著者
山田 剛太郎
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.96, no.4, pp.377-384, 1999-04-05 (Released:2008-02-26)
参考文献数
18

慢性肝炎の新しい組織分類として本邦では新犬山分類が,欧米ではDesmetらの新ヨーロッパ分類ともいうべき新しい分類が相次いで発表されている.C型肝炎ウイルスの血清学的診断が確立され,B型,C型慢性肝疾患のほぼ全経過が明らかにされ,さらには抗ウイルス剤を中心とした治療が広く実施されるようになるとともに慢性肝炎における肝生検の診断的意義も大きく変化してきた.このような時代に即した分類として,いずれの新分類も病変の進展度を線維化のstagingで,壊死・炎症の活動度をgradingに分けて評価する新しい診断基準となっている.診断基準の詳細を紹介するとともに,臨床応用として自験例を用いた若干の検討を供覧した.
著者
OZAKI Koji
出版者
大手前大学
雑誌
大手前大学論集 = Otemae Journal (ISSN:1882644X)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.061-088, 2017-03-31

This paper investigates Sensai Nagayo’s ideas on hygiene through xamining his 1877 treatise Eisei Iken (An opinion on public health). Nagayo was a Japanese physician and bureaucrat who served for 18 years (1875-1892) as the director of the Central Sanitary Bureau of the Home Department. Scholars have long referred to his ideas and activities in the context of the establishment of the public health system in nineteenth-century Japan, yet they seem to have failed to correctly understand the characteristics of his achievements. Specifically, due to an emphasis on ‘hygienic modernity’ among scholars like Ruth Rogaski, they often discuss this aspect of westernisation alone in Nagayo’s ideas. This paper takes a different approach and demonstrates that Nagayo worked on improving pharmaceutical affairs in the early days of his directorship, mainly by relying on traditional wholesale pharmacists or through the traditional distribution system of medical chemicals, in particular wholesalers in Osaka Doshô-machi. These conclusions elucidate that the Japanese medical or hygienic system was not only an echo of those of European countries but also included traditions derived from the Japanese premodern medical system.

1 0 0 0 OA 高杉晋作

著者
渡辺修次郎 著
出版者
少年園
巻号頁・発行日
1897

1 0 0 0 OA 東行詩文集

著者
高杉晋作 著
出版者
豊文社印刷所
巻号頁・発行日
1893
著者
高村光徳 著
出版者
大盛堂書店
巻号頁・発行日
1925
著者
畠山 毅一郎
出版者
Japan Society of Material Cycles and Waste Management
雑誌
廃棄物学会誌 (ISSN:09170855)
巻号頁・発行日
vol.5, no.5, pp.407-417, 1994

1980年に制定された, 有害物質による汚染 (主として土壌汚染) の浄化を規定する法律として世界で最も厳しいといわれる米国のスーパーファンド法は, 1986年の改正を経て現在に至っているが, 浄化にあたりその基金を使用する権限が1994年9月30日をもって切れる。<BR>同法は過去に汚染されたサイトの浄化を主たる目的としているため, 浄化責任分担に関する訴訟が多発し, 浄化関連費用の高騰の大きな一因となっている。さらには, 浄化プロセスが複雑であることや, 浄化基準が暖昧であることなどから, 莫大な費用が掛けられているにも関わらず, 同法の成果はほとんど挙がっていない。こうした状況を受けて, 1994年2月にクリントン政権がその改正法案を議会に提出した。<BR>本稿では, スーパーファンド法の概要を簡単に解説し, これまでの浄化実績などをもとに効率が上がらない背景を説明する。また, 同法の政府改正法案原案の概略を紹介する。<BR>*なお, 上記法案は, 本稿校正中の1994年10月8日の第103議会閉会をもって廃案となった。11月8日の米国中間選挙で共和党が勝ったことにより, スーパーファンド法改正の今後の動向が注目される。ただ, 現時点でスーパーファンド法改正に対する米国環境保護庁 (EPA) の基本的姿勢を知っておくことは重要であると考える。
著者
荻島 央江
出版者
日経BP社
雑誌
日経ベンチャ- (ISSN:02896516)
巻号頁・発行日
no.290, pp.13-19, 2008-11

