著者

髙橋 春菜

出版者

早稲田大学日欧研究機構イタリア研究所研究紀要編集委員会

雑誌

早稲田大学イタリア研究所研究紀要 = Research bulletin (ISSN:21868905)

巻号頁・発行日

no.4, pp.115-135, 2015-03

著者

河野 貴美子

出版者

吉川弘文館

雑誌

日本歴史 (ISSN:03869164)

巻号頁・発行日

no.802, pp.73-75, 2015-03

著者

佐藤 優

出版者

文藝春秋

雑誌

文學界 (ISSN:05251877)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.165-167, 2015-04

著者

大賀 一郎 細井 匠 牧野 英一郎

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E3O1202-E3O1202, 2010

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【目的】近年,精神科病棟においても患者の高齢化が著しく,全国で約33万人の精神科病棟入院患者のうち42.2%が高齢者という状況である。当院でも入院患者の高齢化に伴い,転倒・転落事故がアクシデントの上位を占めるに至っているが,その原因として精神科病棟の環境にも一因があるのではないかと考えた。そこで,当院の精神科病棟の職員が病棟のどのような場所を危険度が高いと判断しているのかを把握するとともに,過去一年間に起きた実際の転倒・転落事故のデータと対照させることで,転倒事故の環境要因に対する意識啓蒙につなげることを目的に調査を行った。<BR><BR>【方法】調査1では職員の意識調査として,「精神科病棟における環境面での転倒危険度意識調査」を精神科病棟に勤務する60名の看護師および介護士を対象にアンケート調査を行った。アンケートでは病棟の見取り図を作成し,病室,廊下,トイレ,浴室,ナースステーションなど全箇所に番号を振り,それらの箇所について5件法で転倒危険度の評価を行ってもらった。調査方法はデルファイ法を用いた。この方法はアンケート方式で対象者全員に対して行った質問の回答分布(中央値,四分位範囲)を各対象者にフィードバックしながらアンケートを繰り返すことで全体意見の合意,集約を図るものである。アンケートでは他にも,転倒の危険度が高いと判定された場所について,その理由や改善方法などの自由意見を求めた。調査2ではアクシデントレポートと看護記録をもとにして平成20年8月から平成21年7月までの1年間に実際に起きた転倒・転落事故を調査し,リサーチした場所での実際の転倒件数を集計した。<BR><BR>【説明と同意】職員へのアンケート調査に際しては事前に調査目的と方法の説明を紙面にて行い,同意した職員を対象に調査を行った。転倒・転落事故の調査に関しては個人名が特定できないようプライバシーに配慮した。<BR><BR>【結果】調査1では,職員に対する環境面での転倒危険度意識調査としてアンケートを3回繰り返し,集計結果に変化がないか検討するために,1回目と2回目,2回目と3回目の間で,有意水準を5%未満としたWilcoxonの符号付順位検定を用いて検討した。その結果,全ての調査箇所において,職員の転倒危険度に対する評価に有意な変化は無く,四分位範囲は狭まったため,意見は集約されたと考え,3回目のアンケート結果を分析対象とした。職員の危険度評価は5件法によるもので順序尺度であるが,危険度評価をランキングするため間隔尺度とみなし,平均値を算出した。その結果,1位が浴室で4.81,2位が脱衣所で4.40,3位がトイレで4.14であった。また,自由意見の集計結果では「水・尿による床の濡れを原因とする転倒」を危惧する意見が突出して多かった。調査2の転倒調査では,174件の転倒・転落事故を分類した結果,1位が病室で57件,2位がホールで32件,3位が廊下で23件であった。<BR><BR>【考察】精神科病棟では水に執着する患者も多く,不安定な歩行でコップに入れた水を床にこぼしながら持ち歩く患者も見受けられる。トイレは尿による床の汚染ですぐに滑りやすい状態になってしまう。このような環境の中で,精神科病棟職員は床面の濡れを原因とする転倒には日常的に注意している。今回の調査の結果でも精神科病棟職員の危険度評価は浴室周辺やトイレなど水濡れを原因として転倒の可能性の高い場所を危険度が高いと認識している。しかし,それに対して実際の転倒調査では病室における転倒事故が一番多く,職員の危険度認識と実際の転倒・転落事故の発生場所が乖離している結果であった。これは,裏を返せば職員が危険を認識している浴室,脱衣所では職員も近くにおり,十分に注意が行き届いているために転倒事故を未然に防いでいるのではないか,とも考えられる。一方,病室内は常に職員が監視することは難しい場所である。しかし,今後は実際の転倒・転落事故の多くが病室内で発生しているという事実を認識することが必要だと考える。当院は元々高齢者対象の施設ではなく,精神科病棟の廊下に手すりが無い,トイレ入口に段差があるなど,環境面での転倒危険因子が存在する。また,病室によってはポータブルトイレが多く混み合っていたり,ベッド下に衣装ケースがあるために衣類を取り出すたびに床面近くまで屈みこむ動作を強いられる環境があり,これらの環境面における転倒危険因子を少しでも除去していくことが転倒・転落事故の減少に結びつくと考える。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】環境面から見た転倒危険度を,職員の認識と実際の転倒・転落事故の調査結果を対照させることで,職員の意識の盲点となっている転倒危険箇所を抽出し,それに対して環境面での転倒危険因子を除去するとともに,職員の意識啓蒙に繋げることで転倒・転落事故を減少することが出来ると考える。

