出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.697, pp.48-53, 2008-02-15

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三菱UFJフィナンシャル・グループのIT子会社、UFJISの千貫素成ITプロデュース部長(写真1)は、この2年間をこう振り返る。「C/SベースのNotesを、機能面だけでなく表現力の面でもWebシステムでいかに代替するか。その調査に費やしてきた」。同社は現在、約1万本にも及ぶNotesアプリケーションのWeb化を進めている。単にクライアントをWebブラウザに変えるだけではない。

著者

屋敷(土肥) 圭子 木曽 昭典 周 艶陽 岩崎 大剛 神原 敏光 水谷 健二

出版者

日本化粧品技術者会

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.274-280, 2009-12-20 (Released:2011-12-21)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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皮膚組織における皮下脂肪の増加は,リンパ管や血管を圧迫し皮膚のたるみやむくみなどのトラブルを引き起こすだけではなく,ボディラインを崩すセルライトなどを形成する。われわれは,植物抽出物のさらなる応用を化粧品に広げるために,皮下由来の脂肪細胞に対する分化誘導抑制作用および脂肪分解促進作用について検討した。本研究では,ヒト皮下由来の前駆脂肪細胞を用いて,分化誘導抑制作用について数種類の植物抽出物をスクリーニングした結果,オウレン抽出物とその主成分であるベルベリンに作用があることを見出した。さらに,前駆脂肪細胞から成熟脂肪細胞へ分化するさいに関与する遺伝子発現を解析した結果,オウレン抽出物およびベルベリンにこれらの遺伝子を抑制する作用が認められた。また,オウレン抽出物およびベルベリンには,成熟脂肪細胞に対して脂肪分解作用および熱産生関連遺伝子の発現促進作用を有することが明らかになった。本研究においてわれわれが検討したオウレン抽出物およびその主成分ベルベリンは,中性脂肪を増やさず,すでに蓄積した脂肪を分解することが期待され,ボディケア製品やスリミング化粧品などへの応用が示唆された。

著者

矢久保 修嗣 木下 優子 荒川 泰行 尾見 徳弥 日本大学医学部東洋医学講座 日本大学医学部東洋医学講座 日本大学医学部東洋医学講座 クイーンズスクエア

雑誌

和漢医薬学雑誌 = Journal of traditional medicines (ISSN:13406302)

巻号頁・発行日

vol.19, 2002-08-05

著者

高橋 元次

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.4-10, 2014-01-10 (Released:2014-01-22)

参考文献数

42

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Many bioengineering techniques to elucidate functions and characteristics of the skin have been developed until now. They measure the water content of stratum corneum, transepidermal water loss (TEWL), skin surface contour, mechanical properties, blood flow, sebum secretion rate, wrinkles, skin pigmentation and so on. These instrumental measurements are applied to validation of the efficacy of the cosmetics. Recently, a few in vivo bio-microscopes which non-invasively visualize horizontal image or vertical cross section of the skin with subcellular resolution, have been developed by using non-linear optics phenomenon. In this paper, I describe how skin measurement technologies have been changed with time and applied to cosmetic science, and also review in vivo bio-microscopes, they are optical coherence tomography (OCT), confocal laser scanning microscope (CLSM), second harmonic generation (SHG) microscope, multi photon microscope (MPM), and coherent anti-Stokes Raman scattering (CARS), which will be very helpful to examine the effects of the cosmetics on the skin.

著者

笠間 啓治

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシヤ語ロシヤ文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

no.18, pp.99-100, 1986-10-15

著者

中村 治

出版者

京都哲学会

雑誌

哲学研究 (ISSN:03869563)

巻号頁・発行日

vol.47, no.11, pp.p2067-2092, 1986-09

著者

佐藤 潤一

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.81-106, 2010-06

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In almost all modern states, anti-terror legislation was concerned with domestic public order except for police action by the armed forces. However, after the September 11 terrorist attacks in 2001, the United States and United Kingdom created a permanent anti-terrorist legislation. The UK has had a long history of temporary anti-terror legislation, e.g., the Prevention of Violence (Temporary Provisions) Act 1939, and the Civil Authorities (Special Powers) Act 1922 (Northern Ireland). However the UK recently created permanent legislation. Especially from 2000 to 2008, the UK has created considerable amount of legislation, e.g., the Prevention of Terrorism Act 2005 (c.2), the Terrorism Act 2006 (c.11), and the Counter Terrorism Act 2008. International security experts have pointed out repeatedly in anti-terror legislation that military power is not appropriate. In light of this problem, we must consider that UK has used the derogation clause, Article 15 of the Convention for the Protection of Human Rights and Fundamental Freedoms, usually called the European Convention of Human Rights (ECHR). I discuss Article 15 case laws of the ECHR, and of the UK domestic courts. From this point of view, Legislation for emergency situation (yuji-hosei) in Japan has the same problem. Many commentators argue that contingency legislation in Japan violates Article 9 of the constitution. In recent years, Japan has transformed the legislation regarding the Japan Self Defense Forces (JSDF). In this context, counter-terrorism measures are gradually shifting from police control to that of the JSDF. The Japanese government seems to be justified with the interference with all the human rights, and to which corresponded the constitution by the "public welfare" stipulated in Article 13 of the constitution. Moreover, could have the "public welfare" provided therein justified the JSDF? On this point, we must consider the derogation clause, Article 4 of the International Covenant of the Civil and Political Rights. The government may create contingency legislation for the purpose of national security, but almost all such legislation would interfere with human rights.

