著者

中尾 哲 山本 豊城 福光 太郎 伴 貞彦 本崎 孝彦 佐藤 慎一 大塚 信一 中津 正二 田渕 哲 幸 茂男

出版者

社団法人 日本脳神経外科学会

雑誌

Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)

巻号頁・発行日

vol.28, no.11, pp.1113-1118, 1988 (Released:2006-09-05)

参考文献数

21

被引用文献数

8 15

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Intracranial lipomas are rare, especially in the cerebellopontine angle. Only 21 cases have so far been reported. In this communication, the case of a left cerebellopontine angle lipoma in a 48-year-old male is described and the relevant literature is reviewed.

著者

林 研三 Kenzo HAYASHI

雑誌

札幌法学

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1-45, 2011-09

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア : 医療・介護の経営情報 (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.303, pp.3-5, 2015-01

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2014年11月病院・診療所および介護事業所の求人データから算出した理学療法士(PT)・作業療法士(OT)の賃金の総平均は、常勤が月給21万9827円、非常勤が時給1763円。地域別に見ると、常勤の最高額は関東の月給22万9703円、最低額は甲信越の月給20万8240円である。地域…

著者

三宅 秀和

出版者

三徳庵

雑誌

茶道の研究 (ISSN:02890070)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.20-24,1, 2012-04

著者

雨森 正洋

出版者

南山堂

雑誌

治療 (ISSN:00225207)

巻号頁・発行日

vol.85, no.1, pp.145-147, 2003-01

著者

堀籠 崇

出版者

日本医療経済学会

雑誌

日本医療経済学会会報 (ISSN:13449176)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.1-25, 2009

参考文献数

77

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本稿では、現在日本の医療提供システムに関して、占領期医療制度改革においてGHQの及ぼした影響が大であったという立場から、とりわけ戦後の医療提供体制における公私ミックスのあり方についてのGHQの考えと、それを受けた日本政府の方針選択に焦点を当てて、歴史的な検討を試みた。GHQは公私ミックスに影響を及ぼす直接的な、医療機関の整備・普及策は指示しなかったものの、米国調査団を招聘し、政策方針を決定する際に基礎となり得る考えを提示した。GHQは日本政府の政策方針選択の際、表面上ニュートラルな立場をとったものの、それは本意ではなかった。GHQはその根本に「医師の独立性と医療政策における医師の指導的地位の確保」を医療政策理念として保持し、事業税問題における医師擁護、医薬分業の推進を進めた。一方日本政府はこうしたGHQの医療政策理念を受けつつ、これと合致する形で、日本国内の各種医療政策アクターの利害調整を行った。その結果、戦後当初日本政府が選択した公(特に国)主導の医療提供体制は、質的転換を遂げることとなったのである。

著者

岡部 進

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, 2010

著者

岡部 進

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.46, no.9, 2010

著者

菅野 覚明

出版者

神道史学会

雑誌

神道史研究 (ISSN:05830702)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.330-332, 2014-10

著者

井上 裕

出版者

公益社団法人 日本薬剤学会

雑誌

薬剤学 (ISSN:03727629)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.150-151, 2014 (Released:2014-09-01)

著者

吉田 世志子

出版者

関西大学

雑誌

關西大學中國文學會紀要 (ISSN:09105328)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.A75-A95, 2007-03

著者

小俣 貴之

出版者

日本建設機械施工協会

雑誌

建設機械施工 = Journal of JCMA : 一般社団法人日本建設機械施工協会誌 (ISSN:2187851X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.52-55, 2015-01