著者

古屋 雅宏 村上 肇 宮本 渉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.726, pp.53-56, 2003-03-10

被引用文献数

3

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独居高齢者による日常生活における体調不良の発生を、少数の選択センサを使用することで検出する。まず前処理として、独居高齢者の7ケ月分のデータを見て被験者が外出をしていたか判別を行う。在宅していた日のデータには脱衣所・仏壇での反応、いいかえると更衣・信仰という日常的な習慣に関連する場所での反応がほぼ毎日午前中に生じている。そのような日常的な反応が生じていない日を異常、すなわち体調不良と推定して日付の検出を行う。その結果、体調不良である日を判断した。

著者

佐別当 隆志 小谷 美佳

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.296-301, 2012-07-01

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ソーシャル・ネットワーキング・サービス(以下,SNS)をナレッジマネジメントに活用しようという動きは,今に始まったことではない。mixiやGREEが流行した6年前,企業においても,その仕組みを社内へ持ち込もうと多くの企業が社内SNSを導入した。しかし,多くの企業が失敗に終わっている。どうすればを社内SNSをナレッジマネジメントに活用し,成果を残すことができるのか,事例を交えながら選定のポイントや活用方法をご紹介したい。またこれからの社内向けナレッジマネジメントのツールであるESNの可能性についても触れていく。