著者

岡田 直弥 竹内 俊貴 谷川 智洋 鳴海 拓志 廣瀬 通孝

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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個々が制御されない自動車においてドライバの行動を変容するには動機付けが肝要である.動機付けを与える手法のひとつとして,ゲーム以外の文脈にゲーム要素を取り入れるゲーミフィケーションがある.中でも,継続的に効果のある内発的動機付けに基づいて,高速道路上のドライバの休憩行動誘発を試みた.本講演では,実際に構築したシステムおよびその効果を報告するとともに,人の行動を変容させる技術について議論したい.

著者

橋本 康弘 佐藤 晃矢 岡 瑞起 池上 高志

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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ソーシャルタギングシステムでは用いられたタグ(語彙)の使用数の増加が速いものから遅いものまで様々である。しかし、そのおおよその振る舞いは古典的な確率過程であるSimon過程でうまく記述できる。いま、この予測値からの逸脱をその語彙の「個性」と考えるならば、それはどのような性質を持つのか。どこに個性の起源を求めることができるのか。これらを議論する。

著者

小川 宏

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.732-735, 1990-03-20 (Released:2010-03-09)

著者

樋口 清孝

出版者

日本診療放射線技師会

雑誌

JART = 日本診療放射線技師会誌 (ISSN:21872538)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.949-953, 2015-09

著者

金子 貴輝 青井 順一 上野山 勝也 松尾 豊

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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Web広告ではユーザーのページビュー履歴からコンバージョンを予測することは重要な問題である.Web広告には複数の業種があるので,予測タスク間で情報を共有することができる.本研究ではまず,RNNを用いた時系列モデルを使ってコンバージョンを予測することで時系列を使わないSVMモデルより精度を若干向上させられることを示す.次にアテンションモデルを加えることで複数のタスクの情報を共有し,精度向上を目指す.

著者

前原 宗太朗 福井 健一 冨田 智彦 小野 智司

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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降水量などの気象情報を観測する目的として,地域気象観測システム(アメダ ス)が全国約1,300か所に設けられている. しかし,観測地点の移転や周辺に 建造物の建立などの環境変化が生じることがあり,わずかに観測データの性質 の変化が起こる. 本研究では,系列データを扱う再帰型ニューラルネットワー クを用い,上記のような微小な環境変化による気象観測データの性質の変化の 検知を試みる

著者

園田 亜斗夢 鳥海 不二夫

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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本研究では、ゲームの勝敗がプレイヤー同士の情報交換に依存する「コミュニケーションゲーム」である「人狼ゲーム」を研究対象とする。人狼ゲームでは,会話を通して,他のプレーヤーと協力したり,騙したりしながら自らの勝利条件の達成を目指す。そこで、信頼と説得に特化したゲームとしての人狼ゲームに注目し,ゲームプレイの中で短期的な信頼がどのように確立していくのかを明らかにする.

著者

米澤 公敏

出版者

日経BP社 ; 1992-

雑誌

日経情報ストラテジー = Nikkei information strategy (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.18-21, 2016-07

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実は、当社では生産現場を中心に古くからこうしたことに取り組んできました。ただ、それが国内12拠点ある製鉄所ごとの取り組みになっていたんですね。例えば複数の製鉄所が同じウエアラブル端末を導入していた場合、それぞれの取り組みを比較してどうやった…

著者

佐々木 茂美 苗 鉄軍

出版者

日本超心理学会

雑誌

超心理学研究 (ISSN:1343926X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1-2, pp.3_1-3_1, 2012-11-15 (Released:2017-05-24)

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オーブ(ORB)は、条件さえ選べば、誰にでも撮れるという。このORB出現が端緒となって、精神世界の可視化と大衆化が実現・進行する可能性がある。過去に、顕微鏡の発明(1965,R, Hook)によって細胞が発見され、これが端緒になって近代生物、生理学にまで発展・成長した。同様にデジタルカメラの発明によってORBが発見され、これが端緒になって近代精神科学(新分野)樹立に役立つ事になるかもしれない。 オーブを出現させる為には、(1)赤外線領域を写せるデジタルカメラを用いてフラッシュ撮影する。(2)ORBの出現をもとめて、無心になり、リラックス集中の状態でシャツターをきる。 (3)未知の存在(SG)の助けを求める、の3条件が必要であると判断されている。本稿では、主として、出現条件の物質的な面を扱う。

著者

岩田 彰一郎

出版者

日経BP社 ; 1992-

雑誌

日経情報ストラテジー = Nikkei information strategy (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.25, no.9, pp.8-12, 2016-10