「社員にとって、僕はかなり面倒くさい社長かもしれませんね」。グループウエアと呼ばれる業務用ソフトウエアを開発・販売するサイボウズ(東京都文京区)の創業メンバーで、社長の青野慶久はそう言って笑った。 「例えば朝、出社したときに、僕の顔を見てムスっとした顔で通り過ぎる社員がいたら、どうしてあいさつしないのかをその場で聞くんです。
著者
小林 喜平 郡司 敦子 村上 洋 矢ざき 貴啓 佐藤 正喜 桑原 克久
出版者
日本大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1993

高齢者の咀嚼機能は一般的に歯の喪失に伴い低下する。ことに無歯顎者で著しく,総義歯の状況により十分な回復ができず,結果的に食物摂取,栄養確保が困難になる。咀嚼機能レベルに応じて適切な食物摂取が容易かつ確実に行なえるよう噛み易さを考慮し,食物の硬さを調整して栄養バランスの採れた一連の献立を提供し,それを利用しながら個人へ行なう食事指導は健康管理面からも効果的である。そこで可及的に同一食品を用いて普通食,刻み食,五分粥食,三分粥食,ミキサ-食へと展開させた一連の献立群に栄養学的検討を加え,総義歯患者の食事指導に役立つ展開食の開発を試みたところ以下のような結果を得た。1.60歳代前半の高齢者を対象とした展開食に超軟性食の三部粥食を追加検討したところ,(1)各献立とも各栄養素充足率は満たされ.(2)ビタミン類は調理損失をみこしており過剰傾向であり.(3)蛋白質の確保に1700kcal,70gを設定したので一般成人の理想値より多く.また豆・豆製品は各展開食に多く,三部粥食では芋類と砂糖が多い傾向であった。2.高齢者の嗜好の多い和食タイプに,食事選択範囲を広げる目的で洋食タイプを加えて比較検討したところ,(1)各栄養素充足率では,和食タイプ,洋食タイプとも同様の傾向であり,(2)食品群別充足率では,それぞれ異なる傾向がみられ,食品の選択に工夫を要すること,ならびに類似タイプの献立を連続摂取を避けることが示唆された。3.展開食の臨床応用の前準備として,65歳代,70歳代,80歳代を考慮し栄養摂取の観点から展開食構成を調整する際の問題点を検討するため,特別栄養護施設入所者を対象に5日間の昼食の喫食率としてグループ別残菜調査を検討したところ,(1)残菜率は15%から20%の範囲にあり,(2)献立により傾向は異なり,嗜好,盛りや味付け,固さや量,個人の全身状況,咀喝状況などの影響が示唆された。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ものづくり (ISSN:13492772)
巻号頁・発行日
no.735, pp.52-54, 2015-12

複合材の活用という点で注目できるのが、Airbus社の「A320neo」に搭載される米Pratt & Whitney(P&W)社の「PW1100G-JM」。P&W社が独MTU Aero Engines社およびJAECと共同開発しており、IHIはJAECを通じてファンケースや構造案内翼(SGV、Structural Guide Vane)、低圧圧縮機モ…
著者
青野 慶久 松田 晃一
出版者
独立行政法人 情報処理推進機構 ソフトウェア高信頼化センター
雑誌
SEC journal (ISSN:13498622)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.50-53, 2012

企業にクラウドコンピューティングの利用が広がろうとしている。サービスとして提供するソフトウェア開発には、受託開発とは異なるメンタリティが求められる。世界と競争できる日本発のソフトウェアを開発しているサイボウズ株式会社の青野慶久代表取締役社長に、これからのソフトウェア開発や技術者のあり方について伺った。
著者
キング アリアナ
出版者
国際基督教大学
雑誌
教育研究 (ISSN:04523318)
巻号頁・発行日
no.57, pp.157-166, 2015-03

