著者
白木 俊男 シラキ トシオ Shiraki Toshio
出版者
日本医学図書館協会
雑誌
医学図書館 (ISSN:04452429)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.137-140, 2003-06-20

Abstract: In 1997 we developed a database to manage the achievements of each researcher, and two years later we developed a database that profiles each researcher. Next, we intend to consolidate and upgrade these two databases for our users.
著者
徳岡 聖二 田中 美栄子
雑誌
情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)
巻号頁・発行日
vol.48, no.SIG19(TOM19), pp.68-74, 2007-12-15

株価の日中変動を記録したtickデータが研究資料として手に入るようになってまだ日が浅いが,日次変動とは異なる様相を示すことが様々な分野の研究者の興味を惹きつけ,精力的な数値解析が行われてきた結果,株価は完全なランダムウオークではなく,数分以下の短期価格変動には強い相関が存在することが明らかになってきた.このことは数分先の株価が上昇するか下降するかを科学的手法に依拠して予言できることを示唆している,そこで本論文では,過去の価格情報から抽出した様々な知識を活用しながらそのときどきの価格パターンに即した戦略的意思決定を自動生成するシステムを設計することを試みた.価格情報としては,時系列そのもののほかに,過去の平均価格や長期・短期移動平均との比較等,テクニカル分析において用いられる複数の指標を同時に利用しつつ,進化計算により過去の価格変動のパターンを学習することによって10-tick先,すなわち数秒から数分後の価格の上昇/下降を予測するシステムを作成し,それを用いて過去の実データにより予測を行った結果,IBM株で80%以上,8銘柄の平均で65%という予測的中率を得た.これにより,tick価格が少なくとも10-tick先までの記憶を有すること,および上記の方法により価格変動のトレンドを自動予測するシステムが機能することが実証された.
著者
齋藤 類
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2013-04-01

①観測を行ったアリューシャン渦の構造とその時間変化について記述し、平成28日3月に発表した論文の内容を示す。西部亜寒帯循環(WSG)域に存在した渦の中冷水の最低水温がアラスカンストリーム(AS)域に存在した渦よりも低かった。この水温差は冬期の冷却と春期加熱期の渦周辺水の影響に起因すると考えられた。渦解像モデルを用いた粒子輸送実験によると、WSG 域に存在した渦は春季加熱期においても周辺の冷水の巻き込みにより中冷水を冷却されることを示唆した。中暖水の水温は渦間で差は無かった。渦がAS域からWSG域の伝播において、中冷水は時間の経過とともに変質するが、中暖水は形成時の性質を維持することを示した。②低次生産が高い春季から秋季にかけての渦の一次生産への影響に関する成果を示す。先行研究によってアリューシャン列島南岸で形成された渦の存在が確認されたAS域からWSG域までの範囲を対象域とし、表面 CHL、水温、一次生産量(NPP)と海面高度偏差(SLA)の偏差を比較した。春季及び秋季のSLAの変動があった列島南岸からWSG域までの範囲で一次生産に変動があったため、渦がWSG域にあると生物生産が高くなることを示唆した。2010年7月に観測した渦の変動を見ると、AS域を移動した冬季は水温が低く、一次生産も低かった。夏季の水温上昇により CHLは7~9月まで上昇した。秋季の水温の低下によって、一次生産は減少し、秋季のCHLは渦内で高かった。秋季の他の渦内もCHLが渦外よりも高く、対象域に渦が存在すると、一次生産が高くなることを示した。③沿岸水の影響を受けない外洋域での渦の生物生産への影響を生態系モデルを用いて評価したところ、外洋域に存在する渦内で生物生産が高くなることが示唆された。渦の中冷水・中暖水は表面水に比べると、列島南岸の形成時に巻き込んだ沿岸水を維持しながら、WSG 域に達するためと考えられる。
出版者
原田第五郎
巻号頁・発行日
vol.〔6〕, 1885
著者
池村 翔 藤吉 弘亘
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.93, no.3, pp.355-364, 2010-03-01
被引用文献数
4

