著者

大屋 雄裕

出版者

有斐閣

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

pp.64-81, 2011

著者

曽根岡 侑也 上野山 勝也 松尾 豊

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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近年, インターネットの普及に伴い, 幅広いサービスでダイナミックプライシングが採用され, その研究が重要になってきている. しかし, 長期的な価格データを収集することは容易ではなく, 実証研究がされていない分野が多い. 本稿では、 WebArchiveを用いて汎用的に価格データを収集する手法を提案する. この手法を用いて、SaaSの価格データを収集および分析を行ない, その有効性を示した.

著者

市川 寛子 川端 大貴 五十嵐 康彦 永田 賢二 永福 智志 田村 了以 岡田 真人

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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我々は識別問題に対して,N個の入力変数からK個選んだすべての変数の組み合わせに対して,クロスバリデーションエラー(CVE) を計算し,その分布を求めるK-スパース全状態探索をもちいた変数選択法を提案した.本研究では,この手法の数理的な性質を研究するために,実データ解析だけでなく,仮想計測実験(VMA)を用いて,この手法の数理的な性質を調べた結果を報告する.

著者

山下 洋一 井上 弘一 中村 昇一 二川原 淳志 森 保 中尾 亮 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.29-29, 2008

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建築内装材料「壁紙」のうち塩ビ系壁紙(製品シェア96%)のインベントリ分析を実施中。原材料、製造、流通・施工、使用(居住環境)、廃棄(リサイクル等)の各段階での構成要素の確認と原単位の確認および調査を実施。この範囲でインベントリ分析に取組むのは初の試み。21年度末までに第一段階の統合化を図る予定。20年度内はカーボンフットプリントに注目、二酸化炭素排出量に絞り研究した経過報告を行う。

著者

(明) 馬蒔 撰

出版者

梅壽古活字印 (重刊)

巻号頁・発行日

vol.[1], 1608

著者

松井 隆博 井上 弘一 中村 昇一 二川原 淳志 森 保 坂井 広志 鳥海 臣吾 山下 洋一 中尾 亮 松村 年郎 山口 博司 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.51-51, 2011

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塩ビ壁紙が環境へどのような影響があるのかをLIME2によって評価を行った。影響カテゴリーとして地球温暖化と室内空気質汚染等を対象とした。温暖化については1次データにもとづく業界代表値インベントリーを作成し評価した。室内空気質汚染については、パッシブサンプラー法による壁紙の放散量試験を行い、ホルムアルデヒドの放散量からLIME2により人間健康への影響を試算した。

著者

大屋 雄裕

出版者

たばこ総合研究センター

雑誌

TASC monthly (ISSN:13456377)

巻号頁・発行日

no.432, pp.14-19, 2011-12

著者

松尾 陽

出版者

有斐閣

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

pp.170-174, 2015

著者

大屋 雄裕

出版者

たばこ総合研究センター

雑誌

TASC monthly (ISSN:13456377)

巻号頁・発行日

no.480, pp.12-17, 2015-12

著者

藤谷 豊松

出版者

國士舘大學比較法制研究所

雑誌

比較法制研究 (ISSN:03858030)

巻号頁・発行日

vol.10, 1987

著者

宇野 良子 小林 史幸 篠原 和子 小竹 佐知子

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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本研究は、米菓の食感認知を、オノマトペに着目した認知言語学的分析により解明する。特に、実際に米菓を食べる場合と想い浮かべるだけの場合(記憶)とで食感表現がずれる可能性とその原因を探る。実験では、実際に米菓を食べるときより、食べる経験を思い浮かべるときの方が同じ米菓がより硬く表現される観察を得た。ここから、食体験と食文化の記憶における拮抗を言葉から解明する手法を提案する。

著者

兵藤 健志

出版者

九州大学高等教育開発推進センター

雑誌

大学教育 (ISSN:18807372)