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強いライバルと伍していくには、ロングテールで商品をそろえていくことが欠かせません。MRO分野では今約100万アイテムを扱っていますが、早晩300万まで拡大していきます。—2012年には「LOHACO」ブランドでBtoC(企業の消費者向け取引)事業にも本格参入し、2016年5…

著者

川本 智章 井戸 健一 人見 規文 磯田 憲夫 大谷 雅彦 木村 健 望月 真 広田 紀男 近藤 雅雄

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.241-246, 1989-02-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

20

被引用文献数

2 3

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症例は49歳,男性.昭和58年,肝機能障害を指摘された.昭和62年4月,当科を受診し,多発性の高エコー病変を指摘され入院.既往歴として25歳時,輸血歴がある.39歳より糖尿病を指摘され,Glibenclamideを内服している.飲酒歴はビール1本/日,30年間.入院時,皮膚症状はなく,軽度の肝機能障害を認めた.腹腔鏡検査では軽度の白色紋理と小陥凹を認め,多数の円形~地図状の暗紫青色病変がみられた.超音波腹腔鏡にて同病変は高エコーに描出された.紫外線照射により,生検標本の暗紫青色部に,淡い赤色蛍光がみられた.生検組織像はchronic persistent hepatitisであり,暗紫青色部には脂肪変性を認めた.ポルフィリン体の分析では,尿中ウロポルフィリン,及び7-カルボキシルポルフィリンの増加を認め,皮膚症状を欠く晩発性皮膚ポルフィリン症と診断された.本症例の確定診断には,腹腔鏡検査,及び超音波腹腔鏡画像誘導下の狙撃生検法が極めて有効であった.

著者

五之治 昌比呂 ゴノジ マサヒロ Gonoji Masahiro

出版者

大阪外国語大学留学生日本語教育センター

雑誌

日本語・日本文化 (ISSN:09135359)

巻号頁・発行日

no.38, pp.101-128, 2012-03

著者

野津 翔太 野村 英子 本田 充彦 廣田 朋也 秋山 永治 Walsh Catherine Millar T.J.

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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原始惑星系円盤(以後、"円盤")において、中心星近傍では高温のためH2Oはダスト表面から脱離し気体となるが、遠方では低温のためダスト表面に凍結する。この境界がH2Oスノーラインであり、ダストの合体成長で惑星を作る際、H2Oスノーラインの内側では地球型の岩石惑星が形成される。一方外側ではダストの総量が増加する。このため重力で周りのガスを大量に集める事が可能となり、木星型のガス惑星が形成される (Hayashi et al. 1981, 1985)。そのためH2Oスノーラインを観測的に同定する事は、微惑星・惑星形成過程や、地球上の水の起源を考える上で重要である。太陽質量程度の前主系列星(T Tauri星)周りの円盤の場合、円盤赤道面におけるH2Oスノーラインは、中心星から数auの位置に存在する。しかし、撮像観測によってこの様な円盤のH2Oスノーラインを検出する事は、空間分解能が足りない為に困難である。一方で円盤はほぼケプラー回転している為、円盤から放射される輝線はドップラーシフトを受け広がっている。この輝線のプロファイル形状の解析から、輝線放射領域の中⼼星からの距離の情報が得られる。そこで本研究(Notsu et al. 2016, 2017)では、数値計算の結果に基づき、H2O輝線プロファイルの観測から円盤内のH2O分布、特にH2Oスノーラインを同定する方法を提案する。具体的にはまず円盤の化学反応ネットワーク計算を行い、H2Oの存在量とその分布を調べた。この際、中心星にT Tauri星 (Tstar~4,000K, Mstar~0.5Msun) とHerbig Ae星 (Tstar~10,000K, Mstar~2.5Msun) を考えた2つの円盤物理構造モデルを用いた。するとH2Oスノーラインの内側の円盤赤道面付近だけでなく、円盤外側の上層部高温領域や光解離領域でもH2Oガスの存在量が多い事が分かった。またその計算結果を元に、円盤から放出されるH2O輝線のプロファイルを多数の輝線について計算した。その結果、アインシュタインA係数(放射係数)が小さく(~10−6−10−3 s−1)、エネルギーが比較的高い(~1000K) 輝線のプロファイルを高分散分光観測で調べる事で、H2Oスノーラインを同定できる可能性がある事が分かった。そして、この様な特徴を持つH2O輝線が、中間赤外線からサブミリ波までの幅広い波長帯に多数存在し、その強度は波長が短い程大きい事が分かった。更に、Herbig Ae円盤の方がT Tauri円盤に比べ中心星の温度が高くH2Oスノーラインの位置が中心星から遠い事から、スノーラインを同定しうるH2O輝線の強度が大きくなる事が分かった。本発表ではこれらの解析結果を紹介した上で、今後のALMA観測でのH2Oスノーラインの同定可能性について議論を行う。また、最近新たにALMA band 5 領域のH2O輝線の計算も行っており、その結果も併せて紹介する予定である。参考文献:Notsu, S., et al. 2016, ApJ, 827, 113 Notsu, S., et al. 2017, ApJ, 836, 118