近年,統計的学習法と局所特徴量を用いた人検出に関する研究が多く取り組まれている.従来の人検出法では,HOG(Histograms of Oriented Gradients)特徴量のようなこう配情報に基づく特徴量を用いる手法が多いが,人の重なりや複雑な背景に対して人検出が困難となる場合がある.更に,検出時には検出ウィンドウのスケールを変化させながら画像上を複数回にわたりラスタスキャンするため処理コストが高く,リアルタイム処理が困難である.そこで,本論文ではTOFカメラから得られる距離情報を用いて人の重なりや複雑なシーンに頑健なリアルタイム人検出手法を提案する.提案手法では,距離画像から二つの局所領域の距離関係をとらえることができる距離ヒストグラム特徴量を抽出する.抽出された特徴量を用いてReal AdaBoost識別器を構築し,人の識別を行う.検出時には三次元実空間における検出ウィンドウのラスタスキャンをすることで,人の大きさに合わない検出ウィンドウを削除して,高速化を実現する.三次元実空間におけるMean-Shiftクラスタリングにより人と識別された検出ウィンドウを統合することで,人がどこにいるかを自動的に検出することができる.評価実験の結果,誤検出率5.0%において検出率98.9%となり,HOG特徴量を用いた従来法と比較して4.9%検出率を向上させることができた.また,提案手法は約10fpsでリアルタイムに人検出が可能であることを確認した.
著者
中原 明生 松尾 洋介
出版者
物性研究刊行会
雑誌
物性研究 (ISSN:07272997)
巻号頁・発行日
vol.96, no.1, pp.73-74, 2011-04-05

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。
著者
村上 真完
出版者
日本印度学仏教学会
雑誌
印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.66-72, 1988
著者
山口 恒夫 高橋 知音 鷲塚 伸介 上村 惠津子 森光 晃子 小田 佳代子
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

自閉症スペクトラム障害(以下ASD)と注意欠陥多動性障害(以下ADHD)の傾向に関わる困り感と支援ニーズを把握するための質問紙を実施し、その特徴及び信頼性、妥当性を検討した。ASD困り感質問紙ADHD困り感質問紙は、既存の自己評価質問紙の項目に加え、事例報告論文、当事者の手記等から行動特徴、困難経験を表す記述を抜き出したものを項目化し、それらの困り感を4段階評定で問う質問紙であった。分析の結果、十分な信頼性が示され、外的変数との関連から妥当性に関する証拠も得られた。

1 0 0 0 OA 日本伝説叢書

著者
藤沢衛彦 編
出版者
日本伝説叢書刊行会
巻号頁・発行日
vol.阿波の巻, 1917
著者
谷田貝 健 磯原 隆将 笹瀬 巌
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.48, pp.33-38, 2007-05-25

