している。その本来の意味からすれば、今日の日本で主流の「経済学」は、金融に偏重した狭義の「経済」に傾倒したものであるといえよう。本来の「経済」にはアンペイド・ワークも含まれている。また、貨幣が介在しない交換契約や贈与契約も立派な経済活動といえるが、これらはGDPには計上されにくい。 家庭科の教科書でさえ「生産領域としてのワークと消費領域としてのライフ」を明記しており、家庭が生産の場でもあることに気づきにくくなっている。家庭内の家事・育児労働はGDPの3分の1ともいわれる。このアンペイド・ワークが産業や社会全体を支えている。家庭における生産活動がシャドウ・ワークとして隠れたままでは、人間の生きる営みの半分しか見ていないことになる。 貨幣の役割には「価値尺度」「交換手段」「貯蓄」などあるが、現代の日本は、価値を測る尺度が貨幣しかない社会といえるだろう。それ以外にどんな尺度があるか、例えばOECDはBLI(Better Life Index)をよりよい生活の尺度として利用している。 また、エントロピーという「無秩序の度合い」を表す概念も価値を測る尺度として使用可能である。生きる営みはエントロピーを低める活動の維持である。生き物にとっては、エントロピーを低める活動に価値がある。エントロピーを低める事物に価値があり、高める事物に価値がないと判断できる。貨幣を補足するものとしてエントロピー概念を利用するなら、戦争は武器を製造・輸出する国や企業が儲かるが、戦地の建物や人々の生活を破壊するのでエントロピーを高める行為である。原発は、経費が安くて価値があるように思えるが、廃棄物がエントロピーを高めるのでそうではないかもしれない。貨幣の金額だけで価値判断をしないで、エントロピーを高めるか低めるか、ということを補足的に価値尺度として使用することで、より厳密にその事物の価値を測ることができるのではないか。 経済のグローバリゼーションは、貧富の格差を拡大している。経済大国は消費者として大きな責任をもつ。狭義の経済学で考えると、戦争や核エネルギーは得な選択と思えるが、広義の経済学で考えると、地球全体のエントロピーを高めるので損な選択となる。この広義の経済学を浸透させるには、ホーム・エコノミクスがふさわしい。 持続可能な社会をつくるための教育ESD(Education for Sustainable Development)は、家庭科の使命とも繋がっている。地球の訴える危機感を子どもたちに伝えていかねばならない。 家庭科の歴史には、時代の政治が大きく反映している。「道徳」に寄生してでも生き残っていくような戦略が必要である。その一つが新たな経済学の提案かもしれない。ホーム・エコノミクスからライフ・エコノミクスへ、人間主体の経済学へと進化を遂げることも可能である。

著者

田宗訥斎 (堅甫) 編

出版者

伊丹屋善兵衛

巻号頁・発行日

vol.上, 0000

著者

水野 知巳 丸山 拓也 日向野 純也

出版者

三重県水産研究所

雑誌

三重県水産研究所研究報告 (ISSN:18838812)

巻号頁・発行日

no.17, pp.1-21, 2009-10

被引用文献数

4

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三重重県のアサリの主漁場である伊勢湾は、海岸線延長660km、水域面積2,342km2の規模を持つ日本最大の内湾であり、西岸(三重県側)には木曽三川や宮川をはじめ約20の河川が流入し、河口域の干潟や半自然海岸にはアサリの好漁場が形成され、採貝漁業が営まれてきた。アサリの漁獲量は1970年代以降、年間10,000トン前後(日本3位)で推移していたが、1990年代半ばから急減し、2000年代以降は年間3,000トン前後に低迷している。伊勢湾の沿岸漁業は、他の漁業が衰退した南部を中心に年々アサリ資源への依存を高めており、漁獲量の減少は漁家経営に深刻な事態を招いている。本稿では、伊勢湾西岸のアサリの漁場環境の推移や漁場行使の現状を整理しつつ、今後の資源管理への展望を考察した。

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.45, pp.101-172, 1995-04-01 (Released:2009-07-23)

著者

寺尾 健夫

出版者

全国社会科教育学会

雑誌

社会科研究 (ISSN:0289856X)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.1-10, 2004-11-30 (Released:2017-07-01)

著者

Ryogo Kubo Mario Yokota Sadao Nakajima

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

Journal of the Physical Society of Japan (ISSN:00319015)

巻号頁・発行日

vol.12, no.11, pp.1203-1211, 1957-11-05 (Released:2007-06-01)

参考文献数

23

被引用文献数

573

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The possibility is examined to give rigorous expressions for kinetic coefficients such as heat conductivity, diffusion constant, thermoelectric power and so on which relate the flow of a certain kind to the generalized forces of thermal nature. We take here as the fundamental assumption Onsager’s assumption that the average regression of spontaneous fluctuation of macroscopic variables follows the macroscopic physical laws. The kinetic coefficient Gjl appearing in the phenomenological equation, \dotαj=∑Gjl(∂S⁄∂αl) is shown then to be expressed asGjl=(kβ)−1∫0∞dτ∫0β<\dotαl(−ihλ)\dotαj(τ)>dλwhere k is the Boltzmann constant and β=1⁄kT. This is the same type of formula as we have for kinetic coefficients for mechanical disturbances (Kubo, J. Phys. Soc. 12 (1957) 570). The theory is illustrated for the example of electronic transport phenomena.

著者

森 朋子

出版者

大学教育学会

雑誌

大学教育学会誌 = Journal of Japan Association for College and University Education (ISSN:13442449)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.37-41, 2017-05