著者

新藤 こずえ

出版者

立正大学社会福祉学会

雑誌

立正社会福祉研究 (ISSN:13454609)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.15-23, 2013-03

著者

新藤 こずえ

出版者

立正大学社会福祉学会

雑誌

立正社会福祉研究 (ISSN:13454609)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.15-23, 2013-03

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原著論文

出版者

神奈川県立かながわ女性センター

著者

木庭 元晴

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100344, 2014 (Released:2014-03-31)

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福島第一原発事故以来3年を経た現在も,福島経済の中軸部である中通り地方の空間線量は5mSv/yをはるかに越えている。人の動線沿いの除染活動は比較的進んではいるが,動線から少し離れると高い空間線量を記録している。中通り地方の多くが5mSv/y,つまり放射線管理区域を脱するのは,広域のホットスポットを除いても,20年後である。 これは,航空機モニタリングと現地調査によって得られた土壌中のセシウム-134,-137濃度分布(Bq/m2)(文科省測定,農林水産省2012.12.28現在)から初期値を逆算し,原発事故から60年間についての自然減衰を計算した結果である。2013年終わりの四半期の測定は現在終了しておりこの3月には新たな測定結果がマスコミに発表される筈で,できれば再計算したい。 JA福島は,国・県・市に圃場単位の線量測定を依頼したが受け入れられず,全国生協の協力を得て,どじょスクと呼ばれる何万筆もの土壌汚染計測を実施してきた。どじょスクでは,筆毎に3点で測定器を接地して計測している。これでは農家の外部被曝量を評価できず,農家毎への適正な助言もすることはできない。つまり,疫学的な評価の基礎資料にならない。 この問題点をクリアするのは空間線量の利用である。耕地をカバーしうる地点(1点あたり半径50mの範囲)で,地上高1mの空間線量を計測することで,各耕地のいわば平均的なガンマ線線量率を得ることができる。地上高1mは3次元的な情報を得ることができるし,農家の被曝量μSv/hも求めることができる。なお,当然のことながら,農家の被曝は農作業対象の耕地だけでなくその周辺からの放射線からも被曝しており,耕地の土壌汚染よりも空間線量が農家の被曝評価には有効である。サーベイメータはPM1703MO-1(Polimaster製 高感度, CsI放射線測定器, 積算線量,探索メーター)を使用する。この調査では耕地内外のホットスポットの探索も重要である。 現地での空間線量測定値は天候に左右される可能性があり,空間線量値として地上高1mとともに地上高25cmでも計測する。無風の場合,理論的には後者は前者の1.3倍値となる。なお,中通りには多数の定点観測所が設置されている。このうち連続観測データのある7方部の測定値(2分毎の計測で1時間平均値)と風の関係をみると,0.01μSv/hほどである。

著者

宮野 光男

出版者

梅光学院大学

雑誌

日本文学研究 (ISSN:02862948)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.165-176, 1989-11-01

著者

科学研究費補助金プロジェクト「昭和文学の結節点としての福永武彦-古事記からヌーヴォロマンまで」編輯

出版者

科学研究費補助金プロジェクト「昭和文学の結節点としての福永武彦-古事記からヌーヴォロマンまで」

巻号頁・発行日

2010

著者

科学研究費補助金プロジェクト「昭和文学の結節点としての福永武彦-古事記からヌーヴォロマンまで」 [編]

出版者

科学研究費補助金プロジェクト「昭和文学の結節点としての福永武彦-古事記からヌーヴォロマンまで」

巻号頁・発行日

2010

著者

中村三春編

出版者

ひつじ書房

巻号頁・発行日

2009

著者

小谷野敦著

出版者

文藝春秋

巻号頁・発行日

2005

著者

埴谷雄高著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2000

著者

三瀬 敏朗 新屋敷泰史 橋本 正明 鵜林尚靖 片峯 恵一 中谷 多哉子

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告ソフトウェア工学(SE) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.87, pp.113-120, 2004-08-20

被引用文献数

5

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組込みソフト分野では、専任オペレータや安定した環境とは限らない状況での運用を要求される。組込みシステムの信頼性や安全性を確保するために、通常運用で想定から抜け落ちしやすい状況である非正常系に焦点を絞り、仕様分析段階で非正常系要件の抽出を行い、システムの設計要件を明確にする方法について検討を行った。このため、非正常系の分析や要因等の体系化を行い、システムにおける非正常系の連鎖から障害に至る挙動の抽出を行うために、状態とイベントのマトリクスを用いて分析を行う方法を検討し試行した。その結果、基本的な有効性を確認し、今後の課題を検討した。Embedded systems are in need of the consideration about exceptions because of the environment and requirements for running. However, in practice, the consideration about exceptions often slipped out of specifications. Thus, it is an important problem about the cost and quality of embedded systems. Therefore, we have been studying about the methodology to analyze exceptions with exception knowledge systematization and exception state/event analysis matrix. In this paper, we describe the analysis matrix, its application example, and future studies.