近年、Web サーバに対するサービス拒否(DoS:Denial of Service)攻撃や分散型サービス拒否(DDoS:Distributed DoS) 攻撃による被害が深刻となっている。これらの攻撃の中には、正常な通信プロトコルで多量の通信を発生させる攻撃もあり、サーバ側での正常な通信と攻撃を見分けることが難しく、既存のセキュリティ対策技術であるウイルス検知システム(VDS:Virus Detection System)や侵入検知システム(IDS:Intrusion Detection System)では検知できないといった問題がある。DoS 攻撃の中でも,HTTP プロトコルの GET メソッドを悪用した HTTP-GET flood 攻撃による被害が発生しており、実際に HTTP サーバがダウンし、サービスの遅延やサーバの停止といった被害が発生している。そこで本論文では、HTTP サーバのアクセスログから、ページのアクセス挙動を解析することで、上記のような HTTP-GET flood 攻撃を検知する方式を提案する。これは、HTTP サーバのアクセスログから、1) コンピュータウイルスなどからの攻撃では、攻撃端末が同じ振る舞いを持つことに注目し、共通する閲覧順序を持つクライアントを攻撃クライアントとみなす手法、2) 本来のクライアントは閲覧ページの情報量が大きな場合に閲覧時間が長くなることに注目して、情報量に依存しない閲覧時間のアクセスを攻撃とみなす手法の2通りから構成される。実際に運用されている HTTP サーバのアクセスログを用いた評価により、HTTP-GET flood 攻撃を迅速に検知できることを確認し、提案方式が本来のクライアントと機械的なアクセスを見ける手法として有効であることを示す。Recently, there are many denial-of-service (DoS) attacks by computer viruses or botnet. DoS attacks to the Web service are called HTTP-GET flood attack and threats of them increase day by day. In this type of attacks, the malicious clients send a large number of HTTP-GET requests to the target HTTP server. Since these HTTP-GET requests have legitimate formats, an intrusion detection system (IDS) can not detect them. In this paper, we propose HTTP-GET flood attack detection techniques based on analysis of page access behavior. We propose two detection algorithms, one is focusing on a browsing order of pages and the other is focusing on a correlation with browsing time to page information size. We implement the proposed scheme and evaluate the attack detection rates, i.e., false positive and false negative. The results show that our techniques can detect the HTTP-GET flood attack effectively.
著者
ルドルフ・グナイスト 著
出版者
独逸学協会
巻号頁・発行日
vol.上巻, 1883

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1888年03月16日, 1888-03-16
著者
山口 扶弥 飯村 富子 森本 千代子
出版者
日本赤十字広島看護大学
雑誌
日本赤十字広島看護大学紀要 (ISSN:13465945)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.1-9, 2007

本研究の目的は乳幼児をもつ母親の「子供の感染症予防意識・行動」を明らかにし、感染予防に関する看護活動を検討するための基礎資料とすることである。研究対象はH市の4ヶ月・1歳6ヶ月・3歳6ヶ月健診に受診した母親に対し、感染症のイメージや知識、予防接種状況、衛生面に関する意識・行動について、2005年11月から12月にアンケート調査を実施した。その結果有効回答数(率)は、4ヶ月87名(95%)、1歳6ヶ月83名(88%)、3歳6ヶ月93名(93%)であった。母親の意識・行動の実態として、1.各感染症を「怖い」とする母親が多かった。2.予防接種の接種率と必要性の意識が高かった。3.母親の感染予防意識は高く、「帰宅時・食前・食後の手洗い」は、「母親の意識・行動・子供ヘの関わり」間に関連がみられた。4.「帰宅時のうがい」は、感染の危険を感じた時にとられる行動であると示唆された。今回の結果を母親の意識、行動変容を促す保健指導に活かしたい。
著者
佐野 清二 井野 盛夫
出版者
地域安全学会
雑誌
地域安全学会論文報告集
巻号頁・発行日
no.2, pp.137-144, 1992-05

[調査の目的]大規模地震対策特別措置法第7条により強化地域内の百貨店・病院・学校・福祉施設等不特定多数の者が出入りする施設、毒・劇物・火薬・高圧ガス・石油等の製造、ガス・水道・電気事業、大工場等、その他防災上重要な施設又は事業を管理し、運営する者が警戒宣言が出された場合に施設等で実施する防災措置等について具体的に地震防災応急計画を作成し、所管する官庁に届出等を行わなければならないことになっている。静岡県において平成3年4月1日現在、作成義務者数24,946件に対し19,612件の届出があり、毎年僅かずつ届出率が低下している。提出状況の定価理由と企業の地震防災対策の実施状況を把握するため、今回のアンケート調査を実施した。[調査結果]防災に対する県民意識が徐々に低下しつつある中で、事業所についても過去3回の結果と比較してみると全体の傾向として横ばいないし下降の傾向にある。特に防災計画の作成に関して従業員に対する判定会招集時、警戒宣言発令時の業務の継続、避難、帰宅方法等に東海地震に対する認識の低下が見られた。