著者

岡 真一郎 矢倉 千昭 緒方 彩 加来 剛 城市 綾子 濱地 望 木原 勇夫

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A3O1033-A3O1033, 2010

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【目的】高齢者が自立した生活を送るためには,下肢筋群の筋力を維持,向上させることが重要である.高齢者における下肢筋群の筋力低下は,歩行能力やバランス能力の低下によって転倒リスクを増加させる.また,転倒は頭部外傷や骨折などの原因となるだけでなく,転倒への不安や恐怖感から行動制限を引き起こし,ADL,QOLの低下を招くことが示されている.これらのことから,高齢者の下肢筋力評価による筋力低下の早期発見は,介護予防における筋力の維持,向上のために重要である.高齢者に対する簡易的な下肢筋力評価には,椅子からの立ち上がり動作を一定回数行ったときの時間,一定時間行ったときの回数を測定値とする椅子立ち上がりテストがよく用いられている.一方,同じ高さの椅子からの立ち上がり動作は,対象者の体重,下肢長など体格の違いによって力学的な仕事量に差が生じることから,立ち上がり回数や時間よりも立ち上がり動作の仕事率(立ち上がりパワー)で評価する方が下肢筋力を反映する可能性がある.そこで,本研究は,糖尿病予防セミナーに参加した壮年女性を対象に10回椅子立ち上がりテスト(Sit-to-Standテスト,以下STS)の立ち上がり時間(STS-time;STS-T)および立ち上がりパワー(STS-Power;STS-P)と等尺性膝伸展力との関係について調査した.<BR>【方法】対象は,島根県出雲市に在住する住民で,糖尿病予防セミナーに参加した女性47名であった.対象者の基本特性は,平均年齢58.3±4.9歳,身長1.55±0.1m,体重54.2±6.7kg,BMI22.6±2.7kg/m2であった.測定は,STS,等尺性膝伸展力の順で行った.STSの測定は,対象者に両上肢を胸の前で組ませ,両下肢を肩幅程度に開き,膝関節を軽度屈曲させ,高さ42cmの安定した椅子から立ち上がって座る動作を10回行った時間(STS-T)を2回測定し,その平均値を代表値とした.STS-Pは,椅子の高さから立位での重心位置までの仕事率とし,立位での重心位置を身長の55%として推定し,STS-P=(身長×0.55-椅子の高さ)×体重×重力加速度×立ち上がり回数/立ち上がり時間,の計算式で算出した.等尺性膝伸展力は,徒手筋力計(μTas F-1,アニマ社)を用い,対象者を診察台に座らせ,徒手筋力計の歪みセンサーをつけたベルトを診察台の支柱に固定し,歪みセンサーを下腿遠位部にあて,股関節90°,膝関節90°屈曲位での等尺性膝伸展力を左右交互に2回ずつ測定した.等尺性膝伸展力の代表値は,左右の最大値の平均値とした.統計解析は,SPSS 11.0J for Windows(SPSS Inc.)を用いて,STS-TおよびSTS-Pと等尺性膝伸展筋力との関係はPearson積率相関分析を行い,危険率5%未満をもって有意とした.<BR>【説明と同意】セミナー開始前,参加希望者から事前に書面にて説明と同意を得てから実施した.なお,本研究は島根大学医学部・医の倫理委員会の承認を得て実施された.<BR>【結果】STS-Tは,等尺性膝伸展筋力と有意な相関はなかったが,STS-Pでは有意な相関があった(r=0.37,p<0.01).<BR>【考察】本研究の結果,STS-Tは等尺性膝伸展力と有意な相関がなかったが,STS-Pでは有意な相関があった.身長から推定した立位での重心位置と体重から算出した立ち上がりパワーは,従来の立ち上がり時間による指標よりも下肢筋力を反映できるのではないかと考える.しかし,STS-Pと等尺性膝伸展力との相関は,r=0.37(p<0.01)と低かった.STS-Pの計算式における重心位置は,身長からの推定値を用いていることから,STS-Pの値に影響を及ぼした可能性がある.また,フィールド調査における徒手筋力計を用いた等尺性膝伸展力の測定では,シートやベルトによる体幹および大腿部の固定が不十分であり,発揮された筋力が部分的に歪みセンサーへの応力として伝達されなかった可能性がある.今後は,地域高齢者やリハビリテーション対象者に対する椅子からの立ち上がりパワーと下肢筋力との関係について,さらなる調査が必要である.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】椅子からの立ち上がり回数や時間を指標とするより,体格を考慮した椅子からの立ち上がりパワーは,地域高齢者やリハビリテーション対象者における簡易下肢筋力評価として有用になる可能性がある.

著者

河野 修二 檜山 茂雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.33, no.14, pp.35-36, 2009-03-11

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「Power of Ten」という映画がある。ピクニックに来た親子の写真から映画は始まりカメラの視点はそこからどんどん遠ざかり空を抜けて、宇宙にまで来て最終的には10の25乗メートル(約10億光年離れたところ)の世界までたどりつく。また一方ではどんどんその人を拡大していき、10のマイナス16乗メートル(0.1フェルミというらしい)の世界まで行きつく。解像力の高いフイルムを用いて、映画のように写真の全体像から細部まで観察したくなるような写真が撮れないかと考えた。

