1 0 0 0 幸福號出帆

著者
三島由紀夫著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1956
著者
斎藤 文雄 宮崎 知子 松岡 芳隆
出版者
Meeting of Osaka Dermatological Association
雑誌
皮膚 (ISSN:00181390)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.636-643, 1984

香料のpeppermint oilは約18種の組成を有するが, 主要成分はmenthol, menthoneである. carvone, limoneneを主成分とするspearmint oilと16種の共通組成を有する. Peppermint oilアレルギー性接触皮膚炎 (ACD) はpeppemnt oilまたはmentholを数%に配合された湿布剤 (トクホン, サロンパスなど) によって惹起されたが, peppermint oilとmentholをそれぞれ約8-16%の高濃度に配合された中国製軟膏 (万金油-Tiger balm, 清涼油など) によっては高頻度の発生をみる. 中国製軟膏ACD群9/15例 (60%), 華陀膏ACD群0/4例, 日本製軟膏ACD群 (ムヒ, メンターム, メンソレターム) 1/4例, 湿布剤ACD群8/16例 (50%) の計18例にpeppemint oil接触アレルギーがみられた. そのうちの10例は主成分がmentholである. Peppemint oilアレルギー6例, peppemint oilとspearmint oilアレルギー4例の計10例に24種の組成でパッチテストを行ない, menthol以外の抗原を検索した. その結果はmentholのみ陽性1例, menthyl acetateのみ陽性1例, pulegoneのみ陽性2例, menthol, menthofuran陽性1例, menthol piperitone陽性1例, menthol, menthofuran, piperitone陽性1例, menthofuran, piperitone陽性1例, pulegone, dihydrocarvyl acetate陽性1例である. Pulegone, dihydrocarvyl acetate陽性例は交差反応と推定されるが, 多くの症例は多価過敏性である. Peppemint oilの主抗原はmentholであるが, 微量に含有されるpiperitone, pulegone, menthofuran, menthyl acetateも抗原となることを証明した. Pepperminot oil, menthol, pulegoneを用いて動物感作実験を実施したが, 感作は不成功に終った. Peppermint oil, metholを高濃度に配合した軟膏や湿布剤の使用は, これらの香料に対する接触アレルギーを誘発する可能性を強調したい.
著者
森際 克子 福田 淳 山下 勝幸
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.115, no.4, pp.185-192, 2000 (Released:2007-01-30)
参考文献数
48
被引用文献数
11 13

中枢神経系における傷害,虚血に際して,免疫細胞であるミクログリアやグリア細胞が活性化され,サイトカインを分泌して侵入物の撲滅と組織修復を図る.この免疫細胞が,プリン受容体のイオンチャネル型P2XおよびGタンパク共役型P2Yを発現し,傷害された細胞から放出されるATPに応答して,その機能を変化させることが明らかとなって来た.単離培養されたラット網膜ミクログリアでは,非刺激下で,Gタンパク共役型P2U(P2Y2,P2Y4)とイオンチャネル型P22Z(P2X7)が同等に発現しているのに対して,LPS刺激下では,P2Z優位となり,そのCa2+応答が増大する.一方,虚血(低酸素1%濃度)下で活性化されたミクログリアはP2UとP2Zの両受容体の感受性が共に高く,また,P2Uの応答が優位である.この低酸素濃度下では代謝型P2Uの活性化を介してミクログリアの増殖が誘導され,P2Uによる細胞内Ca2+動態と容量性流入がこの増殖機構に関与していると考えられる.さらに,LPS刺激と低酸素の両活性化においてTNF-αとIL-1βの分泌が見られ,その分泌がP2ZのアゴニストBzATPにより亢進し,アンタゴニストoATPにより抑制されることから,P2Z(P2X7)受容体がサイトカイン分泌機構に関与していると考えられる.P2Z(P2X7)はまた同時に増殖を阻止し,アポトーシスを誘導する.このP2Z(P2X7)受容体は,マクロファージ,単球,線維芽細胞のいずれにもあり,サイトカインのみならずプラスミノゲンの分泌にも関与する.TNF-αの転写,遊離にはMAPキナーゼのp44/42およびp38が関与することが示唆されており,P2Z(P2X7)の活性化はCa2+依存性に,NFAT,NF-κをも活性化させて,増殖のシグナル経路を阻止し,アポトーシス誘導経路とp44/42とp38を介する分泌経路を駆動する可能性がある.
著者
西平直喜編
出版者
大日本図書
巻号頁・発行日
1970
著者
芹沢 俊介
出版者
植物地理・分類学会
雑誌
植物地理・分類研究 (ISSN:03886212)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.21-26, 2006-10-31
著者
芹沢俊介
雑誌
植物地理 分類研究
巻号頁・発行日
vol.34, pp.55-59, 1986
被引用文献数
2
著者
KITAMURA S.
雑誌
Mem. Coll. Sci. Univ. Kyoto B
巻号頁・発行日
vol.24, pp.1-79, 1957
被引用文献数
2
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンストラクション (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.374, 2005-04-22