著者

寺井順一

出版者

財務省

雑誌

ファイナンス

巻号頁・発行日

no.465, 2004-08

著者

友野 哲彦

出版者

兵庫県立大学

雑誌

商大論集 (ISSN:02862174)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.41-65, 2008-08-29

著者

宮下茂

出版者

参議院

雑誌

立法と調査

巻号頁・発行日

no.294, 2009-07-01

著者

清原ひとし 著

出版者

草文社

巻号頁・発行日

1931

著者

佐藤 浩章

出版者

日本教育情報学会

雑誌

教育情報研究 (ISSN:09126732)

巻号頁・発行日

pp.43-47, 2009

著者

岡本 英樹 小島 摩里子 松井 知子 川波 弘道 猿渡 洋 鹿野 清宏

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.165, pp.79-84, 2007-07-19

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本稿では非可聴つぶやき(Non-Audible Murmur:NAM)を用いた話者照合法について,新たに収集したデータを用いて分析した結果を報告する.NAMとは,外部の騒音に対して頑健な体表接着型マイクロフォンを用いて収録したつぶやき音声を指す.これまでNAMの発声内容が他人に漏れ聞こえることがないという利点を活かし,NAMによるキーワードを利用したテキスト依存型話者照合法を提案してきた.今回は,新たに男性18名,女性9名のNAMを収録し,それらを詐称者セットとして用いて実験を行い,その性能を詳しく調べた.また,学習に使用する発声数,時期数をいろいろと変えて実験することにより,複数時期にわたって収録された音声を使用することの有効性を示す.また,話者照合システムを利用するユーザにとって登録時に必要となる発声数が少ないほど負担は軽減する.そのため,学習データに使用する発声数を減らして実験を行い,その性能の劣化の度合いを調べることにより,どのくらいの音声データが登録時に必要となるかを明らかにする.

著者

田口 真奈 半澤 礼之 杉原 真晃 村上 正行

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.327-337, 2012

参考文献数

14

被引用文献数

1

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本研究は,FD(Faculty Development)業務を担当する若手教職員を対象とした調査結果から,担当者が業務上,連携を取る必要のある部局との連携の程度,ならびに担当者のキャリア展望が,FD業務へのやりがいや不安といった感情にどのような影響を与えるのかを明らかにするものである.大学教育センター等に所属する教員,FD委員会に所属する教員,事務職,組織の代表者といったポジションによる違いを検討したところ,センター所属の教員の方が委員会所属の教員よりも,また代表者は,若手教員よりもやりがいが高いことが明らかとなった.次に,こうしたやりがいや不安に影響を与える要因として,委員会所属の教員においては,連携が取れていることと,FD業務を自身のキャリア展望に位置づけられることがやりがいを増すことにつながる可能性が示唆された.センター所属の教員については,キャリア展望と,やりがいにのみ関連がみられた.事務職については関連はみられなかった.

著者

辻 高明

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.201-208, 2010

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本研究では,まず,FDが一般的に,授業アンケートや授業の相互研修など,教員による授業改善として捉えられている現状を説明した.次に,筆者が制作したFDのためのビデオ教材「ティーチング・ティップス集」について紹介した.最後に,FDでは本来,Facultyが集団として十全に機能することが重要であり,その集団的活動の成果が学生に還元されることが大切であることを指摘し,京都大学フィールド情報学研究会の実践事例をもとにFDの概念提起を行った.また,そのような視点からFDを見る場合,FDはプロジェクトとして捉えられ,教員の集団的活動を効果的にマネジメントすることが求められることを述べた.

著者

神宮字 寛

出版者

養賢堂

雑誌

農業および園芸 (ISSN:03695247)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.256-266, 2015-02