著者

池見 陽 久保田 進也 野田 悦子 富田 小百合 林田 嘉朗

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.18-29, 1992-01-20

被引用文献数

6

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The objective of this study was to articulate the person-centered approach (PCAp) in theory and in the research and practice of occupational mental health. First, Carl Rogers' person-centered theory was reviewed. Secondly, a study on 1,661 workers was presented in which psychological variables such as fatigue (FG), depression (DP) and anxiety (AX) were found to be negatively correlated with relationship scales concerning the workers' perception of the person-centered attitudes (PCA) of their superiors, the democratic leadership of their superiors (DEM) and the overall activation (ACT) of their worksites. Significant differences in FG, DP and AX were found among workers who perceived of their superiors as having either high or low PCA. Workers who reported that their superiors had high PCA had significantly less FG, DP and AX than those who perceived of their superiors as having low PCA. Similar results were also obtained when high DEM/low DEM and high ACT/low ACT were compared in terms of workers' FG, DP and AX. Thus, the PCA of job superiors was considered to be positively related to the mental health of workers. Thirdly, PCA training in industry was introduced and evaluated. A total of 137 trainees (managers) conducted active listening, a basic skill in the PCAp, and filled out a relationship inventory immediately afterwards, evaluating themselves as listeners and their partners as listeners. A comparison of scores between the first and last sessions of training showed significant increases in empathy, congruence and unconditional positive regard at the last session in both the speakers' version and the listeners' version of the relationship inventory. Cases showing changes in human relations at work as a consequence of PCA training, reported by the trainees and confirmed by an occupational health nurse, were presented. This study showed that PCA, which is positively related to workers' mental health, can increase as a result of training. The implications of these studies are discuss-ed and various possibilities for further research using the concepts' of PCAp are presented. The authors hope that such a viewpoint in occupational mental health may lead to fruitful research and practice in the field of occupational medicine.

著者

中野 昌宏

出版者

大分大学

雑誌

大分大学経済論集 (ISSN:04740157)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.1-30, 2003-09

著者

植村 明子 成田 健一 三坂 育正

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-1, 環境工学I, 室内音響・音環境, 騒音・固体音, 環境振動, 光・色, 給排水・水環境, 都市設備・環境管理, 環境心理生理, 環境設計, 電磁環境 (ISSN:13414496)

巻号頁・発行日

vol.2000, pp.1117-1118, 2000-07-31

被引用文献数

1

著者

成田 健一 植村 明子 三坂 育正

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.66, no.545, pp.71-78, 2001

被引用文献数

15 5 8

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Water bodies in urban area have been expected to mitigate the urban heat island as well as green space. In this paper, we showed the results of observations about heat budget at river water and moving observations to clarify horizontal extent of its thermal effects. Diurnal variations of sensible heat flux estimated by several methods corresponded closely with each other, though these values didn't exceed 100W/m2 even in the peak about midday. Estimated heat storage term occupied more than 90% of net radiation during daytime. According to the numerical simulation, observed water temperature variation required equivalent heat conductivity for actual stirred water about forty times as much as that of stagnant water. This heat balance is completely different from that of green space characterized large latent heat flux. On the other hand, horizontal sensible heat flux from adjacent built-up area to the river space also estimated by eddy correlation method at riverside terrace. Turbulent heat flux across the river-edge amounted to 250W/m2 in daytime, which greatly surpassed vertical sensible heat flux at water surface. The horizontal limits of river-effect along the street crossing the river were about 300m from river-edge, and there was no clear relation between this limits and wind speed.

著者

田渕 仁浩 村岡 洋一

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.44, pp.303-304, 1992-02-24

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マルチメディアデータベースでは、データと問い合わせが完全に一致することは望めない。利用者が問い合わせで意図する概念構造とデータベーススキーマが一致しなかったり、属性値が一致しなかったりするからである。例えば、大模撲中継を動画像データベースと見なすと、利用者が望む取組のダイジェストを取り出す操作は、データベース管理システム(DBMS)の役割である。しかし、実際の放送は構造化されていないので、従来のデータモデルに基づくDBMSの問い合わせ処理では取組を取り出せない。一方、取組の概念構造は「仕切,対戦,決着,礼,勝名乗り,花道」などの動作のタイトル系列として普遍であり、放送とは無関係である。従って、放送中のカット系列をタイトル化できれば、取組を構成するカット系列の切り出しや各動作場面に特有の属性値も抽出できる。その結果、例えば「力士Aが勝った取組」はある特定の認識手順で取り出せよう。しかし、従来のDBMSにはそのような認識手順に基づく問い合わせ処理を自動化する仕組はない。そこで本稿では、認識的問い合わせ処理の自動化の方法として、MeSodモデルに基づく不完全質問処理の実装機構を提案する。

著者

浦嶋 泰文 須賀 有子 福永 亜矢子

出版者

農業技術研究機構近畿中国四国農業研究センター

雑誌

近畿中国四国農業研究センター研究報告 (ISSN:13471244)