巻号頁・発行日

no.16, pp.167-185, 2011-06

著者

梅本 実 田村 今男

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.383-392, 1982-03-01

著者

角田 聡 増原 光彦

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.76-82, 1986-04-01

被引用文献数

1

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安静時の経口糖負荷試験において, 正常とみなされた日常定期的な運動を実施していない健康な男子学生4名を被検者とした.各被検者に運動負荷時間が異なる3種類の中等度運動を実施し, 運動後に糖を経口負荷した際の糖代謝について検討した.結果は以下に示すごとくである.<BR>1) 糖負荷後の血糖は運動負荷時間が60分間の場合において糖負荷後60, 90, 120, 180分にOGTTよりも高値を示し, 安静値水準への回復に遅延傾向が認められた.<BR>2) 糖負荷後の血清インスリンは20分間, 40分間運動がOGTTに比べ低値を示し, 60分間運動は糖負荷後30分値を除きOGTTと同様な値であった.また, 血清C-ペプチドも各運動とも血清インスリンを反映する変動であった.<BR>3) 安静値に対する血清FFAの増加量は, 各運動とも運動開始に伴い増加し, 運動後20分の糖負荷前においても増加傾向を示した.<BR>4) 血漿cAMPは運動終了直後で60分間運動が最も高値を示し, その後各運動とも糖負荷前まで低下傾向を認めたが, 安静値水準には至らなかった.糖負荷前値においても60分間運動が若干高値を示した.<BR>これらのことから, 中等度運動後に糖を経口負荷した時の糖代謝は, 運動負荷時間が20分間, 40分間の場合にはOGTTとほとんど差が認められなかったが, 60分間の場合には血糖の安静値への回復に遅延傾向が認められた.このような運動後に糖を負荷した場合, 運動による血清FFAの増加が糖の取り込みを抑制することが示唆される.本研究は文部省科学研究費, 奨励研究 (A) No.58780128により行われた.

著者

鎮目 真人

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策学会誌

巻号頁・発行日

no.9, pp.103-117, 2003-03-31

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Esping-Andersen asserted that social security systems prevent a worker from commodifying labor force. But, de-commodification doesn't catch the gender bias of poverty rate. I construct the de-destitution index about social security pension. De-destitution index is additive scores. It includes following items: universality of pensions, contributions of worker/contributions of employer, minimum benefit levels (minimum pension level/average wages of manufacturing industry workers), maximum benefit levels (maximum pension level / average wages of manufacturing industry workers), indexation of pension benefits, pension receipt qualification. Especially, pension universality and pension receipt qualifications are included in this index to describe the gender bias of poverty rate. Based on Pooled-Time-Series Regression Analysis, it was found that the scores are decreasing in social democratic regime countries because of population ageing. Demographic trends are probably more decisive factors in retrenchment of pension benefits than in economic globalization. Nevertheless, convergence towards a residual pension model wouldn't happen in social democratic regime countries, because basic pension structures have been maintained until now. If the partially funded parts of pensions are broadened in the future, these pension systems would converge to a residual pension model.

著者

児玉 香菜子

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.233-233, 2008

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「生態移民」は環境保全を目的とした中国政府による環境政策である。また、同時に脱貧困という目的も掲げられている。それにもかかわらず、「生態移民」には、政策の目的とは逆に、環境悪化と貧困化の危険性がある。中国黒河下流域に位置する内モンゴル自治区アラシャー盟エゼネ(額済納)旗を事例に「生態移民」の現状とそれによるモンゴル牧畜民の社会的・文化的変容を明らかにする。

著者

牧村史陽 編

出版者

杉本書店

巻号頁・発行日

1955

著者

宇津井 恵正

出版者

京都教育大学

雑誌

京都教育大学紀要. A, 人文・社会 (ISSN:03877833)

巻号頁・発行日

vol.85, pp.149-161, 1994-09

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ゲーテの「魔笛第二部」とモーツアルトの「魔笛」の関係を論じた。力点は,演出,諸統計,台本,社会的背景,演劇論等の資料的問題におかれている。The theme is relations between Goethe's"Der Zauberflote zweiter Teil"and Mozart's"Zauberflote,"with emphasis on material problems of management,various statistics,librettos,social background and dramaturgy.

著者

長 康雄

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.62-65, 2002-01-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

7

被引用文献数

2

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サプナノメ-トル領域で強誘電体の分極を可視化できる超高分解能走査型非線形誘電率顕微鏡システムを開発した.このシステムを用いて,強誘電体材料の種々のナノドメインの可視化を行った.本顕微鏡の分解能は,原子分解能に迫るところまできている.さらに,計測次数を単純に変化させるのみで,より分解能が向上する高次非線形誘電率顕微鏡の開発を行った.

著者

長 康雄

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.327-331, 1998-03-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

14

被引用文献数

3

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強誘電材料の永久分極の状態や結晶性を評価する新しい原理に基づく走査型の顕微鏡システムを開発した.最低次の非線形誘電率は線形誘電率とは異なり自発分極の正負や結罷性に大きく依存する性質をもっており,本顕微鏡はその非線形誘電率のミク灘な分布を計測する装置である.本報告はこの原理について述べ,これを用いた強誘電材料の残留分極分布の計測を行った結果について述べる.