ベトナムの南北を縦断する国道1号の最難所ハイバン峠に2005年5月,全長6.3kmの東南アジアで最長の道路トンネルが開通する。ハザマJVがトンネルの北工区を施工。同国初の本格的な道路トンネルとあって,同JVには技術移転プログラムの実施が求められた。 このハイバントンネルは2000年10月,日本の円借款で工事が始まった。総事業費は200億円に上る。
著者
王 宝禮 今村 泰弘 藤井 健男 音琴 淳一 太田 紀雄 大浦 清
出版者
一般社団法人 日本歯科薬物療法学会
雑誌
歯科薬物療法 (ISSN:02881012)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.101-107, 2004-12-01 (Released:2010-06-08)
参考文献数
29

本研究では, ヒスタチンを用いて歯肉組織中に最も多く存在するヒト歯肉線維芽細胞に対する影響について検討を行った.ヒスタチンは新鮮ヒト耳下腺唾液を用いてハイドロキシアパタイトクロマトグラフィーによって分離, 精製された.ヒト歯肉線維芽細胞は, インフォームドコンセントのもと抜歯後の歯に付着する歯肉組織から摘出した.ヒト歯肉線維芽細胞は, ヒスタチンを添加し培養された.細胞増殖はMTT分析, DNA合成はBrdU法, Ki-67タンパク質の検出はウエスタンブロット法で行われた.結合分析はオプティカルバイオセンサーによって行われた.ヒスタチンは, ヒト歯肉線維芽細胞に対して増殖率, DNA合成率, Ki-67タンパク質量を増加させた.ヒスタチンとヒト歯肉線維芽細胞の結合が確認できた.以上の結果から, ヒスタチンがヒト歯肉線維芽細胞の増殖を誘導したことを示唆した.将来的に, ヒスタチンが歯周病患者における歯肉線維芽細胞の再生を誘導する可能性があるかもしれない.
著者
津久井 雅志 西戸 裕嗣 長尾 敬介
出版者
日本地質学会
雑誌
地質學雜誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.91, no.4, pp.279-288, 1985-04-15
被引用文献数
10 21
著者
菅野 憲司
出版者
千葉大学ユーラシア言語文化論講座
雑誌
千葉大学ユーラシア言語文化論集 (ISSN:21857148)
巻号頁・発行日
no.12, pp.61-70, 2010-03

The aim of this paper is to show that usual names of merged banks (e.g., Sumitomo Mitsui Bank) are different from those of fused studies (e.g.,"psychology of language" or "psycholinguistics"), contrary to those of integrated ministries (e.g., Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, "MEXT"),from a viewpoint of "Equivalence" and "Contact" in the sense of Kanno(2002,2003a,2003b,2009 and in press). Usual names of merged banks belong to "Equivalence", those of fused studies to "Contact", and those of integrated ministries to "Equivalence" oppositely.
著者
潘 杰
出版者
一般社団法人日本色彩学会
雑誌
日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.232-239, 1999-12-01
被引用文献数
2

多色による感情表現の作品を測定分析して表現要因を検討し,使用色の選択の傾向を調べた。それぞれに対立するテーマを設定して製作された作品を「快」「不快」の二系統に分類し比較した。検討作品は総数14点で,快テーマ作品7点,不快テーマ作品7点である。作品の全体の測色値をまとめて,L ab座標における分布図と全使用色の面積比率図として表して検討して結果,快,不快の表現は三属性のうち主に明度と色相,及び面積比率によることを確認した。