巻号頁・発行日

no.1, pp.61-75, 2002-03

被引用文献数

3

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施用する全窒素量が等しくなるように有機物(イナワラ牛糞堆肥とオガクズ豚糞堆肥)および化成肥料を連用した圃場(連用区)と有機物および化成肥料連用を中断した圃場(残効区)においてダイコンを栽培し,有機物施用がダイコンの品質成分に与える影響を検討した。1 ダイコンの生育は連用区では資材投入量の多い区で優れた。また同一施用量ではマルチ区の生育が勝った。2 ダイコンの葉色は,連用区および残効区とも資材の施用量が多いほど濃く,同一施用量ではマルチ区の葉色が濃かった。3 ダイコン根部の硝酸態窒素,イソチオシアネート,アスコルビン酸等の含量は,有機物施用,化学肥料施用に関わらず,根重と相関があり,根重が小さいほど,これらの含量が高かった。以上より,投入窒素量が同一の場合,ダイコンの内部品質成分含量は有機物あるいは化学肥料間で一定の傾向は認められず,有機物連用区で有意に高い含量ではなかった。

著者

浦嶋 泰文 須賀 有子 福永 亜矢子 池田 順一 堀 兼明

出版者

農業技術研究機構近畿中国四国農業研究センター

雑誌

近畿中国四国農業研究センター研究報告 (ISSN:13471244)

巻号頁・発行日

no.1, pp.61-75, 2002-03

被引用文献数

3

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施用する全窒素量が等しくなるように有機物(イナワラ牛糞堆肥とオガクズ豚糞堆肥)および化成肥料を連用した圃場(連用区)と有機物および化成肥料連用を中断した圃場(残効区)においてダイコンを栽培し,有機物施用がダイコンの品質成分に与える影響を検討した。1 ダイコンの生育は連用区では資材投入量の多い区で優れた。また同一施用量ではマルチ区の生育が勝った。2 ダイコンの葉色は,連用区および残効区とも資材の施用量が多いほど濃く,同一施用量ではマルチ区の葉色が濃かった。3 ダイコン根部の硝酸態窒素,イソチオシアネート,アスコルビン酸等の含量は,有機物施用,化学肥料施用に関わらず,根重と相関があり,根重が小さいほど,これらの含量が高かった。以上より,投入窒素量が同一の場合,ダイコンの内部品質成分含量は有機物あるいは化学肥料間で一定の傾向は認められず,有機物連用区で有意に高い含量ではなかった。

著者

松本 良夫 倉岡 良枝 高柳 瑞穂 針谷 善仁

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.43, pp.27-30, 1991-10-19

著者

松本 良夫 針谷 善仁 久保田 善彦 高嶋 渉 姚 小麗

出版者

東京学芸大学

雑誌

教育学研究年報 (ISSN:09119663)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.57-77, 1990-09

著者

寺門 日出男

出版者

中国文化学会

雑誌

中国文化 (ISSN:02896648)

巻号頁・発行日

no.68, pp.67-75, 2010

著者

寺門 日出男 TERAKADO Hideo

出版者

中国文化学会(筑波大学人文社会科学研究科文芸・言語専攻内)

雑誌

中国文化 (ISSN:02896648)

巻号頁・発行日

no.68, pp.67-75, 2010

著者

木村 治夫 中西 利典 丸山 正 安藤 亮輔 堀川 晴央

出版者

日本活断層学会

雑誌

活断層研究 (ISSN:09181024)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.38, pp.1-16, 2013

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The Itoigawa-Shizuoka tectonic line (ISTL), which is located between the NE and SW Japan arcs, is one of the most major tectonic lines in Japan. The N-S trending Kamishiro fault located in the northern part of the ISTL active fault system is an east dipping reverse fault. Near the southern part of the fault, the alluvial fan formed by a river flowing toward the southeast is tilted to the west by faulting. To reveal shallow subsurface deformation structure above a depth of 5 m, we carried out ground penetrating radar (GPR) profiling along two survey lines, whose lengths are 50 m and 130 m, respectively, across the fault. The GPR data was collected by common-offset modes using the control unit SIR-3000 (Geophysical Survey System Inc.) and the 200 MHz antenna Model-5106(Geophysical Survey System Inc.), and the station spacing was 0.01 m. The depth converted GPR sections after careful data processing are very concordant with the geological section based on drilling and trenching surveys conducted near the GPR survey. The GPR sections show deformation structure of the fan deposits in detail. The vertical displacement of the top of the fan gravel deformed by the Kamishiro fault is over 3.0 m during the last faulting event.