著者

下村秀治郎 著

出版者

芸艸堂

巻号頁・発行日

vol.第1, 1940

著者

松坂 佐一

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.161, pp.1-58, 1995-07-20

著者

松坂 佐一

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.162, pp.1-35, 1995-10-31

著者

牧野 俊郎 若林 英信 松本 充弘 吉田 英生 花村 克悟 山田 純 MIYAZAKI Koji

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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熱ふく射(thermal radiation)は物質における荷電粒子の熱振動に起因する電磁波であり,工業的にも身近にも得やすいエネルギーであるが,そのままではPlanck分布の及ぶ広い波長域に分散し,また,指向性が弱いぼんやりしたふく射である.そのため,レーザーの場合のように特定の波長にそのエネルギーを集中して工学的な機能を発揮させるためには有効でないことが多かった.本研究は,この熱ふく射を特定の波長帯域のふく射が強調されるスペクトル機能性のふく射に変換し制御する技術の開発をめざすものである.電磁波動論・分光学・固体物性論・伝熱工学を基礎として分光熱工学の実験・理論研究を行い,エネルギー工学と生活環境工学のために有効なハードシステムの実現をめざす.牧野・若林・松本は,(1)薄膜系の放射ふく射の干渉と(2)薄膜系のふく射放射理論を検討し,(3)薄膜系エミッターの試作を行った.さらに,(4)表面の鏡面反射率・半球反射率・指向放射率のスペクトルの同時測定法を提案し,(5)熱ふく射に関するKirchhoffの法則を電磁波のレベルで実験的に検証した.また,牧野は,本研究を総括する視点に立ち国内の講演会や国際会議において本研究に関する多くのKeynote講演などを行った.吉田は,スペクトル機能性ふく射を用いる熱・光起電力発電システムを熱システム工学的に検討した.花村は,(1)矩形マイクロキャビティによる放射率の波長制御に関する分光実験・計算を行い,(2)近接場光によるナノギャップ発電に関する実験装置を設計し,(3)GaSb光電変換素子を自らの実験室において試作した.山田は,(1)薄膜系エミッターからの放射ふく射の計算と(2)人体の皮膚の反射に関する分光実験・計算を行い,(3)色素増感太陽電池の改良を検討した.

著者

梶田 信

出版者

名古屋大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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ヘリウム照射により形成されるナノ構造金属を熱光起電力発電に応用するために,その耐熱性,エミッタンスの変化を明らかにした。耐熱性に関しては,温度が上昇するとナノ構造が収縮していくことが明らかになり,熱光起電力発電用としては低温(1000K以下)で利用する必要があることが分かった。放射率の変化を調べたところ,広い波長範囲で放射率が 1 に近くなっており,少し収縮が起こった材料においては近赤外領域のみ放射率が高くなることが分かり,無駄な熱の放出がないことから,熱光起電力発電用により適していることが分かった。

著者

熊野 智之 花村 克悟

出版者

神戸市立工業高等専門学校

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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熱光起電力発電への展開を念頭に置き、セラミックスの近赤外領域における放射率を希土類元素を用いて選択的に向上させる実用的な技術の開発を行った。具体的には、多結晶アルミナ基板上に、エルビウムをドープした釉薬を形成させ、1000℃での放射特性を実験的に明らかにした。本研究は、釉薬を応用し、また塗布方法として基板埋没法を提案し、かつ釉薬の薄膜化について検討したという点で独自性に富んでおり、従来にない興味深い結果が数多く得られた。

著者

湯上 浩雄 齋 均 金森 義明 佐多 教子 圓山 重直

出版者

東北大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2002

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我々は、熱光起電(Thermo-Photo-Voltaic : TPV)発電に関する研究を行っていく過程で、フォトニック結晶と類似の表面ナノ構造により熱放射スペクトルが制御できる可能性が有ることを見出した。本研究では、この量子共鳴効果を用いた熱放射スペックトル制御機能の発現原理の解明と、TPV以外の熱工学応用分野への適応性に関して研究を行う。本研究では,熱放射スペクトルの制御を行うことにより,より高効率な熱利用システムを構築するとともに、作製したナノ構造エミッタの熱・光学特性を評価し、機能性発現原理と応用について考察する。前年度行った、Maxwell方程式の厳密解を求めるRigorous Coupled-Wave Analysis(RCWA)法に基づいた解析プログラムコードによる、最適な微細構造の決定、微細領域の放射スペクトルを測定するための放射測定装置の設計と製作に引き続き、以下の研究を行った。・可視領域の輻射スペクトルを選択的に放射する表面ナノ構造体を高融点金属に作製し、高温耐性を有する構造を実現するために、単結晶タングステン金属を用いて表面微細構造を製作し、1400Kにおいても安定な構造を得ることができた。・実際の試料の製作に当たっては製作誤差が不可避であり、それを考慮して改めて設計を行い、周期1.0-1.2μmの試料を作製した。これにより可視〜2.0μmの放射率が増大し、波長特性が改善された。・開発したRCW法に基づく数値解析と、微細構造のパラメータを変化させた試料の放射特性の比較から、今回得られた熱放射特性の変化は、主としてマイクロキャビティ効果に起因することが実験的に示された。

著者

熊野 智之

出版者

神戸市立工業高等専門学校

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では、製鉄プロセス等で排出される熱ふく射から電力を得る波長変換/発電モジュールの開発を目的とし、波長変換ふく射輸送を担う希土類酸化物膜エミッターについて構造の最適化を検討した。具体的には、アルミナ表面に石灰釉をベースとするEr酸化物膜をコーティングし、膜の組成と1000℃における近赤外放射率との関係を調べた。その結果、Er2O3の割合が50wt%の場合にバルクの石灰釉中に含まれるEr量が最大となり、Erの放射ピークである1.55μmにおける放射率が最大となることが明らかとなった。また、希土類元素をYbに変更した場合には、反応生成物の違いから最適な組成条件が異なることが示唆された。