正確で倫理的なメディア環境の追求には,メディアリテラシーだけでは十分ではない。メディアリテラシーは現在のメディアの問題を明らかにする上では非常に重要だが,「メディア能力」の高い社会であっても,非倫理的なメディアに立ち向かうメカニズムがなければ,その能力は制限される。この研究の目標は,メディアリテラシーを学ぶ者に,メディアの倫理性を評価するメカニズムを提案することである。Time Warner,News Corp 等のメディア会社の世界的な拡大と,それに伴う経済的・政治的権力の集中化を考察すると,メディアに投影される意見の多様性の減少が認められる。メディアの右派と左派の分極化や広告費への依存が高まった結果,メディア倫理は社会における重大な問題となりつつある。マス・ニュース・メディアを中心とした,グローバルメディア倫理学の重要性について語り,グローバル・メディアの倫理コードを提案し,メディア倫理への違反行為を分析するフレームワークを紹介する。In the ongoing pursuit of an environment of accurate and ethical media, media literacy alone is insufficient. Media literacy education is of paramount importance in bringing attention to the ethical conundrums facing today's media. However, a media literate society is extremely limited without a mechanism to confront the "unethical" in the media. This study's main purpose is to provide a mechanism for students of media literacy to evaluate media ethicality. Considering the global expansion of mass media corporations like Time Warner and News Corp, and the subsequent concentration of their financial and political power, there is a narrowing of the diversity of opinions being represented in the mass media.Moreover, there is an observable polarization of right and left-wing media, and with fewer willing to pay for news services, the mass media is dependent on advertising revenue. As this study postulates, the current state of mass media is characterized by an inclination to appease media investors at the expense of media consumers. This tendency to prioritize financial and political self-interest above all else is the very definition of a media ethics conundrum. Yet, while media literacy education plays an important role in revealing the financial and political bias of the mass media, recognition of the "unethical" alone is not enough to enact change. Focusing specifically on mass news media, this paper asserts the importance of discourse concerning global media ethics. A code of global media ethics is proposed, as well as a framework for evaluating potential breaches of ethics in the media which can be applied in future media literacy education. Through introducing a global media ethics code and a media ethics framework to the media literacy curriculum, it is anticipated that media literac students will be empowered to more actively enforce ethical reporting of the mass media.
著者
鵜飼 卓
出版者
へるす出版
雑誌
救急医学 (ISSN:03858162)
巻号頁・発行日
vol.15, no.13, pp.p1799-1802, 1991-12
被引用文献数
3
著者
湊耕平 中尾和夫
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2012, no.1, pp.677-679, 2012-03-06

人身事故のような長時間の運休が生じる障害が発生した場合、その影響は障害の発生した路線だけではなく、直通運転を行っている他の路線にまで波及していく。また、十数分間の遅れが列車に生じた場合、列車の連絡関係によって前後の列車にも遅れが発生する。本研究では、ダイヤ・列車接続情報と障害情報をもとに、障害による影響や影響範囲をシミュレートし、運転再開時刻・遅延時間・正常なダイヤに回復するまでの時間といった障害特性を鉄道利用者に提供する。また、全ての駅に同じ情報を送るのではなく、路線を複数の区間に区切ってそれぞれの区間に最適な障害特性を配信することで、その駅に適した振替輸送や遅延時間の案内を行う。
著者
井上 匡美 新谷 康 中桐 伴行 舟木 壮一郎 須﨑 剛行 澤端 章好 南 正人 奥村 明之進
出版者
特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学会
雑誌
日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)
巻号頁・発行日
vol.27, no.7, pp.799-804, 2013-11-15 (Released:2013-12-02)
参考文献数
15
被引用文献数
1 2

胸腺腫術後再発に対する標準治療はない.我々は再発後治療成績を明らかにすることを目的に遡及分析を行った.対象は当施設で手術を施行した胸腺腫190例中再発を認めた25例(13.2%).病理学的WHO分類は,type AB 2例,B1 2例,B2 9例,B3 12例,正岡病期は,I期3例,II期2例,III期9例,IVA期8例,IVB期3例.無病期間中央値は26.2ヵ月.初期再発部位は胸膜播種17例,縦隔局所6例,肺転移2例.再発後治療は,外科切除14例(播種切除20回,局所切除2回,肺転移切除1回,リンパ節郭清1回),化学療法10例,および放射線治療4例であった.全体の再発後3年・5年生存率はそれぞれ86%・79%で,切除例・非切除例の3年生存率はそれぞれ100%・68%であった(p=0.06).胸腺腫術後再発形式では胸膜播種が最も多く,再切除可能な症例では生存期間の延長が期待できる.